製造業の企業一覧

富士電機は、「熱く、高く、そして優しく」をスローガンに掲げ、エネルギー・環境技術の革新によって安全・安心で持続可能な脱炭素社会の実現に貢献することを目指す企業です。 「エネルギー」「インダストリー」「半導体」「食品流通」の4分野からなる主要事業に加え、導入後の安定稼働を支えるエンジニアリングや保守サービスといった周辺事業をグローバルに展開しています。 各事業を通じて、変電機器や駆動制御機器などのパワーエレクトロニクス機器、その中核部品であるパワー半導体をはじめ、自動販売機、さらにはこれらを組み合わせた各種システムを一貫して提供し、産業と社会インフラの発展を支えています。

東芝は経営理念として「人と、地球の、明日のために。」を掲げ、独自の発想力と技術力により新しい未来を指導させることを目指す企業です。 エネルギーや社会インフラを支える「インフラシステムソリューション事業」や「デバイス＆テクノロジー事業」を主要事業とし、企業のDXやデータ利活用を推進する「デジタルソリューション事業」や「リテール＆プリンティングソリューション事業」を周辺事業として展開しています。 主要事業では火力・水力・原子力などの「発電システム」や高効率な「パワー半導体・HDD」、周辺事業ではリテール向けの「POSシステム（画像認識等）」や、企業のデータ利活用を支えるIoTインフラ・データ分析サービス「SpinalEdge（スパイナルエッジ）」などを提供しています。

島津製作所は「科学技術で社会に貢献する」という社是のもと、分析計測機器や医用機器の研究・開発から販売、アフターサービスまで一貫して手がける精密機器メーカーです。計測機器事業では、物質の成分を分析する装置で世界トップクラスのシェアを持ち、中でも「液体クロマトグラフ」は国内シェア1位を誇ります。また、計測機器の開発過程で培われた知見を応用し、血管撮影システムなどの「医用機器」や半導体製造に不可欠なターボ分子ポンプなどの「産業機器」、フライトコントロールシステムなどの「航空機器」等、幅広い周辺事業も展開しています。独自のコア技術を多分野に展開することで、科学技術を通じた社会課題の解決に取り組んでいるのが特徴です。

長谷川香料は、顧客の信頼に応える「技術のハセガワ」として、高い技術力で本物以上の香りを創り出すことを追求する総合香料メーカーです。事業領域は飲料や食品に用いられる食品用香料（フレーバー）と、化粧品や洗剤などに用いられる香粧品用香料（フレグランス）の開発・製造・販売がメインです。さらに、香料開発で培った高度な抽出・合成技術を応用し、着色料や健康をサポートする機能性素材も展開しています。これらを組み合わせることで「香り・味・見た目」を総合的に提案し、私たちの生活に欠かせない数多くの商品のクオリティを支えるビジネスを展開しているのが特徴です。

東京精密は、「世界中の優れた技術・知恵・情報を融合して世界No.1の商品を創りだし、皆さまと共に大きく成長していく」というミッションを掲げています。「共生（ACCRETECH）」の精神のもと、半導体製造装置事業と精密計測機器事業の2つを主要な柱としてグローバルに展開している企業です。半導体製造装置事業では、スマートフォンやPCに不可欠な半導体チップの製造・検査を担うプロービングマシンやダイシングマシンなどの装置を提供。精密測定機器事業では、三次元測定機など自動車部品や航空機のナノレベルの精度を測る機械を開発・製造しています。半導体製造装置事業と精密計測機器事業という、異なる需要サイクルを持つ事業を展開することで、一定のリスク分散を図っているのが特徴です。ただし、両事業ともに製造業の設備投資動向に連動する側面を持つため、一定の相関リスクは存在します。

椿本チエインは、「動力伝達」と「マテハン」の分野で世界をリードする独立系メーカーです。世界シェアNo.1を誇る産業用チェーンを中核とする「チェーン事業」をはじめ、自動車エンジン部品の「モビリティ事業」、制御部品の「モーションコントロール事業」、物流自動化の「マテハン事業」を主要事業として展開しています。長年培ったモノづくり技術と最新のIT・制御技術を融合させ、部品からシステムまでを一貫して提供できるのが強みです。近年は、労働力不足を解消するAI搭載の自動搬送ロボットや植物工場の自動化システムなど、時代の変化に対応した新領域にも積極的に挑戦。社会の「動かす」技術を幅広く支え続けています。

NECは、「安全・安心・公平・効率という社会価値を創造し、誰もが人間性を十分に発揮できる持続可能な社会の実現を目指す」というパーパスを掲げ、ITサービスと社会インフラを軸に事業を展開しています。ITサービス事業では、生体認証「Bio-IDiom」などの先進技術を活用したシステム構築やクラウドサービスを提供し、企業の業務効率化やDX推進を支援。インフラ事業においては、携帯キャリアに向けた5G基地局の提供や、海底ケーブルの敷設などを行っています。長年培ってきたITとネットワークの技術をさらに発展させ、先進的なサービスを生み出し続けているのが特徴です。

フリューは、「人々のこころを豊かで幸せにする良質なエンタテインメントを創出する！」を企業理念に掲げるエンタテインメント企業です。コア事業の「プリントシール機関連事業」では、国内シェア約94%を誇るプリントシール機や、撮影画像を管理できるアプリ「ピクトリンク」など、若年女性のニーズを鋭く捉えたサービスを提供しています。また、「キャラクターグッズ関連事業」ではクレーンゲームの景品やフィギュアを展開し、「ゲーム・アニメ事業」では家庭用ゲームの開発やアニメのプロデュースを行っています。若者の「かわいい」という感覚をデータ化する技術を駆使して、ヒット商品を創出し続けているのが特徴です。

日東工業は、「地球の未来に『信頼と安心』を届ける」というミッションのもと、電気設備機器を製造・販売しているメーカーです。コア事業である「製造・工事・サービス事業」では、分電盤やキャビネット、高圧受電設備などを提供しています。さらに、自社の販売ネットワークを活かして他社商品とセット販売する「流通事業」、EV（電気自動車）用充電器部品などを開発する「製造事業」も展開しています。コア事業で培った技術やノウハウを応用し、国内およびアジアを中心とした海外において効率的な生産体制を構築することで、グローバルに事業を拡大している点が特徴です。

フジテックは「世界を、もっとフラットに。」というブランドビジョンを掲げ、エレベーターやエスカレーターの専門メーカーとして都市の移動システムを展開しています。国内大手の中で唯一、特定の企業グループに属さない独立系という強みを活かし、研究開発から製造、据付、メンテナンス、リニューアルまでを一貫して自社グループで完結させる「一貫体制」を確立しているのが特徴です。世界24の国と地域で事業を展開し、売上の約6割を海外市場が占めるグローバル体制に加え、全社への生成AI導入をはじめとするデジタル技術の積極的な活用（武闘派DX）を推進し、迅速な意思決定と柔軟な提案力を実現しています。なお、フジテックは2026年3月をもって上場廃止となりました。

アマダは、経営理念に「お客さまとともに発展する」と掲げ、板金加工機械分野で国内トップシェアを誇る金属加工機械メーカーです。 メイン事業として金属加工機械の開発・製造・販売をグローバルに展開し、機械と連携する周辺機器や制御ソフトウェア、金型に至るまでトータルソリューションとして提供しています。具体的には、自動車部品などに使われる金属板の切断・曲げを行う板金加工機やプレス加工機、光を用いた微細溶接機などを製造しています。 また、販売からメンテナンスまでを一貫して担う独自の「直販・直サービス」や、DXによる「スマートファクトリー化」の推進に注力しており、生産性向上やコスト削減といった製造現場の課題解決に貢献しています。

住友金属鉱山（住友グループ）は、「技術力を高め、ものづくり企業としての社会的な使命と責任を果たします」「コンプライアンス、環境保全および安全確保を基本としたグローバルな企業活動により、資源を確保し、非鉄金属、機能性材料などの高品質な材料を提供し、企業価値の最大化をめざします」と経営ビジョンを掲げ、「資源」「製錬」「材料」の3事業を連携した独自のビジネスモデルを展開しています。 資源事業では、国内最大の金鉱山である菱刈鉱山の運営や海外の鉱山開発を通じて、非鉄金属資源を安定的に確保しています。製錬事業では、高度な技術で銅やニッケルなどの高品質な金属素材を生み出し、電池リサイクルにも注力しています。さらに材料事業では、自動車の電動化を支える二次電池用正極材や、情報通信デバイスに不可欠な機能性材料を開発・生産し、社会の発展に広く貢献しています。

能美防災は、社是に「防災事業のパイオニアとしての使命に徹し、社会の安全に貢献する」を掲げ、火災報知設備や消火設備などの防災設備・システムを通じて社会インフラを支える防災設備メーカーです。 「火災報知設備」「消火設備」「保守点検」の3つの事業を柱に据え、一般住宅や商業施設向けの自動火災報知設備、大規模な建物・トンネル向けの消火設備を提供しています。また、それらの研究開発から設計、施工、メンテナンスまでをワンストップの一貫体制で担っているのが特徴です。 火災以外の幅広い災害にも対応するため、AIやIoTなどの最新のデジタル技術を活用した次世代の総合防災システムの開発にも注力しています。

ホシザキは、「オリジナル製品を持たない企業に飛躍はない」をモットーに掲げ、業務用製氷機や冷蔵庫を中心に食の現場を支える総合フードサービス機器メーカーです。飲食店やホテル、病院など、日常的に目にする「食」のあらゆるシーンでホシザキの製品が活躍しており、中でも全自動製氷機は世界でもトップレベルのシェアを誇ります。 このほかにも、食器洗浄機やディスペンサーなど幅広く展開しており、お客さまの細かなニーズに寄り添った製品づくりが特徴です。 ホシザキの強みは、開発・販売からメンテナンスまで自社で一貫して行う「製販一体」のスタイルにあります。現場の声を素早く製品に反映させる開発力と、全国どこへでもスピーディーに駆けつける技術サービス網を活かし、国内外の食のインフラを支えています。

リンナイは、ブランドプロミス「Creating a healthier way of living（リンナイは、健全で心地よい暮らし方を創造します）」のもと、「熱エネルギー」に特化した事業を展開する国内トップクラスの熱エネルギー機器メーカーです。 事業の柱は、長年磨き上げた熱交換技術です。現在は国内トップシェアを誇る給湯器の既存分野に加え、美容やペット関連といった「健康と暮らし」の新領域にも力を入れており、世界80ヶ所以上の拠点で現地の生活文化に合わせた製品を届けています。 主力の給湯器や厨房機器だけでなく、家事の手間を減らす衣類乾燥機「乾太くん」も大ヒット。さらに、電気とガスを効率よく使い分けるハイブリッド給湯器や、水素で燃焼するコンロなど、次世代のライフスタイルを支える新しい技術にも次々と挑戦しています。

ミツトヨは「Mitutoyo Vision 100」を掲げ、精密測定を核に社会の持続的発展に貢献することを目指しています。同社は測定工具からシステム計測機器まで5,500種類以上のラインナップをもつ、総合測定機器メーカーです。開発から製造、販売、校正サービスまでを自社で完結させる「一貫体制」を強みとし、自動車や航空機、医療機器などあらゆる製造業の品質管理を支えています。近年は単なる測定機器の提供にとどまらず、IoTやAIを活用したデータ管理による工場の生産性向上など、製造業のDXを支援するソリューションも展開しています。なお、ミツトヨは非上場です。非上場企業については、法令上IR情報開示義務がないため、一部最新情報が取得できていない場合があります。

イトーキは「明日の『働く』を、デザインする。」というミッションを掲げ、人々の働く環境や公共施設に対するソリューションを展開しています。主力となる「ワークプレイス事業」では、デスクや椅子などのオフィス家具の提供をはじめ、空間デザインや内装工事までを総合的にサポート。さらに、IoTやデータを活用したスマートオフィス推進や分析サービスなど、最新技術を掛け合わせた事業も展開しています。また「設備機器・パブリック事業」では、物流施設向けの自動化設備や公共施設の空間づくり、生体認証によるセキュリティシステムなどを提供しており、社会インフラを支える幅広い事業を展開しているのが特徴です。

トラスコ中山は、「人や社会のお役に立ててこそ事業であり、企業である」という理念を掲げ、モノづくり現場に必要な工場用副資材（プロツール）を扱う専門商社として事業を展開しています。最大の特徴は、一般的な商社が避ける「在庫保有」をあえて行う逆転戦略です。約62万アイテムに及ぶ圧倒的な在庫量と自社物流網を構築し、プロツール唯一の総合カタログ「トラスコ オレンジブック」や検索サイト「トラスコオレンジブック.Com」を通じて、顧客が欲しいものをどこよりも早く届ける「即納」を実現しています。デジタルと物流を融合させたプラットフォームへ進化を続け、日本の製造現場を支える唯一無二のバックヤードとして機能しています。

DICは「絶えざるイノベーションにより豊かな価値を創造し、顧客と社会の持続可能な発展に貢献する」という経営理念のもと、化学業界でパッケージング＆グラフィック、カラー＆ディスプレイ、ファンクショナルプロダクツの3事業を展開している企業です。具体的には、世界トップシェアを誇る印刷インキを中心に、包装用接着剤や有機顔料、自動車・電子機器向けの高機能樹脂など、生活に身近な多様な素材を提供しています。 現在は「事業ポートフォリオの変革」を掲げ、従来の基盤事業に加え、スマートリビングなどの成長領域へ経営資源を集中し、社会課題解決に直結する新たな価値の創出を推進しています。

小林製薬は「"あったらいいな"をカタチにする」というブランドスローガンを掲げ、「見過ごされがちなお困りごとを解決し、人々の可能性を支援する」ことを目指す医薬品・日用品メーカーです。大手が参入しない「ニッチな市場」に特化し、生活者の潜在的な不満や不便を解決する事業を展開しています。具体的には、国内事業において「熱さまシート」や「消臭元」などのヘルスケアや日用品分野で約150ブランドを保有し、年間約30品目の新製品を創出。国際事業では米国や中国、東南アジアを中心に展開しており、現地のニーズに即した製品戦略でグローバルな課題解決と市場創造を強力に推進しているのが特徴です。