情報通信業の企業一覧

NECソリューションイノベータは、NECグループの中核を担う国内有数のシステムインテグレーター（SIer）として、公共インフラから民間企業まで幅広い領域を支えています。最大の強みは、親会社であるNECが保有する世界トップクラスの生体認証技術やAI技術を、実社会のソリューションとして実装できる点にあります。官公庁や医療・通信などのインフラを担う「パブリック事業」を主力としつつ、製造業や金融機関のDXを推進する「エンタープライズ事業」などを幅広く展開しています。 最先端技術を駆使し、公共施設やオフィスの入退場管理など、複雑化する社会課題を解決するプロジェクトを数多く手掛けており、高度な技術と知見を確実に形にする力で持続的な事業成長を実現しているのが特徴です。

カオナビは「個の力から社会の仕様を変える」というパーパスを掲げ、HRテクノロジー業界において人事DXを全方位で支える事業を展開しています。主軸となるのは、顔写真とスキルを紐づけた直感的なUIで国内シェアNo.1を誇るタレントマネジメントシステム「カオナビ」です。これにより、現場マネージャー層が日常的に適材適所の配置や抜擢を行えるよう支援しています。また、人材データと経営数値を掛け合わせて迅速な経営判断を支援する予実管理システム「ヨジツティクス」も提供し、人の情報を経営の意思決定に直結させる仕組みを構築しているのが特徴です。なお、カオナビは2025年6月より上場廃止となりました。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

電通総研は電通グループの一員で、システムインテグレーター（SIer）業界に属する大手企業です。 「HUMANOLOGY for the future（人とテクノロジーで、その先をつくる）」というビジョンを掲げ、人とテクノロジーの融合で未来の社会課題解決を目指しています。「シンクタンク」「コンサルティング」「システムインテグレーション」の3つの機能を連携させたビジネスモデルで、企業や生活者の課題解決を総合的に支援しています。主な事業セグメントとしては「金融ソリューション」「ビジネスソリューション」「製造ソリューション」「コミュニケーションIT」の4つを展開。特に金融機関の基幹システムや製造業領域において深い業務知識と実装力を有しており、マクロな洞察力とマーケティング知見を掛け合わせた三層構造によって他社には模倣困難な独自の優位性を確立しているのが特徴です。

伊藤忠テクノソリューションズは「Challenging Tomorrow's Changes 変わっていく。挑んでいく。」という企業理念のもと、ITコンサルティングからシステム構築、運用・保守までをワンストップで提供しています。特定のメーカーに縛られない「マルチベンダー」として、最先端技術を目利きし、顧客に最適なソリューションを組み合わせて提供しているのが特徴です。「情報通信」「エンタープライズ」「リテール＆サービス」「広域・社会インフラ」「金融」のフロント事業を展開し、幅広い業界のDX推進や基幹システム構築を支援しています。 なお、伊藤忠テクノソリューションズは2023年度より上場廃止となりました。非上場企業については、法令上、IR情報の開示義務がないため、上場廃止以降の最新情報が取得できていない場合があります。

MIXIは「人と人を繋ぐ技術」を軸に、「豊かなコミュニケーション」の創出を推進している企業です。デジタルエンターテインメント領域では、スマホアプリ「モンスターストライク」やSNS「mixi」などを提供し、そこで培った「熱狂を分かち合う場」の創出ノウハウを他領域にも応用しています。スポーツ事業では、スポーツベッティングサービス「TIPSTAR」やプロバスケットボールチーム「千葉ジェッツ」、サッカーチーム「FC東京」の運営を手掛け、ライフスタイル事業では写真共有アプリ「家族アルバム みてね」などのサービスへと領域を拡大。広告依存度を抑えたコミュニティ設計を強みとしており 、既存の枠にとらわれない独自のサービスを全方位から創出しているのが特徴です。

さくらインターネットは、「『やりたいこと』を『できる』に変える」という理念を掲げ、クラウドサービスやレンタルサーバーをはじめとしたデジタルインフラ事業を展開する情報通信企業です。 サービスの開発から運用までを自社で一貫して行う「自前主義」を強みとし、その高い技術力を背景に、ガバメントクラウドに選定された「さくらのクラウド」や、生成AIの活用に欠かせない「高火力シリーズ」「さくらのAI」などを展開しています。 さらに、手軽にサイトを運営できる「さくらのレンタルサーバ」や、OSやアプリを自在にカスタマイズできる「さくらのVPS」といった多彩なサービスを揃えており、個人ブログから政府機関まで、日本のデジタル社会を根底から支えています。

ラクスは、「ITサービスで企業の成長を継続的に支援します」というミッションのもと、企業の業務効率化を支援するクラウドサービスを展開する企業です。 事業構成はクラウド事業とIT人材事業の2本柱で、経費精算や請求書発行、勤怠管理、問い合わせ対応などの業務を効率化する「楽楽クラウド」、メール配信システムの「ブラストメール」「ブラストエンジン」などを自社で企画・開発・運用しています。また、経理担当者向けメディア「経理プラス」などのオウンドメディアも運営しています。

ネットワンシステムズは、「人とネットワークの持つ可能性を解き放ち、伝統と革新で豊かな未来を創る」をPurpose（志・大義）に掲げ、先進ICTシステムに不可欠なソリューションをマルチベンダ環境で提供するネットワークインテグレータです。 主力事業では、ネットワーク・セキュリティ・プラットフォームなどの情報通信機器を扱う「機器商品群」と、コンサルティングから保守・運用管理までをカバーする「サービス商品群」を軸に、大手民間企業や通信事業者、官公庁・自治体など幅広い顧客にICT基盤を提供しています。また、グループ会社を通じて、パートナー企業向けの再販・販売支援事業や、ICT機器の第三者保守・レンタル・再生品販売事業も展開しています。

BIPROGYは「個人の尊重とチームワークの重視」という理念を掲げ、ICTインフラやシステムサービスの提供、ソフトウェア・ハードウェアの販売を行うITサービス企業です。「社会の課題を解決する仕組みを作る会社」への転換期にあり、多様なサービスをデジタルコモンズとして創造・提供し、持続可能な社会の実現を目指しています。金融分野ではオープン勘定系システム「BankVision」、製造分野では基幹業務を一元管理する「Hybrish」、流通分野では小売業向け発注予測システム「AI-Order Foresight」、公共分野ではデータ流通サービス「Dot to Dot」などを展開。各業界の課題解決に幅広く貢献しているのが特徴です。

NECネッツエスアイは、NECグループに属するシステムインテグレーター（SIer）です。2025年7月に発足した中間持株会社「NESICホールディングス」の傘下に入り、グループの中核企業として幅広いフィールドで多様な社会課題の解決に取り組んでいます。 DXソリューション事業では、主に企業や自治体向けに働き方改革やDX／ICTインテグレーション・サービスのソリューション、BPOサービスを提供し、現場に根ざした高度なIT運用サービスや独自のマルチクラウドサービスを加速させて顧客の課題解決支援しています。 システムズエンジニアリングサービス事業では、通信事業者や公共・社会基盤分野向けに、高信頼かつレジリエントな大規模・広域ICTインフラに関するシステム構築およびDXを含むネットワークインテグレーション・サービスを提供しています。 情報通信ネットワークやICTシステムの構築から通信インフラ工事、運用・保守までをワンストップで実現できる業界唯一の強みを持っているのが特徴です。

日立ソリューションズは、日立グループの中核を担うシステムインテグレーター（SIer）として、企業や官公庁のDX（デジタル変革）をコンサルティングからシステム開発、運用まで一貫して支援しています。セキュリティ、スマートライフ、産業イノベーション、サステナブルシティなど幅広い事業を展開しており、独自の「PBI（公開型生体認証基盤）」といった先進技術や、自社開発のプロダクトを多数保有している点が強みです。創業時から受け継ぐ「和・誠・開拓者精神」を大切にし、技術を駆使して社会インフラの基盤整備から企業のDX推進までを多角的に支えるエコシステムを構築しているのが特徴です。 日立ソリューションズは非上場です。非上場企業については、法令上IR情報開示義務がないため、一部最新情報が取得できていない場合があります。

アズビルは「人を中心としたオートメーション」という理念を掲げ、建物や工場の自動制御を通じて、人々の安心・快適と地球環境への貢献を目指す企業です。 事業は主に3つの領域で構成されています。まず、オフィスビルや病院の空調・防災を制御し、快適な空間と省エネを両立する「ビルシステム事業」です。次に、化学プラントや製造工場において、装置の稼働監視や精密な温度制御を行う「アドバンスオートメーション事業」を展開。そして、水道やガスの検針メーターなど、生活インフラを支える「ライフライン事業」を担っています。 各現場に設置されたセンサーやバルブ等の機器から得られるデータを活用し、エネルギーの最適化や生産性の向上をデジタル技術で支えているのが強みです。

グリーホールディングスは、「ゲーム・アニメ事業」と「メタバース事業」を中核として展開する、総合インターネット企業です。ゲーム事業では、「ヘブンバーンズレッド」や「アナザーエデン 時空を超える猫」などのヒット作を自社開発。高い技術力で世界に通用する作品を生み出し続けています。メタバース事業では、スマホ向けメタバースアプリ「REALITY」の提供やVTuber事務所の運営を行い、グローバルにシェアを広げています。さらに、アニメ製作やグッズ販売を行うIP事業、メディア運営などのDX事業、有望なスタートアップを支援する投資事業まで、長年培ってきた技術力を武器に多角的な事業を展開し、独自の立ち位置を築いているのが特徴です。

TISIは、ミッションとして「ムーバーとして、未来の景色に鮮やかな彩りを」を掲げ、デジタル技術で社会課題の解決を目指す企業です。 事業領域は、オファリングサービスと、金融IT、産業ITの3領域を中心に、広域ITソリューション、BPM、その他の事業で構成されています。 提供サービスは、クレジットカードなどの決済分野を中心としたフィンテックサービス、企業の業務プロセスのデジタル化を支援するコンサルティングサービス、物流・エネルギー・公共分野向けの広域ITソリューションが中心です。 なお、旧TISは2026年7月1日より「TISI」に社名が変更されました。

Skyは「青空のごとく大きな考えでシステムを創る」という理念のもと、ICTソリューションとシステム開発の二軸で事業を展開しています。自社パッケージ商品では国内シェア1位の「SKYSEA Client View」を筆頭に、企画から販売、サポートまで一貫して提供しているのが強みです。また、システムインテグレーションやソフトウェアの評価・開発を通じ、企業のIT基盤を広範に支えています。最大の特徴は、収益をプロモーションや人材へ再投資する独自モデルです。独立系ならではの迅速な意思決定で、受託開発に留まらない独自の立ち位置を確立しています。

LINEヤフーは、「WOW Our Users!」というミッションを掲げ、検索・SNS・決済など、暮らしに関する幅広いサービスを提供しています。主にインターネット広告事業やイーコマース事業、および会員サービス事業などを展開しています。コミュニケーションアプリ「LINE」は、月間利用者数9,800万人にのぼり、総合インターネットサービス「Yahoo! JAPAN」の登録者数は7,100万人超です。LINEヤフーは、生活インフラのすべてを自社のアセットで完結させている、国内唯一の複合プラットフォームになります。1億人規模のユーザー基盤を持ち、公共性の高いデジタルインフラとしての地位を確立しているのが特徴です。

SHIFTは「新しい価値の概念を追求し、誠実に世の中に価値を提供する」という理念のもと、IT人材不足や多重下請け構造などの社会課題を解決し、「無駄のないスマートな社会の実現」を目指しています。具体的には、ソフトウェアのテスト・品質保証を起点に、企画・要件定義などの上流工程から、開発、運用、セキュリティ、カスタマーサポートまで、ITシステムの全工程を網羅する幅広い領域で事業を展開しています。 独自の検定とツールで標準化された高品質な「ソフトウェアテスト・品質保証」を軸に、品質コンサルティング、AI駆動開発、システム刷新など、顧客の「売れるサービスづくり」を一気通貫で支援しています。

大塚商会は、多くの企業に情報・通信技術の革新によってもたらされる新しい事業機会や経営改善の手段を具体的な形で提供し、企業活動全般にわたってサポートする企業です。 IT機器やシステムの提案・導入を担う「システムインテグレーション事業」と、導入後の保守・運用支援を行う「サービス＆サポート事業」を柱に、特定メーカーに偏らない独立系ソリューションプロバイダーとして事業を展開しています。 オフィス用品通販サービス「たのめーる」や、企業の総務・人事・情報システムなどを支援するITサポートサービス「たよれーる」を通じて、企業のIT活用と業務効率化を一貫して支援しています。

サイボウズは、「チームワークあふれる社会を創る」というビジョンのもと、チーム内の情報共有を支えるソフトウェア開発を展開する情報・通信業界のリーディングカンパニーです。事業の主軸はクラウドサービス（SaaS）であり、ノーコードで業務アプリが作れる「kintone」は、企業のDXを加速させるプラットフォームとして高いシェアを誇ります。 このほかにも、大企業向けの「Garoon」や中小企業向けの「サイボウズ Office」など、組織規模に応じた製品を幅広く提供しているのが特徴です。自社で培った「チームが自ら動く仕組み」を製品やサービスに反映することで、世界中のチームの生産性向上を支援しています。

Sansanは「出会いからイノベーションを生み出す」をミッションに掲げ、名刺を起点としたビジネス情報のデータ化と活用を支援する事業を展開しています。 主力の営業DXサービス「Sansan」は、社内に眠る名刺情報を集約・共有し、人脈を組織の資産に変えることで営業機会の最大化を支援します。個人向けには、名刺をスキャンするだけで正確な連絡先管理ができる名刺アプリ「Eight」を提供し、ビジネスパーソンのネットワーク形成を支えています。 さらに、請求書の受領から支払・保管までをオンラインで完結させる「Bill One」により、経理部門のペーパーレス化を推進しています。名刺や請求書といったアナログな情報をデジタルでつなぎ、企業の働き方を根底から変えるビジネスインフラを構築しています。