運輸業、郵便業の企業一覧

全日本空輸は、「安心と信頼を基礎に、世界をつなぐ心の翼で　夢にあふれる未来に貢献します」というグループ経営理念のもと、空からはじまる多様なつながりを創り、社員やお客さま、社会の可能性を広げていくことを目指す航空会社です。 国内線・国際線を軸とした旅客・貨物の運送を担う「航空輸送事業（主要事業）」と、それに付随する航空機の整備やグランドハンドリングなどの「附帯事業（周辺事業）」を展開しています。 航空輸送事業では、日本の主要都市や世界各都市を結ぶ「ANA国内線・国際線定期便」や、国際航空貨物サービスである「ANA Cargo」、附帯事業においては、「ANAマイレージクラブ」の運営や「空港ラウンジサービス」などを通じて、快適な移動と顧客体験を一貫して支援しています。

商船三井は、「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます」という企業理念のもと、さまざまな社会インフラ事業を展開し、グローバルな成長を目指す海運会社です。 鉄鉱石や原油などの資源・製品輸送を担う「海運事業」を主軸に、カーボンソリューションや洋上風力発電、LNGインフラなどの「エネルギー事業」、さらに不動産やクルーズといった非海運分野の周辺事業なども幅広く展開しています。 主なサービスとして、世界最大規模の船隊を備える「ドライバルク船（ばら積み船）」や「オープンハッチ船」による海上輸送サービスをはじめ、「にっぽん丸」「MITSUI OCEAN FUJI」によるクルーズサービス、オフィスビルや商業施設の開発・運営を行う不動産サービスなどがあります。

近鉄グループホールディングスは、経営理念として『「いつも」を支え、「いつも以上」を創ります。』を掲げ、この理念のもと共創による豊かな社会の実現を目指しています。 鉄道事業を中心とする運輸、不動産、国際物流、流通、ホテル・レジャーの5つの事業領域でグループ約250社を統括しています。事業運営は近畿日本鉄道（鉄軌道・バス・タクシー等）、近鉄不動産（不動産販売・賃貸）、近鉄エクスプレス（航空・海上物流）、近鉄百貨店・近鉄リテーリング等（百貨店・ストア）、近鉄・都ホテルズやKNT-CTホールディングス等（ホテル運営・旅行業）といったグループ会社が担い、近鉄グループホールディングス自身は、経営方針の立案やグループ各社の連携調整、資源の有効活用や新規事業の検討を担っています。

日本郵船は、グループ企業理念として「Bringing value to life.」を掲げる、1885年創業の総合物流企業グループです。 事業構成は定期船・航空運送・物流・自動車・ドライバルク・エネルギー・その他の7部門です。主要事業の物流事業では、郵船ロジスティクスを中心に海上・航空・陸上を組み合わせた複合輸送や倉庫運営、サプライチェーンマネジメントを担っています。 そのほか、自動車専用船による完成車輸送や、LNG船・タンカーによるエネルギー輸送、さらには洋上風力発電支援や宇宙関連事業など、従来の海運・総合物流の枠を超えた新規事業領域への展開も進めています。

日本航空（JAL）は、パーパス・ビジョンに「多くの人々やさまざまな物が自由に行き交う、心はずむ社会・未来を実現し、世界で一番選ばれ、愛されるエアライングループを目指します」と掲げている航空会社です。 事業領域は、JALグループ早わかりによると、「フルサービスキャリア（FSC）事業」や「ローコストキャリア（LCC）事業」、「貨物郵便事業」といった航空旅客・貨物事業が主軸です。周辺事業として顧客基盤やアセットを活かした「マイル/金融・コマース事業」を展開しています。 「国内線・国際線航空輸送サービス」や「航空貨物輸送サービス」を提供するほか、日常生活を豊かにする「JALマイレージバンク（JMB）」や「JALカード」などのマイレージ・ライフスタイルサービスを通じて、航空を軸とした幅広い価値を提供しています。

西日本旅客鉄道（JR西日本）は「もっとつながる。未来が動き出す。」というミッションを掲げ、西日本エリアにおける人々の移動と生活を支える事業を展開しています。山陽・北陸新幹線や在来線を軸に、バスやシェアサイクルをデジタルでつなぐ「スムーズな移動」を提供。また、駅ビル（ルクア大阪、ジェイアール京都伊勢丹など）やホテル、マンション開発など、改札を出た後のあらゆるシーンを豊かにする「街づくり」に力を入れています。「いつもの移動」を支える安定感と、駅を中心とした「新しい便利さ」を生み出す多角的なビジネスで、地域全体の活気を支えているのが特徴です。

ロジスティードは「未知に挑む。」というブランドプロミスを掲げ、3PLを主軸に展開する総合物流企業です。旧日立物流が米投資ファンドKKRの傘下に入り、経営再編を経て2023年2月に上場廃止、同年に現社名へと刷新しています。この再編に伴い、2023年3月期より第1期として連結財務諸表が作成されています。 事業面では3PLのパイオニアとして、荷主の物流業務を一括受託し、サプライチェーン全域の最適化を支援しています。世界30の国と地域に広がるネットワークと、旧日立物流時代から培った高度なIT技術、コンサルティング力を融合させているのが強みです。単なる輸送に留まらず、経営課題の解決までを担う「ロジスティクスを超えた（Exceed）」変革を推進しています。