「阪和興業はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

阪和興業がやばいといわれている理由とは？

阪和興業が「やばい」といわれている理由には、「残業が多く激務だから」「業績の変動や将来性に懸念があるから」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「阪和興業がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

阪和興業

やばいといわれている理由

残業が多く激務だから？

業績の変動や今後の将来性に懸念があるから？

平均年収が高く好待遇だから？

転職難易度が高く選考で落ちる人が多いから？

残業が多く激務だから？

「阪和興業は残業が多く激務だ」という噂は、一部事実といえます。残業時間は同業種の平均を上回る一方、時間外労働は適正に管理・是正されており、激務である客観的な事実は確認できません。

女性の活躍推進企業データベースによると、阪和興業における2024年度の正社員の1月当たりの平均残業時間は26時間（総合職：36.1時間、一般職：15.3時間）です。厚生労働省によると製造業の平均残業時間は月14.3時間であるため、阪和興業の残業時間は全社平均で業界平均の約1.8倍、総合職に限ると2.5倍以上の水準にあることがわかります。

一方で、阪和興業では長時間労働の是正措置として、長時間労働者への注意喚起メールの発信やヒアリングによる状況確認、配置転換や増員などの具体的な対応を行っており、個人の就労負荷が慢性化することを未然に防ぐ管理体制が整えられています。また、時間外労働と休日労働の合計が全ての雇用管理区分で、各月すべて45時間未満（法令が定める時間外労働の上限規制の範囲内）であることも同データベース内に明記されています。

残業時間が平均より長いことと、専門商社特有の市況変動への対応で業務量の波が生じやすい業界イメージが合わさり、「残業が多く激務」という噂につながっていると考えられます。

参考： 
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

業績の変動や今後の将来性に懸念があるから？

「阪和興業は業績の変動や将来性に懸念があるから」という噂は、一部事実といえます。連結業績は市況要因により年度ごとに大きく増減しており、前年比で減益となっている年もあります。一方で、自己資本比率は5期連続で改善しているため、将来性への懸念が一方的に高まっているとはいえません。

2025年度(2026年3月期)決算説明資料によると、2025年度（2026年3月期）は主にプライマリーメタル事業におけるSAMANCOR社からの持分法投資損益の大幅な下振れや、リサイクルメタル事業の損益悪化（アルミや銅等の採算悪化）等により、営業利益が前期比5％減の584億円、経常利益が同12.5％減の522億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同15.9％減の382億円となりました。

一方で、連結自己資本比率は5期連続で上昇しており、財務基盤は着実に強化されていることがわかります。年度によって減益はあるものの、自己資本比率の改善傾向をあわせて見ると、業績の振れが直ちに経営の不安定さを意味するわけではないと考えられます。

鉄鋼・非鉄金属・食品・エネルギーなど市況の影響を受けやすい商材を主力としているため、世界経済や資源価格の変動が業績の振れ幅として表れやすく、これが「将来性への懸念」という噂につながっていると考えられます。

参考：阪和興業「2025年度(2026年3月期)決算説明資料」

参考：阪和興業「決算短信」

平均年収が高いから？

「阪和興業は平均年収が高い」という噂は、正しいといえます。有価証券報告書に記載の平均年間給与が業界平均を大きく上回っているためです。

有価証券報告書（第79期・2026年3月期）によると、阪和興業の平均年間給与は997万6,000円です。一方、厚生労働省の調査による製造業の平均年収は382万3,200円であるため、阪和興業の年収は平均を約2.6倍上回る水準にあることがわかります。また、大卒総合職の初任給は月給33万5,000円で、新規学卒者（大学・男女計）の初任給の全国平均24万8,300円を約1.35倍上回っています。

鉄鋼をはじめとする市況商品を大量に取り扱う専門商社は、一人当たりの取扱高が大きく高い収益力を持ちやすい業態であり、これが業界平均を大きく上回る給与水準として社員に還元されていることが、「年収が高くてやばい」というポジティブな評判につながっていると考えられます。

参考： 
阪和興業「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」 
阪和興業「新卒募集要項」

転職難易度が高く選考で落ちる人が多いから？

「阪和興業は転職難易度が高く選考で落ちる人が多いから」という噂は、必ずしも事実とはいえません。応募数や選考通過率など採用難易度を直接示すデータは公表されておらず、公式情報だけでは真偽を判断できないためです。

一方、阪和興業のサステナビリティデータによると、採用に占めるキャリア採用の割合（中途採用比率）は2022年度39.2％、2023年度49.8％、2024年度37.1％と公表されており、一定数のキャリア採用実績はある様子はうかがえます。

また、キャリア採用・募集要項を見ると、職種ごとに実務経験や語学力の水準が具体的に設定されていることがわかります。たとえば、「リサイクル原料（銅原料）の営業担当」では、TOEIC700点以上と営業経験3年以上が必須条件とされ、歓迎条件としてメタルリサイクル事業での営業経験、海外での業務経験（出張・駐在）、中国語スキルが挙げられています。そのほか、「海外エネルギー事業のプロジェクトマネージャー」の募集では、理系・エンジニアリングの経験とプロジェクトマネジメント経験に加え、TOEIC800点以上を目安とするビジネス英語力が必須条件です。

このように、提示されている具体的な応募要件の厳しさが入社難易度の高さというイメージに繋がっている可能性は考えられます。ただし、これはあくまで「特定の経験・スキルを求めている」ことを示すものであり、応募者全体に対する内定率や倍率の高さを直接裏付けるものではない点に注意が必要です。

参考： 
阪和興業「サステナビリティデータ」 
阪和興業「キャリア採用・募集要項」

阪和興業に向いている人の特徴

阪和興業に向いている人は、既存の商流にとらわれず自分の発想で新しい取引を切り開いていける人です。海外でのビジネス構築に前向きに取り組める人や、社会課題の解決につながる新規事業に関わりたい人も、阪和興業で力を発揮しやすいでしょう。

既存の商流にとらわれず、自分の発想で新しい商材や取引を切り開きたい人

海外出向や海外拠点でのビジネス構築に前向きに取り組める人

社会課題の解決につながる新規事業の立ち上げや事業拡大に関わりたい人

既存の商流にとらわれず、自分の発想で新しい商材や取引を切り開きたい人

阪和興業に向いているのは、既存の商流にとらわれず、自分のアイデアと行動力で新しい商材や取引を切り開いていける人です。

採用サイト・社員インタビューでは、薄板グローバル課の社員が中国駐在中に鉄鋼取引が停滞した局面で、サーマルカメラといった前例のない商材を自ら開拓した経験が語られており、「阪和はとにかく自由だから、型にはまる必要はなく、自分のアイデアと行動次第で何でも売れる」と紹介されています。このエピソードからもわかるように、阪和興業は鉄鋼事業だけでなく、リサイクルメタル・プライマリーメタル事業、エネルギー・生活資材事業などを横断的に手掛けており、部署や商材の枠を越えて新しい取引を仕掛けられる土壌があります。

また、人事部座談会でも、「自分の力で会社の器を大きくしてやろうっていう野心や、困難を自力で乗り越えていける突破力がある人は阪和の社風に合ってる」（人材開発課長・堀氏）と語られています。特定商材の御用聞き営業にとどまらず、商品企画から取引先開拓、サプライチェーン構築までを一気通貫で手掛ける「事業創造」の経験を積める環境といえます。

前例のない商材を自らの力で開拓した経験は、既存の枠組みに頼らずゼロから事業を築く力の証明といえます。中期経営計画2028では、自ら事業を切り開く力を持つ人材を「事業投資高度化人材」として重点育成する方針を掲げており、こうした経験を積んだ社員が、将来的に大型の事業投資判断を担う役割へとステップアップしていく可能性もあるでしょう。

参考： 
阪和興業「採用サイト・社員インタビュー」 
阪和興業「阪和興業について」 
阪和興業「人事部座談会」 
阪和興業「中期経営計画2028」

海外出向や海外拠点でのビジネス構築に前向きに取り組める人

阪和興業に向いているのは、海外出向や海外拠点でのビジネス構築に前向きに取り組める人です。

中期経営計画2028では、2026年3月期に62％対38％だった国内・海外の売上高比率を、将来的に50％対50％へ引き上げる方針を掲げています。海外事業の拡大が経営課題として位置づけられていることを背景に、若手のうちから海外の商習慣やビジネスの作法を実践的に学べる仕組みが整えられているのが特徴です。

また、人材育成によると、約6カ月間の海外トレーニー研修や1年間の海外語学留学研修が制度化されており、語学力を鍛えるだけでなく、現地の取引先との商談の進め方や信頼関係の築き方、文化や言語の壁を越えて新しい販路を開拓していく進め方そのものを、若手のうちから実地で経験できます。単に語学を磨く研修ではなく、異文化環境の中で自ら商談をまとめ、取引先を開拓し、現地拠点のビジネスをゼロから組み立てていくプロセスを経験できる点が大きな特徴といえます。

加えて、企業内大学「Hanwa Business School（HKBS）」を通じた国内MBA派遣制度も用意されており、経営視点を体系的に学ぶ機会も確保されています。こうした環境は、海外でのビジネス構築に前向きに取り組みたい人にとって、力を発揮しやすい環境といえるでしょう。

参考： 
阪和興業「中期経営計画2028」 
阪和興業「人材育成」

社会課題の解決につながる新規事業の立ち上げや事業拡大に関わりたい人

阪和興業に向いているのは、環境・エネルギー分野など社会課題の解決につながる新規事業の立ち上げや事業拡大に関わりたい人です。

中期経営計画2028は「社会課題解決型ビジネス」を成長に向けた重要テーマの一つとし、「環境配慮型原料・燃料ビジネス」「電池原料・蓄電池・電気事業」「再生可能エネルギー事業」の3領域を、次世代成長領域や成長牽引領域に位置づけています。現行のエネルギー・生活資材事業では、バイオマス発電事業者向けのPKS・木質ペレットの輸入販売や、再生重油・RPF等のリサイクルエネルギー供給、合成樹脂原料やプラスチック製品の取り扱いなど、脱炭素関連の商材を実際に手掛けています。脱炭素・GX関連というこれから伸びる市場に、既存の商流を土台にしながら「川上」段階から関わることができる点が特徴です。

環境・エネルギー分野のマーケット知見と、既存事業の強みを活かして新しい事業領域を切り拓く事業開発スキルの両方を実務を通じて身につけられるため、社会課題解決型の新規事業に関わりたい人に適した環境といえます。

参考： 
阪和興業「中期経営計画2028」 
阪和興業「阪和興業について」

阪和興業に向いていない人の特徴

阪和興業に向いていない可能性のある人の特徴は、現在の主力事業のみに注力し専門性を高めていきたい人です。また、決められた業務プロセスに沿って着実に仕事を進めることにやりがいを感じる人や、国内市場での営業活動に専念したい人も、阪和興業の社風には馴染みにくい可能性があります。

現在の主力事業に注力し専門性を高めていきたい人

業務プロセスが体系化・標準化された職場で働きたい人

国内市場での営業活動に専念したい人

現在の主力事業に注力し専門性を高めていきたい人

阪和興業に向いていない可能性があるのは、現在の主力事業に注力し、専門性を高めていきたい人です。

中期経営計画2028では、現在の主力事業を「基盤キャッシュ創出領域」として「稼ぐ・磨く」ことを掲げており、既存事業で専門性を磨くこと自体は会社を支える重要な役割です。一方で同計画は事業ポートフォリオを4区分に整理し、「環境配慮型原料・燃料ビジネス」「電池原料・蓄電池・電気事業」「再生可能エネルギー事業」といった次世代成長領域への「非連続的な事業投資への転換」を掲げており、既存の主力事業だけにとどまり続けることは会社の目指す方向性と合いにくい可能性があります。

たとえば、鉄鋼分野の専門性をとことん追求したい人には、鋼板・鋼管・条鋼・建材といった鉄鋼領域の専門性を打ち出している商社の方が、より力を発揮しやすいかもしれません。

参考：阪和興業「中期経営計画2028」 

業務プロセスが体系化・標準化された職場で働きたい人

阪和興業に向いていない可能性があるのは、決められた業務プロセスやマニュアルに沿って、着実に仕事を進めることにやりがいを感じる人です。

特別編集「失敗は、諦めに勝る。」では「アイデア次第で何でも売れる。その分責任はあるけど、そこにビビってたらもったいない」「個人の裁量で大きな商売ができるのはホンマおもろい」と語られており、社員に与えられる裁量が大きいことが阪和興業の特徴の一つです。一方で、社員インタビューでは「独立系商社だから裁量が大きいし、自由度が高い。だけど一方で後ろ盾もありません。それゆえに待っていても仕事はやってこないので、常に自分たちで仕事を生み出していかなければならない」という厳しさも同時に語られています。

また、キャリア採用 募集要項においても「新たなビジネスを生み出すべく自ら考え、粘り強くものごとに向き合うことができる人材」を求めているとの記載があり、個人の自由な発想と主体的な行動力を重視している姿勢が明確にうかがえます。

このように、阪和興業では大きな裁量と引き換えに、後ろ盾に頼らず自ら仕事をつくり出す主体性が一貫して求められています。そのため、決められた業務プロセスに沿って着実に仕事を進めることにやりがいを感じる人にとっては、環境として合わないと感じる場面があるかもしれません。

参考： 
阪和興業「特別編集『失敗は、諦めに勝る。』」　 
阪和興業「社員インタビュー」 
阪和興業「キャリア採用 募集要項」

国内市場での営業活動に専念したい人

阪和興業に向いていない可能性があるのは、地域密着型のビジネス展開や、国内市場での営業活動のみに専念したい人です。

中期経営計画2028では、海外売上比率を2026年3月期の38％から将来的に50％へ引き上げる方針を掲げ、新たに「欧米戦略担当役員」を配置しています。海外M&A戦略の導入やローカライゼーションの推進も進めており、新卒募集要項（総合職）にも「活躍するフィールドは全世界」「転勤あり」と明記されているため、総合職として入社する場合、国内だけに留まり続けることを前提にしたキャリア形成は難しい可能性があります。

なお、阪和興業には転勤を伴わない「地域特定総合職」「エリア一般職」といった選択肢も用意されており、こうしたコースを選べば国内基盤に根差したキャリアを築くことも可能です。ただし、鉄鋼分野に特化して国内でスキルを極めたい場合は、専業商社を選択する方がより知見を深められる可能性があります。

参考： 
阪和興業「中期経営計画2028」 
阪和興業「新卒募集要項」

阪和興業によくある質問

阪和興業への転職でよくある質問を洗い出しました。「離職率は高いか」「学歴フィルターはあるか」「福利厚生は充実しているか」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

阪和興業の離職率は高いですか？

結論からいうと、阪和興業の離職率は低い水準に抑えられています。統合報告書2025による阪和興業の離職率は6.6％で、製造業の平均離職率である9.6％（厚生労働省 の調査による）と比較すると低いことがわかります。ただし、阪和興業には製造業だけでなく商社（卸売業）としての側面もあるため、業種が完全には一致しない点には留意が必要です。

専門商社特有の営業スタイルとして、個人の裁量が大きくタフな労働環境を求められる局面もありますが、手厚い福利厚生などの報酬設計や一体感のある組織風土が機能しており、結果として中途入社者も含めた社員が長期にわたって定着しやすい環境が整っていると考えられます。

参考： 
阪和興業「統合報告書2025」 
厚生労働省「雇用動向調査」

阪和興業の採用に学歴フィルターはありますか？

阪和興業の採用において、明確な学歴フィルターの存在は公表されていません。採用サイト「FAQ」には「人物本位での採用を行っており、選考にあたって、学校・学部・学科等による有利/不利はありません」と明記されており、学歴による選考基準の差は公式には設けられていない方針です。

なお、新卒の採用実績校を見ると、国立大学では一橋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、九州工業大学、横浜国立大学、東京外国語大学など、私立大学では早稲田大学、慶應義塾大学、上智大学、中央大学、明治大学、立教大学、同志社大学、立命館大学、関西大学、関西学院大学などの名前が挙がっています。ただしこれは一部の実績例であり、採用がこの大学群に限定されるという意味ではありません。

商社ビジネスの根幹である「人との信頼関係を築く力」や「泥臭く行動できるバイタリティ」を評価する傾向が強いとされているため、中途採用においても学歴そのものより、これまでの実務における行動特性や具体的な成果、主体的なキャリアへの姿勢が重視されると考えられます。

参考： 
阪和興業「採用サイト『FAQ』」 
阪和興業「特別編集『偉い人も、昔は若手だった。』」

阪和興業の福利厚生は充実していますか？

阪和興業の福利厚生は、大手専門商社として手厚く整備されています。特徴的なのは生活基盤を支える住宅支援で、支給要件を満たす場合、東京・千葉・神奈川・埼玉にお住まいであれば月額45,000円、その他の地域では月額25,000円の住宅手当が、年齢や支給期間の制限なしに支給されます。また、年間休日は125日（完全週休2日制）が確保されており、有給休暇は1日単位だけでなく半日や時間単位での取得も可能です。育児休業についても子どもが満3歳に達する年度末まで取得できるなど、法定水準を上回る制度が設けられています。資産形成面でも企業型確定拠出年金（DC）や財形貯蓄、社員持株会などが用意されており、キャリアを重ねながらライフステージが変化しても、安心して長く働き続けられる制度設計となっています。

参考： 
阪和興業「福利厚生制度」 
阪和興業「働く環境」 
阪和興業「採用サイト『FAQ』」

阪和興業では不祥事はありましたか？

公式資料において、法令違反や反社会的行為などの明確な「不祥事」の記録は確認できません。2025年度時点で「対外的な開示が必要とされる重大なコンプライアンス違反はなかった」と報告されています。一方で、企業の根幹を揺るがした過去の事案として、1980年代バブル期の「資産運用の失敗」が挙げられます。当時は約4,000億円もの社債発行や為替ディーリングで巨額の資産運用に挑みましたが、バブル崩壊により巨額の負債と特別損失を抱えることとなりました。この経営上の大きな失敗が、現在でも「過去の不祥事」として噂されている可能性がありますが、阪和興業はその後、本業回帰の改革を断行し、業績の再興を果たしています。

参考：阪和興業「コンプライアンス」

阪和興業の面接時に聞いておくべき質問

阪和興業へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、阪和興業の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

攻めの事業投資への早期関与について

聞き方のNG例

今後どのような分野に投資をしていくご予定ですか？

聞き方のお手本例

実際の投資検討や意思決定に早くから関われた方の共通点を教えてください

1つ目は、「攻めの事業投資への早期関与」に関する質問です。

中期経営計画2028によると、阪和興業は2026年度からの方針の柱の一つとして、「非連続的成長に資する攻めの事業投資への転換」を掲げています。これは、単なる商品の右から左への流通（トレーディング）にとどまらず、事業への出資やM&A、事業経営を通じて、サプライチェーンそのものを自ら設計・高度化していくことを意味しています。そのため、中途入社の社員も早い段階から投資判断や事業立ち上げの意思決定そのものに関与できる可能性があります。面接では、その関与が単なる情報共有にとどまるのか、意思決定の場に加わる形なのかを確認しておくと、入社後どれだけ裁量を持って動けるかを見極めやすくなるでしょう。

NG例は「今後どの分野に投資するか」という会社の方針を尋ねるだけで、自分がどう関わりたいかが伝わりません。

「前職で培った事業開発や新規案件組成の経験を活かし、こうした投資判断の場にも早い段階から関わっていきたい」と伝えたうえで、お手本例のように「中途入社の社員の中で、実際の投資検討や意思決定に早くから関われた方の共通点を教えてください」と質問するのがポイントです。「共通点」を聞くことで、早くから意思決定に加わりたいという意欲を端的に伝えられます。

参考：阪和興業「中期経営計画2028」

成果が評価に反映される実例について

聞き方のNG例

どの程度の成果が評価に反映されますか？

聞き方のお手本例

評価において大切にされている視点を伺えますか？

2つ目は、「成果が評価に反映される実例」に関する質問です。キャリア採用・募集要項には、経験・スキルがある人材であれば中途採用の社員にも在庫のポジション管理やLME（ロンドン金属取引所）を活用したヘッジ取引などを任せる方針が記載されています。成果を出せば裁量や役割が広がっていく、実力に応じた評価の仕組みが機能していると考えられます。面接では、評価基準がどれだけ明確で、頑張りが公平に反映される仕組みになっているかを確認しておくとよいでしょう。納得感を持って長く働けるかどうかを見極めやすくなります。

NG例は「どの程度の成果が評価や待遇に反映されるか」と、成果の量と評価・待遇の関係を直接的に尋ねており、お金や条件にしか関心がないような印象を与えかねません。

「前職で培った実務経験を早期に活かしていきたい」と伝えたうえで、お手本例のように「御社が評価において大切にされている視点を伺えますか」と質問するのがポイントです。成果の量ではなく「会社が評価において何を大事にしているか」という価値観そのものを尋ねる形にすることで、待遇への関心を悟られず、会社の評価制度を疑うようなニュアンスも与えずに、何を大事にして働けばよいかを前向きに確認できます。

参考：阪和興業「キャリア採用・募集要項」

脱炭素・再エネ領域における異業種経験の活かし方について

聞き方のNG例

異業種出身でもキャッチアップできますか？

聞き方のお手本例

太陽光や蓄電池などの新領域でどんな役割が期待されますか？

3つ目は、「脱炭素・再エネ領域における異業種経験の活かし方」に関する質問です。

阪和興業は太陽光発電・蓄電所ビジネスの営業や、バイオマス・水素関連の海外エネルギー事業プロジェクトマネージャーの求人を公開しています。脱炭素関連事業を成長領域と位置づけ、積極的に採用を進めているためです。異業種で培った提案力や折衝力は、この新しい成長領域に持ち込みやすく、事業の立ち上げに主体的に関われる可能性があります。だからこそ面接では、自分の経験がどの部分でどう評価され、どんな役割を期待されているのかを確認しておくとよいでしょう。入社後のミスマッチを防ぎ、貢献実感を持てる配属かどうかを見極めやすくなります。

NG例は「キャッチアップできますか」と、自分がついていけるかという不安ベースの受け身な質問に聞こえ、貢献意欲が伝わりにくいものです。

「これまでの法人営業で培った提案力や折衝力を土台に、御社が新たに強化していく脱炭素関連事業の立ち上げに貢献していきたい」と伝えたうえで、お手本例のように「中途入社の社員には、こうした新領域でどのような役割や成果を期待されているのでしょうか」と質問するのがポイントです。「期待される役割は何か」と、自分が何を任されるかを前向きに確認することで、貢献意欲と当事者意識が伝わります。

参考：阪和興業「キャリア採用・募集要項」

阪和興業についての詳細

阪和興業は、鉄鋼製品や金属原料のトレーディングを軸に、事業出資や合弁会社設立を通じてサプライチェーンそのものを構築する商社です。マレーシアでの金属シリコン精錬会社への出資や、「麻布台ヒルズ」の鉄骨工事対応など、大型プロジェクトへの関与が特徴です。設計から調達、施工、加工までを一気通貫でマネジメントし、最適なコストと安定供給を実現するコーディネート力が強みです。

参考： 
阪和興業「中期経営計画2028」 
阪和興業「社員インタビュー」 
阪和興業「プロジェクト座談会『麻布台ヒルズ』」

事業・仕事内容

阪和興業は鉄鋼事業のほか、ニッケルやクロムなどの金属資源を世界中から確保して供給するプライマリーメタル事業や、アルミニウムや銅などを再資源化するリサイクルメタル事業を主要事業として展開しています。

また周辺事業として、太陽光発電や蓄電池、バイオマス燃料などを扱うエネルギー事業（新エネルギー事業）にも注力しています。

これらの事業は密接に連携し、シナジーを生み出しています。例えば、金属資源分野で培ってきた知見を活かし、成長分野である電気自動車（EV）用電池の中間原料の取引や材料供給からリサイクル、さらには蓄電・電力ビジネスまでを横断的に網羅するサプライチェーンを構築し、脱炭素社会の実現に貢献しています。

参考： 
阪和興業「阪和興業について」 
阪和興業「中期経営計画2028」 
阪和興業「コーポレートガバナンスに関する報告書」

阪和興業の会社概要