企業一覧

関西ペイントは、「塗料で人を幸せにする」をグループのビジョンに掲げる総合塗料メーカーです。1918年の設立以降、幅広い分野の塗料を日本および海外に向けて製造・販売しています。 事業領域は、建築から防食、自動車・自動車補修、工業、船舶、家庭用の塗料事業まで多角的に展開しています。自動車用塗料をはじめとする各分野でトップクラスのシェアを誇り、日本国内のみならず、インドや欧州、アフリカといった海外にも広く事業基盤を持っている点が強みです。 また、優れた防汚・遮熱製品の開発にくわえ、コンピューター調色システムや塗装技術教育など、顧客の生産性や品質の向上を支える技術サポートも提供しています。

ライフドリンクカンパニーは、「おいしさの中心、安心の先頭へ。」という企業理念のもと、ミネラルウォーター・茶系飲料・炭酸飲料などの製造・販売を行う飲料メーカーです。 事業の中軸は、「自社ブランド」と、大手流通チェーンの「OEM（受託製造）」です。自社ブランド事業では、オンライン限定販売で高い人気を誇る強炭酸水「OZA SODA」や「彩茶 –あやちゃ–」シリーズ、「自然の恵み天然水」といった商品を世に送り出しています。全国の自社工場による一貫生産体制を基盤に、展開する多様な商品を高品質かつ手頃な価格で製造し、日常生活に寄り添う飲料を届けています。 少品種大量生産による圧倒的なコスト競争力と安定した供給力が大きな強みです。

東洋紡は、「いのちと世界の、役に立て。」をブランドスローガンに掲げ、繊維技術を核に高機能な製品を提供する素材メーカーです。 主な事業領域は、包装用・工業用フィルムを取り扱う「フィルム事業」や、機能繊維・エアバッグ生地を提供する「機能繊維・商事事業」です。また、エンジニアリングプラスチック・機能フィルターを開発する「環境・機能材事業」、診断薬用の酵素・人工腎臓用中空糸膜などを提供する「ライフサイエンス事業」も主要な柱となっています。そのほか「不動産事業」も手掛けており、幅広く事業を展開しています。 創業から培った高度な繊維技術と最先端のサイエンスを融合し、地球環境との共生を見据えながら、多様な社会課題に応えるソリューション創出力が強みです。

東ソーは、「地球とヒトの快適な暮らしのパートナー」をグループのパーパスに掲げ、化学の革新を通して社会に貢献する総合化学メーカーです。 主な事業領域は、「クロル・アルカリ事業」「石油化学事業」「機能商品事業」の3つです。クロル・アルカリ事業では、苛性ソーダや塩素などの基礎化学品を扱い、石油化学事業では、基礎原料オレフィンから暮らしを支えるポリマーまでを供給しています。また、機能商品事業では、エチレンアミンや臭素などの有機化成品、分析機器や診断薬などのバイオサイエンス、排ガス触媒用ゼオライトといった高機能材料を展開しています。 産業の土台となる汎用品の分野と、高付加価値な機能品の分野の両軸を強化する「ハイブリッド経営」が同社の強みです。

積水化成品工業は、「人と地球を大切に、新たな価値を創造するニューケミカル・ソリューション・カンパニー」をコーポレートビジョンに掲げる化学メーカーです。発泡プラスチックス技術を基盤に、暮らしから産業まで多様な製品を展開しています。 主要事業の「インダストリーセグメント」では、自動車部材や医療・健康分野、IT・家電向けの緩衝・梱包材などを提供しています。また、「ヒューマンライフセグメント」では、食品容器や農水産資材、断熱・土木資材といった、日々の暮らしや社会インフラを支える製品の提供が中心です。同社の代表的なブランドとして「ピオセラン」や「エスレンビーズ」などがあります。 日々の生活や産業の発展を、独自のプラスチックス技術で支える高い開発力が強みです。

九電グループは、「ずっと先まで、明るくしたい。」というブランド・メッセージのもと、低廉で良質なエネルギーを安定して届けることを通して、持続可能な社会の実現を目指す企業グループです。 原子力発電や火力発電、再生可能エネルギーなどによる「発電事業」と、電気やガスの販売を行う「小売事業」を主軸に、電気自動車シェアリングサービスやオール電化機器のリースサービスといった周辺事業を展開しています。 電気やガスの利用状況をWebで確認できる「My九電」や、国内外の再生可能エネルギー開発プロジェクトなど、地域と社会のインフラを多角的に支える製品・サービスを提供しているのが特徴です。

フタバ産業は「環境・安心・豊かな生活」の実現をミッションに掲げ、地球にやさしいモノづくりで社会に貢献する自動車部品メーカーです。 主力の自動車部品事業では、日本・北米・欧州・中国・アジアに拠点を展開するグローバル体制のもと、排気系やボデー系を中心とした自動車部品の開発・製造を行っています。 さらに周辺事業として、自社の生産技術を応用した外販設備事業や、ハウス暖房の排気ガスから回収したCO2を栽培に有効活用する農業事業といった新規領域にも進出。従来の自動車部品メーカーという枠組みを超え、持続可能な社会の実現に向けた挑戦を続けています。

ディスコは、「高度なKiru ･Kezuru ･Migaku 技術によって遠い科学を身近な快適につなぐ」をミッションとし、半導体精密加工装置の分野で世界トップクラスのシェアを誇る産業機械メーカーです。スマートフォンやICチップ製造に不可欠な「ダイシングソー」や「グラインダ」などの装置に加え、加工ツールである「ブレード」や「砥石」をセットで提供する独自のビジネスモデルを展開しています。徹底した内製化により圧倒的な技術力を構築し、業界屈指の高い収益性と強固な経営基盤を実現しているのが特徴です。

ノースサンドは、「世界をデザインする」をビジョンに、「カッコいい会社を増やす」をミッションに掲げる総合コンサルティングファームです。 主力のITコンサルティング・ビジネスコンサルティング事業では、IT戦略立案をはじめ、プロジェクトマネジメントや業務改革、最先端テクノロジーの導入などをワンストップで支援しています。 さらに、新規事業としてNotion関連のサービスにも注力。世界初の販売代理店「それ、Notionで」を運営し、企業への導入支援やテンプレート販売、ノウハウ解説サイトの提供を行っています。

エスリードは、近畿・東海圏を中心に事業を展開する総合不動産会社です。「総合デベロッパーとして。都市と住まいの未来を見据えて。」を企業理念に掲げ、グループ一体となって住まいと都市のニーズに応えています。 主力の不動産販売事業では、自社マンションブランド「エスリードシリーズ」の企画から開発、販売までを一貫して手掛けています。さらに、マンション管理や賃貸仲介にとどまらず、ホテル・民泊開発や太陽光発電による電力供給など、時代の変化や環境に配慮したビジネスも幅広く展開しています。

荏原製作所は、「水と空気と環境の分野で、優れた技術と最良のサービスを提供することにより、広く社会に貢献します。」という企業理念のもと、持続可能な社会の実現に欠かせない企業を目指すグローバル産業機械メーカーです。 「精密・電子」「エネルギー」「建築・産業」「インフラ」「環境」の5つを主要事業とし、さらに水素や航空宇宙といった成長分野を周辺事業として展開しています。 精密・電子事業での半導体製造装置向けCMP装置やドライ真空ポンプをはじめ、エネルギー事業ではカスタムポンプやコンプレッサ・タービン、建築・産業事業では標準ポンプや冷熱機械など、多岐にわたる製品・サービスを提供しています。 なお、当社は2021年12月期より国際会計基準（IFRS会計基準）に基づいて連結財務諸表を作成しています。本ページの情報は、移行後のものを含みます。

豊田自動織機は、トヨタグループの源流として「お客様のニーズを先取りする商品・サービスを継続的に提供することにより、世界の産業・社会基盤を支え、住みよい地球と豊かな生活、そして温かい社会づくりに貢献する」を2030年ビジョンに掲げる企業です。 事業領域は「産業車両・物流ソリューション事業」「自動車事業」「繊維機械事業」の3本柱で構成され、世界トップシェアを誇るフォークリフトやエアジェット織機をはじめ、カーエアコン用コンプレッサー、エンジンなど、世界の産業と暮らしを支える多様な製品・サービスを提供しています。 なお、2017年3月期（第139期）より連結財務諸表について国際会計基準（IFRS）を任意適用しています。本ページの情報は、移行後のものを含みます。また、豊田自動織機は2026年6月1日より上場廃止となりました。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

商船三井は、「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます」という企業理念のもと、さまざまな社会インフラ事業を展開し、グローバルな成長を目指す海運会社です。 鉄鉱石や原油などの資源・製品輸送を担う「海運事業」を主軸に、カーボンソリューションや洋上風力発電、LNGインフラなどの「エネルギー事業」、さらに不動産やクルーズといった非海運分野の周辺事業なども幅広く展開しています。 主なサービスとして、世界最大規模の船隊を備える「ドライバルク船（ばら積み船）」や「オープンハッチ船」による海上輸送サービスをはじめ、「にっぽん丸」「MITSUI OCEAN FUJI」によるクルーズサービス、オフィスビルや商業施設の開発・運営を行う不動産サービスなどがあります。

日産車体は、「人々の生活を豊かに。イノベーションをドライブし続ける。」をパーパスとして掲げており、事業を通じて顧客からの信頼を勝ち得るとともに、社会に貢献することを目標としています。 日産自動車から委託を受け、商用車・プレミアムカーを中心に開発から生産までを一貫して担う完成車メーカーであり、事業内容ページによると、新型車のコンセプト・デザインに基づく設計・試作・実験といった開発業務から、工場での生産準備、プレス、車体溶接、塗装、車両組立、品質保証までを一気通貫で行っています。主力商品としてはLCV・MPVを核とし、輸出名URVANの「キャラバン」や、INFINITI「QX80」、北米向けSUV「アルマーダ」などが挙げられます。さらに、連結子会社とともにIT・システム保守、人材派遣、設備メンテナンス・物流等の事業を展開しているのも特徴です。

日本電気硝子（NEG）は、企業理念において「特殊ガラスの分野で、人材、技術、モノづくりにおいて世界一の企業になること」を目指すとし、同時に「従業員が仕事に誇りを持ち、企業活動を通して社会に貢献する存在」であることを目標としています。 事業紹介によれば、「電子・情報」分野（ディスプレイ用ガラス・電子デバイス用ガラス等）と「機能材料」分野（複合材・医療・耐熱・建築用ガラス等）の2分野で事業を展開中です。電子情報分野では、液晶／有機ELディスプレイ用ガラスや超薄板ガラス＜G-Leaf®＞などの製品を有するディスプレイ事業や、半導体用サポートガラス、プローブカード用基板などの製品を製造する電子デバイス事業を展開しています。 また、機能材料分野では、機能樹脂強化用チョップドストランドや樹脂強化用ロービングなどの製品群を有する複合材事業と、医薬用管ガラスや放射線遮蔽用ガラス＜LX プレミアム＞などを製造する医療・耐熱・建築事業を展開しています。

参天製薬は、Santenの理念体系において、「天機に参与する」を基本理念として掲げており、人々の健康の増進に寄与することを目指しています。 眼科領域における製薬事業を柱としており、世界60以上の国・地域で医薬品の研究開発・製造・販売・マーケティング活動を展開中です。疾患領域は緑内障、ドライアイ、アレルギー、加齢黄斑変性、近視、眼瞼下垂、遺伝性眼科疾患、翼状片と幅広く、またOTC医薬品および医療用医薬品ともに製造しています。 なお、参天製薬は連結財務諸表について国際会計基準（IFRS）を採用しています。本ページの情報は、それを踏まえたものを含みます。

INTLOOPは、Valueとして「Lead the Transformation」「Outshine, Outgrow」「Pay it Forward」の3つを企業理念（MVV再定義）で掲げており、「人と企業の成長が循環する社会の実現」を目指す企業です。 主な事業は、戦略・業務改革コンサルティング、ITコンサルティング、プロジェクトマネジメント支援、プロ人材活用・紹介、新規事業開発・営業推進支援などであり、これらの事業を連携させ、企業の経営課題解決を支援しています。

シャープは1912年創業の総合エレクトロニクスメーカーであり、「広く世界の文化と福祉の向上に貢献する」ことを経営理念・経営信条としています。 家電やAV機器などを扱う「スマートライフ」、オフィス・リテール・パブリック向けの複合機やITソリューションなどを扱う「スマートワークプレイス」、最先端デバイスを生み出す「ディスプレイデバイス」の3事業を柱としています。今後は「暮らす」「働く」のあらゆるシーンにAIを掛け合わせて新たな価値を創出するとともに、モビリティやロボティクス/インダストリーDX、AIインフラや次世代通信といった分野へも価値提供の領域を拡大していく方針を掲げています。

東洋エンジニアリング（TOYO）は、「エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する」を企業理念としています。 石油精製、石油化学、肥料製造、船上プラント（FPSO）、発電所、鉄道といった大規模プラント・インフラ設備を対象に、設計・調達・建設を一括で請け負うEPC事業を国内外で展開しています。各種産業プラントの研究・開発協力から企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導まで一貫しており、近年はアンモニア燃料利用やCCUS、DXを活用したプラントの継続操業支援など、EPCの枠を超えた新技術・事業開拓にも取り組んでいます。

近鉄グループホールディングスは、経営理念として『「いつも」を支え、「いつも以上」を創ります。』を掲げ、この理念のもと共創による豊かな社会の実現を目指しています。 鉄道事業を中心とする運輸、不動産、国際物流、流通、ホテル・レジャーの5つの事業領域でグループ約250社を統括しています。事業運営は近畿日本鉄道（鉄軌道・バス・タクシー等）、近鉄不動産（不動産販売・賃貸）、近鉄エクスプレス（航空・海上物流）、近鉄百貨店・近鉄リテーリング等（百貨店・ストア）、近鉄・都ホテルズやKNT-CTホールディングス等（ホテル運営・旅行業）といったグループ会社が担い、近鉄グループホールディングス自身は、経営方針の立案やグループ各社の連携調整、資源の有効活用や新規事業の検討を担っています。