「CIJはやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

CIJがやばいといわれている理由とは？

CIJが「やばい」といわれている理由には、「年収・給与水準が低い」「客先常駐でスキルが身につきにくい」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「CIJがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

CIJ

やばいといわれている理由

年収・給与水準が低いから？

能力・成果型の評価制度だから？

離職率が高いから？

客先常駐が中心でスキルが身につきにくいから？

配属プロジェクトによって残業・忙しさの差があるから？

将来性がないといわれているから？

年収・給与水準が低いから？

「CIJは年収・給与水準が低い」という噂は、一部事実といえます。平均年収そのものは全国平均・業界平均を上回っているものの、同業他社と比べると控えめな水準にとどまっているためです。

有価証券報告書（2025年6月期）によると、CIJの平均年間給与は592万9,538円です。厚生労働省による全国平均は396万4,800円、情報通信業の業界平均は469万2,000円であり、CIJの給与水準はいずれも上回っています。一方で、同業のTDCソフトの平均年収620万円（2026年3月期）や、クレスコの671万3,000円と比較するとCIJは下回っており、業界内では控えめな水準にとどまっている状況です。

「給与が低い」という噂が広まった背景には、同業他社と比較した際の給与水準差が一因になっていると考えられます。

参考： 
CIJ「有価証券報告書」 
TDCソフト「有価証券報告書等」 
クレスコ「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

能力・成果型の評価制度だから？

CIJに「能力・成果型の評価制度がある」という噂は、一部事実です。下位等級では年功序列型の評価が採用される一方、上位等級では能力・成果を重視した評価制度に切り替わる仕組みになっているためです。

有価証券報告書（2025年6月期）によると、CIJの人事評価制度は下位等級では年功序列型、上位等級では能力・成果型が採用されています。CIJ REPORT 2025では、資格取得が昇格の条件の一つとされ、人事考課にも組み込まれていることが明記されています。こうした昇格条件としての位置づけを反映してか、情報処理技術者資格（IPA）の保有率は66%、ITベンダー資格等の保有率は52%に達しています。

「能力・成果型の評価制度がある」という噂が広まった背景には、資格取得を積極的に推進し、資格保有率を経営指標として公表していることから、資格の有無が処遇に直結しているという印象を持たれやすいことが考えられます。

参考： 
CIJ「有価証券報告書」 
CIJ「CIJ REPORT」

離職率が高いから？

結論からお伝えすると、「離職率が高い」という噂は、一部事実です。CIJの離職率は情報通信業の業界平均をわずかに上回っているものの、大きく乖離しているわけではないためです。

CIJ REPORT 2025によると、CIJの離職率（連結）は10.8%です。厚生労働省の示す情報通信業の平均離職率は10.2%であり、CIJの離職率はこれをわずかに上回っているものの、その差は大きなものではありません。一方、社員の姿で示されている同業のクレスコの離職率は5.25%（2026年）であり、CIJの離職率はクレスコより高めの水準にあることがわかります。

離職率の高さに関する噂が広まった背景には、CIJの離職率が情報通信業界平均をわずかに上回っている点が、実態以上に大きな差であるかのように受け止められやすいことが考えられます。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
クレスコ「社員の姿」 
厚生労働省「雇用動向調査」

客先常駐が中心でスキルが身につきにくいから？

「CIJは客先常駐が中心でスキルが身につきにくい」という噂は、必ずしも事実とはいえません。客先常駐を中心とした業態であること自体は事実ですが、スキル形成の機会が乏しいとまではいえないためです。

CIJ REPORT 2025によると、2025年6月期実績でCIJのSIer比率は82.2%（プライム比率は17.8%）であり、SIerビジネスを「顧客のプロジェクト管理の下で実施」する業態と説明しています。社員インタビューでも「客先常駐で社外のお客様や協力会社の皆様と一緒に業務に従事しています」と語られており、客先常駐が中心の働き方であること自体は事実です。

一方で、CIJのSIerビジネスは要件定義から設計・開発・保守までを一貫して担当する案件が多く、単純な工程の一部だけを切り出して担当する働き方ではありません。加えて、同資料によると、スキル関連の研修を受講した従業員の割合は95.5%に達しており、情報処理技術者資格（IPA）の保有率は66%、ITベンダー資格等の保有率は52%という実績も示されています。これらのデータからは、客先常駐という働き方の中でも会社としてスキル形成を後押しする体制が整っていることがうかがえます。

噂が広まった背景には、SIerビジネスでは顧客企業のプロジェクト管理の下で開発工程の一部を担う形態が中心となるため、自社が主導権を持つプライム案件と比べて裁量やスキルの幅が限定的に見えやすいことが考えられます。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
CIJ「有価証券報告書」 
CIJ「社員インタビュー」

配属プロジェクトによって残業・忙しさの差があるから？

「配属プロジェクトによって残業・忙しさの差がある」という噂は、正しいといえます。全社平均の残業時間自体は特別多いわけではないものの、一部の案件では想定以上の工数が発生していることが公式情報から確認できます。

CIJ REPORT 2025によると、CIJの全社平均残業時間は月17時間です。厚生労働省の示す情報通信業の平均残業時間は月16.4時間であり、CIJはこれをわずかに上回るものの、ほぼ同等の水準にとどまっています。一方で、同報告書には「一部のプライム案件において想定以上の工数を要した」と明記されており、案件ごとの負荷差が公式にも一部確認できます。ただし、配属先ごとの残業時間の詳細な内訳は公式には開示されていません。

こうした噂が広まった背景には、全社平均としては残業時間が特別多いわけではないものの、プライム案件など個別プロジェクトの規模や難易度によって工数が想定を超えるケースが公式にも認められていることがあるとみられます。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

将来性がないといわれているから？

結論からお伝えすると、「CIJには将来性がない」といわれている噂は、誤りです。売上高・利益ともに一貫して拡大しており、中期経営計画でも成長路線が続いていることが理由に挙げられます。

有価証券報告書（2025年6月期）によると、CIJの業績および財務指標の5年間の推移は以下のとおりです。

出典： CIJ「有価証券報告書」

売上高・経常利益ともに5期連続で拡大しており、収益性を示す経常利益率も6.8%から8.2%までおおむね上昇基調にあります。一方、財務健全性を示す自己資本比率は80%前後の高水準を維持しつつも、2022年6月期の82.4%をピークに緩やかな低下傾向にあり、2025年6月期は77.7%となっています。ただし、この水準は財務省が示す自己資本比率の全体平均42.1%と比べても高く、財務基盤に大きな懸念があるとはいえません。こうした実績を土台に、CIJ REPORT 2025で示されている中期経営計画「CIJシナリオ2030」では、2030年度に売上高500億円以上を掲げるなど、今後も成長路線を継続する方針です。

将来性を不安視する噂が広まった背景には、NTTグループ・日立グループへの売上依存度が高いこと（2025年6月期で39.4%）や、プライムビジネスの拡大が計画未達となった年があることなど、経営課題が一部残っていることが考えられます。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」

CIJに向いている人の特徴

CIJに向いているのは、複数の業務ドメイン知識を組み合わせながら専門性を磨いていきたい人です。また、開発だけでなくお客様との対話を通じて事業の方向性づくりに関わりたい人や、難易度の高いシステム課題に技術力で挑みたい人も、CIJで活躍しやすいでしょう。

金融・公共・製造などの業務ドメイン知識を掛け合わせて「特化型SE」として成長したい人

お客様のIT戦略を上流から提案・支援できる「戦略的パートナー型エンジニア」を目指したい人

CIJ独自の技術でレガシーシステムの刷新に取り組みたい人

金融・公共・製造などの業務ドメイン知識を掛け合わせて「特化型SE」として成長したい人

1つ目は、「金融・公共・製造などの業務ドメイン知識を掛け合わせて『特化型SE』として成長したい人」です。

CIJのシステム開発の事例・実績（金融）を見ると、金融分野では銀行の営業支援系パッケージ導入やDWH・DM開発、公共分野では内閣府・各種省庁・地方自治体のシステム開発を手掛けており、要件定義から設計・開発・保守まで一貫して担当する案件が多いのが特徴です。社員インタビューでも、システム開発の専門技術だけでなく、携わるシステムの業務知識についても学ぶ必要があることが語られているとおり、技術力だけでなく、担当する業界の商習慣や業務プロセスへの理解が同時に求められる環境です。

CIJ REPORT 2025ではこの技術力と業務知識の掛け合わせを「特化型SE」の要件として定義しており、福利厚生・社内制度における資格取得奨励制度（受験料補助・合格祝金）は、案件で得た実務経験を体系的な知識として補強する仕組みとして機能しています。

会計システムの個別開発や官公庁の大規模案件など、扱う対象が多様であるほど、身につく業務ドメイン知識の幅も広がります。特定の業界に長く携わることで専門性を深める道もあれば、複数の業界を経験して汎用性の高い業務理解力を養う道もあり、いずれの場合も技術力と業務知識の両輪でキャリアを築いていきたい人にとって、実践を通じて力をつけやすい環境といえるでしょう。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
CIJ「事例・実績（金融）」 
CIJ「福利厚生・社内制度」

お客様のIT戦略を上流から提案・支援できる「戦略的パートナー型エンジニア」を目指したい人

「お客様のIT戦略を上流から提案・支援できる『戦略的パートナー型エンジニア』を目指したい人」もCIJに向いている人の特徴の1つです。

CIJ REPORT 2025では、第7次中期経営計画「BEIT50」（2025〜2027年度）において「ITでお客様の戦略的パートナーになる」ことを活動方針として掲げ、受託開発型から提案・コンサルティング型へのシフトを組織全体で推進。中期経営計画「CIJシナリオ2030」ではプライム比率の目標を23%以上（2025年6月期実績17.8%）と設定しています。プライム案件では、お客様の要件を仕様に落とし込む従来の受託型の動き方に加え、課題そのものをお客様と一緒に定義し、解決策を企画段階から提案する経験を積むことになるでしょう。

社員インタビューでも、駐車場のシェアリングサービスに関わる開発プロジェクトで、お客様の要望を伺いながら自分たちでアイデアを出し、仕様に落とし込んでいった経験が語られています。最初のプロジェクトで培ったヒアリング能力や調整力が評価され、2つ目のプロジェクトではリーダーとして挑戦する機会にもつながりました。プライム案件ならではの「言われたものを作る」だけでは終わらない、企画段階から関われる働き方の一例です。

CIJはプライム比率の拡大を掲げる中期経営計画のもと、要件定義や提案フェーズからお客様に関わる機会は今後さらに広がる見込みであり、開発力に加えて提案力や課題設定力を伸ばしていきたい人に適した環境といえます。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
CIJ「社員インタビュー」

CIJ独自の技術でレガシーシステムの刷新に取り組みたい人

3つ目は、「CIJ独自の技術でレガシーシステムの刷新に取り組みたい人」です。

CIJ REPORT 2025のLeGrad特集では、「当社が創業当時より培った構文解析技術により、現行システムのプログラム言語から新システムのプログラム言語へ、高い精度で機械変換を行います」と明記されています。LeGradは1976年の創業時から蓄積してきた構文解析技術を直接応用した、他社が容易に模倣できない固有サービスであり、大型案件30件以上・最長62ヶ月・総工数2,200人月のプロジェクトの成功事例も示されています。こうした大規模かつ長期の刷新プロジェクトでは、古い言語・アーキテクチャを正確に読み解く力と、新技術への変換ノウハウの両方が求められるため、レガシー資産を理解する力と最新技術への対応力を同時に鍛えられる点が特徴です。

レガシーマイグレーション市場は2025年度見込みで5,118億円と成長しており、需要の高い領域で専門性を磨ける環境が整っています。社員の声としても、蓄積した技術とノウハウを次の世代へと継承し、新たな挑戦と価値の創出につなげていきたい思いが語られており、長年の技術資産を次のプロジェクトや若手社員へと受け継いでいく役割も期待されていることがうかがえます。

こうした企業のDX推進の前提となるシステム刷新を担う役割であり、古い技術と新しい技術の橋渡しができる希少なスキルセットを築きたい人にとって、実践を通じて力をつけやすい環境といえるでしょう。

参考：CIJ「CIJ REPORT」

CIJに向いていない人の特徴

CIJに向いていない可能性があるのは、既存の枠組みにとらわれず、自分発信で新しい事業やプロダクトを生み出したい人です。また、日常的に国境を越えたチームで働く環境を求める人や、案件の意思決定権を握る立場でキャリアを積みたい人も、CIJの働き方にフィットしにくい場合があります。

自社サービス・自社プロダクトをゼロから企画・立ち上げたい人

日常的に海外拠点やグローバルチームと協働する環境で専門性を発揮したい人

大手SIerの発注元側に立ち、プロジェクト全体を主導する立場でキャリアを積みたい人

自社サービスや自社プロダクトをゼロから企画・立ち上げたい人

1つ目の特徴は、「自社サービスや自社プロダクトをゼロから企画・立ち上げたい人」です。

有価証券報告書によると、CIJの売上構成比の87%はシステム開発が占めており、そのうちSIer比率は82.2%（2025年6月末）です。CIJ REPORT 2025では、CIJのビジネスの大半が大手SIerの発注を受けた受託開発・支援であることが示されています。プライムビジネスや製品ソリューションも展開していますが、現状ではプライム比率17.8%にとどまり、当面はSIerビジネスが主軸であり続ける見込みです。

受託開発では、案件の要件や仕様がすでに顧客側で一定程度固まった状態からプロジェクトが始まることが多く、事業の方向性そのものをゼロから決めていく機会は限られます。社員インタビューでも、客先常駐でお客様や協力会社と協働しながら、地方自治体のシステムなど生活に密接に関わる開発に携わることへのやりがいが語られており、CIJの強みは自社発の事業を生み出すことよりも、既存の大規模プロジェクトを着実にやり遂げる受託開発を通じた社会インフラへの貢献にあることがうかがえます。

そのため、自社発のプロダクトを主体にキャリアを形成したい場合は、スタートアップや自社プロダクト企業の方が環境として合うかもしれません。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
CIJ「社員インタビュー」

日常的に海外拠点やグローバルチームと協働する環境で専門性を発揮したい人

「日常的に海外拠点やグローバルチームと協働する環境で専門性を発揮したい人」もCIJにあまり向いていない可能性があります。

CIJはフィリピンのi-BRIDGE Systems Philippinesを通じたオフショア活用や、台湾SYSCOM社との技術提携などグローバル化を推進していますが、現状の事業拠点は国内20箇所・海外1箇所（フィリピン）にとどまっています。CIJ REPORT 2025のトップメッセージでは、「当社の活動は国内にとどまらず現在取り組んでいるアジアに加え、米国、ヨーロッパにもソリューション展開を目指しています。当社製品の多言語化や、各地域での販売に向けた準備を進めております」と明記されており、米国・欧州展開はまだ準備段階です。

日々の業務の大半は国内のお客様先・自社拠点での開発が中心となるため、海外の拠点や現地チームと直接やり取りしながら働く機会は、部署や案件によって差があります。社員インタビューでは、R&D部門に所属する社員がフィリピンのオフショアチームと連携を取りながら業務を推進する経験が紹介されており、オフショア開発を通じてグローバルチームと関わる機会自体は存在することがわかります。

ただし、そうした部署は現状では限定的であるため、グローバルな環境を日常的に求めるのであれば、海外拠点を多数持つ企業の方がより多くの機会に出会えるでしょう。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
CIJ「社員インタビュー」

大手SIerの発注元側に立ち、プロジェクト全体を主導する立場でキャリアを積みたい人

3つ目は、「大手SIerの発注元側に立ち、プロジェクト全体を主導する立場でキャリアを積みたい人」です。

CIJ REPORT 2025では、「大手IT企業（SIer）を顧客として、情報システムの開発・運用を支援するビジネスです。開発では設計、製造、テストの各工程を中心に担い、顧客のプロジェクト管理の下で実施しています」と明記されています。つまりCIJの立ち位置は、プロジェクトの発注や進行管理を担う側ではなく、大手SIerが描いた計画に沿って設計・製造・テストを実行する側です。実際に、売上の82.2%（2025年6月期実績）をSIerビジネスが占めており、NTTデータやSCSK、日立製作所など大手SIerからの受注が事業の土台となっています。

社員インタビューでは、大手総合電機メーカーのミドルウェア製品開発において、発注元ではなく開発側のプロジェクトマネージャーとして11人のチームをまとめている事例が紹介されており、開発チームを率いる立場は経験できるものの、それはあくまで発注元の管理下にあるプロジェクトの中でのリーダーシップです。

このことを踏まえると、発注者側に立って事業判断からプロジェクト全体を主導したい場合は、エンドユーザー企業やプライム案件を主体とする企業の方が、近い経験を積みやすい可能性があります。

参考： 
CIJ「CIJ REPORT」 
CIJ「社員インタビュー」

CIJによくある質問

CIJへの転職でよくある質問をまとめました。「CIJの評判は？」「中途採用の選考フローは？」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

CIJの評判が気になる

CIJの評判は、財務・雇用面で見る限り良好といえます。

有価証券報告書（2025年6月期）によると、経常利益率は2021年6月期の6.8%から2025年6月期には8.2%まで上昇し、自己資本比率も77.7%（財務省の示す全体平均は42.1%）と高水準を維持しており、財務基盤は安定しています。前述のとおり、平均年収は592万9,538円と全国・業界平均は上回るものの、同業他社と比べるとやや控えめな水準です。平均勤続年数は13.4年（厚生労働省の示す情報通信業の平均は11.9年）と、腰を据えて働く社員が多い傾向がうかがえます。

ただし、こうした数値はあくまで会社全体の傾向であり、配属先や職種によって実感は異なるため、ネットや口コミなどの評判だけに頼らず、ご自身の適性に合うかどうかという視点で判断することをおすすめします。

参考： 
CIJ「有価証券報告書」 
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

CIJの中途採用の選考フローが知りたい

募集要項によると、CIJの中途採用の選考は公式キャリア採用サイトでのエントリーを経て、「書類選考→面接（1〜2回）→適性検査→内定」の流れで進みます。ただし、「選考フローは変更となる場合があります」と注記されているため、応募時期によって多少の変更がある可能性も念頭に置いておきましょう。

参考：CIJ「募集要項」

CIJとCIJネクストの違いは？

CIJネクストはCIJの主要子会社で、医療・半導体・IoT領域に強みを持つ点が親会社との主な違いです。

CIJネクストは、2010年に日本構研システムズ・CIJソフィア・日本アドバンストシステムの3社が合併して発足した連結子会社で、グループの連結売上高の10%超を占める中核的な存在です。システム開発・保守・運用を主軸とする事業内容はCIJと共通しながらも、医療パッケージの導入支援、半導体、IoT分野への対応を強みとしており、親会社が手掛けにくい専門領域をグループ内で補完する役割を担っています。

参考： 
CIJ「有価証券報告書」 
CIJ「CIJグループ」

CIJの面接時に聞いておくべき質問

CIJへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、CIJの面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

AI・ロボティクス領域での自社製品と開発案件の融合について

聞き方のNG例

AIや自社製品を活用した案件にも携わることはできますか？

聞き方のお手本例

中途入社のSEは、AI・ロボティクス領域の自社製品と開発案件の融合にどう関わりますか？

1つ目は、「AI・ロボティクス領域での自社製品と開発案件の融合」に関する質問です。

中期経営計画「BEIT50」では、「既存の製品・サービスとシステム開発を融合し、強みを活かした事業領域の拡大」が明記されており、製品・ソリューションとしてAI・ロボティクス領域が公式に打ち出されています。自社製品とスクラッチ開発の両方に関われる環境かどうかは、SIerとしての経験の深め方に大きく影響するため、事前に確認しておくことが重要です。

NG例のように「携わることはできますか」という聞き方では、希望の確認にとどまり、企業研究の深さが伝わりにくくなってしまいます。

一方、お手本例をもとにした「BEIT50では既存の製品・サービスとシステム開発を融合して事業領域を拡大する方針と拝見しました。AI・ロボティクス領域では、御社の自社ソリューションとお客様向けのシステム開発はどのように組み合わせて提供されているのか、また中途入社のSEがその融合部分に関わる機会はどのような形で出てくるか教えていただけますか。」のように、中期経営計画の内容を踏まえたうえで具体的な関わり方を尋ねると、自社の強みを正確に理解したうえで入社後の動き方を考えている印象が伝わりやすくなります。

参考： 
CIJ「中期経営計画」 
CIJ「 AI・ロボティクス」

PMIやIPA資格取得における育成方針の位置づけについて

聞き方のNG例

IPA資格取得の目安となる時期はありますか？

聞き方のお手本例

プライムビジネス拡大の中、PMP保有の中途SEにはどのような役割が期待されていますか？

2つ目は、「PMIやIPA資格取得における育成方針の位置づけ」に関する質問です。

採用サイトのデータで知るではIPA資格保有率66%、PMI資格保有率14%が公開されており、銀行勘定系や組込み・車載のような高信頼性が求められる大規模案件では、PM人材の重要度が高いことが予想されます。また、中期経営計画「BEIT50」ではプライムビジネスの拡大を掲げており、資格がキャリアアップや案件アサインに実際どう結びつくかを把握しておくことで、入社後の成長イメージを具体的に描きやすくなるでしょう。

NG例のように資格取得の時期だけを尋ねると、制度の表面的な確認にとどまってしまいかねません。

一方、お手本例のように「採用サイトでIPA資格保有率66%・PMI資格保有率14%というデータを拝見しました。BEIT50でプライムビジネスの拡大を掲げている中、PMP保有の中途SEには、具体的にどのような役割や案件アサインが期待されていますか？」と、公開データと経営計画をあわせて質問に盛り込むことで、事業の実態を踏まえて自分のキャリアを考えている姿勢が面接官に伝わりやすくなります。

参考： 
CIJ「データで知る」 
CIJ「中期経営計画」

金融分野の深耕と新領域開拓のバランスについて

聞き方のNG例

新規顧客の開拓と既存顧客の深耕、どちらに注力していますか？

聞き方のお手本例

金融の深耕と新領域拡大、現場のSEはどう任されますか？

3つ目は、「金融分野の深耕と新領域開拓のバランス」に関する質問です。

金融のページには、銀行の勘定系システムから保険の保全システム、クレジットの受付Webシステムまで幅広い実績が掲載されており、長年の既存顧客基盤を持つ一方、中期経営計画である「BEIT50」では新領域への挑戦も掲げられています。深耕中心か新規開拓中心かによって、入社後に求められるスキルや動き方が大きく変わるため、事前に把握しておくことが重要です。

NG例のような二択の聞き方では、事業構造への理解が伝わりにくくなってしまう場合があります。

一方、お手本例をもとにした「事例・実績のページを拝見すると、金融分野では銀行の勘定系システムから保険の保全システム、クレジットの受付Webシステムまで幅広く手がけていらっしゃるかと思います。BEIT50で新領域への挑戦を掲げる中、勘定系をはじめとした既存の金融分野の深耕と新領域開拓を、現場のSEはどのようなバランスで任されることが多いのでしょうか？」のように、事例ページの内容を踏まえて質問することで、事例・実績まで読み込んで顧客構造を理解しようとしていることを示せるでしょう。

参考： 
CIJ「金融」 
CIJ「中期経営計画」

CIJについての詳細

CIJは、金融・製造・流通・公共など幅広い業種向けのシステム受託開発をメイン事業とする独立系SIerです。特定メーカーの系列に属さず、銀行の営業支援系パッケージや内閣府・地方自治体向けシステムなど幅広い実績を持ち、「基盤系」と「業務系」の両開発技術を高い水準で兼ね備えている点が強みです。

事業・仕事内容

メイン事業は、金融・製造・流通・公共など幅広い業種を対象としたシステム受託開発です。銀行の営業支援系パッケージ導入や内閣府・地方自治体向けシステムなど、設計から製造・運用・保守まで一貫して手掛けており、NTTデータや日立製作所など大手企業との取引実績があります。

周辺事業では、独自の構文解析技術によるレガシー刷新製品「LeGrad」をはじめ、DX・AI・ロボティクスなど多様な自社製品の開発・販売も展開しています。受託開発で積み上げた技術知見を、金融・電力・公共など各領域に特化したグループ会社へ横展開することで、専門性を深めながら事業領域を広げるシナジーを生み出しています。

参考： 
CIJ「CIJのシステム開発」 
CIJ「製品・ソリューション」

CIJの会社概要