株式会社構造計画研究所

構造計画研究所の平均年収は、2025年6月期の有価証券報告書によると1,056万円です（単体）。直近5期では、2021年6月期の860万円から876万円、986万円、1,031万円、1,056万円と増加が続き、この間で196万円伸びました。平均年齢は41.7歳から41.8歳の範囲で推移しており、年齢構成が大きく変わらないまま年収が伸びているかたちです。

情報通信業の同年齢帯の相場は762万円で、構造計画研究所の1,056万円はこれを293万円ほど上回ります。倍率にすると約1.4倍で、業界のなかでは高水準です。

一点補足すると、この1,056万円は構造計画研究所単体の数値です。2024年7月にホールディングス体制へ移行しているため、応募先が本体かグループ会社かは求人を見る際に確認しておくとよいでしょう。

なお、平均年収は従業員の年齢構成に大きく左右されるため、FactBoardでは単純な業界平均ではなく、厚生労働省の統計に基づく同年齢帯の賃金カーブと比較しています。

※本ページは端数処理を行っており、実際の算出結果と表記に微小な差額が生じることがあります。

構造計画研究所の推定年収の中央値は、20代前半で544万円、20代後半で678万円、30代前半で774万円、30代後半で888万円、40代前半で1,001万円、40代後半で1,061万円、50代前半で1,148万円です。節目で見ると、700万円台に届くのが30代前半、800万円台が30代後半、1,000万円台に乗るのは40代前半という並びになっています。

全社平均の1,056万円と中央値が重なるのは40代前半から40代後半にかけてで、30代の中央値はこれを下回りますが、水準が低いという意味ではありません。年収の分布は高い側に裾が伸びるため、中央値は平均より低く出るのが一般的です。

また、40代前半の推計レンジは724万〜1,546万円と同年代内でも幅があり、この幅は年代が上がるほど広がる傾向にあります。構造計画研究所は職種別の年収を公表していませんが、職種ごとに求める経験や要件が異なることが影響していると考えられます。

なお、この数値は有価証券報告書に記載された平均年収と、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年代別賃金カーブを基にFactBoardが独自に推計した参考値です。実際の提示年収は職種や選考結果によって異なるため、目安としてご覧ください。

構造計画研究所と近い年収帯には、NTT（1,056万円・41.4歳）、KDDI（1,051万円・42.3歳）、大塚商会（1,027万円・42歳）などが並びます。近い水準に複数社が集まるため、金額の差そのものより、その水準にどの年齢層で届いているかを見るほうが実態をつかみやすくなります。

これらの企業の平均年齢を見ると、構造計画研究所が41.8歳、NTTが41.4歳、KDDIが42.3歳、大塚商会が42歳であり、いずれも1歳以内の差に収まっています。このことから、同社は同程度の年収帯の企業群のなかで標準的なスピードでこの給与水準へ達していることが分かります。また、情報通信業における同年代の平均相場である762万円を大幅に超えており、業界内でも高水準です。

年収帯が近くても、長年の勤務の積み重ねで到達する水準なのか、比較的短い在籍期間で目指せる水準なのかで意味合いは変わります。20代後半から30代で転職を検討する人にとっては、後者のほうが、入社後に同水準へ届くまでの時間を読みやすいといえるでしょう。

なお、ここで並べたのは平均年収が近い企業であり、事業内容が近いとは限りません。