株式会社三井ハイテック

三井ハイテックの平均年収は、2026年1月期の有価証券報告書によると712万円です（単体）。直近5年を見ると、2022年1月期の633万円から616万円、642万円、687万円と推移し、2026年1月期に712万円へ達しました。4年間で79万円増加しており、年収は上昇傾向にあります。この間、平均年齢は40歳から38.9歳へと若返っているため、単に高年齢化に伴って年収が引き上げられたわけではないことが分かります。

製造業の同年齢帯の相場は578万円で、三井ハイテックの712万円はこれを約133万円上回り、倍率にすると1.2倍に達します。製造業は事業内容によって給与に差が出やすいですが、三井ハイテックはそのなかでも高水準です。モーターコアなどの高精度加工や金型開発を担う技術系職種が中心の事業構成であり、専門性を要する仕事内容を踏まえると、高水準な給与体系にも納得がいきます。

平均年収は従業員の年齢構成に大きく左右されるため、FactBoardでは単純な業界平均ではなく、厚生労働省の統計に基づく同年齢帯の賃金カーブと比較しています。

※本ページは端数処理を行っており、実際の算出結果と表記に微小な差額が生じることがあります。

三井ハイテックの推定年収の中央値は、20代前半で415万円、20代後半で499万円、30代前半で577万円、30代後半で652万円、40代前半で704万円、40代後半で730万円、50代前半で746万円です。500万円台に届くのが30代前半、600万円台が30代後半、700万円台に乗るのは40代前半です。

中央値が全社平均の712万円を超えるのは40代後半にかけてですが、若年層の給与水準が低いわけではありません。年収分布は高い側に裾が伸びるため、中央値が平均値を下回るのは一般的です。むしろ、20代前半から50代にかけて右肩上がりに伸び続ける点に、三井ハイテックの給与カーブの大きな特徴があります。

同年代でも幅があり、40代前半の推計レンジは509万〜1,088万円で、年代が上がるほど幅は広がる傾向です。三井ハイテックは職種別の年収を公表していないため内訳までは確認できませんが、役職や経験年数に応じた差がレンジの広がりに反映されているとみられます。

なお、この数値は有価証券報告書に記載された平均年収と、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年代別賃金カーブを基にFactBoardが独自に推計した参考値です。実際の提示年収は職種や選考結果によって異なるため、目安としてご覧ください。

同業界では、ニレコ（711万円・48.6歳）、マツダ（711万円・42.5歳）、日本製鋼所（713万円・38.8歳）などが、三井ハイテック（712万円・38.9歳）に近い年収帯に集まっています。700万円台に複数社が並ぶため、金額の差だけでは実態は見えません。重要なのは金額と平均年齢の組み合わせです。

たとえば、ニレコ（711万円・48.6歳）は金額面でほぼ同水準ですが、平均年齢は三井ハイテックより9.7歳高くなっています。つまり、三井ハイテックのほうがより若い年齢で同等の年収水準に達しているといえます。さらに、製造業の同年齢帯の相場である578万円と比較しても、三井ハイテックの712万円は十分に高水準です。

同じ700万円台でも、そこに何歳で到達しているかで、転職後の見通しは変わります。30代で転職を検討する人にとっては、平均年齢の若い企業のほうが、入社後に同水準へ届くまでの時間を読みやすいといえるでしょう。

なお、ここで並べた3社は年収帯が近い企業として挙げたもので、事業内容が近いとは限りません。