製造業の企業一覧

TMHは「Technology Makes Happiness」を経営理念として掲げ、先端技術で豊かな社会を創ることを目指しています。 事業は半導体製造装置のアフターマーケット支援（フィールドソリューション事業）であり、半導体工場に対して製造装置・部品の調達から修理、装置の解体・搬出・設置までを一貫して手がけています。具体的な提供サービスは、越境ECプラットフォーム「LAYLA-EC」を通じた部品販売・修理サービスと、エンジニアリング力を活用した装置販売サービスの2つです。近年は半導体業界に特化した人材プラットフォーム「LAYLA-HR」や情報メディアサイト「SEMICON.TODAY」も展開し、2025年7月には韓国に連結子会社TMH KOREA Inc.を設立しているのも特筆すべきポイントです。

フクダ電子は、「社会的使命に徹し、ME機器の開発を通じて、医学の進歩に寄与する」という経営理念を掲げる医療機器メーカーです。予防・検査から治療、経過観察・リハビリ、在宅医療といった事業を展開しており、多領域・分野にまたがるトータルソリューションを提供しています。具体的な製品は、心電図検査装置やホルター記録器、血圧脈波検査装置といった検査機器、ペースメーカーやカテーテル、手動式除細動器などの治療機器、ベッドサイドモニタ・セントラルモニタ・心臓リハビリテーション装置、在宅向けの酸素濃縮装置や人工呼吸器、睡眠評価装置などです。

トミタは「フェアプレイで世界のものづくりに貢献する」という理念を掲げ、「Next Global 4C (Connect, Change, Challenge, Create)」をモットーとしています。事業領域は機械・工具販売業を主軸とし、国内13拠点・海外9カ国のネットワークを持ちます。トミタは、工作機械・工具・油空圧機器・測定機器・ロボット・射出成形機などの販売から、MRO（間接資材）部品の提供、システムインテグレーション、輸入製品の販売や輸出代行、オーバーホールやメンテナンスの対応に至るまで、幅広い製品群・サービスを手がけているのが特徴です。

ゼットは、企業理念に「スポチュニティ（Sportunity）」を掲げ、スポーツを通じて、地域社会に喜びと健康やふれあいの機会を提供し、調和をもたらすことを目標としています。 事業は、野球・ソフトボール用品やコンバースのバスケットボールウェアなどを企画・製造する製造部門（メーカー機能）、国内外のブランドを取り扱う卸売部門（商社機能）、物流部門、アウトドア専門店を運営する小売部門で構成されます。さらに、海外有名ブランド・国内ブランドメーカー約800社と取引し、登録販売店約7,000社が利用する受発注オンラインシステム「Z-NET（ゼットネット）」を運営しています。

ニホンフラッシュは「我が社は住空間を構成する内装部材及び周辺分野における顧客ニーズに対して、優れた技術と最高のサービスを提供することにより、社会に貢献する。」「我が社は常に社会的責任を自覚し、当社を取り巻く信頼の輪を広げる。」「会社の繁栄と社員の生活向上の一致を図る。」という3つの企業理念を掲げています。 事業は住宅やマンション向けの内装システム部材事業が中核であり、具体的には室内ドアやドア枠を中心に、バリアフリーに配慮した「NF老健シリーズ」、システム収納、ドアと質感をそろえられる化粧造作材などの製品を製造・販売しています。マンションデベロッパーやハウスメーカー向けに、物件ごとのオーダーメイド製品を多品種少量かつジャストインタイムで供給する生産体制はニホンフラッシュの特徴の一つといえます。

ドリームベッドは、「空環創造宣言『夢をはぐくむひとりひとりに、快適で美しいくらしを提供します』」というミッションのもと、「世界のブランドを、日本の技術で、すべてのお客様に届ける、空環創造マルチブランドカンパニー」であり続けることを目指しています。 事業はホームファニシングであり、マットレス、ベッドフレーム、ソファ、寝装品（枕・布団類）のデザイン開発から製造、販売までを一貫して手がけています。自社ブランドの「dream bed」「WATER WORLD」に加え、「Serta」「KING KOIL」「ligne roset」「ruf」といった海外ブランドとライセンス契約を結び、広島県内の自社工場で生産している点が特徴です。

スズデンは、「私たち一人ひとりのはたらきで心豊かな暮らしをつくり出し喜びあえる未来にしよう」という社憲を掲げ、社是「誠実」のもとでコーポレート・ガバナンスの強化と環境への配慮、企業の社会的責任を果たす経営を推進しています。 事業は、国内有力メーカーからFA機器、情報・通信機器、電子・デバイス機器、電設資材などを仕入れて国内企業へ販売する電機・電子部品販売事業と、大和工場（宮城県黒川郡）での半導体製造装置向けアルミフレームの組立などを行う製造事業の2つで構成されています。取扱い製品は照明器具や受配電設備、分電盤、配電盤、空調機器、配線器具、ボックス、システムラック、パソコン、周辺機器、パソコンパーツ、ネットワーク機器など、多岐にわたります。そのほか、通販サイト「FA Ubon（エフエーユーボン）」の運営や、オリジナルブランド「Ubon（ユーボン）」の配線アクセサリー・盤内パーツの開発・生産にも取り組んでいます。

日本電波工業（NDK）は「波動で未来を科学する」という企業理念のもと、快適で安心・安全な未来社会の実現と世界の平和に貢献することを目指しています。 事業領域は、5G関連のスマートフォン・IoTデバイス、基地局・データセンター向け、PC・TV・家電などの民生機器、医療機器、さらには宇宙・防衛分野まで幅広い分野に跨ります。提供サービスとしては、水晶振動子・水晶発振器・周波数シンセサイザ・人工水晶・光学製品・QCMセンサなどであり、周波数の制御・選択・検出に関わる水晶デバイスを一貫生産体制で供給しているのが特徴の一つです。

エブレンは、自社の社名に「エレクトロニクス分野における頭脳、知力の集団となることを目標とし、最高のソリューションを提供することのできるブレインでありたい」という想いを込めており、テクノロジーを通じて社会へ価値提供を図ることをミッションとしています。 事業領域は、CPUボードなどの各種回路基板を相互接続するバックプレーンや、バスラック、システムシャーシなど、電子機器本体まわりの設計・製造・販売です。通信・放送、電子応用、計測・制御、交通関連、防衛・その他の5分野を対象に、標準品の販売から顧客仕様に合わせた受託設計・受託生産まで幅広く対応しており、半導体製造装置や医療機器、鉄道関連システムなど社会インフラを支える製品を数多く手がけています。

ニチダイは「顧客満足度（CS）・株主満足度（IS）・社員満足度（ES）を最大限に実現し、永続的に向上させていくことで、新たな価値を創造し、社会に貢献できる企業を目指します。」という経営理念を掲げています。 事業紹介によれば、自動車部品製作に使用される精密鍛造金型の開発・製造・販売を行う「金型事業」、精密鍛造品の量産と精密部品の組立てを行う「精密部品事業」、食品・医薬品業界や化学・原子力プラントなどに使用される焼結金網フィルターの開発・製造を担う「フィルタ事業」の3事業を展開しています。中でも常温の金属素材にプレス加工を行う冷間鍛造金型を主力製品としており、国内トップシェアを有しています。

阪神内燃機工業は、「モノづくりを原点として　社会に貢献する」という経営理念を掲げ、「良品主義」「親切第一」「人格の修養と技術の練磨」という3つのモットーを信条としています。 事業内容は、船舶用ディーゼル機関等の製造販売と、それに伴う部分品の販売・修理工事等であり、「主機関」と「部分品・修理工事」の区分で開示されています。主な製品は低速4サイクル機関・中速4サイクル機関・低速2サイクル機関のほか、可変ピッチプロペラ、サイドスラスタ、機関モニタリングシステム「HANASYS」などです。

サンコールは、特異な技術なくして自社は存在し得ないという考えから技術を飛翔させる「技翔」と、世の中の変化についていくのではなく変化を自ら創り出しリードする「創変」から、「技翔創変」を理念とし、事業活動の軸に据えています。 事業は材料関連、自動車関連、通信関連、プリンター関連の4分野で構成され、自動車用のばねや材料、ハードディスク装置用サスペンション、情報通信用の光コネクタ、プリンター用部品に加え、メディカルデバイスや環境関連製品まで手がけています。

住友大阪セメントは、企業理念として「私たちは、地球環境に配慮し、たゆまない技術開発と多様な事業活動を通じて、豊かな社会の維持・発展に貢献する企業グループを目指します」を掲げるセメントメーカーです。 事業紹介・研究開発ページによると、主力となる「セメント事業」を軸に、「鉱産品事業」「建材事業」「高機能品事業」「その他事業」の5つの領域で事業を展開しています。 セメント事業では各種セメントやセメント系固化材を、鉱産品事業では工業用原料としての石灰石や骨材を供給。また、建材事業ではコンクリート構造物の補修・補強材料を提供し、多様な製品やソリューションを通じて社会インフラの維持と環境課題の解決を支えています。

日本色材工業研究所は、「私たちは、美しさと健康とを創りだすことで生活・文化の向上に貢献します」という企業理念のもと、化粧品受託製造のパイオニアとして事業を展開する企業です。 事業領域は、主に化粧品（医薬部外品を含む）の製造受託と研究開発受託で構成されています。提供サービスは、口紅やファンデーションなどのメイクアップ製品の受託製造、スキンケア・UV製品の受託製造、独自処方による研究開発が中心です。 企業サイトの当社の強みページでは、地球と人に優しい「クリーン・ビューティー」を軸に、イノベーション・グローバル・クリーンの3つの視点を掛け合わせた製品開発に注力していると説明されています。

ダイトは、「社員が『楽しい会社、楽しい仕事』を実感できる働きやすい職場を作り、健康な社会作りに貢献し、選ばれ続ける企業を目指します」を経営理念に掲げる製薬会社です。 事業内容は医薬品の原材料となる原薬や医療用医薬品を手掛ける「原薬・製剤事業」を軸に、生活者の健やかな暮らしを支える「ヘルスケア事業」や、海外に原薬・製剤を輸出する「海外事業」といった周辺事業を展開しています。 提供サービスは、ジェネリック医薬品向け原薬の製造・販売、ジェネリック医薬品の開発・製造、大手医薬品メーカーからの医療用医薬品の受託製造が中心です。2024年7月に策定した中期経営計画「Daito Transformation Plan 2027（DTP2027）」のもと、既存ビジネスの効率化に加えて中国ビジネスの強化と新規ビジネスへの参入を進めています。

住友ベークライトは、基本方針（経営理念）として「我が社は、信用を重んじ確実を旨とし、事業を通じて社会の進運及び民生の向上に貢献することを期する」という経営理念のもと、幅広い製品展開を行うプラスチック材料メーカーです。 事業領域は、情報通信部材の開発を行う「半導体関連材料」、自動車部品や機能性樹脂を手掛ける「高機能プラスチック」、多様な社会ニーズを支える「クオリティオブライフ関連製品」の3領域で構成されています。 半導体封止用エポキシ樹脂成形材料や半導体・電子部品実装用カバーテープをはじめ、車両・航空機用内装材、医薬品用包装材料など、多岐にわたる製品の製造・販売を通じて社会の発展と人々の暮らしを支えています。

日本曹達は、「新たな価値を化学の力で創造し、『社会への貢献』を通じ『企業価値の向上』を実現する」をミッションに掲げ、科学を通じた新たな価値の提供や、社会の発展への貢献を目指す化学品メーカーです。 同社は、「ケミカルマテリアル」や「アグリビジネス」を主要事業とし、それを物流・設備・環境面から支える「トレーディング＆ロジスティクス」「エンジニアリング」「エコソリューション」を周辺事業として展開しています。 提供製品は、殺菌剤「トップジンM」や殺虫剤「モスピラン」などの農薬類、医薬品添加剤、半導体材料や樹脂添加剤といった機能性化学品が中心です。また、周辺事業では製品の販売や輸出入、化学プラントの設計・施工、環境保全技術などを提供し、多角的なソリューションで社会基盤を支えています。

ユニフォームネクストは、「ワークライフをハッピーに！」という企業理念のもと、制服や作業服の販売を通じて働く現場の課題解決を目指す企業です。 インターネットによる全国向けの「通信販売事業」を軸に、営業担当者が訪問する地元密着の「訪問営業事業」も展開しています。また、集客から販売・受注、発送・納品までと、システム開発を内製化することで社内業務の効率化と顧客の利便性向上を進めています。 作業服やワークウェアを扱う「ワークユニフォーム」、医療白衣やナースウェアを扱う「クリニックユニフォーム」、事務服やオフィスウェアを扱う「オフィスユニフォーム」といった専門分野に特化した通販サイトを運営し、多様な働く現場を支えています。

日本毛織は、「人と地球に『やさしく、あったかい』企業グループとして、わたしたちは情熱と誇りをもってチャレンジして行きます。」を経営理念に掲げる企業です。 事業領域は、「衣料繊維事業」や「産業機材事業」といった長年培った技術を生かす主要事業に加え、街づくりを主眼とした「人とみらい開発事業」、商社機能を活かした「生活流通事業」の4領域で構成されています。 衣料繊維事業では、学校や官公庁、一般企業向けの制服用素材やファッション素材を提供。産業機材事業では、モビリティや環境、生活関連分野における製品・資材などの開発や販売を行っています。 また、「ニッケパークタウン」「ニッケコルトンプラザ」といった商業施設の運営、介護・保育事業などを通じ、地域社会と人々の豊かで快適な暮らしをトータルに支えています。

井村屋グループは、「おいしい！の笑顔をつくる」をミッション（社会的使命）に掲げ、食を中心に多角的な価値を提供する持株会社です。 同社の事業領域は、グループ会社の「井村屋」が中心に製造販売を手掛ける「流通事業」、「井村屋フーズ」による「調味料事業」、リース代理業や賃貸住宅ヴィルグランディールの管理業務などを行う「その他事業」の3領域で構成されています。 あずきバーや肉まん・あんまんなどのロングセラー商品を提供しており、2030年を見据えた中期計画「Value Innovation 2026（新価値創造）」のもと、収益構造の強化や新工場建設などの成長投資を進めています。