企業一覧

IHIは経営理念「技術をもって社会の発展に貢献する」「人材こそが最大かつ唯一の財産である」を掲げる、総合重工業メーカーです。主力事業の「宇宙・航空・防衛」分野では、民間旅客機や自衛隊機用のジェットエンジン開発・製造を担い、国内No.1のエンジンメーカーの地位を確立しています。 さらに、発電所向けアンモニア燃料設備、橋やトンネルの建設、車両用ターボチャージャーや機械式駐車場の製造など社会インフラ領域も幅広く展開。JAXAの「H3ロケット」や小惑星探査機の回収カプセルなど、宇宙開発でも世界トップクラスの技術を持ち、高度なコア技術の横展開で社会インフラの根幹を支えているのが特徴です。

横浜銀行は、「地域に根ざし、ともに歩む存在として選ばれるソリューション・カンパニー」を目指す、神奈川県と東京都を主要地盤とする地方銀行です。 預金や貸出、為替、投資商品の販売、金融商品の仲介などの銀行業務を主軸に、相続関連業務や投資銀行業務など、幅広い金融商品とサービスを取り扱っています。 個人のお客さま向けには、口座管理や振り込みがスマートに行えるスマートフォンアプリ「はまぎん365」などのデジタルサービスを提供し、法人のお客さま向けには、経営課題に寄り添う「M&A支援」や「事業承継ソリューション」などの高度な専門サービスを一貫して提供しています。 横浜銀行は2016年3月29日付で東日本銀行との経営統合に伴い上場廃止となり、共同持株会社（現・横浜フィナンシャルグループ）の完全子会社となりました。非上場企業となって以降は法令上の有価証券報告書の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

日清食品ホールディングスは、グループ理念である「EARTH FOOD CREATOR」の体現を目指し、常に新しい食の文化を創造し続ける企業です。 即席麺などの製造・販売を行う主要事業と、チルド・冷凍食品、菓子、乳製品などの製造・販売や新規事業を担う周辺事業を展開し、持株会社としてグループ全体の経営戦略の策定・推進を行っています。 主要事業では「カップヌードル」や「チキンラーメン」、周辺事業では乳酸菌飲料の「ピルクル400」、栄養バランスとおいしさを追求した「完全メシ」などの製品を提供しています。

関西電力は、「『あたりまえ』を守り、創る」という存在意義（Purpose）のもと、人々の暮らしや産業を支え続ける総合エネルギー企業です。 安定的な電気やガスの提供を担う発電事業を主軸に、水力や太陽光、バイオマスなどの再生可能エネルギーの開発を行う再生可能エネルギー事業、海外での事業展開により収益拡大を図る海外事業などを展開しています。 電気・ガス料金をWebで確認できる「はぴeみる電」や、24時間365日電気トラブルのサポートを行う「はぴｅでんきの駆けつけサービス」、各種コンテンツの利用で料金の支払いやアイテム交換などに使えるポイントが貯まる「はぴｅポイント」など、人々の暮らしとインフラを支える各種サービスの提供も行っています。

東京電力ホールディングスは、「安心で快適なくらしのためエネルギーの未来を切り拓く」をミッション（使命）に掲げ、カーボンニュートラルと防災を軸に安全で持続可能な社会の実現を目指す企業です。 主要事業である「送配電事業（パワーグリッド）」「小売電気・ガス事業（エナジーパートナー）」「再生可能エネルギー発電事業（リニューアブルパワー）」「原子力事業（ホールディングス）」を展開するほか、周辺事業として「火力発電・燃料調達事業（フュエル＆パワー）」など、エネルギー全般にわたる事業を幅広く展開しています。 家庭向け料金プラン「くらし上手」やWEBサービス「くらしTEPCO web」などのエナジーパートナーのサービスをはじめ、各事業セグメントが連携して、エネルギーの安定供給と新しい価値の創造を一貫して支援しているのが特徴です。

りそな銀行は、個人や中小企業向けのリテール業務をメイン事業とする都市銀行です。日本経済の中心である首都圏と関西圏を拠点に、個人約1600万人、法人約50万社という強固な顧客基盤を抱えています。「銀行業」ではなく「金融サービス業」として顧客目線を徹底する社風のもと、個人・法人向けに通常の預金や企業融資のほか遺言信託、事業承継、不動産売買仲介といった専門サービスを幅広く提供しています。また、商業銀行でありながらフルラインの「信託機能」を併営しており、資金調達から高度な資産管理までワンストップで解決できる圧倒的な利便性を実現。さらに、周辺事業として「りそなグループアプリ」による非対面サービスや「りそなデジタルハブ」を通じた法人向けDX支援なども展開し、総合的な金融サービスを提供しています。

三菱地所は、三菱グループの経営理念「三菱三綱領」を土台に、「住み・働き・憩う方々に満足いただける、地球環境にも配慮した魅力あふれるまちづくりを通じて、真に価値ある社会の実現に貢献します」という基本使命を掲げています。 東京・丸の内エリアを中心としたオフィスビルの開発・運営を担う「オフィス事業」を主軸に、「商業施設事業」「物流施設事業」「ホテル事業」といった周辺事業を多岐にわたり展開しているのが特徴です。 主要事業であるオフィスビルの賃貸・運営管理や地域密着型の商業施設・国内空港の運営をはじめ、分譲・賃貸住宅の開発、米国・欧州・アジアでの不動産賃貸開発、REIT等を通じた投資マネジメントなど、丸の内エリアで培ったノウハウを活かした幅広いサービスを提供しています。

カゴメグループは、「自然を、おいしく、楽しく。」をBrand Messageとして掲げ、人が自然を、自然が人を豊かにする循環を生み出し続けることを目指す企業です。 国内で飲料・調味料等を製造販売する「国内加工食品事業」と、海外で農業生産・加工・販売を展開する「国際事業」を2本柱とし、さらに健康や利便性を追求する「通販事業」や「脳事業」などの周辺事業を展開しています。 国内加工食品事業や国際事業では、「カゴメトマトジュース」や「野菜生活100シリーズ」をはじめとする野菜・トマト関連飲料食品を提供し、通販事業では「サプリメント」や「スープ」などのこだわり商品を展開することで、農から食にわたる価値を一貫して提供しています。

ヤクルトは、「私たちは、生命科学の追究を基盤として、世界の人々の健康で楽しい生活づくりに貢献します。」という企業理念のもと、世界の人々の健康に貢献し続けるヘルスケアカンパニーを目指す企業です。 「食品事業」と日本を含む40の国と地域で乳製品を展開する「国際事業」 を主軸に、乳酸菌研究の知見を多角的に応用した「化粧品事業」や「医薬品事業」を周辺事業として展開しています。 食品事業では乳酸菌シロタ株を用いた乳酸菌飲料「ヤクルト」や「ジョア」「ミルミル」などの飲むヨーグルト、化粧品事業ではスキンケア「Yakult Beautiens」などを提供し、人々の健康で楽しい生活づくりを多方面から支えています。

良品計画は、「『人と自然とモノの望ましい関係と心豊かな人間社会』を考えた商品、サービス、店舗、活動を通じて『感じ良い暮らしと社会』の実現に貢献する」を企業理念に掲げる企業です。 事業紹介によると、「無印良品」ブランドの企画・製造・販売を担う主要事業を中核に、飲食や建築、宿泊、インテリアなど多角的な周辺事業を展開し、地域に根差したライフスタイルを提案しています。 衣服・雑貨・生活雑貨・食品を取り扱う「無印良品」をはじめ、カフェ・レストラン「Café&Meal MUJI」、住空間を提供する「無印良品の家」などのブランドやサービスを提供しています。

日本航空（JAL）は、パーパス・ビジョンに「多くの人々やさまざまな物が自由に行き交う、心はずむ社会・未来を実現し、世界で一番選ばれ、愛されるエアライングループを目指します」と掲げている航空会社です。 事業領域は、JALグループ早わかりによると、「フルサービスキャリア（FSC）事業」や「ローコストキャリア（LCC）事業」、「貨物郵便事業」といった航空旅客・貨物事業が主軸です。周辺事業として顧客基盤やアセットを活かした「マイル/金融・コマース事業」を展開しています。 「国内線・国際線航空輸送サービス」や「航空貨物輸送サービス」を提供するほか、日常生活を豊かにする「JALマイレージバンク（JMB）」や「JALカード」などのマイレージ・ライフスタイルサービスを通じて、航空を軸とした幅広い価値を提供しています。

SmartHRは「労働にまつわる社会課題をなくし、誰もがその人らしく働ける社会をつくる」というミッションを掲げ、クラウド人事労務ソフト「SmartHR」を主軸とした事業を展開している会社です。 年末調整や入社手続きなどを通じて精度の高いデータを自動で蓄積できる仕組みが強みであり、一元管理されたデータを活用する「タレントマネジメント事業」への横展開も行っています。外部ツールとデータをシームレスに連携する「プラットフォーム事業（SmartHR Plus）」では、企業のDXを支える労働インフラとして幅広いエコシステムを構築しているのが特徴です。

ホンダ（本田技研工業株式会社）は「移動の喜び」を追求し、世界トップクラスの販売台数と高い収益性を誇る二輪事業を主軸とするモビリティカンパニーです。代表的な製品として、二輪の「スーパーカブ」シリーズや四輪の主力車「N-BOX」、独自の航空機「HondaJet」などが挙げられます。特に国内市場では、販売台数の約半分を軽自動車が占めており、「軽自動車の覇者」として圧倒的な存在感を放っています。また、近年は次世代EV「Honda 0」シリーズの開発など、電動化・ソフトウェア領域の強化を推進。各分野で培った知見を製品の垣根を越えて融合させる「技術のクロスオーバー」により、陸・海・空におよぶ独自のモビリティエコシステムを構築しているのが特徴です。

日産自動車は電気自動車（EV）の先駆者として知られる自動車メーカーであり 、「サクラ」や「アリア」などのEV、独自の電動化技術「e-POWER」搭載車の開発・製造・販売をメイン事業としています。また、この知見を活かし、車の購入を支える「販売金融」やEVバッテリーを再利用する「4R Energy」事業などを幅広く展開。車の価値を高める周辺事業を通じて、人々の快適な暮らしを支えています。さらに、「他のやらぬことを、やる」という精神のもと前例のない課題に対して果敢に挑む文化が根付いていることも特徴です。例えば、2010年には世界で初めて量産型EV「日産リーフ」を発売。その他、社会への電力供給源として活用する「Nissan Energy Share」にも取り組むなど、常に新しい挑戦を続けています。

サントリーホールディングスは、1899年の創業以来、グローバルに展開する食品・酒類の総合企業グループです。グループ企業理念ページによると 、コーポレートメッセージとして「水と生きるSUNTORY」を掲げ、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命の輝き』をめざす」をPurposeとしています。 主要事業である「食品事業」では「サントリー天然水」や「BOSS」などの清涼飲料、「酒類事業」では「ザ・プレミアム・モルツ」、ウイスキーの「響」や「山崎」などの製造・販売を行っています。 さらに、周辺事業として「ウエルネス事業」で「セサミンEX」などを提供しているほか、「外食・加食・花・サービス関連事業」を通じて、外食チェーンの運営や青いカーネーション「ムーンダスト」などの園芸ビジネスまで幅広く展開しているのが特徴です。 なお、同社は2017年12月より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

ソニーグループは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というパーパスのもと、多様なテクノロジーとエンタテインメントを融合させたグローバルな事業を展開している企業です。 事業・製品情報によると、主要事業は「ゲーム＆ネットワークサービス」「音楽」「映画」「エンタテインメント・テクノロジー＆サービス」「イメージング＆センシング・ソリューション」の5つ。さらに、グループの基盤を支える周辺事業として「金融」を加え、多角的なポートフォリオを構築しています。 家庭用ゲーム機やネットワークサービスをはじめ、国内外の音楽・映画製作、テレビ・カメラ・スマートフォンなどのエレクトロニクス製品といった幅広いサービスを通じて、世界中のユーザーに感動と安心を提供しています。 なお、ソニーグループは、2021年度より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

トヨタ自動車は、「わたしたちは、幸せを量産する。」というミッションを掲げ、自動車の設計・製造・販売をコア事業としてグローバルに展開している自動車メーカーです。代表的な車種として「プリウス」や「ランドクルーザー」、高級車ブランド「レクサス」などを保有し、世界トップクラスの販売台数を誇ります。さらに、周辺事業として車両データを活用した金融サービスや車載OS「Arene」などのソフトウェア開発、さらには水素エネルギーの利活用や実証都市「Woven City」の運営など、ハードとソフトを融合させた多角的なモビリティエコシステムを構築しているのが特徴です。

Cygamesは「最高のコンテンツを作る会社」というビジョンを掲げ、モバイルゲームおよびコンシューマーゲーム事業を主軸に展開しています。代表的なサービスとして、「ウマ娘 プリティーダービー」や、「グランブルーファンタジー」などのメガヒットタイトルを保有しています。強みは、ゲーム開発のみならず、アニメ制作、漫画アプリ「サイコミ」の運営、グッズ販売などをグループ内で完結させる「垂直統合型」の体制です。多角的なIP展開を通じてファンとの長期的な関係を構築しているのが特徴です。

マーキュリーは、「社会と人をつなぎ『すべての人』の可能性を広げる」というミッションを掲げ、セールスプロモーション事業を展開しています。携帯電話ショップや家電量販店といった販売現場において、セールス企画の立案から接客、運営を代行し、顧客の売上拡大とブランド価値の向上を支援しています。 また、セールスプロモーション事業で培ったノウハウを生かし、コンタクトセンターの運営や事務局代行を担うアウトソーシング事業（BPO）を展開。さらに、専門学校などの運営を行うエデュケーション事業や、テーマパークを運営するエンターテインメント事業も手がけています。

三井物産は、経営理念において「世界中の未来をつくる」というMissionを掲げており、一人ひとりの挑戦と創造で事業を生み育て、社会課題の解決・成長を目指す大手総合商社です。 同社は、強みである「金属資源」や「エネルギー」の資源分野、「機械・インフラ」「化学品」「鉄鋼製品」の基盤分野に加え、「生活産業」や「次世代・機能推進」分野まで広範なビジネスを展開しています。 これら各事業において、トレーディングや事業投資、事業経営を組み合わせた多角的なサービスを提供しており、具体的には、食料・ヘルスケアの安定供給から、モビリティ、ICT・DXを活用したビジネスソリューションの創出まで、グローバルに最適な製品・サービスを安定的に届けています。 なお三井物産は、財務情報の国際的な比較可能性の向上等を目的に、2014年3月期の有価証券報告書より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。