企業一覧

富士ソフトは、「IT×OT分野のシステム／ソフト＆サービスを提供するリーディングカンパニー」をビジョンに掲げ、業務系や組込系ソフトウェアの開発を手掛ける独立系ITベンダーです。 有価証券報告書（2024年12月期）によると、富士ソフトの事業は「ＳＩ（システムインテグレーション）事業」と「ファシリティ事業」の2つが中心です。主力のＳＩ事業では、金融・流通・公共向けの業務システムや自動車向けの組込ソフトウェアを開発。さらに、教育ICTシステムやコミュニケーションロボット、セキュリティサービス「ＦｕｊｉＦａｓｔｅneｒ」などの提供も手掛けています。 一方、ファシリティ事業においては、自社保有オフィスビルの一部賃貸を展開しています。

日研トータルソーシングは、「働く人と企業がともに成長、幸せになれる社会の実現」をミッションに掲げる総合人材サービス企業です。 事業は「製造」「エンジニア」「建設」「医療・介護」の4領域を中心に展開。製造領域における自動車や電子部品の製造・保全から、エンジニア領域でのIT・機械・電気系の設計開発まで幅広く手掛けています。また、建設領域での建築・土木・設備の施工管理や、医療・介護領域での看護補助・介護アシスタントにおいても、各現場を支える技術者を育成・提供しています。 強みは、全国各地に構える自社研修施設「テクノセンター」を中心とした独自の育成体制です。未経験からでも専門性の高い現場で即戦力となる人材へと育て上げるノウハウを有しています。 日研トータルソーシングは非上場です。非上場企業については、法令上IR情報開示義務がないため、一部最新情報が取得できていない場合があります。

マネックス証券は、「未来の金融を創造する。」を企業理念に掲げ、個人投資家向けにオンラインで証券取引サービスを提供する企業です。 国内株式や信用取引に加え、米国株・中国株、投資信託、債券、FX、暗号資産CFD、先物・オプションまで、幅広い金融商品をオンラインで取り扱っています。提供サービスは、NISA・iDeCoの口座、おまかせ運用サービス「ON COMPASS」、私募ファンドや財産管理・相続に関するサービスが中心です。 なお、マネックス証券は非上場です。非上場企業については、法令上IR情報の開示義務がないため、一部最新情報が取得できていない場合があります。

情報戦略テクノロジーは、「AIとヒューマニティーで、この国の潜在能力を解き放つ。」をフィロソフィーに掲げ、大手企業のDXとシステム開発の内製化を支援している企業です。有価証券報告書（2025年12月期）によると、「DX関連事業」を軸に展開しています。 DX関連事業の中心となるのが、顧客とエンジニアが協働してアジャイル形式で進める「0次システム開発」です。さらに、生成AIやサイバーセキュリティなどの専門チームによる「0次ラボ」や、開発戦略の立案を担う「0次コンサル」も手掛けています。 具体的な提供サービスとしては、アプリケーションのプロトタイプ構築、スマホアプリの開発・運用、システム基盤のクラウド移行などが挙げられます。

みずほフィナンシャルグループは、「ともに挑む。ともに実る。」をパーパスに掲げる総合金融グループです。 同社は、5カンパニー・2ユニット制のもとグループ一体で事業を展開しています。具体的には、個人・中小企業の資産形成を支える「リテール・事業法人」や、大企業・グローバル企業に投資銀行機能を提供する「CIB」「グローバルCIB」を設置。市場取引を担う「グローバルマーケッツ」や、投資信託を提供する「アセットマネジメント」も展開しています。 さらに、決済や資金管理を行う「グローバルトランザクション」と、調査・提案を担う「リサーチ＆コンサルティング」の2ユニットで、多角的な課題に最適解を提示します。

パーソルホールディングスは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、人材派遣や有料職業紹介などを行うグループ会社の経営計画・管理を担う持株会社です。 グループとして、人材派遣サービス「テンプスタッフ」の業務を統括するStaffing事業や、転職サービス「doda」といった求人メディアを運営するCareer事業を展開。さらに、業務効率化を支えるBPO、エンジニアリング・IT開発を担うTechnology、アジア太平洋地域で海外展開を進めるAsia Pacific事業も手掛けています。 こうした多角的な5つの事業ユニットにより、個人のキャリアと企業の成長を包括的に支援できる点がグループの強みです。

盟和産業は、「法令順守と高い倫理観に基づく企業活動／環境にやさしい製品づくり／お客様が満足する製品の提供／株主、取引先、地域社会の方々等との良いコミュニケーションの実践／働く楽しみと創る喜びを得る明朗闊達な企業風土」という経営理念を掲げています。 事業の柱は自動車部品事業と住宅事業の2つです。自動車部品事業では、原料の配合から成形・加工、製品仕上げまでを一貫して手掛ける生産体制のもと、トランク・デッキボードやフロアマット、シート部品などの自動車内装部品を製造しています。住宅事業では、自動車内装品で培った樹脂加工技術を応用し、住宅設備部材や建機・土木建材、床材、防災・環境配慮部材などを提供しています。また、製造工程で生じる端材を再利用する循環型のものづくりにも取り組んでいます。

横浜フィナンシャルグループは、「お客さまに信頼され、地域にとってなくてはならない金融グループとして、（1）お客さまの豊かな人生、事業の発展に貢献します。（2）地域社会の持続的な発展に貢献します。（3）従業員が誇りを持って働ける魅力ある会社であり続けます。（4）持続的に成長し、企業価値を向上させます。」という経営理念を掲げています。 銀行および銀行法により子会社とすることのできる会社の経営管理などを営む銀行持株会社であり、都市型地方銀行である横浜銀行を中核に、東日本銀行、神奈川銀行、L&Fアセットファイナンスを傘下に収めています。預金・貸出・為替をはじめとする金融サービスに加え、資産形成・事業承継・法人向けソリューションなど幅広いサービスを提供するとともに、アジアを中心とした海外拠点を通じて顧客の海外進出も支援しています。

ウイルテックは、「人の可能性を発掘する」をパーパスに掲げ、製造業の生産現場や技術開発を人材と技術の両面から支える企業です。有価証券報告書（2026年3月期）によると、事業の軸は「人財系フィールド」と「モノ・コトづくりフィールド」の2領域です。 人財系フィールドでは、メーカー工場における製造請負や派遣事業をはじめ、機械・電気、建設、ITといった各種分野への技術者派遣を行っています。一方のモノ・コトづくりフィールドでは、プリント基板実装や照明器具の製造販売を担うEMS事業のほか、再生可能エネルギー設備導入や外国人雇用支援を行う社会サポート事業を展開中です。

ヘッドウォータースは、「新技術の社会実装を通じて世界を変革する」をグループミッションに掲げ、技術で顧客の課題を解決するAIインテグレーターです。 「AIソリューション事業」を中核とし、コンサルティングから開発・運用までを一貫して支援する「AIインテグレーションサービス」を展開しています。あわせて、クラウド構築や導入支援を行う「DXサービス」、自社AIプラットフォーム「SyncLect」のライセンス提供を行う「プロダクトサービス」も提供中です。生成AIを活用したAIエージェントの開発から自社プロダクトの提供まで幅広く手掛けています。

HOYAは、「より良い未来のためにイノベーションを。」をビジョンに掲げ、光学技術を核としてメガネレンズや医療機器、半導体関連部材などを手掛ける精密機器メーカーです。事業紹介ページによると、事業は大きく「ライフケア」と「情報・通信」の2つの領域に分かれています。 ライフケア分野では、メガネレンズやコンタクトレンズ、医療用内視鏡、白内障用眼内レンズなどの開発・製造・販売を展開。提供商品には、独自の両面複合累進設計（BOOM）を採用した「HOYALUX（ホヤラックス）」シリーズのメガネレンズや、装着感にこだわった「hoyaONE（ホヤワン）」シリーズのコンタクトレンズなどがあります。一方、情報・通信分野で手掛けるのは、半導体用マスクブランクスやHDD用ガラスディスクなどの精密部材です。

養命酒製造は、「生活者の信頼に応え、豊かな健康生活に貢献する」という経営理念を掲げています。事業は、大きく「養命酒関連事業」と「くらすわ関連事業」の2つに分けられます。養命酒関連事業では、国内外への「養命酒」および酒類・食品の製造販売に加え、太陽光発電による売電と不動産賃貸を手がけています。くらすわ関連事業では、「くらすわ」ブランドによる直営商業施設の店舗運営とレストラン運営、通信販売を行っています。代表的な製品としては、第2類医薬品「薬用養命酒」、クラフトジン「香の森」、「養命酒製造クロモジのど飴」などの食品が挙げられます。なお、養命酒製造は2026年6月18日付で上場廃止となり、同年9月1日に株式会社ツムラの子会社となっています。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

六甲バターは、「健康で、明るく、楽しい食文化の提供によって社会に貢献する」という経営理念を掲げています。 事業内容は「チーズ」、「ナッツ」、「その他」の製品の製造・販売です。具体的な製品としては、看板商品とも言える「Ｑ・Ｂ・Ｂ ベビーチーズ」シリーズのほか、「チーズデザート６Ｐ」シリーズ、ナッツ・豆菓子などが挙げられます。なお、チーズ製品に関しては、神戸工場と長野工場にて製造、またナッツ製品については、2025年11月に完全子会社化したミツヤグループが製造販売を担っています。

湖池屋は、「常に安心できる商品を提供し、地球環境、人々の健康、社会的貢献を心掛ける。」という経営理念を掲げており、製品を通じた社会貢献を目指しています。 事業は大きく「国内事業」と「海外事業」に分けられ、国内事業では関東工場や京都工場、九州阿蘇工場など6拠点の自社工場でスナック菓子を生産し、国内市場へ供給しています。海外事業では、台湾での「カラムーチョ」ブランドの展開を軸に、ベトナムの自社工場での製造、タイやアメリカの現地法人を通じた販売を手がけています。具体的な製品としては、1962年発売の「湖池屋ポテトチップス」、プレミアムラインの「湖池屋プライドポテト」、辛味を効かせた「カラムーチョ」などが挙げられます。

フィットイージーは、24時間営業のアミューズメント型フィットネスクラブを運営する企業です。「新たなフィットネス文化の創造で世界を変えていく」をミッションに掲げ、多様なライフスタイルに寄り添う店舗展開を行っています。 主力のフィットネスクラブ事業では、24時間型フィットネスジム「FIT-EASY」を運営。マシン特化型トレーニング環境に加えて、ゴルフ練習用シミュレーター「FIT-GOLF」やセルフエステ機器、サウナ、コワーキングスペースといった幅広い付帯サービスを提供し、会員が「五感で楽しむフィットネス」を実現しています。 店舗展開における主要なビジネスモデルとして、直営店運営のみならずフランチャイズシステムの構築や加盟店支援を行い、全国規模での出店を加速させています。

筑波銀行は、「地域のために 未来のために」をパーパスに掲げ、茨城県を中心に地域の持続的成長を支える地方銀行です。 主力の銀行業では、法人・個人のお客さまに対して預金・融資・為替などの基本的な金融サービスを提供しています。法人向けには、融資にとどまらず事業承継・M&A支援やコンサルティングを通じて金融課題の解決をサポート。個人向けには住宅ローンのほか、投資信託や各種保険商品を活用した資産運用の提案を行っています。 さらに周辺事業として、連結子会社を通じたシステム開発や経営コンサルティング、投資運用なども展開。ICTを活用した業務効率化ソリューションや投資ファンドの運用など、グループ全体の総合力を活かした高度なサービスを提供できる点が強みです。

伯東は、エレクトロニクス専門商社とケミカルメーカーの機能をあわせ持つ独立系企業です。「顧客の進化を加速させるイネーブラーとしてかけがえのない存在になる」を2030ビジョンに掲げ、電子部品、電子・電気機器、ケミカルの3領域で事業を展開しています。 電子部品事業では、半導体デバイスやコネクタなどの電子コンポーネントを世界中から調達し提供。電子・電気機器事業では、半導体パッケージ製造装置や分析機器などを扱い、単なる販売にとどまらず、仕様のカスタマイズから導入後の保守点検までトータルで手掛けています。 さらに、ケミカル事業では石油化学プラントや紙・パルプ向けの工業薬品を自社開発し、自社ブランド化粧品「TAEKO」も取り扱っています。

東京エレクトロンデバイスは、「デジタルトランスフォーメーションを実現する製品・サービスを提供し高効率スマート社会の持続的発展に貢献する」をミッションに掲げる技術商社です。 主力事業は「半導体及び電子デバイス事業」と「コンピュータシステム関連事業（CN事業）」の2領域です。半導体事業では、国内外の先端半導体・電子部品の販売に加え、自社ブランド「inrevium」などの開発・製造を手掛けています。 一方、コンピュータシステム関連事業では、企業向けネットワーク・ストレージ・セキュリティ製品の提供から導入後の保守・運用監視までを一貫して展開しています。先進技術の提供を通じて企業のDXを包括的に支援する点が特徴です。

プログリットは、「世界で自由に活躍できる人を増やす」をミッションに掲げる英語コーチング企業です。 主要事業の英語コーチングサービスでは、専属コンサルタントが受講生の目標や課題に合わせてカリキュラムを設計し、面談やチャットフォローで学習継続を伴走支援する「プログリット（PROGRIT）」を提供しています。 周辺事業のサブスクリプション型英語学習サービスでは、ニーズに応じた多様なプロダクトを展開中です。具体的には、シャドーイング添削「シャドテン」、スピーキング特化「スピフル」、AI英会話アプリ「ディアトーク」などを手掛け、英語学習の多角的な支援を行っています。

古野電気は「安全安心・快適、人と環境に優しい社会・航海の実現」を事業ビジョンに掲げ、船舶用電子機器を主力とする総合エレクトロニクスメーカーです。事業領域は「舶用事業」と「産業用・その他事業」の2つに大別されます。 舶用事業では、大型商船向けの船舶用レーダーや船舶自動識別装置（AIS）、漁船向けの魚群探知機やソナーなど、安全な航行や効率的な漁獲を支える機器群を展開しています。一方の産業用・その他事業では、ETC車載器やGPS（GNSS）受信機、医療現場で用いられる生化学自動分析装置といった多角的な製品を提供しています。 世界初の魚群探知機実用化で培った技術力を強みに、現在では複数の主力製品で世界トップシェアを獲得するなど、グローバルな市場で確固たる地位を築いています。