企業一覧

小野建は、鉄鋼・建材専門商社であり、経営理念として「お客様にとって、また仕入先様にとっても置き換えのきかない『存在感のある企業』であり続けること」を掲げています。 事業領域は、国内外の鉄鋼メーカーの鋼材を扱う鉄鋼商品販売事業と、建設業向けの建材販売・工事請負事業の2つが柱です。具体的な商材としては、コイル、厚板、H鋼、鋼矢板、キーストンプレート、デッキプレート、C半丸などが挙げられます。また、素材販売にとどまらず、要望に合わせた鋼材加工や、建材の販売・各種工事請負まで手がける点を特徴としています。

小糸製作所は、「わが社は『光』を基本テーマとして顧客ニーズを創造し社会の進歩発展に貢献する」「わが社は従業員が希望をもって描く夢の実現に向かって前進する」という企業理念のもと、事業を通じて社会の発展に寄与することを目標としています。 自動車用照明機器を中心とした開発・製造・販売を行っており、事業領域は自動車用照明機器を主力に、航空機部品、電子機器、船舶用照明などの領域に跨ります。いずれの事業においても、光源からランプシステム制御までを一貫して開発・生産する体制を敷き、ADB（ハイビーム可変ヘッドランプ）やLEDヘッドランプ、次世代モビリティ向けの新規事業などを展開しています。

キャリアリンクは、代表メッセージにて、企業理念「すべての人に働くよろこびを」のもと、「日本一親身な人材サービスカンパニー」をスローガンとして掲げ、人材サービスを通して社会の発展に寄与することを目指しています。 事業は、企業の事務センターや官公庁の窓口業務などを丸ごと請け負うBPO関連事業、コールセンター（電話対応）やテレマーケティングの人材派遣・業務請負を行うCRM関連事業、一般事務事業からなる事務系人材サービス事業と、食品加工・製造加工部門からなる製造系人材サービス事業で構成されています。

日本電気硝子（NEG）は、企業理念において「特殊ガラスの分野で、人材、技術、モノづくりにおいて世界一の企業になること」を目指すとし、同時に「従業員が仕事に誇りを持ち、企業活動を通して社会に貢献する存在」であることを目標としています。 事業紹介によれば、「電子・情報」分野（ディスプレイ用ガラス・電子デバイス用ガラス等）と「機能材料」分野（複合材・医療・耐熱・建築用ガラス等）の2分野で事業を展開中です。電子情報分野では、液晶／有機ELディスプレイ用ガラスや超薄板ガラス＜G-Leaf®＞などの製品を有するディスプレイ事業や、半導体用サポートガラス、プローブカード用基板などの製品を製造する電子デバイス事業を展開しています。 また、機能材料分野では、機能樹脂強化用チョップドストランドや樹脂強化用ロービングなどの製品群を有する複合材事業と、医薬用管ガラスや放射線遮蔽用ガラス＜LX プレミアム＞などを製造する医療・耐熱・建築事業を展開しています。

トスネットは、創業以来「誠実」「感謝」「奉仕」の精神を社訓としていることが企業理念のページにて示されており、「正しさの追求」をしながら長期的な成長を目指す企業風土を大切にしています。 会社情報によれば、交通誘導警備・施設警備・イベント警備を事業の中核とし、さらに万引き防止専門の子会社や列車見張り警備専門の子会社、電源供給事業、メーリングサービスなどをグループ会社を通じて展開しています。また、上記サービスに付随して防犯カメラや各種防犯用品の提案を行っているのも特徴です。

参天製薬は、Santenの理念体系において、「天機に参与する」を基本理念として掲げており、人々の健康の増進に寄与することを目指しています。 眼科領域における製薬事業を柱としており、世界60以上の国・地域で医薬品の研究開発・製造・販売・マーケティング活動を展開中です。疾患領域は緑内障、ドライアイ、アレルギー、加齢黄斑変性、近視、眼瞼下垂、遺伝性眼科疾患、翼状片と幅広く、またOTC医薬品および医療用医薬品ともに製造しています。 なお、参天製薬は連結財務諸表について国際会計基準（IFRS）を採用しています。本ページの情報は、それを踏まえたものを含みます。

住友化学は、採用情報ページにて、長期的に目指す姿を「Innovative Solution Provider」と定めており、社会が直面する課題に対して革新的な製品や技術によるソリューション提供を目指しています。 事業・製品ページによれば、住友化学は、アグロ＆ライフソリューション部門（農薬・肥料等）、ICT&モビリティソリューション部門（半導体材料・電池部材等）、アドバンストメディカルソリューション部門（医薬品製法開発・受託製造等）、エッセンシャル＆グリーンマテリアルズ部門（合成樹脂・工業薬品等）の4部門で事業を展開しています。

INTLOOPは、Valueとして「Lead the Transformation」「Outshine, Outgrow」「Pay it Forward」の3つを企業理念（MVV再定義）で掲げており、「人と企業の成長が循環する社会の実現」を目指す企業です。 主な事業は、戦略・業務改革コンサルティング、ITコンサルティング、プロジェクトマネジメント支援、プロ人材活用・紹介、新規事業開発・営業推進支援などであり、これらの事業を連携させ、企業の経営課題解決を支援しています。

シャープは1912年創業の総合エレクトロニクスメーカーであり、「広く世界の文化と福祉の向上に貢献する」ことを経営理念・経営信条としています。 家電やAV機器などを扱う「スマートライフ」、オフィス・リテール・パブリック向けの複合機やITソリューションなどを扱う「スマートワークプレイス」、最先端デバイスを生み出す「ディスプレイデバイス」の3事業を柱としています。今後は「暮らす」「働く」のあらゆるシーンにAIを掛け合わせて新たな価値を創出するとともに、モビリティやロボティクス/インダストリーDX、AIインフラや次世代通信といった分野へも価値提供の領域を拡大していく方針を掲げています。

三井金属グループは、パーパスとして「探索精神と多様な技術の融合で、地球を笑顔にする。」を掲げており、価値ある商品によって社会に貢献することを目標としています。 事業は機能材料・金属・自動車部品・その他の4部門で構成され、機能材料部門では銅箔や排ガス浄化触媒、機能粉、電池材料、レアマテリアル、セラミックス製品などを、金属部門では亜鉛・鉛・銅・金・銀の製造販売や資源リサイクル事業を展開しています。

東洋エンジニアリング（TOYO）は、「エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する」を企業理念としています。 石油精製、石油化学、肥料製造、船上プラント（FPSO）、発電所、鉄道といった大規模プラント・インフラ設備を対象に、設計・調達・建設を一括で請け負うEPC事業を国内外で展開しています。各種産業プラントの研究・開発協力から企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導まで一貫しており、近年はアンモニア燃料利用やCCUS、DXを活用したプラントの継続操業支援など、EPCの枠を超えた新技術・事業開拓にも取り組んでいます。

近鉄グループホールディングスは、経営理念として『「いつも」を支え、「いつも以上」を創ります。』を掲げ、この理念のもと共創による豊かな社会の実現を目指しています。 鉄道事業を中心とする運輸、不動産、国際物流、流通、ホテル・レジャーの5つの事業領域でグループ約250社を統括しています。事業運営は近畿日本鉄道（鉄軌道・バス・タクシー等）、近鉄不動産（不動産販売・賃貸）、近鉄エクスプレス（航空・海上物流）、近鉄百貨店・近鉄リテーリング等（百貨店・ストア）、近鉄・都ホテルズやKNT-CTホールディングス等（ホテル運営・旅行業）といったグループ会社が担い、近鉄グループホールディングス自身は、経営方針の立案やグループ各社の連携調整、資源の有効活用や新規事業の検討を担っています。

ミネベアミツミは、超精密加工技術と大量生産技術を強みとする「相合」精密部品メーカーであり、経営理念として「より良き品を、より早く、より多く、より安く、より賢くつくることで持続可能かつ地球にやさしく豊かな社会の実現に貢献する」を掲げています。 事業の柱は、ベアリング関連製品ならびに航空機用ねじ等を扱うプレシジョンテクノロジーズ事業、電子デバイスや各種モーター・センシングデバイスのモーター・ライティング＆センシング事業、半導体デバイスや光デバイスのセミコンダクタ＆エレクトロニクス事業、自動車部品・産業機器用部品のアクセスソリューションズ事業の4つです。国内外の子会社・拠点を通じて製造・販売を行うグローバル体制を敷いているのも特徴です。 なお、2019年3月期より国際財務報告基準（IFRS）を任意適用しています。本ページの情報は、適用後のものを含みます。

ユナイテッドアローズは、経営理念として「真心と美意識をこめてお客様の明日を創り、生活文化のスタンダードを創造し続ける。」を掲げています。 事業領域は紳士服・婦人服をはじめとする衣料品及び関連商品の企画・販売であり、「ユナイテッドアローズ」「ビューティー&ユース ユナイテッドアローズ」「ユナイテッドアローズ グリーンレーベル リラクシング」の主力3ブランドを中心に、複数の小型ストアブランドやアウトレットを展開しています。加えて、実店舗とECサイトを融合させたOMO（Online Merges with Offline）を推進するほか、台湾・中国など海外展開も進めています。

フェローテックは、「気づき、改善し、幸せを追求する企業。それが私たちフェローテックです。」という企業理念を掲げ、あらゆる人々の生活に貢献できる製品とサービスの提供を目指しています。 事業は装置関連事業、太陽電池関連事業、電子デバイス事業と多領域にまたがり、主要製品としては、サーモモジュールやパワー半導体用基板、磁性流体、真空シール、石英製品、セラミックス製品、CVD-SiC製品、シリコンウェーハなどが挙げられます。 なお、2025年7月に子会社との吸収合併により持株会社（フェローテックホールディングス）から事業会社へ移行し、現在の社名「株式会社フェローテック」に変更されています。

JX金属は、「価値をつくる。未来をつくる。技術で、情熱で、創造力で。」という企業理念・フィロソフィーのもと、半導体材料や情報通信材料の提供を通じて、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。 事業案内によれば、半導体材料・情報通信材料・基礎材料の3セグメントを軸に、半導体用スパッタリングターゲットやタンタル・ニオブ材料、銅箔・伸銅品などの先端素材の製造・販売を行っています。国内外において資源開発、製錬、金属リサイクルまでを一貫して手がけているのも特色の一つです。 なお、JX金属は2022年度より連結財務諸表について国際会計基準（IFRS）に移行しました。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

アサンテは、経営理念として「人と技術を育て、人と家と森を守る」を掲げています。 事業の柱は、シロアリ防除・湿気対策・地震対策・高断熱施工・太陽光発電・リフォームなどを組み合わせて提供する「HA（ハウスアメニティー）事業」と、ホテルやオフィスビル・飲食店など法人所有物件を対象にトコジラミ・ゴキブリ・ネズミなどの害虫・害獣防除を行う「TS（トータルサニテーション）事業」の2つです。いずれの事業のサービスにおいても、家屋や物件の寿命を伸ばすため、スタッフが現地調査から施行、アフターフォローまで一気通貫で対応にあたるのが特徴です。

キヤノン電子は、キヤノングループの中核企業として精密機械器具・電子機器・光学機械器具などの開発・生産・販売を手がけるメーカーであり、コーポレートメッセージとして「Excellent Quality Drives Our Dream エクセレントな品質が私たちの夢を運んでいく」を掲げています。 カメラ用シャッターユニットや絞りユニット、モータといったコンポーネント事業を中核とし、ドキュメントスキャナーやハンディターミナルなどの電子情報機器事業、PC操作ログ・セキュリティなどのITソリューションにも注力しています。さらに、近年は超小型人工衛星の内製化を進める宇宙関連事業や植物工場事業など、新領域への挑戦も活発です。 なお、キヤノン電子は2026年より上場廃止となりました。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

だいわは1958年創業の冷熱機器総合メーカーであり、経営理念として「社会の繁栄に貢献する」を掲げています。 事業領域は業務用冷凍冷蔵庫・製氷機・ショーケース・食器洗浄機・スチームコンベクションオーブン・急速凍結機・真空包装機・電解次亜水生成装置など、冷熱機器を中心とした製品の開発・製造ならびに販売です。製品は、飲食店や医療施設、学校、物流施設、小売店舗など幅広い業界に導入されており、開発・製造から、店舗の業態・規模に応じた厨房レイアウト設計、設置施工、導入後のメンテナンスまでを一気通貫で手がけるワンストップ体制を特徴としています。 なお、2026年7月1日付で商号を大和冷機工業株式会社からだいわ株式会社へ変更しています。

セラクは、経営理念に「一、永続的に発展する企業を目指す」「一、変化にチャレンジする」「一、世の為人の為に、貢献する」「一、社員の幸福を追求する」を掲げており、IT技術教育によりビジネスを創造し、社会の発展に貢献することを目標としています。 事業の柱は、AI・IoT・クラウドなどの先進技術により企業のデジタル化を支援する、DX（デジタルトランスフォーメーション）事業と、ITインフラ構築やシステム開発を担うSI（システムインテグレーション）事業の2つです。具体的なサービスは、クラウドシステムの運用・定着支援、サイバーセキュリティ、Salesforce定着・活用支援、RPA、機械設計エンジニアリングなど、多岐にわたります。