【転職難易度A】大塚商会に転職するには？選考対策と応募条件、中途採用情報を解説！

大塚商会の選考対策

大塚商会の選考は、書類選考、筆記試験・適性検査、複数回の面接という流れで進みます。選考対策の要は、1社のお客様と長く広く付き合い、それを少ない人数で回すという会社の方向に、自分の経験を重ねて語れるかにあると読み取れます。「オフィスまるごと」の経営戦略、導入後を支えるストック型の事業、1人当たりの生産性という3つの軸に共通するのが、この一点だからです。

この章では、選考フローに続いて、公式情報から読み取れる選考の落とし穴、面接の想定質問、志望動機の組み立て方を順に解説します。応募は中途採用サイトの募集職種から、職種を1つ選んでエントリーする形です。

選考フロー

大塚商会の選考は、エントリー後に書類選考、筆記試験・適性検査、複数回の面接を経て内定に至ります。採用フローには、部門・職種・支店によって若干プロセスが異なる場合があると記載されています。コーポレートサイトの採用についてによれば募集部門ごとに説明会・選考を行っており、職種によって流れが違う場合があるためです。

書類選考の結果は2週間以内にメールで届きます。面接は「複数回」と示されており、具体的な回数は公表されていません。内定後は、入社（希望）日や勤務先などを相談したうえで決定します。採用FAQによると、配属・勤務地は選考時と内定通知時に伝えられます。

職種の併願や再受験は原則としてできないため、17職種のどれに応募するかを最初に1つに絞ることが選考準備の第一歩になります。応募は中途採用サイト（募集職種）のエントリーフォームから行い、直接の持参やメールでの連絡は原則として受け付けていません。 結果はメールで届くため、登録アドレスに誤りがないか注意しておくと安心です。

出典：
大塚商会「採用フロー」
大塚商会「採用について」
大塚商会「採用FAQ」
大塚商会「募集職種」

大塚商会のよくある選考の落とし穴

大塚商会の選考を受けるうえでは、応募者が陥りがちな「選考の落とし穴」を把握しておくことが大切です。ここでは有価証券報告書や求人などの公式情報をもとに、評価されにくいアピールと評価につながる伝え方の違いについて解説します。なお、以下は採用情報から読み取れる評価軸に対する考察であり、実際に公表された選考基準ではありません。

「この商材・この分野を専門で極めたい」とだけ語ってしまう

特定の商材や分野への専門志向を中心に語ると、1社のお客様に複数の商材を組み合わせて提案する役割とずれて受け取られる可能性があります。専門性は、「◯◯の導入をきっかけに、同じお客様へ△△や□□も提案し、取引商材を◯種類に広げた」のように、入口の専門と広がった先を対で語るほうが、会社の方向と重なりやすくなります。

有価証券報告書（2025年12月期）には、「オフィスまるごと」お任せいただけるお客様のパートナーを目指すと明記されています。統合報告書2026によると、中・長期経営方針のKPIには1企業当たりの売上高を置き、2025年は373万円で前年比12.0%増でした（KPI目標は+3.0%）。募集要項は、エリア営業を取り扱う商品・サービスの全てを提案する総合窓口と位置づけ、17職種のうち7職種が他部署やSE、社外との連携を業務に明記しています。

会社は、1社のお客様との取引を複数の商材やサービスへ広げる方向に力を入れていると読み取れます。専門領域ごとに募集される職種に応募する場合も、その専門を入口に、提案や支援をどこまで広げたかまで語れるかが分かれ目になると考えられます。

参考：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「募集要項」

PCや複合機などを売った台数や金額だけで実績を語ってしまう

更新需要のような一時の販売実績を中心に語ると、会社が強めている導入後に支え続ける力が伝わりにくくなります。販売実績そのものは伝えたうえで、その後の保守や追加提案、継続取引につなげたところまで語るほうが、評価軸に沿いやすくなります。

統合報告書2026は、2026年にS&S事業（サービス＆サポート事業）に一層磨きをかけ、継続的にお客様を支える体制を強化すると述べています。有価証券報告書（2025年12月期）によると、2026年のスローガンは「お客様に寄り添い、AIとセキュリティでお客様と共に成長する」です。2025年12月期のSI事業（システムインテグレーション事業）の売上高は9,029億1,500万円（前年同期比24.1%増）で、パソコンが更新需要を捉えた伸びでした。一方、S&S事業も4,198億7,500万円（同10.5%増）と伸びています。

SI事業の大きな伸びは数年に一度の更新需要によるもので、需要が一巡したあとの収益を支えるのが、導入後の保守やサポートを担うS&S事業だと位置づけられていると読み取れます。

統合報告書2026のトップメッセージは、Windows 10サポート終了後も2025年第4四半期・2026年第1四半期の営業利益が成長したとしており、2026年3月にはたよれーる ビジネスAIエージェントの提供も始まりました。募集要項を見ると、17職種のうち7職種が導入後の稼働・保守・定着までを業務に含めています。

会社は、更新需要が一巡したあとの成長を、販売後の支援で支えようとしていると読み取れます。 台数や金額に絞った実績は、この方針の半分にしか応えていないと受け取られる可能性があります。

参考：
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「募集要項」

人手と時間をかけて丁寧に対応した話を強みの中心として語ってしまう

手間を惜しまない姿勢を強みの中心に置くと、会社が測っている1人当たりの生産性という指標と噛み合わないと受け取られる可能性があります。 同じ人数・時間でより多くの顧客に対応できるようにした工夫を示すほうが、評価軸に合いやすくなります。

統合報告書2026は人材戦略のKGI（最終的な到達目標を測る指標）を1人当たりの生産性とし、人員計画は生産性向上に留意しながら微増とする方針です。過去10年平均で、1人当たり売上高は+5.5%、1人当たり営業利益は+7.1%伸びた一方、人員の伸びは+1.9%にとどまります。2025年の社員1人当たり営業利益（単体）は979万8,000円です。2025年からは、AIエージェント（デジタルワーカー）6名が見積作成や受注業務などを担うパイロット運用も始まりました。中途採用情報でも、営業DXを実現するAI活用の企画・推進業務を募集しています。

会社は人を増やすより、1人当たりの成果を伸ばす方向に重心を置いていると読み取れます。丁寧さを語る場合は、それを効率よく実現した工夫とあわせて伝えると、評価軸に沿いやすくなります。

参考：
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「中途採用情報」

大塚商会の想定質問

ここでは、有価証券報告書や統合報告書、募集要項から読み取れる評価軸をもとに、大塚商会の選考で聞かれる可能性が高い質問を編集部が想定してまとめました。実際の質問は職種や面接官によって異なるため、見られている観点を押さえたうえで、自分の経験に置き換えて準備してください。

Q1．担当したお客様に、最初の商談とは別の商材やサービスまで提案を広げた経験を教えてください

この質問では、1社のお客様との取引を、最初の商談とは別の商材やサービスへ広げていける動き方ができるかが見られていると考えられます。法人営業の年数や扱った商材は書類で確認できますが、1社の中で提案を横に広げた経緯は職務経歴書に表れにくく、面接で掘り下げる必要があるためです。

背景として、大塚商会は有価証券報告書（2025年12月期）の経営戦略に、「オフィスまるごと」お任せいただけるお客様のパートナーを目指すことを掲げています。統合報告書2026によると、中・長期経営方針のKPIには1企業当たりの売上高を置き、2025年は373万円で前年比12.0%増でした。取引企業数も31.1万社で同5.4%増です。業種SI営業の募集要項も、他部署やSEと連携しながら、受注獲得から導入、導入後のフォローまで一貫して担う仕事として書かれています。17職種のうち7職種が、社内外との連携を業務に明記しています。

回答では、入口となった商材から話し始め、お客様の別の困りごとに気づいたきっかけを続けると伝わりやすいと考えられます。そのうえで、社内の誰と組んだか、取引がどう広がったかを結果の数値まで添えて語ると、1企業当たりの売上高を重視する会社の視点に沿う可能性があります。SEやスタッフ職で応募する場合は、お客様や社内の部署から最初の依頼とは別の相談を受け、対応範囲を広げた経験に置き換えて準備できます。

出典：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「募集要項」

Q2．導入が終わったあと、お客様との関係をどのように続け、次の提案につなげてきましたか

この質問では、製品を導入したあとも、お客様との関係を続けて次の提案につなげられるかが見られていると考えられます。販売した製品や案件の規模は書類で確認できますが、販売後の関係づくりを再現できるかどうかは、対話でしか確かめにくいためです。

背景として、統合報告書2026によると、大塚商会は2026年にS&S事業に一層磨きをかける方針を示し、AIとセキュリティでお客様と共に成長することを掲げています。有価証券報告書（2025年12月期）によると、S&S事業売上高は4,198億7,500万円で、前年同期比10.5%増でした。Windows 10サポート終了後も営業利益は成長し、2026年3月にはたよれーる ビジネスAIエージェントの提供が始まっています。トップメッセージは、パソコンを導入したお客様へのセキュリティ提案、セキュリティを導入したお客様へのAI提案という流れを挙げています。募集要項でも、17職種のうち7職種が導入後の稼働・保守・定着までを業務に含めています。

PC更新需要が一巡したあとの成長を導入後の支援で支える局面にあることから、企業側は販売後の関係を次の提案につなげられる人を求めていると考えられます。回答では、保守や問い合わせ対応、定例の打ち合わせなど、導入後に続けた接点を先に示し、そこから生まれた追加提案や継続契約の例を添えると効果的と考えられます。

出典：
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「募集要項」

Q3．業務の効率化やデジタル・AIの活用で、同じ人数のまま成果を伸ばした経験はありますか

この質問では、デジタルやAIの知識を持つことにとどまらず、それを自分の業務に組み込み、同じ人数のまま成果を変えた経験があるかが見られていると考えられます。資格や職務経歴書で示せるのは知識までで、業務を変えた経験かどうかは面接で掘り下げないとわからないためです。

背景として、統合報告書2026によると、大塚商会は人材戦略のKGIを1人当たりの生産性に置き、人員計画は微増としています。過去10年平均で人員の伸びは+1.9%に対し、1人当たり売上高は+5.5%、1人当たり営業利益は+7.1%伸びました。営業の現場では、2019年に導入した訪問先レコメンドAIの対象顧客の属性を2025年に見直し、2025年からはデジタルワーカー6名のパイロット運用も進んでいます。2025年の社員1人当たり営業利益（単体）は979万8,000円です。有価証券報告書（2025年12月期）によると、G検定取得者は1,885人（2025年12月末）にのぼります。

人を増やさず1人当たりの成果を伸ばす方針から、企業側は業務の進め方そのものを変えられる人を求めていると考えられます。回答では、変える前の工数や対応件数、どのツールや仕組みを使いどの作業をやめたか、変えたあとの数値の順に語ると効果的と考えられます。ツール名の羅列にせず、前後の差を数値で示すことが重要です。

出典：
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「有価証券報告書」

大塚商会の志望動機の組み立て

大塚商会の選考を受けようと考えている方に向けて、志望動機の立て方の参考例をお伝えします。ぜひとも選考にお役立てください。

「幅広い商材を扱える会社だから」ではなく「1社の課題を起点に商材を組み合わせた経験を活かしたい」を前に出す

非推奨例

取り扱い商材が幅広く、自分の可能性を広げられる環境だと感じました

推奨例

前職で1社のお客様の◯◯という課題から△△と□□を組み合わせて提案し、取引を広げた経験を、より多くの商材を持つ環境で活かしたいと考えました

商材の幅広さを志望理由にすると、会社の特徴を述べただけで、入社後に自分が何をするかが伝わりにくいと考えられます。1社の課題から商材を組み合わせた経験を前に出すと、1社との取引を広げる会社の方向と重なり、評価されやすい可能性があります。

大塚商会は有価証券報告書（2025年12月期）で、「オフィスまるごと」お任せいただけるお客様のパートナーを目指すと掲げ、KPIに1企業当たりの売上高を置いています。統合報告書2026によると、2025年の1企業当たり売上高は373万円で、前年比12.0%増（目標は+3.0%）でした。扱う商材は仕入先約2,400社分にのぼり、エリア営業の募集要項も、商品・サービスの全てを提案する総合窓口と位置づけています。

参考：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「募集要項」

「業績の勢いがある会社で売りたい」ではなく「導入後も支え続ける関係を積み上げたい」を前に出す

非推奨例

業績が大きく伸びている勢いのある環境で、自分の営業力を試したいと考えました

推奨例

前職では△年で保守契約や追加提案につなげて取引額を◯%伸ばした経験を、導入後もお客様を支え続ける体制を強めている環境で活かしたいと考えました

業績の勢いを志望理由にすると、2025年の伸びを支えたパソコン更新需要のような、一時的な波に関心があると受け取られる可能性があります。 保守やサポートを通じた長い関係づくりを前に出すと、ストックビジネスへの注力と重なり、評価されやすいと考えられます。

有価証券報告書（2025年12月期）の経営戦略は、たのめーる、たよれーるを核としたストックビジネスに注力し、収益性の向上に努めるとしています。2025年の業績の伸びはパソコンの更新需要によるところが大きく、統合報告書2026も反動減を懸念する声に触れたうえで、S&S事業に一層磨きをかけ、継続的にお客様を支える体制を強化するとしています。更新需要は数年に一度の波である一方、ストックビジネスは導入後の関係が続くほど積み上がります。志望動機もこちらに軸足を置くほうが、会社の中長期の方針と重なると考えられます。

参考：
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「有価証券報告書」

「人員の厚い大組織で働きたい」ではなく「少ない人数で成果を伸ばす仕組みに関わりたい」を前に出す

非推奨例

1万人規模の大企業で、手厚い体制のもと腰を据えて働きたいと考えました

推奨例

前職で◯◯の作業を△時間から□時間に減らし、浮いた時間で対応件数を増やした経験を、1人当たりの生産性を重視する環境で活かしたいと考えました

人員の厚さを志望理由にすると、人を増やさず1人当たりで成果を伸ばす方針とは逆の期待を示すことになる可能性があります。業務を効率化して成果を伸ばした経験を数値付きで示すと、会社が測っている指標と重なり、評価されやすいと考えられます。

統合報告書2026は人材戦略のKGIを1人当たりの生産性とし、人員計画は生産性向上に留意しながら微増としています（人員と1人当たり利益の伸びは「よくある選考の落とし穴」で紹介したとおりです）。人を大きく増やさない方針のもとでは、1人が担える顧客や業務の範囲をどれだけ広げられるかが問われます。〇の例文のように「何を何時間減らし、浮いた時間で何を増やしたか」を数値で示すと、会社が測っている指標にそのまま答える形になります。

参考：大塚商会「統合報告書2026」

「大手企業の大型案件に携わりたい」ではなく「中小企業の成長を継続的に支えたい」を前に出す

非推奨例

大手企業の大規模なシステム案件に携わり、スケールの大きな仕事をしたいと考えました

推奨例

前職でIT導入から運用まで伴走して△年間取引を続けてきた経験を、中堅・中小企業のお客様を主な対象とする環境で活かしたいと考えました

大型案件への関心を前面に出すと、取引先の多くを占める中小企業への関わり方が伝わりにくいと考えられます。大手企業を担当するLA営業以外の職種では、中小企業のお客様に継続して伴走した経験を前に出すと、会社の提案方針と重なり、評価されやすい可能性があります。

有価証券報告書（2025年12月期）によると、2026年度は中堅・中小企業のお客様にとって手頃な価格から導入可能なAIソリューションやセキュリティ対策の提案を進める方針です。新卒採用サイトの数字で見る大塚商会によると、取引企業の77.61%が年商10億円未満で、 年商100億円以上は4.39%です（企業数ベース、2025年12月末）。累積取引企業数は130万社以上にのぼります。インフラエンジニアやサービスエンジニアの募集要項も、中小企業を主な対象と明記しています。

参考：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「数字で見る大塚商会」
大塚商会「募集要項」

大塚商会で得られる経験・スキル

大塚商会では、31.1万社の取引先に仕入先約2,400社分の商材を提案する事業を、AIとセキュリティを軸に導入後の支援まで広げながら運営しています。 この環境で働くことで得られる経験・スキルを、多くの職種に共通するものと、エリア営業・インフラエンジニア・サービスエンジニアといった職種ごとの専門性の両面から、公式情報をもとに整理しました。

出典：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「採用FAQ」
大塚商会「サステナビリティデータ」
大塚商会「中途採用情報」

多くの職種で共通して得られる経験・スキル

大塚商会では、営業やSE、スタッフといった多くの職種で、顧客基盤・人材育成・AI活用の3つの軸から共通する経験・スキルを得られると読み取れます。具体的には、多くのお客様と商材に触れて養う組み合わせ提案力、資格と研修で積み上げるIT知識、社内のAI・データ活用で養う実務感覚の3つです。

31.1万社の顧客基盤で養う組み合わせ提案力

資格取得支援と職種別研修で養うIT知識

社内のAI・データ活用で養う実務感覚

31.1万社の顧客基盤で養う組み合わせ提案力

有価証券報告書（2025年12月期）によると大塚商会の取引企業数は31.1万社（2025年）で、統合報告書2026によると扱う商材は仕入先約2,400社分にのぼります。この規模の顧客と商材を前提に働くため、多くのお客様に商材を組み合わせて提案・対応する経験を積めるとみられます。

お客様と直接やり取りする営業職・技術職は、社員の約7割（営業職32.0%、技術職38.7%）を占めます。会社は1企業当たり売上高をKPIに置いているため、担当先に別の商材を組み合わせて提案する動きは、日々の業務として求められると考えられます。

出典：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」

資格取得支援と職種別研修で養うIT知識

採用FAQによると、大塚商会は資格取得について、取得費用の全額または一部の負担、通信教育や勉強会の実施、取得後の奨励金支給（対象資格に限る）の3つの支援を設けています。対象はITパスポートや基本情報処理試験、応用情報技術者試験などの情報処理系を中心に、簿記や中小企業診断士なども含みます。

有価証券報告書（2025年12月期）によると、資格取得者は延べ1万5,822人（情報処理系1万2,130人、その他公的資格3,692人、2025年12月末）です。サステナビリティデータでは、1人当たり教育研修費用は17万3,000円（2025年実績）です。中途採用サイトの「活躍の現場を知る」によると、中途入社した社員を対象に職種別の研修も実施しています。資格と研修の両面から、ITの知識を体系的に積み上げる経験を得られると読み取れます。

出典：
大塚商会「採用FAQ」
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「サステナビリティデータ」
大塚商会「活躍の現場を知る」

社内のAI・データ活用で養う実務感覚

有価証券報告書（2025年12月期）によると、大塚商会ではG検定取得者が1,885人、E資格取得者が67人（2025年12月末）にのぼります。AI資格の保有者には、AIエージェント研修を行っています。統合報告書2026によると、営業では2019年に導入した訪問先をAIがレコメンドする仕組みを運用し、2025年に対象を見直しました。スタッフ職でも、見積作成や受注業務をAIエージェント（デジタルワーカー）が担うパイロット運用が2025年から始まっています。社内で実践されているAI・データ活用に、日々の業務を通じて触れる経験を得られるとみられます。

出典：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」

職種別に得られる経験・スキル

大塚商会では、配属される職種によって得られる経験・スキルの中身が異なります。具体的には、エリア営業では総合窓口として養うクロスセル提案力、インフラエンジニアでは設計構築と社内留学で養う横断知識、サービスエンジニアでは保守現場で養う提案力が挙げられます。

ここでは、新卒採用の職種区分と現行の中途募集の両方に含まれる職種から、エリア営業・インフラエンジニア・サービスエンジニアの3職種を取り上げています。なお、統合報告書2026によると、社員の職種構成は技術職38.7%、営業職32.0%、スタッフ職27.7%で、技術職が最も多くを占めます。このため、ここでは営業職から1職種、技術職から2職種を取り上げています。

総合窓口として養うクロスセル提案力（エリア営業）

設計構築と社内留学で養う横断知識（インフラエンジニア）

保守現場で養う提案力（サービスエンジニア）

エリア営業：総合窓口として養うクロスセル提案力

募集職種では、新規開拓によるお客様との関係づくりを積極的に展開し、取り扱う商品・サービスの全てを提案する総合窓口と位置づけています。複合機を中心としたソリューション全般の提案も担います。担当地域の新規開拓から関係づくりまでを担い、複合機を入口に全商品・サービスへ提案を広げる経験を得られると読み取れます。

出典： 大塚商会「募集職種 ITソリューション営業」

インフラエンジニア：設計構築と社内留学で養う横断知識

募集職種によると、インフラエンジニアは中小企業を中心としたお客様（事業会社・自治体等）向けのインフラ構築・更改案件を担うとしています。業務はサーバーやネットワークの設計・構築、グループウェア構築、セキュリティシステムの導入までと幅があります。配属部署により、ネットワークエンジニアなど専門特化した業務もあります。

統合報告書2026によると、技術部門には別組織・専門領域に一定期間留学する社内留学制度があり、制度開始から5年で約100人が参加しています。技術部門の制度として、専門特化と他領域の経験を両立させる経験を得られるとみられます。

出典：
大塚商会「募集職種システムエンジニア」
大塚商会「統合報告書2026」

サービスエンジニア：保守現場で養う提案力

募集職種では、サービスエンジニアは機器設置やマシンチェック、基本設定、ネットワーク接続や動作確認を担うとしています。定期的な保守や点検、部品交換に加え、使用状況に応じた実践的なアドバイスや最適なソリューションの提案も業務に含みます。複合機・電話機などの設置・保守・修理を現場で担い、提案まで踏み込む経験を得られると読み取れます。

出典： 大塚商会「募集職種システムエンジニア」

大塚商会の年収と離職率

大塚商会は、平均年収1,027万6,291円と全国平均・情報通信業平均（2024年）を大きく上回る水準にあります。離職率も3.0%と全国平均を大幅に下回っており、定着のよさも際立ちます。

以下で、給与水準の高さと働き方の安定性の両面から、大塚商会の待遇を数値で見ていきます。

大塚商会の平均年収は1,027万6,291円

大塚商会の平均年収は1,027万6,291円（2025年12月期）と、全国平均・情報通信業平均のいずれも大きく上回る水準にあります。

出典：
大塚商会「有価証券報告書」
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

また、過去5年間の推移を見ると年々増加が続いています。2025年には平均年収が1,000万円を超え、2021年（822万8,340円）から約205万円増えています。

背景には、1人当たりの生産性の高さがあると考えられます。統合報告書2026によると、2025年の単体の1人当たり売上高は1億4,035万円（2024年度比13.3%増）で、人材戦略のKGIにも1人当たりの生産性を置いています。また、有価証券報告書の平均年間給与は賞与を含む金額のため、業績の伸びが賞与を通じて年収に反映されやすいことも、4年連続の増加につながったと考えられます。

出典：
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

大塚商会の離職率

大塚商会の離職率は3.0%（2025年実績）と、全国平均の14.2%（2024年度）と比較しても顕著に低い水準です。 厚生労働省が発表している情報通信業平均の10.2%（2024年度）と比べても低い水準です。有価証券報告書（2025年12月期）によると、平均勤続年数も17.6年と長く、定着のよさが数値に表れているといえます。

離職率の低さと勤続年数の長さから、入社後に長く働き続ける前提でキャリアを描ける環境と読み取れます。

出典：
大塚商会「数字で見る大塚商会」
厚生労働省「雇用動向調査」
大塚商会「有価証券報告書」

大塚商会の働き方

大塚商会の働き方は、在宅勤務が広く使われている一方で、全国転勤の可能性もある点が特徴です。在宅勤務の利用者数は正社員の規模に近く、広く使われているとみられます。休暇面では、募集要項によると年間休日は127日（2025年実績）です。一方、サステナビリティデータの有給取得率は63.9%（2025年）で、厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」の全国平均66.9%（2024年）をやや下回ります。 柔軟な働き方と全国転勤の可能性が同居しているため、両方を前提に応募を判断することが大切です。

リモートワークの可否について

大塚商会のリモートワークは、制度として全社で使われている一方、職種ごとにどの程度使えるかは公表されていません。サステナビリティデータによると、2025年の在宅勤務利用者数は8,124人で、統合報告書2026の正社員数8,287人に近い規模で利用されていると読み取れます。サステナビリティデータでは、在宅勤務利用者数は2020年の7,429人から2025年の8,124人へと推移しており、制度が実際に使われています。ただし、公表されているのは利用者数で、1人当たりの利用頻度は公表されていません。

中途採用サイトの「活躍の現場を知る」では、中途入社の社内SEが、周りの社員の勤務状況も見ながら在宅勤務を取得できると語っています。統合報告書2026によると、育児・介護休業からの復帰後は週2回の在宅勤務を積極的に推奨しています。2025年には、営業職へのフレックスタイム制度の適用を、期間・対象者を限定して始めました。勤務時間は9：00〜17：30で、職種により裁量労働制・フレックスタイム制度を適用しています。

一方で、経験者採用の募集要項17職種で確認した限り、勤務条件欄に在宅勤務の頻度や対象の記載はありませんでした。職種ごとの運用は、面接で確認する必要があります。

特に、機器の設置・保守をお客様先で担うサービスエンジニアや、訪問を中心とする営業職は、現場での対応が前提となるため、在宅勤務を使える場面は限られるとみられます。

在宅勤務の仕組みは全社で使われているため、気になるのは制度の有無ではなく、希望する職種でどの程度使えるかです。面接で配属先の運用を確かめておくとよいでしょう。

出典：
大塚商会「サステナビリティデータ」
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「活躍の現場を知る」
大塚商会「募集要項」

転勤と異動の有無について

大塚商会の中途採用において、全国転勤の可能性があります。募集要項に、全国各支店へ転属する全国転勤の可能性ありと明記されているためです。勤務地を限定する制度は公表されていません。

勤務地は首都圏（東京・神奈川・埼玉・千葉・宇都宮）、関西（大阪・京都・神戸）、中部（名古屋）、札幌、仙台、広島、九州です。初任の配属は希望勤務地を考慮して決まり、採用フローによると内定後に勤務先などを相談したうえで決定します。

募集地域は職種ごとに決まっています。

募集地域は初任配属の範囲であり、転勤の範囲を限るものではありません。採用FAQは、入社後に転居を伴う転勤がある可能性を示しつつ、制度化されているわけではないため、実際は通勤可能な圏内での異動のほうが多いと説明しています。

職種については、職種別採用のため原則として職種変更は行っていません。勤務地や職種の希望は、年に一度の自己申告制度で申告できます。新規事業の立ち上げや新規出店などで人材を募る社内公募制度もあります。統合報告書2026によると、2025年にはスタッフ職のキャリアパス制度を改定し、ジョブポスティング制度（社内で募集されるポジションに社員が自ら応募できる仕組み）を全社で初めて導入しました。

応募時は募集地域で初任地の範囲を絞れ、会社も通勤圏内の異動が多いと説明していますが、転居を伴う転勤の可能性はゼロではありません。希望は自己申告制度で伝えられることを踏まえ、面接で配属先の異動の実態を確認しておくと安心です。

出典：
大塚商会「募集要項」
大塚商会「採用フロー」
大塚商会「採用FAQ」
大塚商会「統合報告書2026」

福利厚生について

大塚商会には、OWL'sやストック休暇、リフレッシュ休暇、自社直営ホテルといった福利厚生が整っています。福利厚生のページによると、OWL'sは妊活・育児・介護に1世帯あたり月額2万円を支給するカフェテリアプランで、ストック休暇は失効した有給を、上限100日として積み立てられる制度です。リフレッシュ休暇は勤続5年ごとに取得でき、慰労金も支給されます。育児の短時間勤務は、子が小学校6学年の年度末まで使えます。採用FAQによると、年2回の任意有給取得指定日を設けて有給の消化も奨励しています。

出典：
大塚商会「福利厚生」
大塚商会「採用FAQ」

人事と採用のプロはこう読み解く！

株式会社人材研究所　ディレクター

安藤 健

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個人の勘や経験だけに頼らず、データと皆の知見で一人ひとりの営業力を高める企業

大塚商会は、営業成果を個人の勘や経験だけに委ねず、データと周囲の知見で支えています。その中心が、顧客管理・営業支援システム「SPR」です。顧客属性や取引履歴、面談情報を集約し、AIが商談の前後に訪問すべき顧客を提案する「AI行き先案内」で、次の行動を後押しします。さらに、営業記録には上司がコメントし、そのやり取りを管理職も確認することで、知識共有やコーチングにも活用されています。営業職は定量評価が中心で、プロフィット部門には報奨金を伴う月間賞・四半期賞・年間賞もあります。2025年の平均年間給与は1,027万6,000円と高い水準です。ただし、評価は売上や利益だけで決まるわけではありません。営業活動の進め方や業務改善への取り組み、360度評価による日頃の行動まで含めて判断されます。蓄積されたデータと周囲の助言を生かして営業力を高め、成果だけでなく日々の取り組みも評価される環境で成長したい方には、向いているかもしれませんね。

大塚商会の求める人物像

大塚商会

求められる人物像

社内外の相手と組んで仕事を進められる人

導入後の稼働・定着まで責任を持てる人

お客様の「困った」を起点に提案できる人

募集要項の17職種を職種横断で読み、複数の職種で繰り返し求められている要素を編集部で整理すると、大塚商会が中途採用で求める人物像は「社内外の相手と組んで仕事を進められる人」「導入後の稼働・定着まで責任を持てる人」「お客様の『困った』を起点に提案できる人」の3つにまとめられます。

社内外の相手と組んで仕事を進められる人

大塚商会では、社内の部署や社外の相手と組んで仕事を進める人が求められると読み取れます。募集要項の17職種のうち7職種が、他部署やSE、社内エンジニア、海外子会社、外部ベンダーなどとの連携・協業・同行を業務に明記しているためです。有価証券報告書（2025年12月期）は対処すべき課題に「ワンストップ運営体制の強化」を挙げ、統合報告書2026は技術職と営業職、スタッフ職が一体となってお客様を支援するスタイルを示しています。採用FAQも社風について『常にまわりと協力し合う空気がある』と説明しており、中途採用サイトの「活躍の現場を知る」では、中途入社の社内SEがPLとして複数のプロジェクトチームを束ねていると語っています。

出典：
大塚商会「募集要項」
大塚商会「有価証券報告書」
大塚商会「統合報告書2026」
大塚商会「活躍の現場を知る」

導入後の稼働・定着まで責任を持てる人

大塚商会では、導入して終わりにせず、稼働・保守・定着まで責任を持つ人が求められると考えられます。募集要項の17職種のうち7職種が、導入後のフォローや保守、定着化までを業務に含めているためです。業種SI営業は導入後のフォローまで一貫して担い、アプリケーションエンジニアは要件定義から構築・保守までを担います。営業DXの職種も導入支援や教育、定着化活動を業務に挙げており、統合報告書2026の2026年の方針も、S&S事業を磨き、継続的にお客様を支える体制の強化です。

出典：
大塚商会「募集要項」
大塚商会「統合報告書2026」

お客様の「困った」を起点に提案できる人

大塚商会では、お客様の困りごとを起点に課題を見つけて提案する人が求められると読み取れます。募集要項は17職種に共通して課題解決力を重視すると明記しており、うち5職種は課題解決や課題抽出を業務内容に挙げているためです。エリア営業はお客様の「困った」を解決する役割とされ、データサイエンティストは分析・課題抽出を、営業DXの職種は課題抽出と改善提案を担います。有価証券報告書（2025年12月期）の経営方針も、創業以来の基本方針である「顧客満足度の追求」を掲げています。

出典：
大塚商会「募集要項」
大塚商会「有価証券報告書」

会社概要