企業一覧

LIXILは、「世界中の誰もが願う、豊かで快適な住まいの実現（MAKE BETTER HOMES A REALITY FOR EVERYONE, EVERYWHERE）」を存在意義（Purpose）に掲げる企業です。 水まわり製品と建材製品を軸に、世界150カ国以上の国と地域でグローバルに事業を展開しています。主力の「ウォーターテクノロジー事業」ではトイレやキッチンなどを扱い、INAXやGROHE、American Standardといった世界的な有力ブランドを保有している点が強みです。「ハウジングテクノロジー事業」では、窓やドアなどの建材を総合的に手掛けています。 製品の提供にとどまらず、リフォームやショールーム運営、住宅フランチャイズ展開など幅広い領域をカバーしているのが特徴です。

シマノは、「人と自然のふれあいの中で、新しい価値を創造し、健康とよろこびに貢献する」という使命のもと、自転車部品と釣具を主軸にグローバル展開する総合アウトドアスポーツメーカーです。 事業の柱は、変速機やブレーキなどの「自転車部品事業」、リールやロッドを扱う「釣具事業」、そして競技用ボート関連用品など「その他事業」の3つです。これら独自の強みを持つ製品を、世界各国の製造・販売ネットワークを通じてグローバルに提供し続けています。

みずほ銀行は、基本理念に「〈みずほ〉は、フェアでオープンな立場から、時代の先を読み、お客さま、経済・社会、そして社員の〈豊かな実り〉を実現する。」を掲げ、国内上場企業の約7割と取引を持つ会社です。幅広い銀行業務を展開しており、個人向けには預金や住宅ローン、NISA等の資産形成サポートを提供し、法人向けには資金決済や融資、M&Aや事業承継の支援を行っています。 基幹業務に加え、信託・証券・コンサルティングといった周辺事業をグループ一体で展開する「One MIZUHO」体制により、多様な金融ニーズに応えるシナジーを生み出している点が特徴です。銀行の機能を他業種に貸し出す「BaaS」の早期展開や、楽天グループなどの異業種との積極的な外部提携を通じて、社会の様々なシーンに入り込みながら顧客基盤を急速に拡大する独自のビジネスモデルを構築しています。

NTTは、「人々の豊かな暮らしと地球の未来に貢献するため、お客さまを発想の原点とし、常に自己革新を続け、世の中にダイナミックな変革をもたらす企業グループをめざす。」というNTT Group's Coreのもと、持株会社としてグループ全体を統括する会社です。通信インフラやICTサービスを軸に社会インフラを支える事業を展開しています。 個人向けには「NTTドコモ」が携帯電話や5G通信ネットワーク、決済サービスなどを提供し、「NTT東日本・NTT西日本」が光回線「フレッツ光」を展開しています。法人や官公庁向けには「NTTデータ」が大規模なITシステムの構築・運用を行っています。 圧倒的な研究開発力を活かした次世代ネットワーク構想「IOWN」の推進をはじめ、不動産開発や再生可能エネルギー事業など、強固なインフラ基盤と最先端のIT技術を融合させて通信の枠にとらわれない新しいビジネスを生み出しているのが特徴です。

トヨタグループの中核商社である豊田通商は、「未来の子供たちにより良い地球を届ける」というミッションを掲げ、唯一無二の存在である"Be the Right ONE"を目指しています。 事業領域は、メタル＋（Plus）、サーキュラーエコノミー、モビリティ、ライフスタイル、アフリカなど8つの本部体制です。モビリティ本部では、トヨタ車両の輸出入・現地組立に加え、カンボジアでの「ハイラックス」「フォーチュナー」の現地生産や、途上国向け「ワクチン保冷輸送車」の開発など、現場に根差した事業を展開しています。 ライフスタイル本部では、近畿大学と共同開発した「近大マグロ」の完全養殖・販売や、給食会社フジ産業を通じた高齢者施設向け食材「クックパック」など、生活に密着した商品・サービスを幅広く手掛けています。

AGCは、企業理念に「Look Beyond」を掲げ、現状に満足せず将来を見据えたイノベーションを追求する企業です。 安定的かつ強固な収益基盤として、グループ全体の成長を支える5つの「コア事業」を展開しています。具体的には、建築用の板ガラスや加工ガラスを担う「建築ガラス事業」、自動車用ガラスを扱う「オートモーティブ事業」、ディスプレイや電子部品を扱う「電子事業」、苛性ソーダやフッ素製品を扱う「化学品事業」、そして医農薬の開発製造受託（CDMO）を行う「ライフサイエンス事業」に分類されます。 これらの事業を通じて、世界トップクラスのシェアを誇る幅広い製品・サービスをグローバルに提供し、多角的なビジネスを展開しています。

旭化成は、「世界の人びとの "いのち”と“くらし”に貢献します」というミッションのもと、健康や住まい、デジタル革新、カーボンニュートラルなどの社会課題に対してソリューションを提案する総合化学メーカーです。 基盤事業であるマテリアル領域では、機能素材や電子材料の開発を行い、樹脂やリチウムイオン電池用セパレータといった最先端製品を提供しています。また、独自の技術力が光る住宅領域では、「ヘーベルハウス」を中心に展開し、人々のくらしを中長期的に支えるビジネスモデルが強みです。 さらに、社会貢献度の高いヘルスケア領域においては、医薬品や血液浄化機器、AEDなどの開発・提供を通じて、世界中の医療現場へ新たな価値をもたらし続けています。

日本郵船は、グループ企業理念として「Bringing value to life.」を掲げる、1885年創業の総合物流企業グループです。 事業構成は定期船・航空運送・物流・自動車・ドライバルク・エネルギー・その他の7部門です。主要事業の物流事業では、郵船ロジスティクスを中心に海上・航空・陸上を組み合わせた複合輸送や倉庫運営、サプライチェーンマネジメントを担っています。 そのほか、自動車専用船による完成車輸送や、LNG船・タンカーによるエネルギー輸送、さらには洋上風力発電支援や宇宙関連事業など、従来の海運・総合物流の枠を超えた新規事業領域への展開も進めています。

住友商事は、常に変化を先取りして新たな価値を創造し、広く社会に貢献するグローバルな企業グループを目指す総合商社です。経営理念として、健全な事業活動を通じて豊かさと夢を実現する「企業使命」、人間尊重を基本とし信用を重んじ確実を旨とする「経営姿勢」、活力に溢れ革新を生み出す企業風土を醸成する「企業文化」を定めています。 事業分野は、鉄鋼、自動車、輸送機・建機、都市総合開発、コミュニケーションサービス、デジタル・AI、ライフスタイル、資源、化学品・エレクトロニクス・農業、エネルギートランスフォーメーションの10グループです。 グローバルなトレード機能に加えて事業投資・事業経営を通じ、資源開発や都市インフラ、モビリティ、食料・ヘルスケア、デジタル・AI活用など幅広い分野でサービスを提供しています。

KADOKAWAはグループ理念「「不易流行」のもと、「グローバル・メディアミックス」を掲げる総合エンターテインメント企業です。出版・IP創出事業を中核とし、アニメ・実写映像、ゲーム、Webサービス、教育など多角的な事業を展開しています。 最大の特徴は、小説投稿サイト等から創出した豊富なIP（知的財産）を、自社グループ内でアニメ化したり、「ELDEN RING」等の世界的ヒットゲームとして開発する「広範な垂直統合型メディアミックス」です。さらに「ニコニコ」等のファンコミュニティや複合施設「ところざわサクラタウン」でのリアルイベントを掛け合わせ、ワンストップでIPの価値と収益を最大化しています。

富士フイルムは、「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」というグループパーパスのもと、「ヘルスケア」「エレクトロニクス」「ビジネスイノベーション」「イメージング」の4領域をメインとする精密機器メーカーです。 ヘルスケア領域ではがんの早期発見を助ける医療機器や化粧品「アスタリフト」などを提供し、エレクトロニクス領域ではスマートフォンや半導体に不可欠な高性能材料を製造しています。さらに、ビジネスイノベーション領域での企業のDX支援や、イメージング領域での「チェキ」「写ルンです」といった製品開発など、写真フィルムで培った独自の精密技術を多角的に応用し、社会全体の課題解決を目指す幅広い事業を展開しているのが特徴です。

ミズノは、「"ええもん" を世界に届け続ける」というビジョンのもと、スポーツの力で人々の生活を豊かにすることを目指す総合スポーツ用品メーカーです。 野球やサッカー、ゴルフなどの競技スポーツ品から日常向けのシューズ・衣料までを展開する「スポーツ品事業」を主軸に、スポーツ用品メーカーならではのノウハウにより健康な生活をサポートする「ライフ＆ヘルス事業」、ワークシューズやアパレルを手掛ける「ワークビジネス事業」などを展開しています。 ランニングシューズの「WAVE RIDER」や、サッカースパイクの「MORELIA」などの製品に加え、スポーツ施設・スクール運営などを通じて幅広いニーズに応えているのが特徴です。

ヤマハ発動機は、「感動創造企業 世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」という企業目的のもと、独自の技術で人々の可能性を広げるグローバル企業です。 二輪車や電動アシスト自転車などを展開する「ランドモビリティ事業」を主軸に、マリンエンジンやボートなどを展開する「マリン事業」、四輪バギーやゴルフカーなどを扱う「アウトドアランドビークル事業」などを展開しています。 ランドモビリティ事業における二輪車や電動アシスト自転車「PAS」、マリン事業における「船外機」や「船内機」、アウトドアランドビークル事業における「ATV（四輪バギー）」「ROV（レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）」など、各事業領域で多様な製品・サービスを提供しています。 なお、当社は2024年度（第90期）より国際会計基準（IFRS）に基づいて連結財務諸表を作成しています。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

YKKは、創業者・吉田忠雄が確立したYKK精神「他人の利益を図らずして自らの繁栄はない」を土台に、経営理念「更なるCORPORATE VALUEを求めて」を全事業活動の根幹とし、世界に新たな価値を提供し続ける企業です。 世界中に拠点を持つ「ファスニング事業」と、快適な住環境・都市空間を創造する「AP事業」を二大事業として展開し、アパレルや産業資材、住宅・建築分野などのモノづくりを支えています。 ファスニング事業では「ファスナー」や「スナップ・ボタン」「面ファスナー」、AP事業では「窓・サッシ」や「玄関ドア」などの開口部製品を開発・提供しています。

三井住友銀行は、日本を代表するメガバンクの一つとして預金・貸付・為替といった銀行業務を行う会社です。2001年にさくら銀行と住友銀行が合併して現在の三井住友銀行が誕生しましたが、住友グループ創業から数えると約400年の歴史があります。歴史に裏打ちされた信頼性と変化を恐れない先進性を武器に、国内外の金融ニーズに応え続けるグローバル企業です。事業領域としては、銀行業を中核に証券やリース、クレジットカードなどの周辺事業も幅広く展開。銀行とカードという本来別々のビジネスを完全に融合させたサービス「Olive」では1枚のカードでクレジットやポイント払いなどをアプリ上で切り替え可能にするなど、グループ各社の強みを結集したシナジーを生かし、顧客に最適な解決策をワンストップで提供しています。

三菱UFJ銀行が属するMUFGグループは、「世界が進むチカラになる。」をパーパスに掲げ、世界に選ばれる信頼のグローバル金融グループを目指す企業です。 預金・貸出・為替・国際業務などを担う主軸の「銀行業務」に加え、グループ各社と連携したリース業務や資産管理などの周辺事業として展開し、国内外の多様な金融ニーズにワンストップで応えています。 銀行業務においては、インターネットバンキングの「三菱UFJダイレクト」や「MUFGカード」、海外送金などの決済サービスのほか、法人向けにはスタートアップ支援や経営コンサルティングといった高度なソリューションを展開し、顧客の成長を多角的に支えています。

東京ガスグループは、グループ経営理念として「人によりそい、社会をささえ、未来をつむぐエネルギーになる」を掲げ、次世代のエネルギーシステムをリードしながら、価値を創出し続ける企業グループを目指しています。 事業紹介ページによると、ホールディングス型体制のもと、ガスの製造・供給・販売や電力、ソリューションなどを担う「エネルギー・ソリューション事業」を主軸とし、海外資源開発や投資を担う「海外事業」、不動産の開発や賃貸を行う「都市ビジネス事業」などをグローバルに展開しています。 一般家庭や企業向けにガス・電気の安定供給を行うだけでなく、法人向けにはソリューション事業ブランド「IGNITURE」を通じて脱炭素・DX関連ソリューションを提供するなど、多様化する顧客ニーズに深く寄り添うサービスを展開しています。

アンドエスティHD（旧社名：アダストリア）は「Play fashion!」というミッションを掲げ、ファッションを軸に多角的なライフスタイル事業を展開する国内大手企業です。「GLOBAL WORK」や「niko and ...」など50以上の多彩なブランドを展開し、商品の企画から製造、販売までを一括して自社で完結させるSPA（製造小売）モデルを事業の核としています。近年はアパレルに留まらず、雑貨や飲食など暮らしを豊かにする領域へ幅広くサービスを拡大しています。さらに、2,120万人以上の会員基盤を持つ自社EC「and ST」や、店舗スタッフがインフルエンサーとしてコーディネートを発信する「STAFF BOARD」などのデジタル戦略を融合させ、独自の強固なマーケティング網と顧客接点を構築しているのが特徴です。

パナソニックは、創業者・松下幸之助が提唱した「物心一如の繁栄」、すなわち「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現を使命に掲げ、社会生活の改善と向上、世界文化の進展に寄与することを目指す企業です。 持株会社としてグループの戦略機能を担いながら、家電や空質空調などの住宅設備、現場プロセスを効率化する機器やシステムの製造・販売を主要事業とし、これを支える電子部品や車載電池なども周辺事業としてグローバルに展開しています。 家庭用エアコン「Eolia（エオリア）」や各種生活家電をはじめ、EV（電気自動車）向けの「車載用リチウムイオン電池」などを通じて、一人ひとりのくらしの向上と社会インフラの発展を支えています。 なお、パナソニックホールディングスは2017年3月期の年間決算より国際会計基準（IFRS）を任意適用しており、本ページの情報は移行後のものを含みます。

KDDIは「心を高める」という社是を掲げ、スマートフォン向けの5G通信や光回線といった通信インフラの提供をメイン事業とする情報通信企業です。 個人向けには「au」「UQ mobile」「povo」といった通信サービスを展開し、法人向けには企業のDXを支援するネットワークやAIプラットフォーム「WAKONX」などを提供しています。また、「サテライトグロース戦略」のもと、決済サービス「au PAY」や「auじぶん銀行」などの金融、電気を供給する「auでんき」、ローソンと提携した未来型店舗の運営など、生活全般を支えるエコシステムを構築しているのが特徴です。 衛星通信「Starlink」を活用し、災害時や山間部でも「空が見えればどこでもつながる」強固な通信環境を実現しており、社会課題の解決にも大きく貢献しています