「コムチュアはやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

コムチュアがやばいといわれている理由とは？

コムチュアが「やばい」といわれている理由には、「残業が多く、激務」「平均年収が低い」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「コムチュアがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

コムチュア

やばいといわれている理由

残業が多く、激務だから？

平均年収が低いから？

高スキル化の社内方針により、資格取得を求められるから？

パワハラなどのハラスメントがあるから？

離職率が高いから？

M&Aへの積極的な投資で、赤字が懸念されるから？

残業が多く、激務だから？

「コムチュアは残業が多く、激務だ」という噂は、必ずしも事実とはいえません。全社平均の残業時間は、全国平均・情報通信業平均をいずれも下回っているためです。また、激務であることを裏付ける客観的な根拠は確認できませんでした。

数字でみるコムチュアによると、2025年度の平均残業時間は月8.5時間です。厚生労働省の調査による全国平均は月13.2時間、情報通信業の平均は月16.6時間で、コムチュアの残業時間はいずれも下回り、情報通信業平均のおよそ半分にとどまります。

また、同データによる2025年度の有給休暇取得率は72.2%、取得日数は11.3日です。厚生労働省による有給休暇取得率の全国平均・情報通信業平均はいずれも66.9%で、コムチュアは5.3ポイント上回ります。

一方で、部門別や客先に常駐する社員の働き方を示す数値は公表されておらず、激務であることを示す情報は確認できません。

噂の背景には、配属先によって働き方が変わる事情があると考えられます。入社後は客先に常駐する案件に入ることもあり、その場合は顧客側の進行や繁忙期に合わせた働き方になります。全社平均の数値がそのまま自分の残業時間になるとは限らないため、転職を検討する際は面接で希望する部署の状況を確認しておくと良いでしょう。

参考：コムチュア「数字でみるコムチュア」
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年度分結果確報」
厚生労働省「令和７(2025)年就労条件総合調査 結果の概況」

平均年収が低いから？

「コムチュアは平均年収が低い」という噂は、一部事実です。コムチュアの平均年間給与は、全国平均や業界平均を上回る一方で、同じクラウド・DX領域を手がける大手企業と比べると下回るためです。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、コムチュアの平均年間給与は700万円です。国税庁による全国平均は486万6,000円、情報通信業平均は681万9,000円で、コムチュアは全国平均を213万4,000円、情報通信業平均を18万1,000円上回ります。

一方、国内大手のシステムインテグレーターであるTISの有価証券報告書（2026年3月期）による平均年間給与828万9,000円や、電通総研の有価証券報告書（2025年12月期）による平均年間給与1,125万円と比較すると、コムチュアは下回る水準です。

「年収が低い」と噂される理由は、転職市場で同じシステムインテグレーターとして大手と並べて語られる機会が多い点にあると考えられます。給与水準の高い企業との差が目立つと、全国・業界平均を上回っている実態が見えにくくなるでしょう。転職を検討する際は、面接で希望職種の給与レンジを確認しておくことをおすすめします。

参考：コムチュア「有価証券報告書」
国税庁「令和７年分 民間給与実態統計調査」
TIS「有価証券報告書」
電通総研「有価証券報告書」

高スキル化の社内方針により、資格取得を求められるから？

「高スキル化の社内方針により、資格取得を求められる」という噂は、正しいといえます。資格取得によるスキル高度化とパートナー認定の維持・強化を、会社が方針として掲げているためです。ただし、主な対象者はエンジニア（技術職）であり、全社員に一律で資格取得を求められる仕組みではありません。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、コムチュアは「デジタル領域へのシフト、資格取得によるスキル高度化」を方針に掲げています。主要クラウド領域での資格取得は、技術者のスキル高度化とパートナー認定資格の維持・強化に直結する施策として位置づけられています。数字でみるコムチュアによれば、2025年度入社の社員が1年目に取得した資格は平均2.6個でした。

加えて、中期経営計画（2027年3月期～2029年3月期）では、上級プロジェクトマネージャーを14名から2028年3月期に110名へ増やす計画が示されています。そのため、エンジニアとして入社した場合は、日々の案件と並行しながら、資格取得や等級の引き上げを段階的に進めていくことになります。

噂の背景には、学習が個人の裁量ではなく、会社の経営指標（KPI）として数値目標化されている点や、エンジニアの早期育成方針が「求められる」という受け止めにつながっていることが考えられます。一方で、待遇ページによれば資格取得支援費用やe-learning等の受講機会は会社負担で全社員に提供されており、意欲があれば職種を問わず活用できる学習環境として捉えることもできます。

参考：コムチュア「有価証券報告書」
コムチュア「数字でみるコムチュア」
コムチュア「中期経営計画」
コムチュア「待遇」

パワハラなどのハラスメントがあるから？

「コムチュアにパワハラなどのハラスメントがある」という噂は、必ずしも事実とはいえません。ハラスメントの禁止が公式ページに明記されている一方で、発生件数や処分件数といった実態を示す公式データは確認できませんでした。

サステナビリティ推進行動ガイドラインには、非人道的な扱いの禁止として「一切のハラスメントを行わない」と示されています。コーポレート・ガバナンス報告書（2025年6月29日更新）によると、コンプライアンス相談・通報窓口として社内窓口・社外窓口に加え、監査等委員と監査部長で構成される独立窓口が設置され、「内部通報者保護規程」により通報を理由とする不利な取扱いを禁止しています。ハラスメントを防ぐ仕組みは制度として整っているといえます。

一方、ハラスメントの相談件数や認定件数を示す数値は確認できませんでした。制度が整っていることと、職場で実際にハラスメントが起きていないことは別の問題であり、後者は公式データからは判断できません。

ハラスメントの噂が残るのは、個々の職場や上司との相性によって体験が分かれるうえ、企業側が件数を開示していないことから、個人の体験談だけが断片的に拡散しやすい点が背景にあると考えられます。転職を検討する際は、面接の場で相談窓口の運用状況や配属部署のマネジメント体制を確認しておくと安心でしょう。

参考：コムチュア「サステナビリティ推進行動ガイドライン」
コムチュア「コーポレート・ガバナンス報告書」

離職率が高いから？

「コムチュアは離職率が高い」という噂は、必ずしも事実とはいえません。公表されている定年退職を除く離職率は、全国平均・情報通信業平均をいずれも下回っているためです。ただし、両者は集計の定義が異なるため、あくまで目安としての比較になります。

非財務データによると、定年退職を除く離職率は2020年度7.3%から2021年度11.2%へ上がったのち、2022年度10.1%、2023年度7.9%、2024年度6.1%と3期連続で下がっています。2024年度の6.1%は、厚生労働省の調査による離職率の全国平均11.4%や、情報通信業平均10.0%をいずれも下回っています。ただし、同調査の離職率は一般労働者を対象とし、定年退職なども含む数値であり、コムチュアが公表する定年退職を除く離職率とは集計の定義が異なる点には留意が必要です。

「離職率が高い」と噂される背景には、2021年度に定年退職を除く離職率が11.2%と一時的に2桁まで上がった時期があり、その頃の印象が今も語られている可能性が考えられます。現在は3期連続で低下しており、直近の数値は当時の半分程度の水準です。転職を検討する際は、希望部署での人員状況について面接で確認しておくと入社後の体制を見積もれます。

参考：コムチュア「非財務データ」
厚生労働省「令和７年 雇用動向調査結果の概要」

M&Aへの積極的な投資で、赤字が懸念されるから？

「M&Aへの積極的な投資で、赤字が懸念される」という噂は、必ずしも事実とはいえません。コムチュアが中期経営計画等でM&Aを含めた積極的な投資方針を掲げている点は事実ですが、直近の業績や財務基盤を踏まえると、投資によって赤字へ転じるような状況ではないためです。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、連結売上高は4期連続で増加しています。親会社株主に帰属する当期純利益も、25億1,700万円（2022年3月期）から32億8,400万円（2026年3月期）へ増えました。一方で、売上高と営業利益が伸びるなかでも営業利益率は低下しており、収益性の面では課題が残ります。

ただし会社側は、2027年3月期 第1四半期 決算説明資料でアセット化とAI活用による高収益モデルへの転換を進める方針を示しています。

出典：コムチュア「有価証券報告書」
コムチュア「業績ハイライト（5年分）」

2026年3月期の自己資本比率74.6%は、財務省による全国平均41.8%を32.8ポイント上回ります。また、同資料によると、2026年3月期のM&Aにともなうのれん償却額は4億5,900万円で、同じ期の営業利益46億6,000万円の約1割にとどまります。そのため、投資の負担が利益を圧迫して赤字へ転じる水準には達していないといえます。

噂が広まった背景には、営業利益率が4期連続で下がっている点や、今後の中期経営計画における積極的なM&A投資方針があると考えられます。実際には手厚い自己資本と継続的な増益に支えられており、直近の財務データからは赤字に転じる状況は確認できません。 今後の利益率の推移は、投資の進み方に合わせて動く前提で見ておくことが重要です。

参考：コムチュア「有価証券報告書」
コムチュア「業績ハイライト（5年分）」
コムチュア「2027年3月期 第1四半期 決算説明資料」
財務省「法人企業統計調査 時系列データ（年次別調査）」

コムチュアに向いている人の特徴

コムチュアに向いているのは、クラウド導入から顧客の内製化支援まで担うクラウドエンジニアを目指す人です。システム導入の経験を活かし、人事給与や会計の基幹を顧客と作りたい人や、上級PMの増員期に、プライム案件でPMとして規模を広げたい人も、コムチュアで活躍しやすいでしょう。

クラウド導入から顧客の内製化支援まで担うクラウドエンジニアを目指す人

システム導入の経験を活かし、人事給与や会計の基幹を顧客と作りたい人

上級PMの増員期に、プライム案件でPMとして規模を広げたい人

クラウド導入から顧客の内製化支援まで担うクラウドエンジニアを目指す人

コムチュアに向いているのは、クラウド導入から顧客の内製化支援まで担うクラウドエンジニアを目指す人です。コムチュアは、ベンダー資格研修を手がける教育事業を自社に持ち、クラウド導入案件のなかで顧客の内製化やDX人材の育成まで引き受けているからです。

コムチュアでは教育事業とクラウド導入をシームレスにつないで展開しており、クラウドエンジニアの募集要項には、提案から導入・構築、活用支援、教育まで幅広く対応すると示されています。顧客の内製化やDX人材育成に向けた案件では、教育事業のノウハウを使って業務部門に使い方を教える工程まで、同じ担当が受け持ちます。プロジェクトリーダーやプロジェクトマネージャーとして、要件定義から導入、定着までを主導する点も特徴です。

このような環境では、システムの仕様を使う側の業務の言葉に置き換えて説明する力が磨かれ、事業会社の社内IT部門やカスタマーサクセス職でも評価される強みになります。

教えた相手が自分で作れるようになるところまでを成果と考える人にとって、コムチュアはマッチ度の高い環境といえます。

参考：コムチュア「2026年3月期 決算説明資料」
コムチュア「クラウドエンジニアの募集要項」

システム導入の経験を活かし、人事給与や会計の基幹を顧客と作りたい人

コムチュアに向いているのは、システム導入の経験を活かし、人事給与や会計、勤怠の基幹を顧客と作りたい人です。ERPを用いた会計・人事システムが最大の事業区分で、導入リーダーが上流から顧客と要件を決めるためです。

2026年3月期 決算説明資料によると、ERPパッケージを活用した会計・人事システムを扱うビジネスソリューションは、売上構成比38.2%で最大の事業区分です。人事給与勤怠パッケージ導入リーダーの募集要項によると、導入リーダーは上流工程で顧客と折衝し、パッケージ標準で賄えない部分は一部アドオン機能の開発まで対応します。また、顧客の担当者、パッケージベンダー、他システムの関係先が一つの案件に集まる場に立ち、従業員約1万5,000名規模の企業の案件も担当します。

このような環境では、人事・給与・勤怠の業務知識と、パッケージ標準と追加開発の線引きを判断する力が磨かれます。このスキルは、事業会社の人事システム部門やERP導入のコンサルティング職でも評価される強みです。さらに、部としては人事系システムのコンサルティングを目指しており、導入リーダーから業務要件を設計する側へ広がるキャリアも期待できるでしょう。

止められない基幹業務の要件を顧客と一緒に決めたい人にとって、コムチュアはマッチしやすい環境といえるでしょう。

参考：コムチュア「決算説明資料」
コムチュア「人事給与勤怠パッケージ導入リーダーの募集要項」

上級PMの増員期に、プライム案件でPMとして規模を広げたい人

コムチュアに向いているのは、上級PMの増員期に、プライム案件でPMとして規模を広げたい人です。会社として上級プロジェクトマネージャーの大幅な増員を計画しており、提案から管理までを自社で担う案件で、預かる規模を段階的に引き上げられるためです。

中期経営計画（2027年3月期～2029年3月期）によると、コムチュアは上級プロジェクトマネージャーを14名から2028年3月期に110名へ増やす計画を掲げています。PM人材の裾野拡大は達成し、現在は上級化の段階です。また、2026年3月期 決算説明資料でも、案件は金額で区分され、預かれる規模で段階が決まる仕組みが示されています。クラウドエンジニアの募集要項によると、プロジェクトリーダー経験者は数名規模のプロジェクトのリードから入り、プロジェクトマネージャー経験者は中・大規模の管理と提案活動を担います。加えて、kintone導入プロジェクトの募集要項では大半がプライム案件であると示されており、自社が顧客折衝を持つ案件で段階を上げられます。

このような環境では、進捗・品質・コスト・リスクを数名規模から十数名規模へ広げて管理する力と、提案から見積りまで自分で持つ力が磨かれます。このスキルは、事業会社のシステム企画部門やPMOでも評価される強みとなるでしょう。中小規模のプロジェクトリーダーから大規模案件のプロジェクトマネージャーへ進み、その先にプリセールスや組織マネジメントへ分岐するキャリアも期待できます。

上級PMが不足している今の時期に、提案から見積りまで自分で持つ案件で規模を広げていきたい人にとって、コムチュアは適した環境といえます。

参考：コムチュア「中期経営計画」
コムチュア「決算説明資料」
コムチュア「クラウドエンジニアの募集要項」
コムチュア「kintone導入プロジェクトの募集要項」

コムチュアに向いていない人の特徴

コムチュアに向いていない可能性があるのは、一つの製品を深く追求して第一人者として評価されたい人です。また、経営者と直接、短期間で小規模な仕組みを数多く作りたい人や、AIの新しい手法そのものを研究し、論文や特許の形で成果を残したい人も、コムチュアの事業構造にはなじみにくいでしょう。

一つの製品を深く追求して第一人者として評価されたい人

経営者と直接、短期間で小規模な仕組みを数多く作りたい人

AIの新しい手法そのものを研究し、論文や特許の形で成果を残したい人

一つの製品を深く追求して第一人者として評価されたい人

コムチュアに向いていない可能性があるのは、一つの製品を深く追求して第一人者として評価されたい人です。複数ベンダーを横断する体制が基本で、会社として成長領域へのリソースシフトを課題に掲げていることから、担当する製品や領域が案件や方針によって変わり得るためです。

中期経営計画（2027年3月期～2029年3月期）によると、コムチュアはMicrosoft、Salesforce、ServiceNow、SAP、AWSなどを横断するマルチベンダー体制をサービス戦略に掲げています。また、有価証券報告書（2026年3月期）でも、成長領域へのリソースシフトが対処すべき課題として示されています。特定の製品で専門性を磨く機会はあるものの、会社の方針や案件の状況に応じて、技術者が担当する領域を移していく前提の体制です。

そのため、一つの製品だけを長く担当し続けて第一人者になりたい人にとって、複数ベンダーを横断するコムチュアの体制はマッチしにくく、描いていたキャリアとのズレが生じやすいでしょう。

参考：コムチュア「中期経営計画」
コムチュア「決算説明資料」
コムチュア「有価証券報告書」

経営者と直接、短期間で小規模な仕組みを数多く作りたい人

コムチュアには、経営者と直接、短期間で小規模な仕組みを数多く作りたい人も向いていない可能性があります。案件の中心が大手企業向けの大型導入で、一件に長くかける進め方が主担当になるためです。

有価証券報告書（2026年3月期）では、コムチュアはクラウド需要について大手企業を中心としたものと記しています。クラウドエンジニアの募集要項にも、大手金融業向けの約100人月といった大型案件が並びます。一方で、ITソリューション営業の募集要項では中小企業も営業対象に含まれると示されており、小規模な案件がまったくないわけではありません。ただし、エンジニアとして積めるのは主に大企業と長期で要件を調整する経験で、経営者と直接やり取りしながら短期間で立ち上げる案件が中心になる機会は限られます。

そのため、小さな仕組みを数多く立ち上げたい人にとって、大型導入に時間をかけるコムチュアの進め方はマッチしにくく、想定との隔たりを感じる可能性があります。

参考：コムチュア「有価証券報告書」
コムチュア「クラウドエンジニアの募集要項」
コムチュア「ITソリューション営業の募集要項」

AIの新しい手法そのものを研究し、論文や特許の形で成果を残したい人

コムチュアに向いていない可能性があるのは、AIの新しい手法そのものを研究し、論文や特許の形で成果を残したい人です。AIの専門組織はあるものの、その役割は開発プロセスの刷新と顧客への実装であり、研究が本務になる機会が限られるためです。

2026年3月期 決算説明資料によると、AI専門組織であるAI CoCの役割は開発プロセスの刷新と事業展開にあり、研究開発も生成AIの適用を目的としています。また、中期経営計画（2027年3月期～2029年3月期）でも、Data & AI FIRSTの戦略としてAIの実装と定着の支援が軸に据えられています。積めるのは顧客基盤に生成AIを組み込む経験で、研究を本務とする仕事とは進め方の前提が噛み合いにくい設計です。

そのため、手法そのものを研究したい人にとって、実装と定着に重心を置くコムチュアの進め方はマッチしにくく、期待する研究環境とのギャップが大きくなりやすいでしょう。

参考：コムチュア「決算説明資料」
コムチュア「中期経営計画」

コムチュアによくある質問

コムチュアへの転職でよくある質問を洗い出しました。「IT未経験からの転職」「客先常駐の比率」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

IT未経験や異業種からの転職は可能ですか？

IT未経験や異業種からの中途入社は、できないとは言い切れないものの、難しいと考えられます。中途採用の募集職種では、全職種共通の応募資格としてプロジェクトリーダーまたはプロジェクトマネージャーの経験が挙げられており、各職種でも開発や構築の実務経験が求められています。募集要項に「未経験可」の記載も見当たりません。

一方、新卒採用では採用Q&Aで文系出身でも心配ないと示されており、数字でみるコムチュアによると全社員の文理比は文系が73%を占めます。IT未経験から目指す場合は、まずIT業界で開発やリーダーの経験を積んでから応募するのが現実的です。

参考：コムチュア「数字でみるコムチュア」
コムチュア「採用Q&A」
コムチュア「中途採用の募集職種」

中途入社の社員は多いですか？

全社員の約3割が中途入社です。採用Q&Aでは、中途入社で役職に就いている社員も多く、中途入社であることによる不利はないと説明されています。また、数字でみるコムチュアによると、2025年度の採用に占める中途採用の割合は21.0%です。

参考：コムチュア「数字でみるコムチュア」
コムチュア「採用Q&A」

客先常駐（SES）が中心ですか？

客先常駐で進めるプロジェクトは多くあります。採用Q&Aでは、お客さま先に常駐するプロジェクトは数多くあると示されており、社内では経験しにくい大規模システムに触れられる点や、顧客と直接やり取りしながら進められる点が特徴として挙げられています。一方で、コムチュアのDXによると、上流のコンサルティングから自社内での受託開発、自社センターでの遠隔監視までも手がけており、顧客の業務変革を継続的に支える「伴走型・共創型」のデリバリーモデルへのシフトも進めています。配属先によって働く場所が変わるため、面接で希望部署の案件形態を確認しておくと安心です。

参考：コムチュア「採用Q&A」
コムチュア「コムチュアのDX」

リモートワークはできますか？

女性の活躍推進企業データベースによると、在宅勤務・テレワーク制度があり、リモートワークで働く社員もいます。中途社員のインタビューでは、Web会議やチャットツールを使って離れた環境でも業務を進める働き方が紹介されており、週の多くを在宅勤務で対応する社員もいます。ただし、客先に常駐する案件では顧客の方針に合わせた勤務になるため、リモートワークの頻度は配属先によって異なります。

参考：女性の活躍推進企業データベース「コムチュア」
コムチュア「中途/社員インタビュー1」

年間休日や休暇制度について教えてください

年間休日は125日あり、完全週休2日制（土・日）で別途年2回の全社イベント出勤があります。加えて、祝日、年末年始、夏季特別休暇が整備されています。採用Q&Aによると、有給休暇は原則として入社日に付与され、時間単位での取得もできるため、入社初年度から休暇を細かく使い分けられます。

参考：コムチュア「採用Q&A」

評価制度はどうなっていますか？

管理職とスペシャリストで構成される複線型の等級制度と、年4回の昇給機会を組み合わせた評価体系です。待遇ページによると、個人の目標設定と達成度を共有する「私の標語」活動や「PM認定制度」が運用されています。また、採用Q&Aによれば、昇給は年4回の機会があり、原則6月の定期昇給に加えて、業務上著しい成果を出した社員には翌年6月を待たずに臨時で昇給を行う仕組みも設けられています。

参考：コムチュア「待遇」
コムチュア「有価証券報告書」
コムチュア「採用Q&A」

コムチュアの面接時に聞いておくべき質問

コムチュアへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、コムチュアの面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

配属後の期待値について

聞き方のNG例

入社後すぐにPMとして案件を持たせていただけますか？

聞き方のお手本例

Salesforce導入のプライム案件に入った場合、入社3ヶ月で中途のPLはどの程度任されますか？

1つ目は、「配属後の期待値」に関する質問です。

NG例は肩書きを与えてもらえるかどうかだけを尋ねる聞き方で、役職を先に確保したい人だと受け取られかねません。また、自分の立ち上がり方を考えていない印象を与えるため避けたほうが良いでしょう。

質問のコツは、「Salesforceの求人では、まず数名規模の導入プロジェクトでPL・SEを担当し、そこから規模やフェーズを広げていく流れだと拝見しました」ということを前提に、「Salesforce導入のプライム案件に入った場合、入社3ヶ月で中途のPLはどの程度任されますか？」と聞くことです。最初の数ヶ月で到達すべき地点を先に押さえようとしている姿勢が伝わり、受け入れ直後から案件の一角を引き受けられる人だと判断してもらえるでしょう。

2026年3月期 決算説明会スクリプトによると、初級PMは437名まで増えた一方、中級・上級PMは計画とのギャップが残っています。求められる役割がどこまで前倒しで広がるかは公式情報だけでは分からないため、面接で確認しておくと、最初の3ヶ月の到達点を自分で設計できます。

参考：コムチュア「2026年3月期 決算説明会スクリプト」

業務の最初の壁について

聞き方のNG例

前職は二次請け中心でしたが、御社は直請けの案件が多いですか？

聞き方のお手本例

RFP段階の概算見積から入るスクラッチ開発で、中途入社の方が最初にぶつかる壁はどこですか？

2つ目は、「業務の最初の壁」に関する質問です。

NG例は求人票に書かれている取引形態を確かめているだけの聞き方で、下調べが浅い印象につながってしまうため、避けたほうが良いでしょう。

おすすめは、「スクラッチ開発の部門はSIerとの協業案件が多く、今後はエンドユーザー企業向けの開発を強化していく予定で、新規案件ではRFP段階の概算見積から入るケースもあると拝見しました」ということを前提に、「RFP段階の概算見積から入るスクラッチ開発で、中途入社の方が最初にぶつかる壁はどこですか？」のように聞くことです。開発経験を土台にしながら、この部署での見積や提案の進め方を先に確かめようとしていることが伝わり、上流工程から早く戦力になろうとする姿勢を示せるでしょう。

スクラッチ開発PM／PL候補の募集要項によると、この部門はSIerとの協業案件が多く、新規案件ではRFP段階の概算見積から参画するケースもあります。見積の前提やリスクの持ち方が受託側の感覚とどこでずれるかは公式情報だけでは分からないため、面接で確認しておくと、配属後の進め方を具体的に準備できます。

参考：コムチュア「スクラッチ開発PM／PL候補の募集要項」

活躍している営業担当の共通点について

聞き方のNG例

営業はSEと分業で、提案は営業主導という理解で合っていますか？

聞き方のお手本例

社内SEやパートナーを巻き込む提案活動では、成果を出されている営業の方に共通する特徴はありますか？

3つ目は、「活躍している営業担当の共通点」に関する質問です。

NG例は自分の理解が合っているかを確かめるだけの聞き方で、営業スタイルに踏み込む気がないように受け取られかねないため、避けたほうが無難でしょう。

逆質問では、「ソリューション営業は、社内SEやパートナー企業を巻き込んで体制を組み、クロージングまで担うと拝見しました。会社としても、事業部の壁を越えた提案を強めるために全社横断の営業組織を新設されたと拝見しています」という前提を添え、「社内SEやパートナーを巻き込む提案活動では、成果を出されている営業の方に共通する特徴はありますか？」と聞くと好印象です。会社が横断提案に力を入れている背景まで踏まえて自分の役割を考えていることが伝わり、入社後すぐに案件づくりに加わってくれると期待してもらえるでしょう。

2026年3月期 決算説明会スクリプトによると、技術別の組織であるために事業部の壁を越えた提案が十分にできず、機会損失が発生していたと説明されています。社内の誰をどう動かせば案件が形になるのかは公式情報だけでは分からないため、面接で確認しておくと、入社後の立ち回り方を具体的に描けます。

参考：コムチュア「決算説明会資料」

コムチュアについての詳細

コムチュアは、1985年設立の独立系システムインテグレーターです。主要事業は、SAPやSuccessFactorsなどのERPパッケージを用いた会計・人事システムの構築で、クラウド導入やデータ活用、インフラ運用、IT研修も手がけています。特定ベンダーに縛られない立場で、グローバルメガベンダー各社と連携しながら、顧客の業務に合った組み合わせを提案できる点が強みです。

事業・仕事内容

主要事業は、ERPパッケージによる会計・人事システムの構築・運用を担うビジネスソリューションです。SAPやSuccessFactors、BIZ∫を用いた基幹システムの導入に加え、金融機関向けのフィンテックソリューションも手がけています。

周辺事業には、Salesforce、ServiceNow、kintoneなどの導入を担うクラウドソリューション、AWSやDatabricksによるデータ基盤構築を担うデジタルソリューション、インフラの構築・監視を担うプラットフォーム・運用サービス、ベンダー資格研修を提供するデジタルラーニングがあります。

これらは同じ顧客に対して連携し、基幹システムやクラウドの導入を起点に、データ活用や運用保守、社員の育成まで一社で引き受けられます。そのため、導入で終わらず継続的な取引へつなげやすいのが特徴です。

出典：コムチュア「決算説明資料」
コムチュア「事業紹介」
コムチュア「コムチュアの技術とは」

コムチュアの会社概要