企業一覧

トラスコ中山は、「人や社会のお役に立ててこそ事業であり、企業である」という理念を掲げ、モノづくり現場に必要な工場用副資材（プロツール）を扱う専門商社として事業を展開しています。最大の特徴は、一般的な商社が避ける「在庫保有」をあえて行う逆転戦略です。約62万アイテムに及ぶ圧倒的な在庫量と自社物流網を構築し、プロツール唯一の総合カタログ「トラスコ オレンジブック」や検索サイト「トラスコオレンジブック.Com」を通じて、顧客が欲しいものをどこよりも早く届ける「即納」を実現しています。デジタルと物流を融合させたプラットフォームへ進化を続け、日本の製造現場を支える唯一無二のバックヤードとして機能しています。

東建コーポレーションは、土地所有者に対して賃貸アパートやマンションの経営を提案する「土地活用の総合コンサルタント」です。メイン事業として、賃貸建物の企画・設計・施工を行う建設事業と、全国に528店舗を展開する仲介ブランド「ホームメイト」による入居者募集や建物管理を行う不動産賃貸事業を展開しています。さらに、子会社を通じて住宅設備や建材の自社製造まで手がけており、企画から建築、仲介、管理、製造にいたるまでをグループ内で完結させる独自の「グループ一気通貫体制」を構築しているのが特徴です。

DICは「絶えざるイノベーションにより豊かな価値を創造し、顧客と社会の持続可能な発展に貢献する」という経営理念のもと、化学業界でパッケージング＆グラフィック、カラー＆ディスプレイ、ファンクショナルプロダクツの3事業を展開している企業です。具体的には、世界トップシェアを誇る印刷インキを中心に、包装用接着剤や有機顔料、自動車・電子機器向けの高機能樹脂など、生活に身近な多様な素材を提供しています。 現在は「事業ポートフォリオの変革」を掲げ、従来の基盤事業に加え、スマートリビングなどの成長領域へ経営資源を集中し、社会課題解決に直結する新たな価値の創出を推進しています。

東急は「自立と共創により、総合力を高め、信頼され愛されるブランドを確立する。」という理念を掲げ、人々の「職・住・遊」を支えるインフラ企業です。交通・不動産・生活サービス・ホテルの4事業を展開しています。交通事業では鉄道やバスなどを通じて安全・安心な輸送サービスを提供し、不動産事業では渋谷の大規模再開発をはじめとする多機能な街づくりを企画・運営。生活サービス事業では百貨店やスーパー、東急カードなど暮らしに密着したサービスを提供し、ホテル・リゾート事業では国内外で質の高いホスピタリティを提供するなど、交通インフラを起点として沿線全体の価値向上を持続的に図る強固な経済圏を構築しているのが特徴です。

マクロミルは「お客様が心から満足し、感動するサービスを提供する」というミッションを掲げ、マーケティングリサーチとデータ利活用による総合的なコンサルティングを展開する企業です。オンラインリサーチ事業を主軸とし、世界90以上の国と地域、1.3億人規模の提携パネルネットワークを活用した多様な調査を提供しています。また、Web上の行動ログを掛け合わせる「デジタル＆データマーケティング事業」や、データを基に戦略を導き出す「コンサルティング事業」などを組み合わせ、企業の経営課題を解決する「データエージェンシー兼コンサルティング企業」として価値を提供しているのが特徴です。

ココナラは「個人の知識・スキル・経験を可視化し、必要とする全ての人に結びつけ、個人をエンパワーメントするプラットフォームを提供する」というミッションを掲げ、個人と法人の双方に向けたサービスを展開しています。個人向けには、知識やスキルを売買できるマッチングプラットフォーム「ココナラスキルマーケット」や制作物を売買できる「ココナラコンテンツマーケット」を提供し、無形の知恵まで幅広く商品化できる場を提供しています。法人向けには、企業の人材不足や業務効率化といった課題に対してプロ人材を仲介するコンサルティング型サービス「ココナラアシスト」などのエージェント事業を展開しています。 さらに、「ココナラ法律相談」などの専門領域を扱うメディアも展開しており、個人のスキルを手軽に売り買いできる独自のビジネスモデルで、業界をリードするエコシステムを構築しているのが特徴です。

ヤオコーは、「豊かで楽しい食生活」の提案をコンセプトに掲げ、食料品を中心とした「食生活提案型スーパーマーケット」を展開しています。単に商品を販売するだけでなく、新鮮でおいしい商品を豊富に揃え、地域のお客さまへ献立の提案や手作り惣菜を提供することで同業他社との差別化を図っています。事業の主軸として、本部の指示を待たずに各店舗が現場の判断で仕入れや売場構成を決定する「個店経営」を取り入れており、独自のプライベートブランド（Yes! YAOKO）の開発なども手がけているのが特徴です。

メイテックは、製造業の設計・開発に特化した技術者派遣の国内最大手企業です。エンジニアを単なる労働力ではなく「資産」と捉え、「生涯プロエンジニア」を掲げて手厚い教育体制を提供しています。主力となる「エンジニアリングソリューション事業」では、自動車や航空宇宙、半導体など日本のモノづくりの中枢を支える大手メーカーの研究開発（R＆D）パートナーとして、企画・基本設計・解析といった上流工程にプロフェッショナルエンジニアを派遣しています。 さらに、製品の評価や維持管理などを担う人材をつなぐ「エンジニア紹介事業」も展開しており、高度な技術提供から運用フェーズまで、製造業の幅広いニーズに応える事業体制を構築しているのが特徴です。

NECソリューションイノベータは、NECグループの中核を担う国内有数のシステムインテグレーター（SIer）として、公共インフラから民間企業まで幅広い領域を支えています。最大の強みは、親会社であるNECが保有する世界トップクラスの生体認証技術やAI技術を、実社会のソリューションとして実装できる点にあります。官公庁や医療・通信などのインフラを担う「パブリック事業」を主力としつつ、製造業や金融機関のDXを推進する「エンタープライズ事業」などを幅広く展開しています。 最先端技術を駆使し、公共施設やオフィスの入退場管理など、複雑化する社会課題を解決するプロジェクトを数多く手掛けており、高度な技術と知見を確実に形にする力で持続的な事業成長を実現しているのが特徴です。

カオナビは「個の力から社会の仕様を変える」というパーパスを掲げ、HRテクノロジー業界において人事DXを全方位で支える事業を展開しています。主軸となるのは、顔写真とスキルを紐づけた直感的なUIで国内シェアNo.1を誇るタレントマネジメントシステム「カオナビ」です。これにより、現場マネージャー層が日常的に適材適所の配置や抜擢を行えるよう支援しています。また、人材データと経営数値を掛け合わせて迅速な経営判断を支援する予実管理システム「ヨジツティクス」も提供し、人の情報を経営の意思決定に直結させる仕組みを構築しているのが特徴です。なお、カオナビは2025年6月より上場廃止となりました。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

小林製薬は「"あったらいいな"をカタチにする」というブランドスローガンを掲げ、「見過ごされがちなお困りごとを解決し、人々の可能性を支援する」ことを目指す医薬品・日用品メーカーです。大手が参入しない「ニッチな市場」に特化し、生活者の潜在的な不満や不便を解決する事業を展開しています。具体的には、国内事業において「熱さまシート」や「消臭元」などのヘルスケアや日用品分野で約150ブランドを保有し、年間約30品目の新製品を創出。国際事業では米国や中国、東南アジアを中心に展開しており、現地のニーズに即した製品戦略でグローバルな課題解決と市場創造を強力に推進しているのが特徴です。

電通総研は電通グループの一員で、システムインテグレーター（SIer）業界に属する大手企業です。 「HUMANOLOGY for the future（人とテクノロジーで、その先をつくる）」というビジョンを掲げ、人とテクノロジーの融合で未来の社会課題解決を目指しています。「シンクタンク」「コンサルティング」「システムインテグレーション」の3つの機能を連携させたビジネスモデルで、企業や生活者の課題解決を総合的に支援しています。主な事業セグメントとしては「金融ソリューション」「ビジネスソリューション」「製造ソリューション」「コミュニケーションIT」の4つを展開。特に金融機関の基幹システムや製造業領域において深い業務知識と実装力を有しており、マクロな洞察力とマーケティング知見を掛け合わせた三層構造によって他社には模倣困難な独自の優位性を確立しているのが特徴です。

パーソルキャリアは、「人々に『はたらく』を自分のものにする力を」というミッションを掲げ、国内人材サービス大手であるパーソルホールディングスの中核を担っています。主軸となる転職サービス「doda」は求人サイト、人材紹介、スカウトサービスを統合した国内最大級のプラットフォームであり、若手からハイクラス層までのキャリアデータを一元管理するハイブリッドモデルが強みです。また、ハイクラス転職の「doda X」、新卒オファー型採用の「doda CAMPUS」、プロ人材活用支援の「HiPro」なども展開しており事業領域は多岐に渡ります。単なる仲介に留まらず、テクノロジーと対話を通じて「個人の意志ある決定」を支える伴走型支援を徹底しているのが特徴です。今後は膨大な「はたらくデータ」を基盤に、企業のDX支援や個人の自律的成長を促すテクノロジー活用を一層加速させる方針です。

伊藤忠テクノソリューションズは「Challenging Tomorrow's Changes 変わっていく。挑んでいく。」という企業理念のもと、ITコンサルティングからシステム構築、運用・保守までをワンストップで提供しています。特定のメーカーに縛られない「マルチベンダー」として、最先端技術を目利きし、顧客に最適なソリューションを組み合わせて提供しているのが特徴です。「情報通信」「エンタープライズ」「リテール＆サービス」「広域・社会インフラ」「金融」のフロント事業を展開し、幅広い業界のDX推進や基幹システム構築を支援しています。 なお、伊藤忠テクノソリューションズは2023年度より上場廃止となりました。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

ネクステージは「みんなに愛されるクルマ屋さん」という理念を掲げ、中古車・新車の販売と買取を行っています。販売や買取のみならず、整備、車検、保険まで自社で一貫して提供する「垂直統合型モデル」を構築しているのが特徴です。大型総合店や、輸入車専門の「UNIVERSE」、SUV特化の「SUV LAND」といった独自の専門店を全国展開し、圧倒的な展示スケールを誇っています。車を売って終わりではなく、購入後もメンテナンスや保険などのアフターサポートを通じて顧客との接点をもち続ける「生涯取引」を仕組み化することで、高い収益性と顧客からの信頼を両立させています。

MIXIは「人と人を繋ぐ技術」を軸に、「豊かなコミュニケーション」の創出を推進している企業です。デジタルエンターテインメント領域では、スマホアプリ「モンスターストライク」やSNS「mixi」などを提供し、そこで培った「熱狂を分かち合う場」の創出ノウハウを他領域にも応用しています。スポーツ事業では、スポーツベッティングサービス「TIPSTAR」やプロバスケットボールチーム「千葉ジェッツ」、サッカーチーム「FC東京」の運営を手掛け、ライフスタイル事業では写真共有アプリ「家族アルバム みてね」などのサービスへと領域を拡大。広告依存度を抑えたコミュニティ設計を強みとしており 、既存の枠にとらわれない独自のサービスを全方位から創出しているのが特徴です。

NGK（旧：日本ガイシ）は、「社会に新しい価値を　そして、幸せを」というミッションを掲げ、独自のセラミックス技術を応用し、「カーボンニュートラル」や「デジタル社会」の実現に貢献する総合セラミックスメーカーです。 主力のエンバイロメント事業では、世界トップシェアを誇る自動車排ガス浄化用セラミックスやNOxセンサーを提供し、環境負荷低減に貢献しています。デジタルソサエティ事業では、半導体製造装置用部材や電子デバイスを展開し、デジタル社会の進展を支えています。エネルギー＆インダストリー事業では、創業事業の電力用碍子に加え、再生可能エネルギーの普及を支える大容量蓄電システム（NAS電池）を展開しています。盤石な収益基盤とグローバルな顧客網を武器に、世界規模でシェアを獲得し続ける「グローバルニッチトップ」戦略が強みです。

住友不動産は「信用と創造」というスローガンを掲げ、オフィスビルや分譲マンション開発をメインに展開する大手総合デベロッパーです。事業領域としては、不動産賃貸事業、販売事業、完成工事事業、不動産流通事業の4つで構成されています。オフィスビルに加えて高級賃貸マンション「ラ・トゥール」シリーズや、リフォーム事業「新築そっくりさん」、住友不動産販売を通じた不動産の売買・賃貸仲介サービスなどを展開しています。 開発したビルに自社のホテルやホールを併設して資産価値を高めるなど、不動産関連事業の川上から川下までを網羅し、顧客生涯価値を最大化させる強固な循環モデルを確立しているのが特徴です。

さくらインターネットは、「『やりたいこと』を『できる』に変える」という理念を掲げ、クラウドサービスやレンタルサーバーをはじめとしたデジタルインフラ事業を展開する情報通信企業です。 サービスの開発から運用までを自社で一貫して行う「自前主義」を強みとし、その高い技術力を背景に、ガバメントクラウドに選定された「さくらのクラウド」や、生成AIの活用に欠かせない「高火力シリーズ」「さくらのAI」などを展開しています。 さらに、手軽にサイトを運営できる「さくらのレンタルサーバ」や、OSやアプリを自在にカスタマイズできる「さくらのVPS」といった多彩なサービスを揃えており、個人ブログから政府機関まで、日本のデジタル社会を根底から支えています。

ラクスは、「ITサービスで企業の成長を継続的に支援します」というミッションのもと、企業の業務効率化を支援するクラウドサービスを展開する企業です。 事業構成はクラウド事業とIT人材事業の2本柱で、経費精算や請求書発行、勤怠管理、問い合わせ対応などの業務を効率化する「楽楽クラウド」、メール配信システムの「ブラストメール」「ブラストエンジン」などを自社で企画・開発・運用しています。また、経理担当者向けメディア「経理プラス」などのオウンドメディアも運営しています。