当サイトはFactBoard株式会社が運営しています。本ページは一部PRを含みます。この記事では、リニカルへの転職を検討している方に向けて、「やばい」「やめとけ」といわれている理由をお伝えします。ネット上の噂の真偽や、その背景にある実態を調査しましたので、ぜひ本記事で企業理解につなげてください。
目次
当サイトはFactBoard株式会社が運営しています。本ページは一部PRを含みます。この記事では、リニカルへの転職を検討している方に向けて、「やばい」「やめとけ」といわれている理由をお伝えします。ネット上の噂の真偽や、その背景にある実態を調査しましたので、ぜひ本記事で企業理解につなげてください。
目次
リニカルは、医薬品の開発を製薬企業から受託するCRO(医薬品開発業務受託機関)です。がん領域や中枢神経系領域、免疫領域・ワクチンなどを重点領域とし、第Ⅱ相・第Ⅲ相試験を中心とした治験の受託(臨床開発事業)をメイン事業としています。
この基盤を活かし、周辺事業として創薬支援事業と育薬事業も展開。創薬段階から製造販売後までを一気通貫で支援する体制を構築し、約20カ国・地域(パートナー経由を含めると約30カ国・地域)でサービスを提供する日本発のグローバルCROです。
本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。
リニカルが「やばい」といわれている理由には、「離職率が高い」「残業が多い」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「リニカルがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。
リニカル
やばいといわれている理由
「離職率が高い」という噂は、一部事実です。直近1年で離職率は改善しているものの、グループ全体では業界平均を上回る水準が続いているためです。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)によると、リニカルの離職率は連結13.4%(前期15.9%)、提出会社単体11.0%(前期14.1%)です。厚生労働省によると学術研究、専門・技術サービス業の離職率は11.1%であり、単体の11.0%は業界平均を0.1ポイント下回るほぼ同水準、連結の13.4%は2.3ポイント上回る水準にとどまっています。なお有価証券報告書では、人材不足に関するリスクへの対応として連結ベースで「離職率15%以下」という目標が掲げられており、直近実績はこれを下回っています。
「離職率が高い」と噂される背景には、前期(2025年3月期)の連結離職率が15.9%と業界平均を4.8ポイント上回っていたことに加え、連結従業員数が第17期(2022年3月期)の843人から第21期の577人まで減り続けていることが考えられます。有価証券報告書には「稼働率改善の見通しが立たない地域の人員整理を進める」との記載もあり、人員の減少には自己都合退職以外の要因も含まれます。転職を検討する際は、直近の改善傾向と過去の実績のどちらを見た評判なのかを切り分けて確認しておくと安心でしょう。
参考:
リニカル「有価証券報告書」
厚生労働省「雇用動向調査」
「残業時間が長い(激務)」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。残業時間の実績値が公式に開示されておらず、長時間労働が常態化していると判断できる公式データを確認できないためです。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)やESGデータ集には、従業員数や離職率、女性管理職比率の記載はあるものの、月平均残業時間を示す数値はありません。労働時間に関連して公表されているのは休暇の取得実績で、女性の活躍推進企業データベースによるとリニカルの有給休暇取得率は80.7%です。厚生労働省によると全国の有給取得率は58.3%、学術研究、専門・技術サービス業は60.7%であり、リニカルは全国平均を22.4ポイント、業界平均を20.0ポイント上回っています。また採用情報によると、経験者CRAには専門型裁量労働時間制が適用され、未経験入社の場合もモニター任命後は裁量労働制に移行します。
「激務」と噂される背景には、人員規模の縮小によって1人当たりの担当量が増えやすい状況があると考えられます。有価証券報告書の数値から算出すると、連結売上高を連結従業員数で割った1人当たり売上高は、第17期(2022年3月期)の約1,370万7千円から第21期(2026年3月期)の約1,501万9千円へ約9.6%増加しました。この4期で連結売上高が約25.0%減少する一方、連結従業員数は約31.6%減っているためです。転職を検討する際は、繁忙期の担当施設数や業務の再配分の仕組みを面接で確認しておくと安心でしょう。
参考:
リニカル「有価証券報告書」
リニカル「ESGデータ集」
リニカル「採用情報」
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」
厚生労働省「令和4年就労条件総合調査 結果の概況」
「年収が低い・残業代が出ない」という噂は、必ずしも事実とは言えません。
平均年間給与や賃金水準、みなし残業時間の設定を示す公式な数値が公表されておらず、公式情報のみでは真偽を判断できないためです。
実際に、有価証券報告書(第21期)の経営指標等には売上高や従業員数などは記載されているものの平均年間給与の記載はなく、ESGデータ集においても賃金水準やみなし残業時間に関するデータは確認できません。また、採用情報には「専門型裁量労働時間制」の適用が紹介されているものの、具体的な給与額やみなし時間数の明記はありませんでした。
こうした噂が広まる背景としては、CRA職に適用される専門型裁量労働時間制のもとでは実労働時間にかかわらず一定のみなし労働時間分の賃金が支払われる仕組みであるため、繁忙期に働いた時間に見合う対価が得られていないと感じる社員が一定数存在し、それが評判につながっている可能性が考えられます。
したがって、公式データ上の裏付けがない以上、「年収が低い・残業代が出ない」と事実のように断定することはできないと言えます。
参考:
リニカル「有価証券報告書」
リニカル「ESGデータ集」
リニカル「採用情報」
「将来性が乏しい」という噂は、一部事実です。売上高が3期連続で減少し、直近期は営業損益・経常損益・当期純損益がいずれも損失となっている一方、公式データで確認できるのは直近までの実績にとどまるためです。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)によると、連結売上高はピークの第18期(2023年3月期)から第21期(2026年3月期)にかけて38億5,117万6千円、30.8%減少しました。第21期は営業損失20億7,300万円(連結ベースの営業利益率マイナス23.92%)、経常損失20億2,312万9千円、親会社株主に帰属する当期純損失33億2,954万8千円を計上しています。
| 期(決算期) | 連結売上高 |
|---|---|
| 第17期(2022年3月期) | 115億5,508万8千円 |
| 第18期(2023年3月期) | 125億1,699万8千円 |
| 第19期(2024年3月期) | 123億787万円 |
| 第20期(2025年3月期) | 104億3,703万2千円 |
| 第21期(2026年3月期) | 86億6,582万2千円 |
財務省によると全国の営業利益率は4.76%、学術研究、専門・技術サービス業は13.67%であり、リニカルはいずれも大きく下回る状況です。連結の自己資本比率も直近5期のピークである第19期の44.4%から第21期は33.1%へ低下し、全国平均41.71%を8.61ポイント、業界平均65.59%を32.49ポイント下回っています。
「将来性が乏しい」と噂される背景には、業績の悪化が人員規模の縮小に直結して見えることが考えられます。連結従業員数は第17期の843人から第21期の577人へ4期で266人(31.6%)減少しており、有価証券報告書でも稼働率改善の見通しが立たない地域の人員整理を進める方針が示されています。受託事業は製薬企業の開発投資動向に業績が左右されるため、転職を検討する際は、応募する部門の受注状況や採用の目的が増員か欠員補充かまで確認しておくと安心でしょう。
参考:
リニカル「有価証券報告書」
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」
「女性が結婚・出産後に働きにくい」という噂は、誤りといえます。育児休業の取得率と復帰率がいずれも100%で、育児休業を経て働き続けることが実際に実現していると確認できるためです。
データで見るリニカルによると、女性の育児休業取得率は100%、育児休業後の復帰率も100%で、男性の育児休業取得率は33%です。日本国内の社員は女性が約7割を占めています。ESGデータ集によると、女性管理職比率は本社(日本)で2026年3月末時点37.3%、連結(グループ)で54.0%です。また採用情報によると、育児・介護休暇制度に加えてベビーシッター補助制度も整備されています。
「働き続けにくい」と噂される背景には、女性管理職比率の推移が影響していると考えられます。本社ベースでは2024年3月末42.6%、2025年3月末39.4%、2026年3月末37.3%と2年で5.3ポイント低下し、連結ベースでも58.6%、55.3%、54.0%と4.6ポイント低下しました。男女別の平均勤続年数や離職率は公表されていないため、緩やかな低下傾向だけが目に触れやすい状況といえます。転職を検討する際は、育児期の働き方の実例を面接で確認しておくと安心でしょう。
参考:
リニカル「データで見るリニカル」
リニカル「ESGデータ集」
リニカル「採用情報」
「体育会系・トップダウンの社風」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。社内の意思決定スタイルや職場の雰囲気は公式な開示の対象ではなく、真偽を判断できる資料が存在しないためです。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)には事業内容や財務情報、リスク情報の記載はあるものの、社内の意思決定スタイルや職場文化に関する記載はありません。ESGデータ集にも取締役構成などのガバナンス指標は掲載されていますが、働き方の文化そのものを示す指標は開示対象外です。公式に確認できるのは、採用情報に示された「性別・年齢・経験年数問わず実力のある社員が評価される」という実力主義の方針にとどまります。
「体育会系」と噂される背景には、成果や目標達成を重視する評価方針の印象が影響していると考えられます。裁量労働制のもとでは労働時間よりも成果で評価される比重が高まりやすく、その方針が社風の印象として語り直されている可能性があります。社風は部署や上司によって差が出やすい要素でもあるため、転職を検討する際は、配属予定チームの人数構成や意思決定の進め方を面接で確認しておくと安心でしょう。
参考:
リニカル「有価証券報告書」
リニカル「ESGデータ集」
リニカル「採用情報」
「人事評価が上司の裁量に左右される」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。公式には成果を公正に評価する方針が示されている一方、評価基準の詳細を示すデータは公表されておらず、裁量の大きさを裏付ける材料も否定する材料もないためです。
採用情報によると、リニカルは「一人ひとりの理想のキャリアパスの実現に向けて、目標に対し真摯に向き合い、成果は公正に評価します」という方針を掲げ、性別・年齢・経験年数を問わず実力のある社員が評価されキャリアアップする環境であるとしています。ただし、評価基準の具体的な項目や評価結果の分布を示すデータは公表されていません。有価証券報告書(第21期・2026年3月期)にも、人事評価制度の運用実態に関する記載はありません。
「上司の裁量に左右される」と噂される背景には、裁量労働制のもとでは労働時間ではなく成果で評価される比重が高まり、その測定プロセスが社員から見えにくくなりやすいことが考えられます。転職を検討する際は、目標設定の頻度や評価に関与する人数を面接で確認しておくと安心でしょう。
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リニカルに向いている人は、事業規模の大きさよりも、がん・中枢神経系・免疫領域という重点領域での専門性を重視する人です。日本主導のグローバル試験に関わりたい人や、臨床開発全体を見渡せる担当範囲を求める人も、リニカルで活躍しやすいでしょう。
リニカルに向いているのは、重点領域を絞って治験の経験を積み上げたい人です。
採用情報および第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験によると、リニカルはがん・中枢神経系・免疫領域を重点領域として明示し、第Ⅱ相・第Ⅲ相試験を中心に専門性を打ち出しています。がん領域はオンコロジー、中枢神経系は中枢神経系領域として専門ページを設け、領域ごとの知見を蓄積してきたことを公表しています。
幅広い疾患領域を扱う総合CROが多いなかで、重点疾患と第Ⅱ相・第Ⅲ相試験という組み合わせに絞り込んでいる点が特徴です。扱う疾患領域を広げるよりも特定領域を掘り下げたい人に適した環境といえます。
参考:
リニカル「採用情報」
リニカル「第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験」
リニカル「オンコロジー」
リニカル「中枢神経系領域」
リニカルに向いているのは、海外案件に関わりたい一方で、海外本社主導ではなく日本側が主導権を持つ開発体制に魅力を感じる人です。
公式サイトおよび採用情報によると、リニカルは日本を起点にアジア・欧州・米国の自社拠点を結び、大手国内製薬メーカーのグローバル開発を日本主導で実施しています。対応範囲は約20カ国・地域、パートナー経由を含めると約30カ国・地域です。採用情報には、欧米への出向制度やグローバルプロジェクトマネジメント部での育成プランも紹介されています。
海外に本社を置く大手CROでは、開発方針や意思決定が海外主導で進む場合もあります。日本のチームでグローバル試験を動かしたい人にとっては、望む経験を重ねやすい環境といえるでしょう。
リニカルに向いているのは、モニタリング業務だけを極めるのではなく、薬事やプロジェクトマネジメントまで臨床開発全体への理解を広げたい人です。
第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験によると、リニカルは第Ⅱ相・第Ⅲ相試験を中心に、モニタリングやプロジェクトマネジメント、薬事申請など臨床開発の主要工程をフルサービスで提供しています。採用情報では、2年次・3年次・5年次研修や新任マネージャー研修といった階層別研修も紹介されています。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)によると連結従業員数は577人で、フルサービスを提供しながらも組織規模は限られています。数千人規模のCROと比べれば職務の細分化は進みにくいと考えられ、将来的にプロジェクトマネージャーを目指したい人であれば、経験の積み方が合致しやすいでしょう。
参考:
リニカル「第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験」
リニカル「採用情報」
リニカル「有価証券報告書」
リニカルに向いていない可能性があるのは、臨床開発以外の領域へのキャリア展開を最優先する人です。大規模組織のなかで職務を固定して働きたい人や、事業の多角化による安定性を最優先する人も、リニカルの事業構成には馴染みにくいでしょう。
リニカルに向いていない可能性があるのは、医療ビッグデータや分析、コンサルティングなど、臨床開発以外の領域を将来のキャリアの中心に据えたい人です。
トップメッセージによると、リニカルはAIなどの新技術を既存の新薬開発・創薬支援の知識と組み合わせる方針を掲げています。ただしこれは治験業務を高度化する手段としての位置づけで、AIやデータ分析そのものを独立した事業として展開しているとまでは公表されていません。
同業には、臨床開発に加えて医療データや分析、コンサルティングを事業の柱として統合している企業もあります。データサイエンスやテクノロジー職への転換可能性を最優先する人には、そうした環境の方が選択肢を得やすいと考えられます。
参考:リニカル「トップメッセージ」
リニカルに向いていない可能性があるのは、大規模組織のなかで担当業務を限定し、決まった範囲の仕事を続けたい人です。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)によると、リニカルの連結従業員数は577人、提出会社単体では280人です。成長戦略では、新規モダリティへの対応や領域拡大、創薬から育薬までの一貫支援を進める方針が示されており、担当領域や求められる役割が案件ごとに変化しやすい環境と考えられます。
同業には、機能ごとに職務が細かく分業され、特定領域の専門職としてキャリアを深めやすい大規模な組織もあります。職務範囲の固定性を重視する人には、そうした環境の方が力を発揮しやすいでしょう。なお実際の担当範囲は職種・部署・受託案件によって変わるため、選考時に確認しておくことをおすすめします。
リニカルに向いていない可能性があるのは、収益源の分散による安定性を転職の主軸に置きたい人です。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)のとおり、リニカルは第21期に営業損失20億7,300万円、当期純損失33億2,954万8千円を計上しました。トップメッセージでも厳しい業績であったと説明したうえで、営業体制の強化や稼働率の適正化による回復に取り組む方針が示されています。
ヘルスケア関連の複数事業を併せ持つ企業と比べると、臨床開発受託事業の受注環境から受ける影響は相対的に大きいと考えられます。事業再構築や業績回復のフェーズに関わることを機会と捉えられる人には魅力になりますが、安定性を第一に考える人にとっては判断が分かれる可能性があります。なお企業規模や多角化は雇用の安定を保証するものではないため、応募時には希望部門の受注状況も併せて確認しておくと安心です。
リニカルへの転職でよくある質問を洗い出しました。「選考フローと応募資格」「採用大学」「未経験入社の研修」「勤務地」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。
選考フローについては、採用情報に書類選考や面接回数などの具体的なステップは明記されていません。応募後の詳細は、問い合わせフォームや掲載中の求人媒体の案内を確認する形になります。
参考:リニカル「採用情報」
採用大学の内訳や傾向は、公式には開示されていません。採用情報で確認できるのは応募資格としての「大学院・大学卒以上」かつ理系であることにとどまり、特定の大学名や学歴の傾向を示す公式データは公表されていません。
参考:リニカル「採用情報」
採用情報によると、新卒および未経験中途のCRA社員には約半年間の導入研修・OJTが実施されます。その後も2年次・3年次・5年次研修や新任マネージャー研修といった階層別研修が設けられ、TOEIC対策講座やビジネスイングリッシュ講座、海外国際学会への参加を含む海外研修も紹介されています。
参考:リニカル「採用情報」
本社は大阪府大阪市淀川区です。公式サイトによると、リニカルは日本を起点にアジア・欧州・米国の拠点を結ぶ体制を構築しており、採用情報では国内で実施されている治験の半数以上がグローバル試験であることも紹介されています。配属先の勤務地や海外案件への関与度は担当するプロジェクトによって変わるため、選考の過程で確認しておきましょう。
リニカルへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、リニカルの面接時に聞いておくべき質問を5つご紹介します。
創薬から育薬まで幅広い仕事ができますか?
臨床開発の経験を、創薬支援や育薬でどう生かせますか?
1つ目は、「事業を横断するキャリア」に関する質問です。
企業情報によると、リニカルは創薬支援事業・臨床開発事業・育薬事業を3本柱とし、育薬事業には製造販売後の臨床試験・臨床研究に加えてマーケティング活動の支援も含まれます。ただし、複数の事業を展開していることと、入社後に事業間を異動できることは同じではありません。この質問をすることで、事業構成を理解したうえで中長期のキャリアまで考えている姿勢が伝わるでしょう。
NG例のような聞き方は、公開情報を調べていない印象を与えるため避けたほうがよいでしょう。一方でお手本例のように経験の接続を尋ねると、一つの職務にとどまらず長期的に貢献する意欲が伝わります。
より詳しく聞くのであれば、「臨床開発部門で経験を積んだ社員が、将来的に創薬支援や育薬事業へ役割を広げる場合、どのような経験や成果が求められるのでしょうか。実際に事業領域をまたいでキャリアを形成された例があれば伺いたいです」と質問すると、具体的な回答を引き出しやすいでしょう。
参考:リニカル「企業情報」
遺伝子治療などの新しい案件に関われますか?
新規モダリティの案件では、どのような専門性が求められますか?
2つ目は、「新規モダリティ(医薬品の種類)への対応体制」に関する質問です。
成長戦略によると、リニカルは低分子医薬品に加えて抗体医薬・核酸医薬・遺伝子治療・細胞治療といったモダリティの多様化に対応する方針を示しています。重点領域であるがん・中枢神経系・免疫領域は、こうした新しいモダリティの開発が進む分野とも重なります。配属条件だけでなく社内で知識を蓄積・共有する仕組みまで確認すると、入社後に準備すべきことが明確になるでしょう。
NG例のような聞き方は、案件に関われるかどうかの確認にとどまり、成長分野への興味だけが伝わってしまいます。一方でお手本例のように求められる専門性を尋ねると、実務を担う準備まで考えている姿勢が伝わります。
より詳しく聞くのであれば、「モダリティの多様化への対応を掲げていらっしゃると拝見しました。こうした案件を担当する社員には、従来の臨床開発経験に加えてどのような知識が求められますか。また、案件で得た知見を次のプロジェクトへ共有する仕組みについても伺いたいです」と質問すると、具体的な回答を引き出しやすいでしょう。
参考:リニカル「成長戦略」
将来はプロジェクトマネージャーになれますか?
試験全体のマネジメントを任されるには、何が必要ですか?
3つ目は、「CRAから先のキャリアパス」に関する質問です。
採用情報と第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験によると、リニカルはモニタリングだけでなく臨床開発戦略や薬事、プロジェクトマネジメントを含むフルサービスを提供し、階層別研修も実施しています。連結従業員数577人という規模を踏まえると、担当範囲が広がるタイミングは早い可能性もあります。この質問をすることで、日々の業務で伸ばすべき力まで具体的に考えている姿勢が伝わるでしょう。
NG例のような聞き方は、肩書きへの関心が先に立って見えるため避けたほうがよいでしょう。一方でお手本例のように必要な要件を尋ねると、試験全体に責任を持つための能力形成を考えていると伝わります。
より詳しく聞くのであれば、「CRAが将来的にリードCRAやプロジェクトマネージャーとして試験全体を任されるためには、施設管理の実績以外に予算・進捗・リスク・顧客対応など、どのような経験が重視されますか。それらを現職務のなかで段階的に経験する機会はありますか」と質問すると、具体的な回答を引き出しやすいでしょう。
参考:
リニカル「採用情報」
リニカル「第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験」
残業は多いですか?
繁忙期の業務負荷は、どのように把握されていますか?
4つ目は、「裁量労働制の実際の運用」に関する質問です。
採用情報によると、経験者CRAには専門型裁量労働時間制が適用され、未経験入社の場合もモニター任命後は裁量労働制に移行します。CRAは医療機関への訪問や治験の進捗管理、症例報告書の点検など、期限や関係者の都合に左右される業務を並行して担います。加えて記事の前半で見たとおり、連結従業員数はこの4期で約31.6%減少しており、1人当たりの担当量が増えやすい局面にあります。
NG例のような聞き方は、労働時間への不安が先に伝わってしまうため避けたほうがよいでしょう。一方でお手本例のように負荷の把握方法を尋ねると、品質を保ちながら継続的に成果を出すための業務管理まで見ていると伝わります。
より詳しく聞くのであれば、「治験開始時や症例登録が集中する時期など、複数の施設対応や報告期限が重なった場合、各CRAの業務負荷をどのように把握されていますか。また、負荷が高まった際には担当施設の見直しやチーム内での業務の再配分など、どのような基準と流れで調整されるのでしょうか」と質問すると、具体的な回答を引き出しやすいでしょう。
業績が厳しいようですが、会社は大丈夫でしょうか?
配属予定の部門では、今どのような領域の案件が増えていますか?
5つ目は、「配属予定部門の受注状況と採用の位置づけ」に関する質問です。
有価証券報告書(第21期・2026年3月期)によると、連結売上高は3期連続で減少し、稼働率改善の見通しが立たない地域の人員整理を進める方針が示されています。一方で採用活動は継続されており、全社の状況と自分が入る部門の状況は必ずしも一致しません。増員のための採用か欠員補充かによって、入社後に任される役割も変わってきます。
NG例のような聞き方は、公開情報から読み取れる範囲を尋ねるだけになり、面接の場では答えにくい質問にもなりがちです。一方でお手本例のように配属部門の案件動向に絞ると、事業を理解したうえで自分の貢献余地を考えている姿勢が伝わります。
より詳しく聞くのであれば、「稼働率の適正化に取り組まれていると拝見しました。私が配属される可能性のある部門では、現在どのような疾患領域やフェーズの案件が増えているのでしょうか。また、今回の募集は増員によるものか、既存メンバーの補充によるものかも伺えますと、入社後の役割をイメージしやすいです」と質問すると、具体的な回答を引き出しやすいでしょう。
参考:リニカル「有価証券報告書」
リニカルは、2005年に設立され、医薬品開発を受託するCROとして東京証券取引所に上場する企業です。有価証券報告書(第21期・2026年3月期)によると、連結従業員数は577人、提出会社単体では280人です。データで見るリニカルによると、日本国内の社員は女性が約7割、CRAのうち薬剤師の割合は30%、CRAの新卒比率は6割以上で、専門資格を持つ人材と新卒育成が実務を支える構成となっています。
リニカルのメイン事業は、がん・中枢神経系・免疫領域を重点領域として、第Ⅱ相・第Ⅲ相試験を中心に治験を受託する臨床開発事業です。モニタリングやプロジェクトマネジメント、薬事申請、データマネジメント、統計解析、ファーマコビジランス(安全性監視)まで一貫して担っています。
周辺事業として創薬支援事業と育薬事業を展開し、臨床開発で蓄積した知見が創薬段階の支援や上市(販売開始)後の製造販売後試験の設計にも生かされます。逆に、創薬支援や育薬で製薬企業と早い段階から関わることが臨床開発の受託につながるという、相互補完の関係にあります。
事業分野 | 主な内容 |
|---|---|
臨床開発事業(メイン事業) | 第Ⅱ相・第Ⅲ相試験を中心とした治験の受託。モニタリング、プロジェクトマネジメント、薬事申請、データマネジメント、統計解析など |
創薬支援事業 | 創薬段階からの開発支援 |
育薬事業 | 製造販売後の臨床試験・臨床研究、マーケティング活動支援 |
参考:
リニカル「企業情報」
リニカル「第Ⅱ相試験および第Ⅲ相試験」
リニカル「有価証券報告書」
リニカル「データで見るリニカル」
会社名 | 株式会社リニカル |
|---|---|
設立 | 2005年6月7日 |
代表者 | 代表取締役社長 秦野和浩 |
資本金 | 2億1,404万3,500円 |
本社所在地 | 大阪府大阪市淀川区宮原一丁目6番1号 新大阪ブリックビル10階 |
公式Webサイト |