日本製鉄株式会社

日本製鉄の平均年収は、2026年3月期の有価証券報告書によると908万円です（単体）。直近5年を見ると、2022年3月期の535万円から824万円、829万円、905万円と動き、2026年3月期に908万円へ達しました。なお、2022年3月期までは役職者を除いた算出で、2023年3月期から役職者を含む算出に変わっており、535万円と824万円の差にはこの変更が含まれます。

役職者を含む算出に変わった2023年3月期以降では、824万円から908万円へ84万円の増加です。2022年3月以降の5期で38.5歳から41.3歳へ上がっており、給与水準の引き上げ、年齢構成の変化、算出対象の変更が重なった数字として見るのが正確です。

業界内での立ち位置を見ると、製造業の同年齢帯の相場は599万円で、日本製鉄の908万円はこれを309万円上回ります。倍率にすると1.5倍であり、業界のなかでは高い水準です。

なお、年齢構成が異なる企業を平均年収だけで比べると実態を見誤るため、FactBoardでは厚生労働省の統計を基にした同年齢帯の賃金カーブとの比較で水準を示しています。

日本製鉄の推定年収の中央値は、20代前半で499万円、20代後半で604万円、30代前半で704万円、30代後半で801万円、40代前半で870万円、40代後半で908万円、50代前半で934万円となっています。

節目で見ると、600万円台に届くのが20代後半、700万円台が30代前半、900万円台に乗るのは40代後半という並びです。全社平均の908万円と中央値が重なるのも40代後半ですが、これは水準が低いという意味ではありません。年収の分布は高い側に裾が伸びるため、中央値は平均より低く出るのが一般的です。

また、同じ年代のなかにも幅があり、たとえば40代前半の推計レンジは629万〜1,344万円と、年代が上がるほど幅は広がる傾向にあります。日本製鉄の場合、この幅は担う事業領域（製鉄、エンジニアリング、ケミカル＆マテリアル、システムソリューション）や職務ごとの専門性の違いを反映したものです。

なお、ここで示した年代別の金額は、有価証券報告書に記載の平均年収に厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年代別賃金カーブを重ねてFactBoardが独自に推計したものです。あくまで参考値であり、実際の提示年収は職種や選考結果によって異なります。

製造業のなかで日本製鉄の908万円に近い水準にあるのは、AGCの905万円（43.4歳）、三菱電機の913万円（40.5歳）、カゴメの903万円（42.4歳）です。900万円台に複数社が並ぶため、単なる金額比較以上に平均年齢との組み合わせで実態を把握することが大切です。

日本製鉄の平均年齢41.3歳は、AGCより2.1歳、カゴメより1.1歳低く、同じ水準に比較的若い年齢構成で届いていることが分かります。三菱電機の40.5歳とはほぼ並ぶ位置にあり、日本製鉄はこの年収帯のなかでは年齢に対して標準からやや若い側に位置しているといえます。そのうえで908万円という年収は、製造業の同年齢帯の相場599万円を大きく上回り、業界のなかでは高水準の年収帯です。

同じ900万円台でも、そこに何歳で到達しているかで転職後の見通しは変わります。30代で転職を検討する人にとっては、平均年齢の若い企業のほうが、入社後に同水準へ届くまでの時間を読みやすいといえるでしょう。

なお、ここで並べた3社は年収帯が近い企業として挙げたもので、事業内容が近いとは限りません。