五洋建設に転職するには？選考対策と応募条件、中途採用情報を解説！

五洋建設の採用基準

五洋建設の中途採用は、国家資格や実務経験を持つ即戦力の採用が中心です。ESGデータシートによると、2025年度の中途採用人数は39名で、新卒採用人数と合わせて算出した中途採用比率は15.98%となります。

2026年10月現在は「土木」「建築」「設備」「船舶・機電」「洋上風力」「営業・事務」の6区分で募集があり、多くの職種で1級施工管理技士などの国家資格か、同職種での実務経験が必須とされています。以下で、採用規模の見方、職種別の要件、未経験での応募可否を順に解説します。

出典：五洋建設「ESGデータシート」

五洋建設の中途採用比率

五洋建設はESGデータシートで中途採用人数を公表しており、2025年度は39人です。中途採用比率は開示されていませんが、公表されている採用人数から算出すると2025年度は新卒205人と中途39人の合計244人のうち、中途が15.98%を占めます。また、有価証券報告書（2026年3月期）には人材の確保に向けて「積極的なキャリア採用を推進しています」と記載されています。

採用情報によると、2026年10月時点の募集職種は土木や建築、設備、船舶・機電、洋上風力、営業・事務の6つの区分で幅広く募集しており、なかでも洋上風力は、事業にかかわる職務・船舶運航管理・FIDIC契約担当・船舶機電と複数の求人が出ています。中期経営計画（2026〜2028年度）が掲げる「2029年度の事業本格化に向けて人員及び研究開発を強化」と重なり、人員強化を進めている局面と考えられます。

なお、ESGデータシートによると2025年度の離職率は4.2%（国内・単体・定年退職・雇用期間満了を含む）、有価証券報告書（2026年3月期）によると、五洋建設単体の平均勤続年数は16.7年、従業員数は3,439名です。長く在籍する社員が多い組織に中途入社者が加わる形になるため、応募前に、既存の人間関係の中で協力会社や他部門を動かした経験を整理しておくと、選考・入社後ともに役立つでしょう。

出典：五洋建設「ESGデータシート」
五洋建設「有価証券報告書」
五洋建設「中期経営計画」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

五洋建設の採用要件

五洋建設の必須要件は、大きく「国家資格の保有を必須とする職種」と「実務経験や専門知識を必須とする職種」の2系統に分かれています。2026年10月時点で確認できた求人の必須要件は次のとおりです。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

必須要件の傾向として、次の3点が読み取れます。

また、歓迎要件やその他の要件も職種によって傾向が分かれます。

1級土木施工管理技士や技術士の資格があれば、土木施工管理や土木設計の応募要件を満たします。また、建築系の対象資格と実務経験があれば建築施工管理、設備系の対象資格と6年以上の経験があれば設備施工管理が対象です。

資格がない場合も、建設工事の工程・見積検討の経験があれば洋上風力事業に関わる職務、J-SOXの経験が3年以上あれば内部統制、ゼネコンの工事会計知識があれば事務系職種に応募できます。

歓迎要件は必須要件を満たしたうえでの加点材料であることには留意が必要です。満たしていないだけで選考対象から外れるわけではありません。応募の可否を判断する際は、自身のバックグラウンドが指定の資格や実務要件に該当しているかを客観的に確認することが重要です。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

五洋建設の未経験・異業種の採用実績

五洋建設の2026年10月時点の採用情報では、業種未経験からの応募を受け入れる求人が公開されている一方、必須要件に実務経験や国家資格が求められることが多く、未経験からの内定獲得は難易度が高いと考えられます。

土木施工管理や建築施工管理、設備施工管理などの専門職種や主要な技術系・営業系職種では即戦力が求められるため、同職種での実務経験がない状態での応募は難易度が高くなるでしょう。一方で、洋上風力事業に関わる職務においては、職種未経験であっても応募できる可能性があります。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

なお、キャリア入社者のインタビューは公開されておらず、異業種からどのような経路で入社したかの実例は確認できませんでした。

ただし、表のとおり業種未経験は多くの職種で応募可とされる一方、職種未経験で応募できるのは洋上風力事業に関わる職務のみです。五洋建設が見ているのは出身業種ではなく、職種に対応する資格と実務経験だと読み取れます。ほかのゼネコンやサブコン、設計事務所、発注者側で施工管理や設計を担ってきた人であれば、業種が異なっても表の要件に該当すれば応募対象に入るでしょう。

五洋建設の選考対策

五洋建設のキャリア採用は、書類選考・面接2回・WEBの性格検査というシンプルな選考ステップで進みます。選考で重視されるのは「なぜ転職するのか」「なぜ五洋建設なのか」「五洋建設で何がしたいのか」の3点です。採用情報の人事部メッセージでも、この3点が応募者の軸や志望度を測る要素として挙げられており、書類と面接を通じてこの3点に一貫した答えを示せるかが選考の中心になります。

以下では選考フローを確認したうえで、落とし穴、想定質問、志望動機の組み立てを順に整理します。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

選考フロー

採用情報の募集要項によると、五洋建設のキャリア採用の標準的な選考フローは、「書類選考→一次面接→適性検査→最終面接（役員面接）」の4ステップで、面接は原則2回です。応募書類は履歴書と職務経歴書の2点で、履歴書には保有する公的資格の合格日や取得年月日を記入するよう指定されています。

一次面接は原則対面で、遠方などの事情があればオンラインでも対応されます。最終面接は指定の事業所での対面です。適性検査はWEBで受ける20分の性格検査のみで、学力検査は案内されていません。

なお、選考フローは雇用形態や勤務地、応募枠によって異なります。地域限定の契約社員は「書類選考→適性検査→一次面接→最終面接」、四国および栃木県那須塩原市勤務の求人は「書類選考→性格検査→面接」の3ステップで面接は原則1回、元社員向けのジョブ・リターン制度は「WEB応募→書類選考→一次面接（Web）→役員面接」です。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

五洋建設のよくある選考の落とし穴

五洋建設の選考を受けるうえでは、応募者が陥りがちな「選考の落とし穴」を把握しておくことが大切です。ここでは有価証券報告書や求人などの公式情報をもとに、評価されにくいアピールと評価に繋がる伝え方の違いについて解説します。なお、以下は採用情報から読み取れる評価軸に対する考察であり、実際に公表された選考基準ではありません。

「大規模案件を担当してきた」を規模の大きさで語ってしまう

担当してきた案件の大きさそのものを価値として語ると、五洋建設では採算を見極める今の局面と噛み合わない人材だと受け取られる可能性があります。売上が伸びている領域でセグメント損失が続いているため、規模の実績は評価の中心になりにくいと読み取れるからです。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、海外建設事業の売上高は1,818億円で前連結会計年度比19.8%増である一方、セグメント損失は32億円を計上し、前連結会計年度には大型土木工事2件で156億円の工事損失が発生しています。中期経営計画（2026〜2028年度）の国際部門でも「利益重視の入札」が基本戦略に掲げられており、規模を追う局面から採算を見極める局面へ重心が移っていることがうかがえます。

だからこそ、案件の大きさだけを語るのではなく、「同じ案件でも原価と工程のリスクをどの段階で把握し、どう手を打ったか」を同じ分量で伝えることが有効です。着工前にどのリスクを洗い出し、工程と原価にどう織り込んだかまで示せると、会社の課題認識と重なる伝わり方になります。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
五洋建設「中期経営計画」

「設計の専門性をさらに深めたい」を志望の中心に据えて語ってしまう

設計に専念したいという意向を伝えると、五洋建設が設計職に期待している役割と食い違う受け取られ方になります。設計職の募集要項が、設計の専門性だけでなく現場赴任と施工管理の経験を前提に書かれているからです。

採用情報の土木設計の求人には「施工イメージを持ち、『施工側に立てる』土木設計技術者を目指していただきたく」と記載されています。設計者として図面の精度を上げてきた経験は前提として扱われ、そのうえで施工側の制約をどう読み、どこで設計を動かしたかが求められています。海洋土木設計の募集要項でも、歓迎条件に「現場施工管理のご経験がある土木設計のご経験者」が挙げられており、設計と施工を行き来できる人材が実際に求められていることがうかがえます。

そのため、専門性の深さを語るのではなく、「図面の精度を上げてきた経験を、施工条件や原価を踏まえた設計に広げたい」のように、現場との接点を含めた関わり方と、それを裏付ける前職の経験を伝えることが有効です。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

「海洋土木のリーディングカンパニーだから」を志望動機にしてしまう

海洋土木のイメージだけで志望を語ると、会社が先回りして訂正している理解をそのままなぞることになります。会社が公式に自社イメージを修正する文章を採用ページの冒頭に置いているからです。

経験者採用の人事部インタビューは「『海洋土木・海外展開』だけじゃない。」という一文から始まり、売上構成を土木35%、建築35%、海外30%のバランスの取れた3本柱として説明しています。海洋土木を強みとして挙げること自体が問題なのではなく、そこで話が止まることが問題になります。

だからこそ、海洋土木の技術基盤を起点にしつつ、土木・建築・海外のどこに自分の経験を接続するかまで伝えることが有効です。3本柱のどの領域に自分の経験を置くつもりかまで示せると、会社が訂正している理解をそのまま返す形を避けられます。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報」

五洋建設の想定質問

ここでは、五洋建設の選考で聞かれるであろう想定質問をまとめました。応募・選考を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

Q1．元請けとして工事を進めるなかで、判断に迷った場面を教えてください

面接官が知りたいのは、安全と品質に関わる判断を、協力会社や発注者との間で自分の責任として下してきたかどうかです。だからこそ答えるときは、迷った場面と自分の立場を先に置き、判断の材料と相談した相手、その判断が工事に残した結果の順につなげると伝わりやすくなります。

土木施工管理の募集要項では、歓迎条件に「元請けのお立場での土木施工管理のご経験者」が挙げられています。つまり、現場で最終判断を担う側に立った経験が前提だと読み取れます。ESGデータシートでも、休業4日以上の災害25件（目標31件以下）、死亡災害2件（目標ゼロ）と実績が目標とともに管理されており、判断の質が数字で問われる環境だとうかがえます。

チェックされやすいのは、判断を迫られた場面の具体性、根拠と相談相手の明確さ、判断が工事に与えた結果の3つです。工程・原価・安全のどれが対立した場面かを挙げて自分の立場を述べ、どの情報をもとに誰と協議して決めたかを1つに絞って描写しましょう。「安全第一で対応した」のような言い方では、判断の中身が見えません。判断の結果を「工程を3日延ばす代わりに無災害で竣工した」のように数字で示すと、元請けとしての責任の取り方を示せます。

参考：五洋建設「ESGデータシート」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

Q2．社内外の関係者を巻き込みながら進めた仕事について、ご自身の役割と進め方を教えてください

ここで見られているのは、指揮命令権のない相手をどう動かし、成果物にまとめ上げたかです。回答する際は、相手の範囲と自分の役割を先に置き、利害がぶつかった場面での折り合いの付け方、その結果が利益にどう表れたかの順に組み立てると伝わりやすくなります。

中期経営計画（2026〜2028年度）では、「部門間連携×技術力（総合力）」で事業量の拡大を利益の拡大につなげる方針が示されています。つまり、部門をまたいで仕事をまとめる力が、利益を出すための要素として位置づけられていると読み取れます。採用情報の人事部インタビューでも、プロパー社員と中途入社社員を区別せず本人次第で活躍の場を広げられると説明されており、自分から周囲を巻き込む動き方が想定されていることがうかがえます。

チェックされやすいのは、巻き込んだ相手の広さ、利害調整の具体的な手順、成果への結びつきの3つです。協力会社・発注者・他部門など関わった相手と自分の立場を挙げ、対立した論点でどこまで譲りどの基準を通したかを1つに絞って描写しましょう。「粘り強く交渉した」「信頼関係を築いた」のような言い方では、動かし方が見えません。結果を「設計と施工の手戻りを減らし原価を2%抑えた」のように数字で示すと、連携を利益につなげる力を示せます。

参考：五洋建設「中期経営計画」
HRMOS「五洋建設 採用情報（人事部インタビュー）」

Q3．転職を考えられた理由と、当社で実現したいことを教えてください

面接官が知りたいのは、前職で満たせなかったことが五洋建設でなら満たせると判断した根拠を、説明できるかどうかです。そのため回答は、転職を考えた理由と前職の課題を先に置き、その課題が解ける部門、そこで担いたい役割と裏付けとなる実績の順につなげると伝わりやすくなります。

採用情報の人事部インタビューでは、選考で「応募者がなぜ転職するに至ったのか」「なぜ五洋建設を選んでくださったのか」「五洋建設でなにをしたいのか」の3点を大切にしていると明記され、成果は「具体的・定量的に」書くよう求められています。つまり、転職理由・志望理由・入社後の目標を1本の筋でつなぎ、数字で裏付けられるかが見られていると読み取れます。国内土木・国内建築・国際の3部門のどこで何をしたいかを語れるかが、評価の分かれ目になります。

チェックされやすいのは、転職理由と前職の課題のつながり、部門を選んだ根拠、役割を裏付ける実績の3つです。前職の課題を1つ挙げて転職理由として述べ、それが解ける部門を事業の特徴と結びつけて描写しましょう。「成長できる環境を求めて」のような言い方では、なぜ五洋建設なのかが見えません。担いたい役割を「港湾工事△件の工程管理の実績を、国内建築の大型案件に活かしたい」のように数字で示すと、一貫した軸を示せます。

出典：HRMOS「五洋建設 採用情報（人事部インタビュー）」

五洋建設の選考で評価されやすい伝え方

五洋建設の選考を受けようと考えている方に向けて、選考で評価されやすい伝え方の参考例をお伝えします。ぜひとも選考にお役立てください。

「大型案件に挑戦したい」ではなく「採算を守って完遂した工程」から始める

非推奨例

「貴社の大型プロジェクトに関わり、より規模の大きな仕事に挑戦したいです」

推奨例

「◯◯の工事で、着工前に△△のリスクを洗い出し、設計変更を◯件織り込んだうえで採算を確保しました」

非推奨例では、案件の大きさへの関心が前面に出ており、会社がいま進めている案件の選別に触れていません。中期経営計画（2026〜2028年度）では、香港について「現地法人化し、案件を選別して取り組む」方針が明記されています。つまり、規模を広げるより、採算の見込める案件を選んで利益を出す方向に軸足があると読み取れます。

一方で推奨例は、着工前にどこまでリスクを読み、工程と原価に反映したかが具体的に描かれています。有価証券報告書（2026年3月期）では「事業量の拡大を利益の拡大に繋げる」が基本戦略とされ、中期経営計画の2028年度目標でも海外部門は完工高2,050億円に対して営業利益60億円と、国内土木（完工高3,250億円・営業利益335億円）に比べて利益の薄い構造が前提です。事業量が増えても利益が残りにくい部門があるからこそ、設計変更を織り込んで採算を確保したという数字で語れる実績は、会社の課題に応える形になるでしょう。

参考：五洋建設「中期経営計画」
五洋建設「有価証券報告書」

「海外で働きたい」ではなく「現地人材と組織を回したい」という動機を語る

非推奨例

「海外プロジェクトに携わり、グローバルに活躍したいです」

推奨例

「○○で現地スタッフ△名と施工計画を詰め、商習慣の差を□□の手順で吸収した経験を活かし、現地人材が中核を担う体制づくりに関わりたいです」

非推奨例のように赴任したい希望だけを示しても、海外で何を担うのかが伝わりません。中期経営計画（2026〜2028年度）では、「日本人中心から真のグローバル経営スタイルへの転換を加速」し、「日本人と非日本人の人材を全階層で登用」する方針が掲げられています。つまり、求められているのは駐在して指示を出す役割ではなく、現地の人材と並んで組織を回す役割だと読み取れます。

現地スタッフと施工計画を詰め、商習慣の差を手順で吸収した経験は、五洋建設が進めるグローバル経営スタイルへの転換にそのまま重なります。ESGデータシート（2025年度）によると海外の現地採用従業員数は1,424人で、有価証券報告書（2026年3月期）による従業員数3,439人の4割強です。これだけの現地人材が働く組織で全階層への登用を進める以上、相手と仕事を成立させた手順を語れる人は、転換を進める側の戦力として受け止められるでしょう。

参考：五洋建設「中期経営計画」
五洋建設「ESGデータシート」
五洋建設「有価証券報告書」

「洋上風力という新分野に挑戦したい」ではなく「海上工事の勘所を立ち上げに移したい」を語る

非推奨例

「洋上風力という成長分野に挑戦したいです」

推奨例

「○○の海上工事で気象海象の制約下に工程を組み直し、稼働日を○日確保した経験を活かし、2029年度の本格化に向けた施工体制づくりを担いたいと考えています」

非推奨例の成長分野への関心は前向きですが、本格化までの期間に何ができるかが見えません。中期経営計画（2026〜2028年度）では、洋上風力について「2029年度の事業本格化に向けて人員及び研究開発を強化」すると記載されています。つまり、中計の期間中は事業が立ち上がる途中であり、いま必要なのは立ち上げを担う人だと読み取れます。

一方で推奨例が評価されるのは、海上工事で気象海象の制約に対処した勘所を、本格化前の体制づくりに持ち込む形で示しているからです。中期経営計画では「洋上風力の本格化を見据えて売上高4,000億円の施工体制の構築」を掲げています。採用情報の人事部インタビューでも、土木部門に洋上風力事業本部を設け、人材を必要としていると説明されています。施工体制を広げる段階だからこそ、実績と体制づくりへの関わり方を一緒に語ると、移行期の戦力として評価に応える形になるでしょう。

参考：五洋建設「中期経営計画」
HRMOS「五洋建設 採用情報（人事部インタビュー）」

「働き方改革が進んでいるから」ではなく「自分がどう生産性を上げてきたか」かを示す

非推奨例

「残業削減や休日増に取り組まれている点に魅力を感じました」

推奨例

「◯◯の現場でICT施工を導入し、△△の作業にかかる工数を◯%減らしました」

非推奨例のように制度が整っている点を魅力として語ると、改善を受け取る側の立場として聞こえます。有価証券報告書（2026年3月期）によると、五洋建設はAIを活用したDXを加速する拠点として「グローバルDXセンター」を2026年4月に設立しています。つまり、現場の生産性は会社が投資して作っている最中のものであり、その変化を自分で起こす人が求められていると読み取れます。

一方推奨例は、ICT施工の導入と工数削減を数字で語れています。中期経営計画（2026〜2028年度）では、DX・GX推進関連投資として3年で250億円を計上し、「AIとロボティクスを活用したDXとGXを推進」すると記載されています。投資の目的が現場の変革にある以上、前職でどの作業の工数をどれだけ減らしたかを示せる人は、投資を成果に変える側の人材として映ります。自分が生産性を上げた実績を志望動機の起点に置くと、採用の狙いと噛み合う形で伝えられるでしょう。

参考：五洋建設「中期経営計画」
五洋建設「有価証券報告書」

五洋建設で得られる経験・スキル

五洋建設は、港湾や海洋工事を強みとする国内土木、国内建築、シンガポールを中心とする海外建設の3領域を手がける総合建設会社です。中期経営計画（2026〜28年度）では、洋上風力に3年で700億円を投じて建設のフロントランナーを目指すこと、部門の垣根を越えた連携、AIやロボティクスを使った現場の自動化を重点戦略に掲げています。

ここでは、この環境で得られる経験・スキルを、多くの職種に共通するものと、土木職、建築職（施工）、機電職といった職種ごとの専門性の両面から、公式情報をもとに整理しました。

出典：五洋建設「有価証券報告書」

多くの職種で得られる経験・スキル

五洋建設では職種によって役割は異なりますが、共通の事業基盤や制度のもとで幅広い経験・スキルを習得できます。以下の3つは、多くの職種で共通して得られる経験・スキルです。

土木と建築が連携する案件に携わる経験

多様な発注者・要求水準の案件を横断して担当する経験

手厚い資格支援と研修を通じて専門性を磨く経験

土木と建築が連携する案件に携わる経験

有価証券報告書（2026年3月期）によると、五洋建設単体の従業員3,439名の内訳は、国内土木1,937名、国内建築1,211名、海外建設128名、全社（共通）161名、その他2名です。人員が特定領域に偏っておらず、多くの配属先において土木・建築・海外のいずれかの現場に接することになります。

また、採用情報の土木施工管理や建築施工管理の求人では、五洋建設は「部門間連携により、土木・建築一体工事という、新たな『創造』を生み出します」と掲げており、部門をまたぐ案件を重視しています。このような環境下では、土木と建築のどちらか一方に閉じない案件に関わる経験を積むことができ、異なる工種の工程や原価を多角的に管理する調整力が身につくと考えられます。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

多様な発注者・要求水準の案件を横断して担当する経験

中期経営計画（2026〜2028年度）によると、五洋建設は完工高に占める防衛関連の割合について、国内土木で40%から35%へ、国内建築で7%から15%へ変更する計画を掲げています。あわせて、AI関連投資によるデータセンター需要を取り込む方針も示されています。

このように事業ポートフォリオの拡充が進められているため、特定の領域にとどまらず、発注者や性質の異なる案件に関わる機会が増えると考えられます。公共・防衛・データセンターといった多様な案件に対応するなかで、発注者ごとに求められる品質や安全の基準を見極め、的確に適応する施工管理力が身につくと考えられます。

出典：五洋建設「中期経営計画」

手厚い資格支援と研修を通じて専門性を磨く経験

ESGデータシート（2025年度）によると、1人当たりの年間研修時間は74時間、年間研修費用は13万円です。また、有価証券報告書（2026年3月期）には、資格の受験料などの取得費用や重要度に応じた合格報奨金の支給、自己啓発支援金制度が明記されています。

このように会社負担の費用支援と研修のしくみが整えられているため、業務と並行して効率的に知識や技術を高められる環境と考えられます。制度を利用して段階的に上位資格を取得することで、専門性を着実に伸ばし、国家資格に裏打ちされた高度な技術を身につけられます。

出典：五洋建設「ESGデータシート」
五洋建設「有価証券報告書」

職種別に得られる経験・スキル

五洋建設では、配属される職種によって、身につく経験やスキルが異なります。海上と陸上をまたぐ工事を担う土木職、用途の異なる新築案件を担う建築職（施工）、洋上風力の作業船を担う機電職などで、それぞれ異なる強みを磨けます。

ここでは、2026年10月時点の中途採用情報に記載があり、中期経営計画の注力領域とも重なる主な3職種について紹介します。

土木職：海上と陸上の両方における土木施工管理の経験

建築職（施工）：用途の異なるさまざまな新築案件における施工管理の経験

機電職：洋上風力に関わる大型特殊船舶の建造や運航管理の経験

土木職：海上と陸上の両方における土木施工管理の経験

採用情報の土木施工管理の仕事内容には「全国各現場の高速道路や土地造成、河川、空港、港湾などの土木施工管理業務」と明記されています。そのため、業務範囲には全国の陸上工事と作業船を使う海上工事の両方が含まれると読み取れます。

また、育成環境の充実度も特徴です。公式サイトには、土木本部において7年で一通りの実務を学ぶ「ナナイチ計画」が整備されていると記載されています。この環境において、各種講座を通じて幅広い工種における工程、原価、安全の管理力を身につける経験が積めると考えられます。

参考：五洋建設「多様な人材の確保と育成」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

建築職（施工）：用途の異なるさまざまな新築案件における施工管理の経験

採用情報の建築施工管理の求人では、物流・医療福祉・住宅・環境が重点分野、データセンター・商業施設・防衛関係が成長有望分野として挙げられています。多様な用途の建築物に携わることができ、領域に縛られず幅広い現場を経験できる点が特徴です。

指導・教育体制の充実度も強みです。公式サイトによると、建築部門では入社8年目までの施工職を対象に、専門指導員が現場実務を指導する「タスクサポートセンター」が2020年に設置されました。この環境のもと、さまざまな用途の新築案件で施工管理を経験することで、案件に応じた原価管理や品質基準の運用力が身につくと考えられます。

参考：五洋建設「多様な人材の確保と育成」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

機電職：洋上風力に関わる大型特殊船舶の建造や運航管理の経験

中期経営計画（2026〜2028年度）によると、洋上風力関連の投資は3年間で700億円とされ、そのうち670億円が作業船の建造費に充てられる計画です。作業船のラインアップとしては、風車据付船3隻（うち2隻は15MW級大型風車を据付可能）と自航式作業支援船（OCV）2隻が挙げられ、大型基礎施工船（HLV）とケーブル敷設船（CLV）も建造中とされています。

役割は国内での業務にとどまりません。採用情報の船舶機電の求人にあるとおり、将来的にシンガポールやインドネシアなどの造船所や、関わった船舶を運用する海上土木の施工現場へ異動・赴任する可能性が明記されています。作業船を「建造する業務」と「現場で運用する業務」の両方を経験することで、大型特殊船舶の建造・運航管理ノウハウに加え、実際の海上工事の条件に合わせた設計・調整力を高めることができます。

参考：五洋建設「中期経営計画」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

五洋建設の年収と離職率

五洋建設の平均年収は935万8,808円で、直近5期はいずれも前年を上回っています。離職率は定年退職・雇用期間満了を含む数値として、4.2%（2025年度・国内・単体）です。以下で、給与水準の高さと働き方の安定性の両面から、五洋建設の待遇を数値で見ていきます。

五洋建設の平均年収は935万8,808円

有価証券報告書（2026年3月期）によると、五洋建設の平均年間給与は935万8,808円で、厚生労働省による全国平均・建設業平均のいずれも500万円以上上回る水準にあります。港湾・海洋土木を軸とした専門性の高さに加え、継続的なベースアップや業績に応じた還元などが、給与水準の積み上がりを支えていると考えられます。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

また、過去5期の推移を見ると、下落した年が一度もなく、4期連続で増加しています。2026年3月期は前期比で+1.1%（10万5,650円増）、4期前の2022年3月期（860万5,186円）と比較すると75万3,622円の増加です。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
五洋建設「中期経営計画」

平均年収の上昇背景には、五洋建設の人材戦略があります。有価証券報告書（2026年3月期）によると、継続的なベースアップを給与決定の基本方針としています。また、経営計画の目標を大幅に上回る業績を達成した年度には特別賞与を支給する方針もあり、業績拡大に応じた還元が年収の伸びを後押ししていると考えられます。

出典：五洋建設「有価証券報告書」

五洋建設の離職率

ESGデータシートによると、2025年度における五洋建設の国内・単体の年間離職率は4.2%（定年退職・雇用期間満了を含む数値）となっています。厚生労働省による全体平均14.2%、建設業平均10%と比較しても低い数値となっています。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、平均年収が935万8,808円、平均勤続年数が16.7年と高水準であることに加え、育児目的の休暇や特別有給休暇の取得を含む男性の育休取得率は101.9%に達しています。さらに、中期経営計画（2026年度～28年度）において約50億円の人材投資を掲げ、株式給付信託（J-ESOP）の導入や持株会のインセンティブ強化を進めています。これらが、社員の長期定着を後押しする大きな要因と考えられるでしょう。

出典：五洋建設「ESGデータシート」
五洋建設「有価証券報告書」
五洋建設「中期経営計画」
厚生労働省「雇用動向調査」

五洋建設の働き方

五洋建設の働き方は、テレワークのように柔軟な働き方を支える制度が整備されている一方で、実際に適用されるのは本社内勤系の職種が中心であり、実際の働き方は職種によって異なります。また、総合職では全国や海外への転勤が前提となる点も大きな特徴です。

福利厚生は、転勤や単身赴任を前提とした独身寮・社宅制度や住宅・帰省支援などの手厚いサポートのほか、資格取得支援など成長をバックアップする仕組みが充実しています。

リモートワークの可否について

五洋建設のリモートワークは、全社制度としてテレワーク制度が導入されているものの、実際の適用範囲は職種や勤務形態によって分かれていると考えられます。有価証券報告書（2026年3月期）には、多様な働き方を推進する施策としてテレワーク制度やフレックスタイム制が挙げられており、ジョブ・リターン制度や配偶者転勤同行勤務地変更制度なども並んで記載されています。また、中期経営計画（2026〜2028年度）でも、柔軟な働き方としてテレワークの活用が継続事項に挙げられています。

一方、採用情報の募集要項で「※テレワーク可」と明記されているのは本社内勤系が中心です。具体的な条件として、内部統制は「テレワーク可（基準：週1ペース）」、意匠設計や建築設計DXは「※テレワーク可」、技術部BIMグループは「※テレワークは要相談」と案内されています。施工管理職や現場赴任を伴う職種の募集要項にはテレワークに関する記載がありません。記載がない場合でも制度自体が利用できないとは断定できませんが、業務の性質上、現場での勤務が主になると考えられます。

テレワークの全社的な頻度上限や実施率などの利用実績は非公表です。制度自体は全社の方針として整備されていますが、職種によって実際の運用状況が大きく異なるため、応募を検討する際は該当する職種の募集要項を事前に確認しておきましょう。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
五洋建設「中期経営計画」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

転勤と異動の有無について

五洋建設の中途採用では、総合職は初任地で3〜4年勤務した後に全国や海外への転勤が前提となる一方、地域限定で勤務できる募集も行われています。採用情報の土木施工管理や建築施工管理の求人には、初任地で3〜4年の経験を積んだ後に他エリアへの転勤の可能性がある旨が明記されています。

対象となる勤務地は、北海道、東北、北陸、関東、東海、関西、四国、中国、九州・沖縄諸島の全国9エリアと海外です。国内は文京区の本社のほか、札幌・東北・北陸・東京土木・東京建築・名古屋・大阪・中国・四国・九州に拠点があり、栃木県那須塩原市には技術研究所が設置されています。また海外については、有価証券報告書（2026年3月期）によると、2019年4月に海外事業の本社機能がシンガポールに移転されています。

一方、転勤なしで働ける選択肢もあります。採用情報によると、四国4県や福山営業所、那須塩原市限定の募集枠が設けられています。契約社員は地域外への転勤がありませんが、総合職へ転換した場合は転勤が発生する点には留意が必要です。なお、転勤の頻度や実績人数は確認できませんでした。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

福利厚生について

五洋建設の福利厚生は、住まいや育児・介護のサポート体制が手厚い点が特徴です。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、遠方赴任者の自宅滞在時間を確保するための「帰省時特別有給休暇制度」が新設されました。また、不妊治療に対応する出生支援休暇・休職制度や特別融資制度のほか、12日間の介護・看護休暇など、ライフステージの変化に合わせた環境整備が進められています。

さらに、自己啓発支援金制度や資格取得時の報奨金支給など、キャリア形成をバックアップする制度が用意されています。

総合職は初任地での3〜4年勤務の後に全国・海外への転勤が前提となるため、寮・社宅制度や年24回の帰省旅費、帰省時特別有給休暇は、転勤に伴う住居費と家族と過ごす時間を会社が補う仕組みとして効いてきます。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

五洋建設の求める人物像

五洋建設

求める人物像

将来的にリーダーとしての成長を期待されている人

国家資格に裏付けられた専門性を持ち、現場で判断できる人

全国・海外への異動を前提に、現場に身を置ける人

五洋建設の公式サイトでは、求める人物像の記載を確認できませんでした。そのため、採用情報や有価証券報告書（2026年3月期）から情報を整理しました。

五洋建設では、国家資格と専門性を備え、全国や海外を含む現場でリーダーシップを発揮できる人材が求められています。なお、総合職と地域限定の契約社員というコース区分はありますが、コースごとに異なる人物像は公式に示されていません。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

将来的にリーダーとしての成長を期待されている人

五洋建設は、将来的にリーダーとして活躍できるかどうかを重視しています。有価証券報告書（2026年3月期）の事業等のリスクには、人材確保・育成に関するリスクが記載されています。事業量の拡大を支えるのに必要な、専門性を持つ人材やリーダーの確保と育成ができない場合には、業績に影響を与える可能性があるという記載です。専門性を持つ人材と並んで、リーダーの確保・育成そのものが経営課題として明示されている点が特徴です。

実際に、キャリア入社者がリーダーとして活躍している実績も公表されています。採用情報には、30〜50代で中途入社して所長に昇格した社員が多く在籍すると記載されています。プロパー社員とキャリア社員を区別せず、自身次第で活躍の場を広げられる機会が得られる旨も、あわせて示されている点が特徴です。

そのため、今の実務経験を語るだけでなく、将来的に現場を率いる立場まで上がっていく意欲を併せて示すことが重要です。その意欲は、会社が課題として置いているリーダー確保・育成の文脈と重なりやすくなります。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

国家資格に裏付けられた専門性を持ち、現場で判断できる人

五洋建設が求めるのは、国家資格に裏づけられた専門性を備え、現場の状況に応じた判断ができる人物です。先述したように、採用情報の求人では必須要件として、土木系で「1級土木施工管理技士、もしくは技術士」、建築系で「1級建築施工管理技士、もしくは一級建築士の資格のどちらかをお持ちの方」といった記載が並びます。入社後の資格取得も支援しており、有価証券報告書（2026年3月期）にも建設業に必要な公的資格や免許取得を推進する方針が明記されています。

資格の保有が前提となるため、単に資格を持っていることだけを示す形では他の応募者との違いを伝えにくくなります。採用情報では、土木施工管理や建築施工管理などの歓迎要件として「元請けのお立場での施工管理のご経験者」という表現が繰り返し確認できます。選考では、工事全体を預かる立場で安全や品質に関して何をどのように判断し対応したのかを、資格の保有と合わせて具体的に伝えることが選考における重要なポイントとなります。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

全国・海外への異動を前提に、現場に身を置ける人

五洋建設は、全国や海外への異動を前提に、各地の現場で実績を重ねられる人材を求めています。採用情報における土木・建築施工管理などの総合職の求人では、「他エリア（全国・海外）転勤の可能性があること」が応募時の確認項目として明記されています。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、従業員3,439名は、国内土木1,937名、国内建築1,211名、海外建設128名、全社（共通）161名、その他2名で構成されており、拠点も国内10本支店をはじめ栃木県那須塩原市の技術研究所、シンガポールの海外事業本社機能へと広がりを見せています。

こうした事業構造上、選考前には募集要項にある「初任地エリアに3、4年勤務後、他エリア（全国）転勤が可である方」という条件に対応できるか整理しておくことが重要です。なお、勤務地を限定したい場合は転勤のない契約社員の募集も並行して公開されているため、自身の希望に合った雇用区分を事前に見極めておくことで条件との食い違いを防げます。

出典：五洋建設「有価証券報告書」
HRMOS「五洋建設 採用情報」

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