ゼンリンに転職するには？選考対策と応募条件、中途採用情報を解説！

ゼンリンの選考対策

ゼンリンの中途採用は、公式サイトではなく転職エージェント・転職サイト経由で随時受け付けており、選考の詳細は求人ごとに異なります。

有価証券報告書（2026年3月期）で「オープンマインドで変化を受け入れながら自ら成長する人財」の輩出を掲げ、採用でも即戦力人財・ソリューション人財を求めています。そのため選考では、これまでの経験を、地図データを顧客の業務に組み込むサービスへ転換する局面でどう活かせるかを具体的に示す準備が欠かせないと考えられます。この章では、選考フローに加えて、公式情報から読み取れる選考の落とし穴・想定質問・志望動機の組み立て方を解説します。

選考フロー

ゼンリンの中途採用の選考は、各種転職エージェントや転職サイトで随時受け付けられています。中途採用の選考フローは公式には公表されていません。参考までに、新卒採用の募集要項では「書類選考・適性検査・面接」、障がい者採用ページでも「書類選考、適性検査、面接」と案内されており、中途採用も同様の流れになる模様です。面接の回数や適性検査の形式は公式情報からは確認できないため、応募する求人の案内で確認してください。

出典：
ゼンリン「新卒採用」
ゼンリン「キャリア採用」
ゼンリン「障がい者採用」

ゼンリンのよくある選考の落とし穴

ゼンリンの選考を受けるうえでは、応募者が陥りがちな「選考の落とし穴」を把握しておくことが大切です。ここでは有価証券報告書や採用情報などの公式情報をもとに、評価されにくいアピールと評価につながる伝え方の違いについて解説します。

なお、以下は採用情報から読み取れる評価軸に対する考察であり、実際に公表された選考基準ではありません。

「売上目標の達成」だけを営業実績として語ってしまう

「目標を何%達成した」という単発の売上の大きさだけを営業実績として語ると、ゼンリンが進めている事業の方向と噛み合わず、評価につながりにくいリスクがあります。ゼンリンは売り切り型の商材から、顧客に使い続けてもらう継続型のサービスへ収益の軸を移している最中だからです。

中長期経営計画（ZGP2030）には「ストックサービスやソリューションサービスへのシフトを加速」させると明記されています。決算説明会（2026年3月期）の説明要旨では、これまでの地域向け商材は住宅地図帳や受託サービスが中心だったと振り返ったうえで、全国52の地域拠点すべてにソリューション型営業を導入する方針が示されました。

継続型への転換はすでに数字にも表れています。ZGP2030の説明資料によれば、プロダクトソリューション事業のストック型比率は2019年3月期末の30%から2025年3月期末には65%まで上がり、さらに80%を目指しています。会社が増やしたいのは、販売後も顧客の業務に入り込んでサービスを定着させる営業だと考えられます。

売上の数字を示す場合も、顧客の課題をどう捉え、導入後の継続率や解約防止、追加提案（アップセル）にどう関わったかまで添えて語ると、この評価軸に応える伝え方になります。単発の達成率だけでは、売り切り型の営業スタイルと受け取られる可能性があります。

参考：
ゼンリン「中長期経営計画（ZGP2030）」
ゼンリン「決算短信・決算説明資料」

「データの正確さ」へのこだわりだけを強みとして語ってしまう

正確さや緻密さへのこだわりだけを強みとして語ると、評価軸の半分にしか答えていないと受け取られるリスクがあります。地図の精度はゼンリンにとって前提であり、会社はその先の「使われ方」を広げようとしているためです。

有価証券報告書（2026年3月期）の技術方針は、時空間データベースを顧客の保有データやオープンデータと連携させ、「デジタルツインを実現する情報プラットフォーム」へ進化させるとしています。社員紹介（営業）のHさんも、これまでの「正確性と精密性の担保に加え」、用途を広げる地図の充実が必要だと語っています。精度を守るだけでなく、データを顧客の価値に変える役割が期待されていると読み取れます（社員の声は公式に掲載された少数のインタビューに基づきます）。

正確さへの姿勢を語るときは、その精度を顧客のどんな用途に結びつけたかをセットで伝えることで、評価につながる伝え方になります。

参考：
ゼンリン「有価証券報告書」
ゼンリン「社員紹介 Hさん（営業）」

「業界最大手の安定感」を志望理由として語ってしまう

「住宅地図やカーナビで知られる業界最大手で安定しているから」という志望動機は、変化を急ぐ企業のスタンスと噛み合わず、マイナスな印象を与えるリスクがあります。ゼンリン自身が、既存事業を取り巻く環境が大きく変わっていると公式に認めているためです。

有価証券報告書（2026年3月期）には、カーナビゲーション用データの販売減などにより「ZGP2030の当期目標数値は未達」となったことが記載されています。同じ報告書は、テック企業による破壊的イノベーションで環境が想定以上の速さで変化しているとも述べています。キャリア採用ページでも、新たな可能性をともに模索し実現できるプロフェッショナルの応募を呼びかけています。安定を求める姿勢は、会社が採用で求める役割と逆向きに映る可能性があると考えられます。

ブランドや実績に触れる場合も、その強みを使って自分が何を変えたいのかまで語ることで、評価につながる伝え方になります。

参考：
ゼンリン「有価証券報告書」
ゼンリン「キャリア採用」

「研修で育ててもらえる環境」を入社理由として語ってしまう

「研修制度が充実していて成長できる環境だと感じた」という入社理由は、ゼンリンが目指す人財像と重心がずれ、受け身な印象を与えるリスクがあります。会社が重視しているのは、与えられた研修で育つことよりも、自ら学んで変化に対応することだからです。

人的資本ページには「オープンマインドで変化を受け入れながら自ら成長する人財」を輩出すると明記され、施策にも選択学習プログラムによる自律的な学習の促進が挙げられています。

人的資本（データ指標・実績）によれば、2026年3月期の受講人数は、階層別研修195名・選抜研修257名に対し、自己啓発が延べ1,308名と最も多くなっています。会社が用意する研修だけでなく、社員が自分で講座を選んで学ぶ仕組みが学びの中心になっていることがうかがえます。

学ぶ意欲を伝える場合は、これまで自分で選んで身につけたスキルと、入社後に何を自ら学びにいくかを具体的に語ることで、評価につながる伝え方になります。「研修が充実しているから」だけで締めると、育ててもらうことを前提にした受け身の姿勢と受け取られる可能性があります。

参考：
ゼンリン「人的資本」
ゼンリン「人的資本（データ指標・実績）」

ゼンリンの想定質問

ここでは、ゼンリンの選考で聞かれるであろう想定質問をまとめました。応募・選考を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

Q1．自動運転やドローン配送など次世代モビリティ時代において、当社の住宅地図データや高精度3D地図がどのように貢献できると考えていますか。

ゼンリンは従来の紙媒体やカーナビ向け地図データから、自動運転支援やドローン物流向けの高精度3D地図（HDマップ）領域へ舵を切っています。Googleマップ等の台頭やデジタル化に伴い、基盤となる地図情報にどのような付加価値を乗せて次世代インフラを支えるかを追求しており、応募者が同社の技術資産と市場トレンドを理解し、自社ならではの強みを捉えているかを確認する狙いがあります。

面接官が具体的にチェックしているポイントは以下の3点です。

以上を踏まえ、説得力のある回答を作るためには、抽象的な表現（「頑張った」「貢献したい」など）を避け、面接官が情景を思い浮かべられる具体的な行動を入れることが重要です。以下のポイントを意識して構成を組み立ててください。

出典：
ゼンリン「有価証券報告書」
ゼンリン「決算短信・決算説明資料」
ゼンリン「社員紹介 Hさん（営業）」

Q2．ゼンリン最大の強みである「現地調査」の価値を、DXが進む現代でどう維持し発展させるべきだと思いますか。

ゼンリンの競争力の源泉は、日本全国を実際に人が歩いて建物の名称や表札情報を集める「現地泥臭調査」にあります。衛星写真やAI画像解析技術が進化する一方で、同社はこの現地調査力とテクノロジーの融合を進めています。泥臭い泥の味のある泥臭い実調の価値を尊重しつつ、いかに最新のデジタル技術と融合させて生産性を高めるかという、独自のアイデンティティとイノベーションに対する価値観を見極めようとしています。

面接官が具体的にチェックしているポイントは以下の3点です。

以上を踏まえ、説得力のある回答を作るためには、抽象的な表現（「頑張った」「貢献したい」など）を避け、面接官が情景を思い浮かべられる具体的な行動を入れることが重要です。以下のポイントを意識して構成を組み立ててください。

出典：
ゼンリン「中長期経営計画（ZGP2030）」
ゼンリン「有価証券報告書等」
ゼンリン「社員紹介 Yさん（研究・開発）」
ゼンリン「社員紹介 Hさん（営業）」

Q3．法人向け（B2B）ソリューション営業において、競合となるデジタルマップ事業者との差別化をどのように図り顧客を開拓しますか。

現在、地図APIやプラットフォームの分野では外資系IT大手やオープンデータ活用企業など競合がひしめき合っています。ゼンリンは官公庁や自治体、物流、不動産、インフラ企業など多岐にわたるB2B顧客に対して高度なGIS（地理情報システム）や業務特化型ソリューションを提供しています。価格競争に陥らず、同社ならではの高度な地図データとビジネス課題を紐付けて顧客へ価値提案できるアプローチ力を試しています。

面接官が具体的にチェックしているポイントは以下の3点です。

以上を踏まえ、説得力のある回答を作るためには、抽象的な表現（「頑張った」「貢献したい」など）を避け、面接官が情景を思い浮かべられる具体的な行動を入れることが重要です。以下のポイントを意識して構成を組み立ててください。

出典：
ゼンリン「キャリア採用」
ゼンリン「決算短信・決算説明資料」
ゼンリン「有価証券報告書」
ゼンリン「社員紹介 Hさん（営業）」

ゼンリンの志望動機の組み立て

ゼンリンの選考を受けようと考えている方に向けて、志望動機の立て方の参考例をお伝えします。ぜひとも選考にお役立てください。

「地図をつくりたい」ではなく「地図の使い道を広げたい」を語る

非推奨例

正確な地図づくりに携わり、社会インフラを支えたいと考えていま

推奨例

◯◯業界で位置情報が△△の判断に使われる場面を増やし、顧客の業務に定着させたいと考えています

NG例では、企業の認知度やプロダクトの品質の高さに依存し、受動的な「関わりたい」という姿勢にとどまっている点が不十分です。すでに社内には高品質な地図データベースを維持・整備する盤石な基盤があるため、単に「正確な地図をつくる」ことだけを目指す動機では、企業が現在注力している用途開発や顧客のバリューチェーンに入り込む動きに対して、自身がどのように寄与できるのかという貢献の再現性を伝えられません。

一方でお手本例は、企業のアセットである位置情報を「顧客のどの業務判断に組み込むか」という顧客目線のソリューション思考と仕組み化が明確に語られています。APIの用途開発や「ソリューション人財」の募集といった企業の重要戦略に合致しており、単に地図を提供するだけでなく、顧客の現場で継続的に使われる状態を作るという持続的な価値創造のプロセスを提示できているため高く評価されます。

参考：
ゼンリン「決算短信・決算説明資料」
ゼンリン「有価証券報告書」

「地域に貢献したい」ではなく「地域の業務課題をデジタル地図で解きたい」を示す

非推奨例

地元の暮らしを支える企業で、地域に貢献したいと考えています

推奨例

自治体や地域企業の◯◯業務に入り込み、デジタル地図を使った改善を提案・導入してきた経験を活かしたいと考えています

NG例では、「地域貢献」という漠然とした心情や好意のみを述べるにとどまり、具体的な成果や仕組み化の視点が欠落しています。企業が求めているのは抽象的な「熱意」ではなく、地域拠点において現場の業務に入り込み、課題に対してどのようなデジタルソリューションを適用できるかという実行力です。顧客の課題に対する理解が浅いまま感情論に終始してしまうと、ビジネスとして持続可能な価値を生み出すイメージを持たせることが難しくなります。

一方でお手本例は、具体的な業務に入り込んだ改善提案と導入実績という再現性の高い実務スキルを提示できている点が高く評価されます。全国の地域拠点におけるソリューション型営業の導入やデジタル地図の自治体導入拡大といった企業の事業精神や現場の課題感に直結しており、抽象的な熱意ではなく「デジタル地図を用いて地域の業務課題を解く」という明確な役割を果たせる人材であることが伝わります。

参考：ゼンリン「決算短信・決算説明資料」

「カーナビに地図を届けたい」ではなく「車の一生に関わるソリューションをつくりたい」を語る

非推奨例

多くのカーナビに採用されている御社の地図データに携わりたいと考えています

推奨例

開発から販売後の運用まで、製品のライフサイクル全体で◯◯のサービスを設計・提供してきた経験を活かしたいと考えています

NG例では、従来の収益基盤である「カーナビ向けデータ」という既存のアセットに乗っかるだけの発想になってしまっている点が評価を下げます。モビリティ領域の市場構造が変化し、データベース提供からライフサイクル全体のサービス設計へと移行しつつある中で、従来のビジネスモデルに依存した志望動機は、事業環境の変化に対応する意欲や新たな価値を創造する主体性に乏しいという印象を与えてしまいます。

一方でお手本例は、単なるデータの売り切りではなく、開発から運用までの「ライフサイクル全体」を見据えたサービス設計力をアピールできている点が高く評価されます。従来のロイヤリティモデルからライフサイクル提案へのシフトを目指す企業の戦略的背景を捉えており、一元的な関係にとどまらず、長期的かつ継続的に顧客や製品と向き合いながらビジネスを創出していく組織的な貢献姿勢が示されています。

参考：ゼンリン「決算短信・決算説明資料」

ゼンリンで得られる経験・スキル

ゼンリンでは、住宅地図やカーナビ向けで築いた時空間データベースを、自治体・不動産・物流・自動車など多様な顧客の業務に組み込むサービスへ転換しようとしています。この環境から得られる経験・スキルを、公式情報をもとに整理しました。

キャリア採用の募集要項が公式に公開されていないため、職種別ではなく全社共通の経験に絞って整理しています。

どの職種でも共通して得られる経験・スキル

ゼンリンでは、配属される職種を問わず、事業構造・戦略・制度の3つの軸から共通する経験・スキルを得られると考えられます。具体的には、多業界の顧客に位置情報を届ける経験、売り切り型から継続利用型サービスへの転換に関わる経験、そして自ら学んで高めるITリテラシーの3つです。

多業界の顧客に位置情報を届ける経験

継続利用型サービスへの転換に関わる経験

自律的に高めるITリテラシー

多業界の顧客に位置情報を届ける経験

ゼンリンでは、1つの地図データベースを複数の業界へ届ける仕事に携われる可能性があります。決算説明資料では、事業がプロダクト・公共・マーケティング・インフラ・モビリティの5つに分かれています。2026年3月期の売上高は、インフラソリューション174億円、モビリティソリューション158億円、プロダクトソリューション146億円などです。自治体、不動産・物流、自動車メーカーと顧客層が大きく異なるため、業界ごとの課題を理解して提案に落とし込む力を積みやすい環境と考えられます。

出典：ゼンリン「決算短信・決算説明資料」

継続利用型サービスへの転換に関わる経験

ゼンリンでは、売り切り型の商材から継続利用型のサービスへ移る転換期の仕事に携わる可能性が高いと考えられます。中長期経営計画（ZGP2030）はストックサービスやソリューションサービスへのシフトの加速を掲げています。プロダクトソリューション事業のストック型比率は、2019年3月期末の30%から2025年3月期末には65%まで高まり、80%を目指すとされています。決算説明資料では、全国52の地域拠点すべてへのソリューション型営業の導入と、ZENRIN Maps Studioの2030年3月期売上目標50億円が示されました。

その土台として、有価証券報告書（2026年3月期）は時空間データベースを「高度時空間データベース」へ進化させる技術方針を示しています。同期の設備投資は62億1,900万円です。

投資したデータベースやサービス基盤を、継続課金のサービスで回収していく段階にあるため、提案から導入後の運用・追加提案までを通じて、ストック型ビジネスを回すスキルを積みやすい環境と考えられます。

出典：
ゼンリン「中長期経営計画（ZGP2030）」
ゼンリン「決算短信・決算説明資料」
ゼンリン「有価証券報告書」

自律的に高めるITリテラシー

ゼンリンでは、会社の用意した研修に加えて、自分で講座を選んで学ぶ仕組みを通じてITリテラシーを高められる可能性があります。働く環境ページには、社員一人当たりに年間ポイントが付与され、自己負担なく講座や通信教育を受講できると記載されています。

人的資本（データ指標・実績）によれば、2026年3月期の自己啓発の受講人数は延べ1,308名で、従業員2,441名の半数を超える規模です。ITパスポート・基本情報技術者の延べ保有者は343名です。2030年3月期には保有者を750名以上に増やす目標が掲げられています。資格取得補助は制度としての記載はあるものの、利用率は公表されていません。会社がDX人財の育成を数値目標で追っていることから、ITの基礎知識と自律的に学ぶ習慣を身につけやすい環境と考えられます。

出典：
ゼンリン「働く環境」
ゼンリン「人的資本（データ指標・実績）」

ゼンリンの年収と離職率

ゼンリンは、平均年収601万3,242円と、全国平均・情報通信業平均ともに上回る水準にあります。離職率も2.2%と全国平均（14.2%）を大幅に下回っています。

以下で、給与水準の高さと働き方の安定性の両面から、ゼンリンの待遇を数値で見ていきます。

ゼンリンの平均年収は601万3,242円

ゼンリンの平均年収は601万3,242円（2026年3月期）と、全国平均・情報通信業平均のいずれも上回る水準にあります。平均年齢は47.11歳で、全国の一般労働者の平均年齢（44.4歳）とほぼ同じ水準です。平均勤続年数18.39年という定着の長さが、給与水準の積み上がりを支えていると考えられます。

出典：
ゼンリン「有価証券報告書」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

また、過去5年間で約104万円増え、直近の2026年3月期は前期比7.6%の伸びとなりました。決算説明会（2026年3月期）では、ベースアップによって人件費が増加したと説明されています。有価証券報告書でも、2027年3月期もベースアップの継続を見込んでいます。

出典：ゼンリン「有価証券報告書」

ゼンリンの離職率

ゼンリンの離職率は2.2%（2026年3月期、定年退職を除く）と、全国平均・情報通信業平均のいずれも大きく下回る水準にあります。平均勤続年数も18.39年と、全国の一般労働者（12.4年）や情報通信業（11.9年）より長く、人が定着しやすい会社であることがうかがえます。

ゼンリンの人的資本データでは、エンゲージメントサーベイの総合スコアが3.75（2026年3月期）と、2030年3月期の目標（3.7以上）をすでに上回っています。有給休暇の平均取得日数も14.0日（取得率70.6%）です。働きやすさに関する指標がそろっていることも、低い離職率につながっていると考えられます。

出典：
ゼンリン「人的資本（データ指標・実績）」
ゼンリン「有価証券報告書」
厚生労働省「雇用動向調査」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

ゼンリンの働き方

ゼンリンの働き方は、採用区分や選ぶ制度に応じて柔軟に変わります。テレワーク・フレックス・スライドワーク・直行直帰を合わせた柔軟な働き方の活用率は91%（2026年3月期）です。一方、新卒採用の総合職は全国転勤の可能性があると案内されており、転居を伴う異動を原則としない勤務地特定職の区分も制度として設けられています。福利厚生も、借上社宅制度や社員寮による住まいの支援、年間ポイントで講座を受講できる自己啓発支援、選択型福利厚生制度など、生活と学びの両面から整備されています。

リモートワークの可否について

ゼンリンでは、テレワークを活用する方針が公式に示されていますが、対象範囲や頻度の上限は公式情報からは確認できません。人的資本の施策として、柔軟な働き方の活用によるワークライフバランスの向上が掲げられているためです。有価証券報告書（2026年3月期）の人的資本に関する取組には、「テレワークやフレックス等」の活用が明記されています。人的資本（データ指標・実績）では、柔軟な働き方の活用率が91%（2026年3月期）と公表されています。ただし、これはテレワーク・フレックス・スライドワーク・直行直帰を合わせた値で、テレワーク単独の実施率は公表されていません。

出典：
ゼンリン「有価証券報告書」
ゼンリン「人的資本（データ指標・実績）」

転勤と異動の有無について

ゼンリンでは、総合職として入社した場合、全国転勤の可能性があります。公式の採用案内で、総合職は勤務地が全国の事業所にわたると示されているためです。新卒採用ページのよくある質問には、総合職での入社のため「全国転勤の可能性がある」と記載されています。また、将来的に調査・制作職や間接職へ配属が変わる可能性も説明されています。一方、障がい者採用ページでは、転居を伴う異動が原則ない「勤務地特定職」の区分が案内されています。有価証券報告書（2026年3月期）にも、従業員自身が勤務地等を選択できる働き方を導入していると記載されています。ただし、キャリア採用でこの区分を選べるかどうかと、転勤の頻度は、公式情報からは確認できません。転居を伴う異動は総合職を中心に起こりうる一方で、勤務地を選べる職掌も制度として存在しています。

出典：
ゼンリン「新卒採用」
ゼンリン「障がい者採用」
ゼンリン「有価証券報告書」

フレックスタイム制度の有無について

ゼンリンでは、フレックスタイム制が公式に導入されています。公式の募集要項の勤務時間欄に、フレックスタイム制の記載があるためです。新卒採用の募集要項には、勤務時間9時〜17時30分に続けて「フレックスタイム制有」と書かれています。働く環境ページでも、フレックスやスライドワークといった柔軟な働き方を実施していると説明されています。

出典：
ゼンリン「新卒採用」
ゼンリン「働く環境」

福利厚生について

ゼンリンの福利厚生は、ワークライフバランスを支える制度が充実している点が特徴です。休暇関連（年間休日数の多さや各休暇の充実）や住宅関連（住宅補助や社員寮の設置）の支援が手厚く、社員が生活を大切にしながらキャリアを築けるような環境が整えられています。

ゼンリンの強みである「時空間情報」を活かした製品・サービスを提供するためには、全国の地理に精通したベテランの知見が不可欠と考えられます。頻繁な人材の入れ替わりは情報の精度低下を招くため、負担の大きい住宅コストを会社がサポートするとともに、しっかりとリフレッシュできる環境を整えている制度が定着に寄与している可能性があります。

出典：ゼンリン「働く環境」

ゼンリンの求める人物像

ゼンリン

求める人物像

変化を受け入れながら成長できる人

社内外の人間関係を良好に築ける人

ゼンリンの採用では、周囲との人間関係を大切にしながら、主体的に成長できる人が求められます。ゼンリンの事業が社会インフラとして信頼される理由は、現地調査に裏打ちされた「正確性」です。独りよがりに進めるのではなく、周囲の人々と誠実さをもって関わり、信頼の輪を広げられる力が「地図の品質」に直結するため、人間関係を大切にする姿勢が必要となります。

さらに、地図は「人が見るもの」から「AIやロボットが使うもの」へと進化を遂げています。日常生活で抱く些細な疑問を「地図の進化にどう繋げるか」と問い直す、社員一人ひとりの自律的な行動力が、ゼンリンの事業を後押ししています。

変化を受け入れながら成長できる人

ゼンリンでは、現状維持にとどまらず、新しい知識や技術の習得に意欲的な人を求めています。これは、自動運転や災害といった外部環境の変化によって地図の求められるシーンが多様化しており、ゼンリンが事業の変革を重視しているためです。そのため、未経験の分野や組織の変化を柔軟に受け入れ、自律的に成長する姿勢が不可欠となります。

社内外の人間関係を良好に築ける人

ゼンリンの社訓には「友愛」があり、あらゆる活動の核となっています。地図データの根幹を支える現地調査は、地域住民の協力や理解なしには成り立ちません。そのため、地道な活動を通じて地域社会に溶け込み、社内外の人間関係を良好に築ける人物が求められています。

会社概要