「日本電気硝子はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

日本電気硝子がやばいといわれている理由とは？

日本電気硝子が「やばい」といわれている理由には、「将来性に不安がある」「海外子会社でリストラや早期退職の募集があった」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「日本電気硝子がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

日本電気硝子

やばいといわれている理由

将来性に不安があるから？

海外子会社でリストラや早期退職の募集があったから？

過去に工場での重大な事故があったから？

離職率が高いから？

部署によって残業時間が長いから？

将来性に不安があるから？

「日本電気硝子は将来性に不安がある」という噂は、必ずしも事実とはいえません。

売上高・営業利益率・自己資本比率の推移を見ると経常損失・純損失を計上する厳しい年がありましたが、2024年12月期以降は増収増益が続き、2025年12月期には営業利益が前期比457.6%増まで大きく回復しているからです。

参考：日本電気硝子「有価証券報告書（2025年12月期）」

有価証券報告書（2025年12月期）によると、売上高は5年間ほぼ2,800億円〜3,200億円台で推移しており、大きな縮小傾向は見られません。一方で、営業利益率は2023年12月期に-3.72%まで落ち込みました。これは原燃料価格の高騰でコスト上昇が続くなか、ディスプレイ事業・複合材事業を中心に製品需要が低調で稼働率が低下し原価高となったこと、加えて一部原材料の急激な価格下落に伴う評価損を計上したことなどが要因です。その後は2期連続で急速に回復しており、自己資本比率も業績が悪化した年を含め69%〜71%で安定しているため、業績変動が財務基盤の脆弱化には直結していないことが分かります。

「将来性に不安がある」という噂が広まった背景には、2023年12月期に減損損失などを主因とする最終損失を計上したことが話題となり、その印象が独立した噂として広がった可能性があります。また、複合材事業で海外子会社の生産停止などの構造改革が続いていることも、将来性への懸念を助長している一因と推測されるでしょう。転職を検討する際は、単年度の業績だけでなく、中期経営計画の進捗もあわせて確認しておくことが大切です。

参考：日本電気硝子「有価証券報告書」

海外子会社でリストラや早期退職の募集があったから？

「海外子会社でリストラや早期退職の募集があった」という噂は、一部事実といえます。海外子会社の生産停止や解散が公式に開示されている一方、具体的な人員削減の手法（希望退職・早期退職の募集など）までは開示されていません。

有価証券報告書（2025年12月期）によると、複合材事業の構造改革の一環として英国連結子会社「エレクトリック・グラス・ファイバ・UK, Ltd.」が2025年6月に生産活動を停止しました。同資料の事業構造改善費用（39億4,400万円）は主として同英国子会社が事業活動を停止したことによるものであり、その内訳には減損損失および「人員の整理に伴う費用等」が含まれると明記されています。また、沿革によると、韓国子会社「日本電気硝子（韓国）株式会社」および「電気硝子（Korea）株式会社」も2023年に解散・清算手続きに入っており、海外グループ会社の整理・縮小が複数年にわたって進められていることが分かります。

噂が広がった背景には、事実として確認できる「海外拠点の縮小」が伝わる過程で、より具体的な「早期退職の募集」という形に変化していったと考えられます。

参考：日本電気硝子「有価証券報告書」

過去に工場での重大な事故があったから？

「過去に工場での重大な事故があった」という噂は、一部事実といえます。事故関連損失が特別損失として開示されている一方、事故の具体的な内容までは公式資料から確認できませんでした。

有価証券報告書（2025年12月期）によると、2025年12月期の連結事故関連損失は30億2,600万円（前期は9億3,400万円）で、その内容は「偶発的な事故に伴う操業の一時的な停止により発生した費用や、損傷した生産設備の修繕費用等」と説明されています。

2期連続で相応の規模の事故関連損失が特別損失として開示されたことが、社内外で「何らかの重大な事故があったのではないか」という受け止め方につながった可能性があります。転職を検討する際は、噂を鵜呑みにするだけでなく、客観的データを踏まえて選考時に現場の安全管理体制や再発防止策について確認しておくと安心でしょう。

参考：日本電気硝子「有価証券報告書」

離職率が高いから？

「離職率が高い」という噂は、誤りといえます。

ESGデータによると、日本電気硝子単体の離職率は2025年度で2.5%です。2019年度から2023年度までの離職率も1.2%〜1.9%の範囲で推移しているうえ、厚生労働省における製造業の離職率9.6%を7ポイント以上下回っており、継続的に低い水準を維持していることが分かります。

特殊ガラスという専門性の高い製造業であることから人材の出入りが激しいイメージをもたれやすく、実際のデータを確認しないまま「離職率が高い」という印象が広がった可能性があります。転職を検討する際は漠然とした噂やイメージに惑わされず、公式情報が示す定着率の高さや環境の安定性を踏まえて判断すると良いでしょう。

参考： 
日本電気硝子「ESGデータ」 
厚生労働省「雇用動向調査」

部署によって残業時間が長いから？

「部署によって残業時間が長い」という噂は、必ずしも事実とはいえません。

ESGデータによると、日本電気硝子単体の時間外労働時間の月平均は2025年度で17.2時間であり、2019年度から2023年度までは14.4時間〜18.4時間の範囲で推移しています。厚生労働省によると、製造業の所定外労働時間は月14.3時間となっており、日本電気硝子の会社全体の水準はこれと大きくかけ離れた値でないことがうかがえます。ただし、部署別の残業時間の内訳は公式資料で開示されておらず、部署間の差の有無を裏付けることはできません。

会社全体の平均残業時間が特別に高い水準ではないとしても、生産現場や特定の事業部門では納期や繁忙期に伴う業務量の増減によって残業が集中する時期があることから、体感としての「部署差」が噂として広まったと考えられます。

参考： 
日本電気硝子「ESGデータ」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

日本電気硝子に向いている人の特徴

日本電気硝子に向いている人は、特殊ガラスの技術を幅広い産業分野に応用していくことに関心がある人です。また、技術系の経験を活かして難易度の高い材料開発に挑みたい人や、環境負荷の低い生産技術・プロセス工学の専門性をさらに深めたい人も、日本電気硝子で活躍しやすいでしょう。

特殊ガラスの技術を、幅広い産業分野に応用していきたい人

技術系の経験を活かし、難易度の高い材料開発に挑みたい人

環境負荷の低い生産技術・プロセス工学をさらに深めたい人

特殊ガラスの技術を、幅広い産業分野に応用していきたい人

日本電気硝子に向いている人は、特殊ガラスの技術を自動車・エネルギー・医療・半導体など幅広い産業分野に応用していくことに関心がある人です。

日本電気硝子は「中期経営計画 EGP2028」において、自社の強みを特に発揮できる市場として自動車、エネルギー、医療、半導体、ディスプレイ、情報通信、社会インフラ、家電・住設の8分野を位置づけています。この方針のもとでは、配属先の技術を軸に、さまざまな産業向けの製品へ応用開発していくプロセスに携わりながら、特定の業界に閉じないキャリアを築いていくことができます。

このように、一つの特殊ガラス技術を複数の産業に応用開発していける環境が整っているため、特殊ガラスという素材の可能性を幅広い産業の課題解決に結びつけていきたい人にとって、やりがいを感じやすい職場といえるでしょう。

参考：日本電気硝子「中期経営計画 EGP2028」

技術系の経験を活かし、難易度の高い材料開発に挑みたい人

材料開発・プロセス技術開発などの技術系の経験を活かして、特殊ガラスという難易度の高い材料開発に挑みたい人も、日本電気硝子に向いているといえるでしょう。

日本電気硝子のキャリア採用は技術職・技能職向けのオープンポジションを継続的に設けており、材料開発や製品開発、分析・評価、プロセス（溶融・成形・加工）技術開発、製造設備の開発・設計、プラントエンジニアリングなど幅広い技術領域での経験を求めています。この体制のもとでは、これまで培ってきた材料開発や生産技術の知見を、他社との差別化が難しい特殊ガラスという難易度の高い材料領域に活かしながら、実務のなかで試すことができるでしょう。その過程で、特殊ガラス特有の物性制御や品質管理に関する知見を積み重ね、材料開発のスペシャリストとしての専門性を高めていけます。

専門性をより高難度の環境で磨きながら技術領域の幅も広げていきたい人にとって、挑戦できる場が用意されているといえます。

参考： 
日本電気硝子「職種一覧」 
日本電気硝子「新卒採用募集要項」

環境負荷の低い生産技術・プロセス工学をさらに深めたい人

全電気溶融技術といった、環境負荷の低い生産技術・プロセス工学の専門性をさらに深めていきたい人も、日本電気硝子に向いているといえます。

日本電気硝子はサステナビリティ戦略の一つに「カーボンニュートラルの推進」を掲げており、全プロセスの電気化や再生可能エネルギーへの投資、CO2フリーエネルギーの技術開発が主な取り組み課題です。全電気溶融炉の導入比率は2018年度の約2割から2023年度には36%まで上昇しており、2030年度には7〜8割まで高める計画であることから、既存のガス燃焼炉を置き換えていく技術開発・設備導入が継続的に発生します。この置き換えを推進する立場に携わることで、会社全体の脱炭素戦略を技術面から前進させる中核的な役割を担っていくことができるでしょう。

生産技術やプロセス工学の専門性を、環境負荷の低い製造技術の方向へ深めていきたい人にとって、日々取り組める課題が明確に用意されている環境といえます。

参考：日本電気硝子「中期経営計画 EGP2028」

日本電気硝子に向いていない人の特徴

日本電気硝子に向いていない可能性があるのは、ゼロから消費者向けの新規事業やブランドを立ち上げたい人です。また、消費者向けのマーケティングやUXデザインを伸ばしたい人や、早期に専門領域を一つに絞り自分のペースで進めたい人も、日本電気硝子の環境には馴染みにくいでしょう。

ゼロから消費者向けの新規事業やブランドを立ち上げたい人

消費者向けのマーケティングやUXデザインを伸ばしたい人

早期に専門領域を一つに絞り、自分のペースで進めたい人

ゼロから消費者向けの新規事業やブランドを立ち上げたい人

日本電気硝子に向いていない可能性があるのは、既存の枠組みを離れ、ゼロから消費者向けの新規事業やブランドを立ち上げたい人です。

「中期経営計画 EGP2028」では、既存事業の収益基盤強化と、自社の強みを活かせる成長分野へのリソース投入を基本方針とし、自動車・半導体・医療など強みを発揮できる8分野も、いずれも既に技術的な強みをもつ領域から選定されています。この方針のもとでは、日々の業務としてできることは既存の特殊ガラス技術の高度化や、その技術を新しい成長市場に応用していくことが中心であり、技術基盤をもたない分野で市場や事業をゼロから立ち上げていく機会は限定的と考えられます。素材・材料メーカーのなかでも化学・樹脂系など異素材への多角化を進める企業や、スタートアップへの出資を通じて新規領域に挑む企業と比較すると、日本電気硝子での業務はガラス技術の深掘りと既存分野への応用が中心です。

新しい事業やブランドを自分の手で一から作り出したい志向が強い人は、投資の方向性にギャップを感じやすいでしょう。

参考：日本電気硝子「中期経営計画 EGP2028」

消費者向けのマーケティングやUXデザインを伸ばしたい人

消費者向けのブランドマーケティングやUXデザインのスキルを伸ばしていきたい人も日本電気硝子に向いていない可能性があります。

ディスプレイ事業・電子デバイス事業・ガラスファイバ事業などは、いずれもテレビやスマートフォン、自動車部品、電子機器といった完成品メーカー向けに特殊ガラスを供給する事業であり、最終消費者と直接向き合う場面は限られています。事務系総合職にもマーケティング職の募集はありますが、そこで求められるのは法人顧客向けの製品提案や市場分析が中心です。また、日本電気硝子が扱うのは特殊ガラスという素材そのものであり、消費者が触れるアプリやサービスを自社で展開しているわけではないため、UI/UXデザインの経験を積める業務機会も限られると考えられます。

消費者インサイトを踏まえたブランディングやUXデザインといった消費者向けスキルを実務のなかで伸ばしていくことを主な目的として転職を考えている場合、期待する環境が得られないケースが多いでしょう。

参考： 
日本電気硝子「事業紹介」 
日本電気硝子「新卒採用募集要項」

早期に専門領域を一つに絞り、自分のペースで進めたい人

早い段階から一つの専門領域に特化して、自分のペースで仕事を進めたい人も、日本電気硝子に向いていない可能性があるでしょう。

採用サイトの求める人物像では、階層別研修や社外研修と並行してOJTによる育成を重視するとともに、ジョブローテーションによってさまざまな分野の仕事を経験させることで職能を高め、視野を広げる方針を明記しています。この方針のもとでは、入社後の配属先で得意分野の実務に取り組みながらも、時期によっては別の分野や業務を経験する可能性があり、自分の専門領域を早期に一つへ絞り込んで深く掘り続けるという進め方には必ずしもなりません。

できるだけ早い段階から専門領域を一つに定め、そこだけを自分のペースで掘り続けたいという志向が強い人にとっては、育成の進め方にギャップを感じやすい環境といえます。

参考：日本電気硝子「求める人材像」

日本電気硝子によくある質問

日本電気硝子への転職でよくある質問を洗い出しました。「年収はどれくらいか」「採用実績校」「転職難易度」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

日本電気硝子の年収はどれくらいですか？

有価証券報告書（2025年12月期）によると、日本電気硝子の平均年収は738万円です。

厚生労働省における製造業の平均年収は382万3,200円であり、日本電気硝子の平均年収はこれを約356万円上回っています。一方、競合であるAGCの平均年収は905万3,185円（2025年12月時点）となっており、日本電気硝子はこれを約167万円下回る水準です。

参考： 
日本電気硝子「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」 
AGC「有価証券報告書」

日本電気硝子にはどのような大学の採用実績がありますか？

日本電気硝子は、東京大学・京都大学・大阪大学・東京工業大学・慶應義塾大学・早稲田大学・同志社大学・立命館大学など全国の国公立・私立大学に加え、鈴鹿工業高等専門学校などの高等専門学校まで幅広い採用実績があります。

また、海外の大学を卒業した人の応募も歓迎しており、出身校の幅が国内外に広がっている点も特徴です。

参考：日本電気硝子「新卒採用FAQ」

日本電気硝子の転職難易度は高いですか？

日本電気硝子の転職難易度について、選考の通過率や採用倍率など「難易度」を直接示す数値は公式には開示されていません。

ただし、新規採用者に占める中途採用者の割合は公式に開示されており、2021〜2025年で39.0%〜56.0%の間で推移していることから、中途採用そのものは継続的に行われていることが確認できます。

参考：日本電気硝子「ESGデータ」

日本電気硝子の面接時に聞いておくべき質問

日本電気硝子へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、日本電気硝子の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

【設備エンジニア職】サステナビリティ戦略における役割に関する質問

聞き方のNG例

環境への取り組みで力を入れていることは何ですか？

聞き方のお手本例

2050年カーボンニュートラル達成に向けた設備電化や省エネ改善で、エンジニアが最も貢献できる領域はどこですか？

1つ目は、「サステナビリティ戦略における役割」に関する質問です。

日本電気硝子は、「中期経営計画 EGP2028」のサステナビリティ戦略で「全プロセスの電気化・再生可能エネルギー調達・CO2フリー燃料技術開発」の3つを主要課題と公表しており、プラント・環境設備エンジニアはその直接の担い手と位置づけられています。カーボンニュートラルに向けた投資は継続的に行われるため、自分が関われる改善余地の大きさと優先領域を把握しておくことで、入社後の提案型業務への準備ができます。

NG例のように「環境への取り組みで力を入れていることは何ですか？」という聞き方は、採用サイトにすでに書いてある情報をそのまま確認するだけの印象を与えるため避けたほうが良いでしょう。

「EGP2028で2050年カーボンニュートラルの実現に向け、全プロセスの電気化と省エネ改善を主軸に掲げていると拝見しました」と前置きしたうえで、「設備エンジニアとして、現在最も優先して取り組んでいる省エネ・省資源の課題はどのような領域ですか？」のように質問すると、戦略レベルの理解から現場の優先順位まで把握しようとする提案型エンジニアの姿勢が伝わります。

参考：日本電気硝子「中期経営計画 EGP2028」

【機械設計・プラントエンジニアリング職】「設計における判断軸」に関する質問

聞き方のNG例

判断に迷った際は、どの観点を優先される傾向が強いでしょうか？

聞き方のお手本例

量産化を見据えて設計する際、何を最も優先して判断されていますか？

2つ目は、「設計における判断軸」に関する質問です。

機電系社員座談会では、設備開発グループの社員が、技術動向の調査から可能性の検証、量産設備の開発までを一貫して担うプロセスを語っており、海外向け設備の輸出業務なども手がけていることが紹介されています。開発から量産化まで幅広い工程に関わる中では、工程・コスト・性能など複数の制約がせめぎ合う場面が日常的に発生していることがうかがえるため、実際の設計判断でどの観点が優先されているのかを確認しておくことで、入社後の役割をイメージできます。

NG例のように「判断に迷った際は、どの観点を優先される傾向が強いでしょうか？」という聞き方は抽象的で、面接官がどの場面を思い出して答えるべきか絞りにくく、一般論で終わってしまいやすい質問です。

「目先の制約対応だけでなく、量産化のしやすさやコストまで見据えて仕様を詰めていけるような設計に携わりたいと考えています。座談会では、技術動向の調査から量産設備の開発までを一貫して担われているとのお話がありました」と前置きしたうえで、「判断に迷った際に実際にはどの観点を優先される傾向が強いのか、具体的に伺えますでしょうか？」のように質問すると、答える範囲が明確になると同時に、志向性の高さも伝わるでしょう。

参考：日本電気硝子「機電系社員座談会」

【化学・素材系の研究・技術開発職】「開発の進め方・考え方」に関する質問

聞き方のNG例

特殊ガラス業界の中で御社が大事にされている考え方や進め方があれば、伺いたいです

聞き方のお手本例

粘り強い検証を重視する中で、妥協しないために意識されている点は何ですか？

3つ目は、「開発の進め方・考え方」に関する質問です。

社員インタビューでは、プロセス技術本部の社員が、新しい製造プロセスをテストする開発炉の仕様検討から立ち上げ、稼働後の解体・調査までを一貫して担当し、トライ＆エラーを重ねながら実炉への展開を目指す様子が語られています。仕様を決めて終わりではなく、解体してみなければわからないことも多いという独自の進め方がうかがえるため、実際にどのような考え方や進め方が重視されているのかを確認しておくことで、入社後のプロジェクトの進め方をイメージしやすくなるでしょう。

NG例のように「大事にされている独自の考え方や進め方があれば、伺いたいです」という聞き方は、経営理念や公式サイトにすでに掲載されている内容をなぞるだけの回答に終わりやすく、事前に企業研究を深めていないといった印象を与えてしまう可能性があります。

「社員インタビューで拝見した『開発炉を解体調査して実炉へつなげる』というエピソードに、妥協しない姿勢を強く感じました。自分も検証結果を泥臭く次の設計に生かす働き方をしたいと考えています」と前置きしたうえで、「こうしたタフな開発をやり抜くにあたり、チームで大切にされている考え方や進め方はありますか？」のように質問することで、専門性への向き合い方も伝わります。

参考：日本電気硝子「設備開発でカーボンニュートラルの実現へ。若手も裁量権をもって挑戦できるのが面白い。」

日本電気硝子についての詳細

日本電気硝子は、「世界一の特殊ガラスメーカー」を目指し、ディスプレイ・電子デバイスなどの「電子・情報」事業とガラスファイバ・医療機器向けガラスなどの「機能材料」事業を主力とする企業です。

最大の強みは、これまでに400種類以上のガラス組成を独自に開発し、用途に応じて管・球・繊維・粉末・板など多様な形状に成形できる技術力にあります。材料設計から加工に至る「基礎技術」と薄膜・複合化などの「応用技術」を掛け合わせ、付加価値の高い製品を生み出しています。

事業・仕事内容

日本電気硝子は、「電子・情報」領域（液晶・有機ELディスプレイ用ガラス、半導体用サポートガラスなど）と「機能材料」領域（ガラスファイバ、医薬用管ガラスなど）を主要事業とし、多種多様な特殊ガラスを提供しています。近年は、これらの製造過程で培ったノウハウを活用し、ガラス産業全体の脱炭素化を支援するエンジニアリング事業や、環境規制に対応する薄膜事業などを周辺事業として展開中です。

主要事業と周辺事業の間には強いシナジーがあり、主要事業で培った電気溶融・制御技術や薄膜コーティング技術を周辺事業へ応用し外部に提供することで、新たな環境配慮型市場の創出や産業全体の脱炭素化支援に貢献しています。同時に、その取り組みが自社の環境負荷低減と競争力強化にも還元される好循環を生み出しています。

参考：日本電気硝子「統合レポート」

日本電気硝子の会社概要