双日株式会社

双日の平均年収は、2026年3月期の有価証券報告書によると1,257万円です（単体）。直近5期では、2022年3月期の1,038万円から1,208万円、1,247万円、1,274万円と上がり、2026年3月期は1,257万円と前期をやや下回りました。それでも5期を通じた伸びは219万円です。同じ期間に平均年齢は41.8歳から40.5歳へ下がっており、社員層が若くなりながら水準は上がっています。年齢構成による見かけの上昇ではありません。

卸売業の同年齢帯の相場は569万円で、双日の1,257万円はこれを687万円上回ります。倍率にすると2.2倍で、業界のなかでは高水準です。双日は自動車、航空・社会インフラ、エネルギー・ヘルスケアなど7分野を主軸に、商取引と事業投資をグローバルに手掛ける総合商社です。海外案件をはじめ高い専門性を求める職務が中心であり、この年収の位置づけと整合します。補足すると、この1,257万円は双日単体の数値です。事業の多くをグループ会社が担うため、応募先が本体かグループ会社かで前提が変わる点は、求人を見る際に押さえておきたいところです。

なお平均年収は年齢構成に左右されるため、FactBoardでは厚生労働省の統計による同年齢帯の賃金カーブと比較しています。

※本ページは端数処理を行っており、実際の算出結果と表記に微小な差額が生じることがあります。

双日の推定年収の中央値は、20代前半で721万円、20代後半で901万円、30代前半で1,005万円、30代後半で1,095万円、40代前半で1,151万円、40代後半で1,213万円、50代前半で1,455万円、50代後半で1,411万円です。節目で見ると、900万円台に届くのが20代後半、1,000万円台に乗るのが30代前半、1,200万円台が40代後半です。

全社平均の1,257万円を中央値が上回るのは50代前半からですが、これは水準が低いという意味ではありません。年収の分布は高い側に裾が伸びるため、中央値は平均より低く出るのが一般的です。むしろ30代前半で1,000万円台に届く点が、双日の年収カーブの特徴といえます。同年代でも幅があり、40代後半の推計レンジは857万〜1,931万円と開きます。双日は職種別の年収を公表していないため内訳までは確認できませんが、募集要項では本部や職種ごとに求める経験や要件が異なり、提示条件も応募先によって変わります。

なお、この数値は有価証券報告書の平均年収に、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の年代別賃金カーブを重ねてFactBoardが独自に推計した参考値です。実際の提示年収は職種や選考結果によって異なります。

双日の1,257万円という水準は、業界内でも高い部類です。比較対象として並ぶ阪和興業（997万円・37.4歳）や明和産業（935万円・42.5歳）を上回りますが、金額だけを見比べても実態はつかめません。同じ金額でも、社員が何歳でそこに届いているかによって意味が変わるためです。重要なのは金額と平均年齢の組み合わせです。阪和興業は平均年齢が37.4歳と双日より3歳ほど若く、同年齢帯でそろえれば差は縮まる可能性があります。一方、平均年齢が近い初穂商事（544万円・41.2歳）とは713万円の差があり、年齢構成が似ていても会社により水準は大きく変わります。

比較対象の平均年齢は37〜45歳と幅がありますが、双日の40.5歳はその中央付近です。標準的な年齢構成でこれだけの差がつくということは、応募者から見れば、特定の年代まで待たずに高い水準へ届きやすいことを意味します。同年齢帯の卸売業相場569万円も大きく上回っており、入社後の年収の見通しは立てやすい部類といえます。

なお、ここで並べたのは近い年収帯や同じ業種区分の企業であり、事業内容が近いとは限りません。