製造業の企業一覧

旭化成は、「世界の人びとの "いのち”と“くらし”に貢献します」というミッションのもと、健康や住まい、デジタル革新、カーボンニュートラルなどの社会課題に対してソリューションを提案する総合化学メーカーです。 基盤事業であるマテリアル領域では、機能素材や電子材料の開発を行い、樹脂やリチウムイオン電池用セパレータといった最先端製品を提供しています。また、独自の技術力が光る住宅領域では、「ヘーベルハウス」を中心に展開し、人々のくらしを中長期的に支えるビジネスモデルが強みです。 さらに、社会貢献度の高いヘルスケア領域においては、医薬品や血液浄化機器、AEDなどの開発・提供を通じて、世界中の医療現場へ新たな価値をもたらし続けています。

富士フイルムは、「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」というグループパーパスのもと、「ヘルスケア」「エレクトロニクス」「ビジネスイノベーション」「イメージング」の4領域をメインとする精密機器メーカーです。 ヘルスケア領域ではがんの早期発見を助ける医療機器や化粧品「アスタリフト」などを提供し、エレクトロニクス領域ではスマートフォンや半導体に不可欠な高性能材料を製造しています。さらに、ビジネスイノベーション領域での企業のDX支援や、イメージング領域での「チェキ」「写ルンです」といった製品開発など、写真フィルムで培った独自の精密技術を多角的に応用し、社会全体の課題解決を目指す幅広い事業を展開しているのが特徴です。

ミズノは、「"ええもん" を世界に届け続ける」というビジョンのもと、スポーツの力で人々の生活を豊かにすることを目指す総合スポーツ用品メーカーです。 野球やサッカー、ゴルフなどの競技スポーツ品から日常向けのシューズ・衣料までを展開する「スポーツ品事業」を主軸に、スポーツ用品メーカーならではのノウハウにより健康な生活をサポートする「ライフ＆ヘルス事業」、ワークシューズやアパレルを手掛ける「ワークビジネス事業」などを展開しています。 ランニングシューズの「WAVE RIDER」や、サッカースパイクの「MORELIA」などの製品に加え、スポーツ施設・スクール運営などを通じて幅広いニーズに応えているのが特徴です。

ヤマハ発動機は、「感動創造企業 世界の人々に新たな感動と豊かな生活を提供する」という企業目的のもと、独自の技術で人々の可能性を広げるグローバル企業です。 二輪車や電動アシスト自転車などを展開する「ランドモビリティ事業」を主軸に、マリンエンジンやボートなどを展開する「マリン事業」、四輪バギーやゴルフカーなどを扱う「アウトドアランドビークル事業」などを展開しています。 ランドモビリティ事業における二輪車や電動アシスト自転車「PAS」、マリン事業における「船外機」や「船内機」、アウトドアランドビークル事業における「ATV（四輪バギー）」「ROV（レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）」など、各事業領域で多様な製品・サービスを提供しています。 なお、当社は2024年度（第90期）より国際会計基準（IFRS）に基づいて連結財務諸表を作成しています。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

YKKは、創業者・吉田忠雄が確立したYKK精神「他人の利益を図らずして自らの繁栄はない」を土台に、経営理念「更なるCORPORATE VALUEを求めて」を全事業活動の根幹とし、世界に新たな価値を提供し続ける企業です。 世界中に拠点を持つ「ファスニング事業」と、快適な住環境・都市空間を創造する「AP事業」を二大事業として展開し、アパレルや産業資材、住宅・建築分野などのモノづくりを支えています。 ファスニング事業では「ファスナー」や「スナップ・ボタン」「面ファスナー」、AP事業では「窓・サッシ」や「玄関ドア」などの開口部製品を開発・提供しています。

アンドエスティHD（旧社名：アダストリア）は「Play fashion!」というミッションを掲げ、ファッションを軸に多角的なライフスタイル事業を展開する国内大手企業です。「GLOBAL WORK」や「niko and ...」など50以上の多彩なブランドを展開し、商品の企画から製造、販売までを一括して自社で完結させるSPA（製造小売）モデルを事業の核としています。近年はアパレルに留まらず、雑貨や飲食など暮らしを豊かにする領域へ幅広くサービスを拡大しています。さらに、2,120万人以上の会員基盤を持つ自社EC「and ST」や、店舗スタッフがインフルエンサーとしてコーディネートを発信する「STAFF BOARD」などのデジタル戦略を融合させ、独自の強固なマーケティング網と顧客接点を構築しているのが特徴です。

パナソニックは、創業者・松下幸之助が提唱した「物心一如の繁栄」、すなわち「物と心が共に豊かな理想の社会」の実現を使命に掲げ、社会生活の改善と向上、世界文化の進展に寄与することを目指す企業です。 持株会社としてグループの戦略機能を担いながら、家電や空質空調などの住宅設備、現場プロセスを効率化する機器やシステムの製造・販売を主要事業とし、これを支える電子部品や車載電池なども周辺事業としてグローバルに展開しています。 家庭用エアコン「Eolia（エオリア）」や各種生活家電をはじめ、EV（電気自動車）向けの「車載用リチウムイオン電池」などを通じて、一人ひとりのくらしの向上と社会インフラの発展を支えています。 なお、パナソニックホールディングスは2017年3月期の年間決算より国際会計基準（IFRS）を任意適用しており、本ページの情報は移行後のものを含みます。

IHIは経営理念「技術をもって社会の発展に貢献する」「人材こそが最大かつ唯一の財産である」を掲げる、総合重工業メーカーです。主力事業の「宇宙・航空・防衛」分野では、民間旅客機や自衛隊機用のジェットエンジン開発・製造を担い、国内No.1のエンジンメーカーの地位を確立しています。 さらに、発電所向けアンモニア燃料設備、橋やトンネルの建設、車両用ターボチャージャーや機械式駐車場の製造など社会インフラ領域も幅広く展開。JAXAの「H3ロケット」や小惑星探査機の回収カプセルなど、宇宙開発でも世界トップクラスの技術を持ち、高度なコア技術の横展開で社会インフラの根幹を支えているのが特徴です。

日清食品ホールディングスは、グループ理念である「EARTH FOOD CREATOR」の体現を目指し、常に新しい食の文化を創造し続ける企業です。 即席麺などの製造・販売を行う主要事業と、チルド・冷凍食品、菓子、乳製品などの製造・販売や新規事業を担う周辺事業を展開し、持株会社としてグループ全体の経営戦略の策定・推進を行っています。 主要事業では「カップヌードル」や「チキンラーメン」、周辺事業では乳酸菌飲料の「ピルクル400」、栄養バランスとおいしさを追求した「完全メシ」などの製品を提供しています。

カゴメグループは、「自然を、おいしく、楽しく。」をBrand Messageとして掲げ、人が自然を、自然が人を豊かにする循環を生み出し続けることを目指す企業です。 国内で飲料・調味料等を製造販売する「国内加工食品事業」と、海外で農業生産・加工・販売を展開する「国際事業」を2本柱とし、さらに健康や利便性を追求する「通販事業」や「脳事業」などの周辺事業を展開しています。 国内加工食品事業や国際事業では、「カゴメトマトジュース」や「野菜生活100シリーズ」をはじめとする野菜・トマト関連飲料食品を提供し、通販事業では「サプリメント」や「スープ」などのこだわり商品を展開することで、農から食にわたる価値を一貫して提供しています。

ヤクルトは、「私たちは、生命科学の追究を基盤として、世界の人々の健康で楽しい生活づくりに貢献します。」という企業理念のもと、世界の人々の健康に貢献し続けるヘルスケアカンパニーを目指す企業です。 「食品事業」と日本を含む40の国と地域で乳製品を展開する「国際事業」 を主軸に、乳酸菌研究の知見を多角的に応用した「化粧品事業」や「医薬品事業」を周辺事業として展開しています。 食品事業では乳酸菌シロタ株を用いた乳酸菌飲料「ヤクルト」や「ジョア」「ミルミル」などの飲むヨーグルト、化粧品事業ではスキンケア「Yakult Beautiens」などを提供し、人々の健康で楽しい生活づくりを多方面から支えています。

ホンダ（本田技研工業株式会社）は「移動の喜び」を追求し、世界トップクラスの販売台数と高い収益性を誇る二輪事業を主軸とするモビリティカンパニーです。代表的な製品として、二輪の「スーパーカブ」シリーズや四輪の主力車「N-BOX」、独自の航空機「HondaJet」などが挙げられます。特に国内市場では、販売台数の約半分を軽自動車が占めており、「軽自動車の覇者」として圧倒的な存在感を放っています。また、近年は次世代EV「Honda 0」シリーズの開発など、電動化・ソフトウェア領域の強化を推進。各分野で培った知見を製品の垣根を越えて融合させる「技術のクロスオーバー」により、陸・海・空におよぶ独自のモビリティエコシステムを構築しているのが特徴です。

日産自動車は電気自動車（EV）の先駆者として知られる自動車メーカーであり 、「サクラ」や「アリア」などのEV、独自の電動化技術「e-POWER」搭載車の開発・製造・販売をメイン事業としています。また、この知見を活かし、車の購入を支える「販売金融」やEVバッテリーを再利用する「4R Energy」事業などを幅広く展開。車の価値を高める周辺事業を通じて、人々の快適な暮らしを支えています。さらに、「他のやらぬことを、やる」という精神のもと前例のない課題に対して果敢に挑む文化が根付いていることも特徴です。例えば、2010年には世界で初めて量産型EV「日産リーフ」を発売。その他、社会への電力供給源として活用する「Nissan Energy Share」にも取り組むなど、常に新しい挑戦を続けています。

サントリーホールディングスは、1899年の創業以来、グローバルに展開する食品・酒類の総合企業グループです。グループ企業理念ページによると 、コーポレートメッセージとして「水と生きるSUNTORY」を掲げ、「人と自然と響きあい、豊かな生活文化を創造し、『人間の生命の輝き』をめざす」をPurposeとしています。 主要事業である「食品事業」では「サントリー天然水」や「BOSS」などの清涼飲料、「酒類事業」では「ザ・プレミアム・モルツ」、ウイスキーの「響」や「山崎」などの製造・販売を行っています。 さらに、周辺事業として「ウエルネス事業」で「セサミンEX」などを提供しているほか、「外食・加食・花・サービス関連事業」を通じて、外食チェーンの運営や青いカーネーション「ムーンダスト」などの園芸ビジネスまで幅広く展開しているのが特徴です。 なお、同社は2017年12月より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

ソニーグループは、「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」というパーパスのもと、多様なテクノロジーとエンタテインメントを融合させたグローバルな事業を展開している企業です。 事業・製品情報によると、主要事業は「ゲーム＆ネットワークサービス」「音楽」「映画」「エンタテインメント・テクノロジー＆サービス」「イメージング＆センシング・ソリューション」の5つ。さらに、グループの基盤を支える周辺事業として「金融」を加え、多角的なポートフォリオを構築しています。 家庭用ゲーム機やネットワークサービスをはじめ、国内外の音楽・映画製作、テレビ・カメラ・スマートフォンなどのエレクトロニクス製品といった幅広いサービスを通じて、世界中のユーザーに感動と安心を提供しています。 なお、ソニーグループは、2021年度より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

トヨタ自動車は、「わたしたちは、幸せを量産する。」というミッションを掲げ、自動車の設計・製造・販売をコア事業としてグローバルに展開している自動車メーカーです。代表的な車種として「プリウス」や「ランドクルーザー」、高級車ブランド「レクサス」などを保有し、世界トップクラスの販売台数を誇ります。さらに、周辺事業として車両データを活用した金融サービスや車載OS「Arene」などのソフトウェア開発、さらには水素エネルギーの利活用や実証都市「Woven City」の運営など、ハードとソフトを融合させた多角的なモビリティエコシステムを構築しているのが特徴です。

Cygamesは「最高のコンテンツを作る会社」というビジョンを掲げ、モバイルゲームおよびコンシューマーゲーム事業を主軸に展開しています。代表的なサービスとして、「ウマ娘 プリティーダービー」や、「グランブルーファンタジー」などのメガヒットタイトルを保有しています。強みは、ゲーム開発のみならず、アニメ制作、漫画アプリ「サイコミ」の運営、グッズ販売などをグループ内で完結させる「垂直統合型」の体制です。多角的なIP展開を通じてファンとの長期的な関係を構築しているのが特徴です。

TOTOは1917年、創立者の「衛生的な陶器の便器を普及させることは、必ずや社会の発展に貢献する」という思いから設立された、住宅設備機器の総合メーカーです。 衛生陶器（大便器、小便器、洗面器、手洗器など）やシステムトイレ、浴槽などの開発・製造を行う「住宅設備事業」を主軸とし、その技術を展開した「新領域事業（セラミック事業）」を周辺事業として展開しています。 主力製品である温水洗浄便座「ウォシュレット」をはじめ、キッチンや浴室、洗面化粧台などの住宅設備から、環境建材「ハイドロテクト」にいたるまで、質の高い商品とサービスを通じて豊かな暮らしを支えています。

マキタは、経営方針で「人の暮らしと住まい作りに役立つ工具のグローバルサプライヤーとして持続可能な社会の実現に貢献し、業界での確固たる地位を確保する」という長期目標を掲げる電動工具メーカーです。 事業紹介ページによれば、事業領域は「建築・建設」「園芸」「清掃」「現場周辺・防災」「部品・修理・アクセサリ 」の5分野。1つのバッテリで数多くの製品に使用できる高い互換性を強みに、建築・建設分野では「充電式インパクトドライバ」や「エア工具」、園芸分野では「充電式草刈機」、清掃・防災分野では「充電式クリーナ」や「ロボットクリーナ」などの豊富な製品群を提供し、世界中の作業現場と暮らしを支えています。 マキタは2019年3月期第1四半期より国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

富士電機は、「熱く、高く、そして優しく」をスローガンに掲げ、エネルギー・環境技術の革新によって安全・安心で持続可能な脱炭素社会の実現に貢献することを目指す企業です。 「エネルギー」「インダストリー」「半導体」「食品流通」の4分野からなる主要事業に加え、導入後の安定稼働を支えるエンジニアリングや保守サービスといった周辺事業をグローバルに展開しています。 各事業を通じて、変電機器や駆動制御機器などのパワーエレクトロニクス機器、その中核部品であるパワー半導体をはじめ、自動販売機、さらにはこれらを組み合わせた各種システムを一貫して提供し、産業と社会インフラの発展を支えています。