企業一覧

日産自動車は電気自動車（EV）の先駆者として知られる自動車メーカーであり 、「サクラ」や「アリア」などのEV、独自の電動化技術「e-POWER」搭載車の開発・製造・販売をメイン事業としています。また、この知見を活かし、車の購入を支える「販売金融」やEVバッテリーを再利用する「4R Energy」事業などを幅広く展開。車の価値を高める周辺事業を通じて、人々の快適な暮らしを支えています。さらに、「他のやらぬことを、やる」という精神のもと前例のない課題に対して果敢に挑む文化が根付いていることも特徴です。例えば、2010年には世界で初めて量産型EV「日産リーフ」を発売。その他、社会への電力供給源として活用する「Nissan Energy Share」にも取り組むなど、常に新しい挑戦を続けています。

サントリーホールディングスは、1899年の創業以来、グローバルに展開する食品・酒類の総合企業グループです。グループ企業理念ページによると 、コーポレートメッセージとして「水と生きるSUNTORY」を掲げ、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命の輝き』をめざす」をPurposeとしています。 主要事業である「食品事業」では「サントリー天然水」や「BOSS」などの清涼飲料、「酒類事業」では「ザ・プレミアム・モルツ」、ウイスキーの「響」や「山崎」などの製造・販売を行っています。 さらに、周辺事業として「ウエルネス事業」で「セサミンEX」などを提供しているほか、「外食・加食・花・サービス関連事業」を通じて、外食チェーンの運営や青いカーネーション「ムーンダスト」などの園芸ビジネスまで幅広く展開しているのが特徴です。 なお、同社は2017年12月より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

ソニーグループは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というパーパスのもと、多様なテクノロジーとエンタテインメントを融合させたグローバルな事業を展開している企業です。 事業・製品情報によると、主要事業は「ゲーム＆ネットワークサービス」「音楽」「映画」「エンタテインメント・テクノロジー＆サービス」「イメージング＆センシング・ソリューション」の5つ。さらに、グループの基盤を支える周辺事業として「金融」を加え、多角的なポートフォリオを構築しています。 家庭用ゲーム機やネットワークサービスをはじめ、国内外の音楽・映画製作、テレビ・カメラ・スマートフォンなどのエレクトロニクス製品といった幅広いサービスを通じて、世界中のユーザーに感動と安心を提供しています。 なお、ソニーグループは、2021年度より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

全日本空輸は、「安心と信頼を基礎に、世界をつなぐ心の翼で　夢にあふれる未来に貢献します」というグループ経営理念のもと、空からはじまる多様なつながりを創り、社員やお客さま、社会の可能性を広げていくことを目指す航空会社です。 国内線・国際線を軸とした旅客・貨物の運送を担う「航空輸送事業（主要事業）」と、それに付随する航空機の整備やグランドハンドリングなどの「附帯事業（周辺事業）」を展開しています。 航空輸送事業では、日本の主要都市や世界各都市を結ぶ「ANA国内線・国際線定期便」や、国際航空貨物サービスである「ANA Cargo」、附帯事業においては、「ANAマイレージクラブ」の運営や「空港ラウンジサービス」などを通じて、快適な移動と顧客体験を一貫して支援しています。

トヨタ自動車は、「わたしたちは、幸せを量産する。」というミッションを掲げ、自動車の設計・製造・販売をコア事業としてグローバルに展開している自動車メーカーです。代表的な車種として「プリウス」や「ランドクルーザー」、高級車ブランド「レクサス」などを保有し、世界トップクラスの販売台数を誇ります。さらに、周辺事業として車両データを活用した金融サービスや車載OS「Arene」などのソフトウェア開発、さらには水素エネルギーの利活用や実証都市「Woven City」の運営など、ハードとソフトを融合させた多角的なモビリティエコシステムを構築しているのが特徴です。

Cygamesは「最高のコンテンツを作る会社」というビジョンを掲げ、モバイルゲームおよびコンシューマーゲーム事業を主軸に展開しています。代表的なサービスとして、「ウマ娘 プリティーダービー」や、「グランブルーファンタジー」などのメガヒットタイトルを保有しています。強みは、ゲーム開発のみならず、アニメ制作、漫画アプリ「サイコミ」の運営、グッズ販売などをグループ内で完結させる「垂直統合型」の体制です。多角的なIP展開を通じてファンとの長期的な関係を構築しているのが特徴です。

マーキュリーは、「社会と人をつなぎ『すべての人』の可能性を広げる」というミッションを掲げ、セールスプロモーション事業を展開しています。携帯電話ショップや家電量販店といった販売現場において、セールス企画の立案から接客、運営を代行し、顧客の売上拡大とブランド価値の向上を支援しています。 また、セールスプロモーション事業で培ったノウハウを生かし、コンタクトセンターの運営や事務局代行を担うアウトソーシング事業（BPO）を展開。さらに、専門学校などの運営を行うエデュケーション事業や、テーマパークを運営するエンターテインメント事業も手がけています。

三井物産は、経営理念において「世界中の未来をつくる」というMissionを掲げており、一人ひとりの挑戦と創造で事業を生み育て、社会課題の解決・成長を目指す大手総合商社です。 同社は、強みである「金属資源」や「エネルギー」の資源分野、「機械・インフラ」「化学品」「鉄鋼製品」の基盤分野に加え、「生活産業」や「次世代・機能推進」分野まで広範なビジネスを展開しています。 これら各事業において、トレーディングや事業投資、事業経営を組み合わせた多角的なサービスを提供しており、具体的には、食料・ヘルスケアの安定供給から、モビリティ、ICT・DXを活用したビジネスソリューションの創出まで、グローバルに最適な製品・サービスを安定的に届けています。 なお三井物産は、財務情報の国際的な比較可能性の向上等を目的に、2014年3月期の有価証券報告書より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

博報堂は、私たちの理念において「生活者、企業、社会。それぞれの内なる想いを解き放ち、時代をひらく力にする。Aspirations Unleashed」をグローバルパーパスに掲げる大手広告会社です。 「生活者発想」と「パートナー主義」を根幹に、広告制作や戦略構築を行う「主要事業（マーケティング・ブランド・グローバル）」と、データ・AI活用や社会課題解決などを担う「周辺事業（テクノロジー・コンテンツ・コマース・ソーシャル）」を柱として事業を展開しています。 主要事業における総合マーケティングやブランドコンサルティングをはじめ、周辺事業におけるデータ・AIを活用した事業変革（DX）支援や、生活総合研究所が提供する「生活者研究データ」を通じて、クライアントの課題解決と新たな価値創造を一貫して支援しています。

TOTOは1917年、創立者の「衛生的な陶器の便器を普及させることは、必ずや社会の発展に貢献する」という思いから設立された、住宅設備機器の総合メーカーです。 衛生陶器（大便器、小便器、洗面器、手洗器など）やシステムトイレ、浴槽などの開発・製造を行う「住宅設備事業」を主軸とし、その技術を展開した「新領域事業（セラミック事業）」を周辺事業として展開しています。 主力製品である温水洗浄便座「ウォシュレット」をはじめ、キッチンや浴室、洗面化粧台などの住宅設備から、環境建材「ハイドロテクト」にいたるまで、質の高い商品とサービスを通じて豊かな暮らしを支えています。

マキタは、経営方針で「人の暮らしと住まい作りに役立つ工具のグローバルサプライヤーとして持続可能な社会の実現に貢献し、業界での確固たる地位を確保する」という長期目標を掲げる電動工具メーカーです。 事業紹介ページによれば、事業領域は「建築・建設」「園芸」「清掃」「現場周辺・防災」「部品・修理・アクセサリ 」の5分野。1つのバッテリで数多くの製品に使用できる高い互換性を強みに、建築・建設分野では「充電式インパクトドライバ」や「エア工具」、園芸分野では「充電式草刈機」、清掃・防災分野では「充電式クリーナ」や「ロボットクリーナ」などの豊富な製品群を提供し、世界中の作業現場と暮らしを支えています。 マキタは2019年3月期第1四半期より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

オリックスは、リース業というビジネスを土台に世界中のあらゆる事業を自らの手で動かす金融サービスメーカーです。特定の業界枠に収まらず、銀行や生命保険といった金融ビジネスから、ホテルや水族館、住宅の運営、再生可能エネルギー分野に至るまで、幅広い事業を展開しています。他社の追随を許さない強みは、リース物件から派生する周辺事業を丸ごと自社のビジネスとして形にする展開力にあります。特定の親会社を持たない「独立系」として既存の枠組みにとらわれず、自由な発想で新しい道を切り拓くことで、リース業界を代表する存在感を持つ企業へと成長しています。

千葉銀行は、預金・貸出金ともに地銀トップクラスの規模を誇るリーディングバンクです。法人向けには、県内シェア約40%という強固な顧客基盤を土台として、融資だけでなくM&Aや事業承継の支援を行っています。個人向けには、最速30分の審査回答を誇る住宅ローンや資産運用のアドバイスなど、ネット銀行の利便性と対面の安心感を両立したコンサルティングを提供しています。また、銀行本体の信頼性を活かして、証券（ちばぎん証券）やカード（ちばぎんジェーシービー）等のグループ会社と連携している点も特徴です。その他、地域商社と連携して新商品づくり、街づくりにも取り組んでおり、銀行の枠を超えて地域の課題を解決する包括的な体制が整っています。

富士電機は、「熱く、高く、そして優しく」をスローガンに掲げ、エネルギー・環境技術の革新によって安全・安心で持続可能な脱炭素社会の実現に貢献することを目指す企業です。 「エネルギー」「インダストリー」「半導体」「食品流通」の4分野からなる主要事業に加え、導入後の安定稼働を支えるエンジニアリングや保守サービスといった周辺事業をグローバルに展開しています。 各事業を通じて、変電機器や駆動制御機器などのパワーエレクトロニクス機器、その中核部品であるパワー半導体をはじめ、自動販売機、さらにはこれらを組み合わせた各種システムを一貫して提供し、産業と社会インフラの発展を支えています。

東芝は経営理念として「人と、地球の、明日のために。」を掲げ、独自の発想力と技術力により新しい未来を指導させることを目指す企業です。 エネルギーや社会インフラを支える「インフラシステムソリューション事業」や「デバイス＆テクノロジー事業」を主要事業とし、企業のDXやデータ利活用を推進する「デジタルソリューション事業」や「リテール＆プリンティングソリューション事業」を周辺事業として展開しています。 主要事業では火力・水力・原子力などの「発電システム」や高効率な「パワー半導体・HDD」、周辺事業ではリテール向けの「POSシステム（画像認識等）」や、企業のデータ利活用を支えるIoTインフラ・データ分析サービス「SpinalEdge（スパイナルエッジ）」などを提供しています。

島津製作所は「科学技術で社会に貢献する」という社是のもと、分析計測機器や医用機器の研究・開発から販売、アフターサービスまで一貫して手がける精密機器メーカーです。計測機器事業では、物質の成分を分析する装置で世界トップクラスのシェアを持ち、中でも「液体クロマトグラフ」は国内シェア1位を誇ります。また、計測機器の開発過程で培われた知見を応用し、血管撮影システムなどの「医用機器」や半導体製造に不可欠なターボ分子ポンプなどの「産業機器」、フライトコントロールシステムなどの「航空機器」等、幅広い周辺事業も展開しています。独自のコア技術を多分野に展開することで、科学技術を通じた社会課題の解決に取り組んでいるのが特徴です。

大阪ガスはDaigasグループの中核企業であり、グループ企業理念では「暮らしとビジネスの“さらなる進化”のお役に立つ企業グループ」を目指す姿として掲げています。 事業領域は、都市ガスの製造・供給や電力事業を担う国内エネルギー事業、海外での天然ガス開発・LNG供給などを行う海外エネルギー事業、不動産開発や情報通信、化学品製造などを含むライフ＆ビジネスソリューション事業の3分野で構成されます。 「マイ大阪ガス」などの会員制WEBサイトを通じたガス・電気の供給サービスをはじめ、海外での天然ガス開発、都市開発ブランド「シーンズ」によるマンション分譲などを通じて、社会や産業の基盤を幅広く支えています。

メルカリは、「新たな価値を生みだす世界的なマーケットプレイスを創る」というミッションのもと、月間2,300万人以上が利用する日本最大のフリマアプリ「メルカリ」を運営し、CtoC市場において圧倒的なシェアを誇る企業です。この巨大な顧客基盤と取引データに基づく独自の「信用スコア」を強みに、モノの売買だけでなく、決済サービス「メルペイ」やクレジットカード「メルカード」、暗号資産取引などのフィンテック事業を展開。法人や個人事業主向けの「メルカリShops」や、空き時間おしごとサービス「メルカリ ハロ」、米国版フリマアプリの運営も手掛けており、金融から物流・労働市場に至る独自の幅広いエコシステムを構築しているのが特徴です。なお、メルカリは2022年度より国際会計基準に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

三井不動産は、「共生・共存・共創により新たな価値を創出する、そのための挑戦を続ける。」グループDNAに掲げ、豊かな社会の実現を目指す総合不動産デベロッパーです。 オフィスビルや商業施設の開発・運営、住宅事業（すまいとくらし）を主要事業の柱とし、さらにロジスティクスやホテル・リゾート、ベンチャー共創、ライフサイエンスなどの周辺事業（新領域）を多岐にわたり展開しています。 大規模複合開発の「東京ミッドタウン」や「柏の葉スマートシティ」、商業施設の「ららぽーと」や「三井アウトレットパーク」などを通じて、都市空間の価値向上と新たな街づくりを提供しています。

富士通はパーパスとして「イノベーションによって社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にしていくこと」を掲げるグローバルテクノロジーカンパニーです。 事業領域は、デジタルサービスによってネットポジティブを実現する「サービスソリューション」を主軸に、サーバーやネットワーク機器を扱う「ハードウェアソリューション」や、PCなどの「ユビキタスソリューション」の3分野で構成されています。 社会課題を起点にクロスインダストリーで展開するサステナブルな事業ブランド「Uvance」を中心に、企業のDXを支えるクラウドサービスやシステムインテグレーション、信頼性の高いハードウェア製品などを一貫して提供しています。