日本電気株式会社

日本電気の平均年収は、2026年3月期の有価証券報告書によると993万円です（単体）。直近5期では、2022年3月期の814万円から842万円、880万円、963万円と推移し、2026年3月期に993万円へ達しました。4年間で179万円の増加です。ただし、2026年3月期に算出方法が変更されており、前期までとの単純比較はできません。

同期間の平均年齢は42.6歳から43.6歳の範囲で推移しています。年齢構成が大きく変わらないまま年収が伸びており、高年齢化による見かけの上昇ではありません。この時期の日本電気は、職務に応じて処遇する「ジョブ型人材マネジメント」や、社内公募制度の「NEC Growth Careers」を広げてきました。

製造業の同年齢帯の相場は611万円で、日本電気の993万円はこれを382万円上回ります。倍率にすると約1.6倍で、業界内では高い水準です。日本電気は、官公庁や企業のシステム構築を担うITサービス事業と、海底ケーブルといった社会インフラ事業が柱です。大規模プロジェクトを担う専門職が中心の構成であり、この位置づけと整合します。

なお、平均年収は従業員の年齢構成に大きく左右されるため、FactBoardでは単純な業界平均ではなく、厚生労働省の統計に基づく同年齢帯の賃金カーブと比較しています。

※本ページは端数処理を行っており、実際の算出結果と表記に微小な差額が生じることがあります。

日本電気の推定年収の中央値は、20代前半で513万円、20代後半で627万円、30代前半で737万円、30代後半で846万円、40代前半で928万円、40代後半で977万円、50代前半で1,014万円です。700万円台に届くのが30代前半、900万円台が40代前半、1,000万円台に乗るのは50代前半です。

全社平均の993万円を中央値が上回るのは50代前半からですが、それまでの水準が低いという意味ではありません。年収の分布は高い側に裾が伸びるため、中央値は平均より低く出るのが一般的です。むしろ、30代前半で700万円台に届き、50代まで水準が伸び続ける点が、日本電気の年収カーブの特徴といえます。

また、同年代でも幅があり、40代前半の推計レンジは671万〜1,434万円で、年代が上がるほど幅は広がる傾向です。日本電気は職種別の年収を公表していないため内訳までは確認できませんが、募集要項では職種ごとに求める経験や要件が異なり、提示条件も職種によって変わります。

なお、この数値は有価証券報告書に記載された平均年収と、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年代別賃金カーブを基にFactBoardが独自に推計した参考値です。実際の提示年収は職種や選考結果によって異なるため、目安としてご覧ください。

日本電気の平均年収（993万円・43.1歳）と近い水準には、日本特殊陶業（992万円・43.5歳）、日立製作所（994万円・42.2歳）、出光興産（995万円・42.9歳）などが挙げられます。990万円台に複数社が集まるため、金額の差そのものより、その水準にどの年齢層で届いているかを見るほうが実態をつかめます。

平均年齢を見ると、日本特殊陶業（43.5歳）、日立製作所（42.2歳）、出光興産（42.9歳）はいずれも日本電気の43.1歳に近く、このグループの中では標準的な位置にあります。そのうえで、日本電気の993万円は、製造業の同年齢帯の相場611万円を382万円上回る高水準にあるのが特徴です。

30代で転職を検討する人にとっては、平均年齢の若い企業のほうが、入社後に同水準へ届くまでの時間を読みやすいといえるでしょう。あわせて押さえておきたいのは、ここで挙げた993万円がグループ全体ではなく日本電気単体の数値だという点です。応募先が本体かグループ会社かで前提が変わるため、求人を見る際は確認しておくとよいでしょう。

なお、ここで並べた3社は年収帯が近い企業として挙げたもので、事業内容が近いとは限りません。