「インソースはやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

インソースはどんな会社？

インソースは、「あらゆる人が『働く楽しさ・喜び』を実感できる社会をつくる」という経営理念のもと、社会人教育や研修などの教育サービス事業を手掛ける企業です。

2002年の設立以来、組織の課題に応じた「講師派遣型研修」や1名から参加できる「公開講座」など、豊富な研修サービスを提供しています。近年は、アクティブユーザー数500万人を超える人事サポートシステム「Leaf」をはじめとするITサービス事業や、AI・DX研修にも注力しており、人とITの力を融合させたコンテンツ開発と高効率な運営体制により持続的な成長を続けています。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

インソースがやばいといわれている理由とは？

インソースが「やばい」といわれている理由には、「残業時間が長い」「平均年収が低い」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「インソースがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

インソース

やばいといわれている理由

残業時間が長いから？

平均年収が低いから？

勤続年数が短く、離職率が高いから？

社内の人材育成体制が不十分だから？

中途社員がキャリアを築きにくいから？

異動・転勤が多いから？

経営方針の急な変更があるから？

残業時間が長いから？

「インソースは残業時間が長い」という噂は、正しいといえます。月平均残業時間は、全国平均や業界平均を大きく上回っているためです。

公式の採用Q&Aページによると、インソースの平均残業時間は月25.95時間（2024年9月期）です。これは、厚生労働省の調査による全国平均の月10.0時間や、サービス業平均の月9.9時間を大きく上回る水準となっています。

一方、インソースでは労働環境の改善施策も進められています。有価証券報告書（2025年9月期）によると、勤怠管理システムで労働時間を管理し、アラートを上長が確認する仕組みを整え、長時間労働の兆候を可視化・管理する体制を構築しています。また、統合報告書2025では、生成AIの活用により2時間かかっていた提案書作成を5分に短縮するなど、具体的な業務効率化に取り組んでいます。

噂が広まった背景には、残業時間の公式データが、全国・業界平均を上回っている点に加え、研修事業特有の年度末や新入社員研修期などの繁忙期に業務が集中しやすいことも影響していると考えられます。転職を検討する際は、繁忙期の働き方や残業削減施策の進捗について、面接等で具体的に確認しておくと安心です。

参考：
インソース「採用に関するご質問（月の残業時間）」
インソース「有価証券報告書」
インソース「統合報告書」
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

平均年収が低いから？

「インソースは平均年収が低い」という噂は、一部事実といえます。平均年間給与は全国平均や業界平均を上回っている一方、上場している同業他社と比較するとわずかに下回っているためです。

有価証券報告書（2025年9月期）によると、インソースの平均年間給与は647万7,104円です。これは、厚生労働省の調査による全国平均396万4,800円や、サービス業平均342万9,600円を大きく上回っています。

一方、同業の上場企業であるアルーの有価証券報告書（2025年12月期）によると、平均年間給与は704万円（差額56万2,896円）、競合大手のリンクアンドモチベーションの有価証券報告書（2025年12月期）では平均年間給与が696万9,014円（差額49万1,910円）となっており、いずれもインソースを上回っています。

噂が広まった背景には、転職市場などで競合大手と比較された場合に、やや控えめに見える点が挙げられます。全国・業界平均を超えていても、比較対象を同業界の大手に限定すると実態より低く見えてしまう可能性があります。転職を検討する際は比較対象を広く持ち、自身が求める待遇水準に照らして判断することが大切です。

参考：
インソース「有価証券報告書」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
アルー「有価証券報告書」
リンクアンドモチベーション「有価証券報告書」

勤続年数が短く、離職率が高いから？

「インソースは勤続年数が短く離職率が高い」という噂は、一部事実といえます。平均勤続年数は全国や業界の平均よりも短いことは事実ですが、離職率は公式に公表されていないため確認することができません。

有価証券報告書（2025年9月期）によると、インソースの平均勤続年数は5.0年です。これは、厚生労働省の調査による全国平均12.4年やサービス業平均9.1年を下回っています。

なお、参考情報として同報告書による従業員数の推移と、中途採用比率の公表ページによる年間採用人数（新卒＋中途）から退職等による従業員の減少数を試算すると、期末平均従業員数に対して年10〜13%程度の人員の入れ替わりがあったと推定されます。ただし、これは採用人数と従業員数の増減から逆算した参考値であり、離職者数として直接開示された数値ではない点には留意が必要です。

出典：
インソース「有価証券報告書」
インソース「労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表」

噂が広まった背景には、公式の離職率が非公表で勤続年数が平均より短いことから、「離職率も高いのでは」という見方をされやすい点が挙げられます。一定の入れ替わりはあるものの、従業員数自体は増え続けており、実態以上に噂が独り歩きしている可能性もあります。

参考：
インソース「有価証券報告書」
インソース「労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

社内の人材育成体制が不十分だから？

「社内の人材育成体制が不十分」という噂は、必ずしも事実とはいえません。入社後の教育プロセスや無料で使える講座・eラーニングの充実度から、一定の体制が整っていることがうかがえる一方、業界平均と比較できる研修時間の公的統計がなく、全社員の満足度を示すデータも確認できないためです。

有価証券報告書（2025年9月期）によると、1人当たりの研修時間は2023年9月期22時間30分、2024年9月期28時間30分、2025年9月期24時間51分と推移しています。また、コンプライアンス教育に加え、IT・DXやプロジェクトマネジメントスキル強化を図る方針が示されています。

さらに、企画営業職の採用ページによると、入社後3ヶ月間の研修期間が設けられ、段階的な教育プロセスが組まれています。働く環境ページによれば、顧客に提供している4,400種類以上の公開講座や1,000種類以上のeラーニングを無料で受講できる制度も整えられています。社員インタビューからも、周囲のフォローを受けやすい社風がうかがえます。

噂が広まった背景には、研修サービスを展開する企業だからこそ「教育会社なのに」という対比の視点が働き、実態以上に厳しく見られやすい面があると考えられます。転職を検討する際は、噂に惑わされず、開示データや実際の制度、選考で得られる一次情報を総合的に判断することをおすすめします。

参考：
インソース「有価証券報告書」
インソース「人材育成コンサルタント/マネージャー候補（法人向け企画営業）」
インソース「働く環境を知る」
インソース「社員インタビュー」

中途社員がキャリアを築きにくいから？

「インソースは中途社員がキャリアを築きにくい」という噂は、誤りといえます。中途採用比率が高水準を維持しているだけでなく、中途入社者が現場のマネジメント層にとどまらず役員クラスまで昇進している実態が公式に確認できるためです。

公表ページによると、中途採用比率は2023年度50%（新卒27名・中途27名）、2024年度67%（新卒18名・中途37名）、2025年度62%（新卒34名・中途56名）と高い水準で推移しています。

社員インタビューでは、中途入社から約3年で新規拠点の責任者に昇進した事例や、異業界から転職して管理職を務める事例が紹介されています。これらから、中途社員が現場のマネジメント層として複数活躍している実態や、年齢・社歴によらない評価体制がうかがえます。

また、役員紹介によると、取締役執行役員CFOの藤本茂夫氏はソニー系企業から2012年に中途入社し、その後CFOに昇進した人物です。取締役執行役員の金井大介氏も、複数企業での経験を経て2006年に入社し、段階的に取締役まで昇進しています。中途入社者が現場のマネジメント層にとどまらず、役員クラスまでキャリアを積み上げられる実態がうかがえます。

噂が広まった背景には、創業時からの経営陣の存在感の大きさから、「中途入社者は上位層に上がりにくいのでは」という印象を持たれやすい点が考えられます。しかし実際には、中途入社を経て役員に昇進した例も複数あり、前職の経験や能力に応じてキャリアを積み上げられる環境が整っているとみられます。

参考：
インソース「労働施策総合推進法に基づく中途採用比率の公表」
インソース「社員インタビュー」
インソース「役員紹介」

異動・転勤が多いから？

「インソースは異動・転勤が多い」という噂は、一部事実といえます。全国拠点や部署をまたぐ異動が頻繁に行われていることが社員の声から確認できる一方、転勤のないエリア限定社員の区分や配属前に意向を確認する仕組みが整えられているためです。

社員インタビューでは「人事異動が多いため、柔軟な適応力が求められます」との声があり、異動の多さは社内でも認識されています。実際に別のインタビューによると入社2年目で東北支社、3年目で本社、7年目で北海道支社の責任者に着任するなど、複数回の異動・転勤を経てキャリアを重ねている具体的な事例も紹介されています。

一方で、「私以外は北海道限定のエリア社員」との記載からは、転勤を伴わないエリア限定社員の区分があることも確認できます。働く環境ページや採用Q&Aページによれば、配属・異動にあたって本人の意向を確認する仕組みや、転勤に伴う補助制度も用意されています。

噂が広まった背景には、全国に拠点を持つ事業構造上、柔軟な人員配置が行われやすい点が挙げられます。しかし、異動を前向きに捉える社員の声や転勤を望まない人向けの制度も整っており、自分に合った働き方や成長の機会を選べる環境ともいえるでしょう。

参考：
インソース「社員インタビュー」
インソース「働く環境を知る」
インソース「採用に関するご質問（引っ越し代の補助等）」

経営方針の急な変更があるから？

「経営方針の急な変更がある」という噂は、一部事実といえます。インソースは「OODAモデル」に基づき、市場環境や顧客ニーズの変化に合わせて事業戦略や重点施策をハイスピードで軌道修正する経営を行っている一方、創業以来の企業理念や事業の根幹は一貫しているためです。

統合報告書2025によると、インソースは意思決定プロセス「OODA（Observe, Orient, Decide, Act）モデル」を導入し、「失敗を恐れず、とにかく動く」「成果が出なければ、すぐに軌道修正する」という方針のもと、生成AI関連事業への展開など迅速な戦略転換を進めています。現場業務でも分業体制によるIT内製化を強みに、DXやカスハラ、生成AIといったトレンドを反映した新作コンテンツを年間約360本というハイスピードで提供し続けています。

一方、企業理念「あらゆる人が『働く楽しさ・喜び』を実感できる社会をつくる」および代表取締役の舟橋孝之氏は2002年の設立から一貫しており、会社の根本的な存在意義や方向性は維持されています。

噂が広まった背景には、戦略転換や施策決定のスピードが極めて早いため、現場や外部から「急に変わる」と受け止められやすい点が挙げられます。転職を検討する際は、経営スタイルを正しく把握し、自分にとって働きやすい環境かを総合的に判断することが大切です。

参考：インソース「統合報告書」

インソースに向いている人の特徴

インソースに向いている人は、「コンテンツ作成」「提案営業」「登壇」という役割がはっきり分かれた環境で、自分の得意な形で力を発揮したい人です。登壇よりも研修コンテンツそのものを作り込みたい人、豊富なコンテンツを組み合わせて課題解決を提案したい人に加え、自分の現場経験を教材として直接語りたい人も、それぞれ異なる形でインソースで活躍しやすいでしょう。

登壇はせず企業向け研修のテキストや教材づくりに集中したい人

4,700種類以上のコンテンツを組み合わせ課題解決を提案したい人

現場での管理職経験をそのまま研修の題材にして伝えたい人

登壇はせず企業向け研修のテキストや教材づくりに集中したい人

インソースに向いているのは、人前に立つことよりも、研修の中身そのものを作り込みたい人です。

公式ページによると、インソースは企業から社員研修を受託する講師派遣型研修事業を主力とし、「コンテンツ作成」と「研修登壇」の機能を分離した独自のビジネスモデルを展開しています。実際の会場で登壇する講師とは別に、テキストや教材を作るコンテンツ企画職が独立して存在しており、総コンテンツ数5,000種類以上を揃えつつ毎年360本以上を新規開発しています。

こうした環境では、講師派遣や公開講座、eラーニングなど展開先に応じて構成を作り替える力や、量産に耐える構成力が磨かれます。社員インタビューには入社2か月で新作チームに抜擢された事例もあり、既存カリキュラムの改訂から新規カリキュラムの立ち上げを任される段階へとキャリアを広げていく道も期待できます。

受講者の前に立つことよりも、研修コンテンツそのものを徹底的に作り込みたい人にとって、インソースは力を発揮しやすい環境といえます。

参考：
インソース「インソースって何の会社？」
インソース「事業内容」
インソース「社員インタビュー」

4,700種類以上のコンテンツを組み合わせ課題解決を提案したい人

インソースに向いているのは、一件ごとに施策をゼロから作り上げるよりも、豊富な選択肢を組み合わせて顧客の課題を解決していきたい人です。

採用ページによると、人材育成コンサルタント（法人向け企画営業）は講師派遣型研修だけでも4,700種類以上の豊富なコンテンツを活かし、システム導入から教育研修、組織改善コンサルまでワンストップで企画提案するポジションです。完成度の高い多数のコンテンツを土台に、顧客の課題に合わせて最適な組み合わせを選び出すスタイルが基本となります。

このような環境では、特定の一商材を売り込む力ではなく、数千種類の選択肢から最適な解を導き出す、編集力に近い提案スキルが磨かれます。コンサルティング営業としての経験を重ねた先には、チームマネジメントを経て拠点長などのマネージャーへ進むキャリアパスも用意されています。

豊富な選択肢を組み合わせて課題を解決したい人にとって、インソースはやりがいを得られる環境といえるでしょう。

参考：インソース「人材育成コンサルタント/マネージャー候補（法人向け企画営業）」

現場での管理職経験をそのまま研修の題材にして伝えたい人

インソースに向いているのは、教える技術よりも、自分の現場経験そのものを次の世代に伝えたい人です。インソースには、教材づくりを担う役割とは別に、実際に受講者の前で登壇する「管理職研修講師」という役割もあります。

管理職研修講師の募集要項によると、講師としての経験は不要としたうえで、「管理職としてご活躍された経験のある方」「部下育成経験のある方」「プレイングマネージャーの経験がある方」を応募要件としています。インソースの管理職研修講師は、教える技術ではなく現場で管理職として積んだ実体験そのものを研修の題材にする方針をとっているためです。

このような環境では、自分が現場で判断に迷った場面や部下育成でつまずいた経験を、受講者に伝わる形に言語化し直すスキルが磨かれ、管理職研修という一つのテーマを軸にしながら、受講者の業種や階層に応じて伝え方を磨き直していく経験も積んでいけます。

自分の現場経験をそのまま次の世代に伝えたい人にとって、インソースは適した環境といえるでしょう。

参考：
インソース「インソースって何の会社？」
インソース「募集要項（管理職研修講師）」

インソースに向いていない人の特徴

インソースに向いていない可能性があるのは、教材づくりから研修の実施まで一人で通しで手がけたい人です。データや診断結果をもとに組織の課題を体系立てて分析したい人や、導入した仕組みを時間をかけて組織に定着させていきたい人も、インソースの体制には馴染みにくいでしょう。

教材づくりから研修の実施まで自分ひとりで通しで手がけたい人

データや診断結果をもとに組織の課題を体系立てて分析したい人

導入した仕組みを時間をかけて組織に定着させていきたい人

教材づくりから研修の実施まで自分ひとりで通しで手がけたい人

インソースに向いていない可能性があるのは、自分が作った教材を自分の手で受講者に届けきることに軸足を置きたい人です。

前述のとおり、インソースは「コンテンツ作成」と「研修登壇」の機能を分離するビジネスモデルを採っており、テキストを作る担当と、実際に教壇に立つ講師、顧客に提案する営業がそれぞれ別の役割として存在しています。役割ごとに担当が分かれている分、教材の完成から目の前の受講者に届けるところまでを一人で持ち切る余地が全くないわけではありませんが、開発と登壇・提案を一人が兼ねる形は主流ではありません。

自分が作った教材を自分の手で届けきることに軸足を置きたい人にとって、開発・登壇・提案が役割として分かれているインソースの体制は、思い描いていた働き方との間にギャップが生じる可能性があります。

参考：インソース「インソースって何の会社？」

データや診断結果をもとに組織の課題を体系立てて分析したい人

インソースに向いていない可能性があるのは、診断メソッドやデータ分析の技術を体系立てて磨き、それを根拠に課題を語る業務に力を発揮したい人です。

前述のとおり、管理職研修講師の募集要項において、応募の前提は管理職の経験がある方であり、講師としての経験は不要とされています。診断ツールやアンケートを使った分析自体は、インソースが提供するLMS「Leaf」でストレスチェックや人事評価のWeb化として一部扱われていますが、登壇講師自身がデータや診断結果をもとに組織課題を分析するわけではなく、研修の題材は本人の実務経験に置かれる設計になっています。

診断結果を根拠に体系立てて課題を語りたい人にとって、登壇の価値が実務経験そのものに置かれているインソースの管理職研修講師という役割は、求める業務の進め方とのギャップを感じやすいでしょう。

参考：
インソース「募集要項（管理職研修講師）」
インソース「事業内容」

導入した仕組みを時間をかけて組織に定着させていきたい人

インソースに向いていない可能性があるのは、一度導入が決まった仕組みを、時間をかけてその組織に根づかせ、使いこなしてもらうところまで深く関わり続けたい人です。

有価証券報告書（2025年9月期）によると、インソースの連結売上高のうち、研修を実施するたびに売上が計上される講師派遣型研修事業（47.6%）と公開講座事業（24.7%）の合計は7割を超えます。継続的に利用されるITサービス事業という領域もありますが、その構成比は13.3%にとどまります。企画営業職の採用ページ でも、案件ごとに「課題解決の企画提案」を行うことが業務として説明されており、一つの契約を結んだらそこで終わりではなく、次の研修・次の提案へと新しい案件を次々に動かし続けることが仕事の中心になります。

一つの仕組みを時間をかけて組織に定着させていくことに軸足を置きたい人にとって、次の案件へと動き続けることが中心になるインソースの事業構造は、想定していた関わり方との間に隔たりを感じる可能性があります。

参考：
インソース「有価証券報告書」
インソース「人材育成コンサルタント/マネージャー候補（法人向け企画営業）」

インソースによくある質問

インソースへの転職でよくある質問を洗い出しました。「業界内でどんな役割を担っているか」「中途採用の選考フロー」「年間休日や休暇制度」「実際の働き方」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

インソースは業界内でどんな役割を担っていますか？

インソースは、社会人教育業界で売上第3位（シェア3.4%）の位置にあり、研修サービスにLMS「Leaf」等のIT・DX技術を融合させた次世代の人材育成を牽引しています。強みは、講師と教材開発を分離した分業制による「コンテンツ開発力」、自社エンジニアによる「システム開発力（IT内製化）」、そして20年以上の取引データを基盤とした「営業力」の3点にあります。これらを武器に毎月多数の新作コンテンツを迅速に開発し、官公庁から民間企業まで幅広い組織課題の解決に寄与しています。

参考：
インソース「トップメッセージ」
インソース「中期経営計画説明資料」
インソース「統合報告書」

中途採用の選考フローを教えてください。

中途採用の選考フローは書類選考、一次面接・筆記試験、二次面接・筆記試験、内定という4ステップが基本です。応募者ごとに柔軟な調整が行われます。採用ポリシーとして「“個”を見る」ことを掲げており、業界未経験者や多様な経歴を持つ人材の挑戦を歓迎しています。

参考：インソース「人材育成コンサルタント/マネージャー候補（法人向け企画営業）」

年間休日や休暇制度はどうなっていますか？

完全週休2日制で、年間休日は120日以上です。入社3ヶ月後に有給休暇10日分が付与され、有給休暇取得率は69.10%（2024年9月期実績）となっています。時間単位有休制度や各種特別休暇（結婚、出産、忌引、赴任等）も用意されているほか、育児休業取得率は女性で100%、男性で62.5%（2025年9月期実績）で、家庭と仕事の両立を支える柔軟な勤務環境も整っています。

参考：
インソース「募集要項（研修コンテンツ企画開発職）」
インソース「中期経営計画説明資料」
インソース「採用に関するご質問」

実際の働き方を教えてください。

定時は午前8時30分〜午後5時30分で、月平均残業時間は25.95時間（2024年9月期実績）となっています。在宅勤務等の制度や互いに助け合う風土のもと、スピード感を持って働ける環境です。加えて生成AIやITツールを用いた業務効率化が全社で推進されており、若手でも自発的に挑戦できる文化があります。

参考：
インソース「募集要項（研修コンテンツ企画開発職）」
インソース「社員インタビュー」
インソース「中期経営計画説明資料」

インソースの面接時に聞いておくべき質問

インソースへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、インソースの面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

活躍している方の共通点について

聞き方のNG例

キャリア入社の方の活躍事例を教えてください。

聞き方のお手本例

エリアごとに個別のお客さまへの提案を行う中で、成果を出されている方に共通する特徴はありますか？

1つ目は、「活躍している方の共通点に関する質問」です。

NG例は、どの会社にも当てはまる一般的な質問に聞こえ、企業研究をしていない印象を与えるため避けたほうが良いでしょう。お手本例のように、「エリアごとに個別のお客さまを担当し、お客さま自身を深く知ることで提案につなげるスタイルで働かれている」という前提を踏まえて質問すると、会社の営業スタイルまで理解したうえで自分がそこにどう貢献できるかを考えている人だと伝わります。この質問により、「配属後すぐに自ら動き出せる候補者」という印象を面接官に与えられるでしょう。

社員インタビューによると、担当社員は「エリアごとに担当を持って、お客様に提案をしています」というスタイルで成果を上げています。また、中期経営計画では、生成AIの強化やコンテンツIPの確保を目的に、3年間でエンジニア・コンテンツ開発・コンサルタントを300名増強する方針が示されています。多くの中途人材が短期間で加わるなかでは、独自の営業スタイルを早期につかめるかどうかが立ち上がりの速さを左右しやすくなります。すでに成果を出している方の共通点を尋ねておけば、入社後にどう動けば早期に成果を出せるか、具体的なイメージを描いたうえで仕事に臨めるはずです。

参考：
インソース「社員インタビュー」
インソース「中期経営計画説明資料」

業務範囲の違いについて

聞き方のNG例

前職では役割が分業されていたのですが、御社は違いますか？

聞き方のお手本例

コンテンツ開発と営業を兼務する体制のもとで、中途で入られた方が最初に苦労されるのはどんな部分ですか？

2つ目は、「業務範囲の違いに関する質問」です。

NG例は、転職理由を裏返しただけの質問に聞こえ、前職への不満を語っている印象を与えるため避けたほうが良いでしょう。お手本例のように、「一般的な分業体制とは異なり、コンテンツづくりから営業・販促までを一つの部署で担っている」という前提を踏まえて質問すると、経験を前提にしながらこの会社特有の進め方の違いだけを事前に見極めようとしている姿勢が伝わります。この質問により、「持ち込んだ経験をすぐ使える候補者」という印象を面接官に与えられるでしょう。

社員インタビューによると、AX推進事業部では自分たちでコンテンツをつくり、自分たちで営業・販促を行っています。多くの企業では営業とコンテンツ・商品開発が別部署に分かれており、双方を一人が担う体制は、前職までの役割分担を前提にした動き方がそのまま通用しない可能性があります。実際にどこでつまずきやすいのかを事前に把握できれば、兼務体制という働き方に自分がどう順応していけそうか、入社前の段階で具体的に思い描けるようになります。

参考：インソース「社員インタビュー」

配属後の期待成果について

聞き方のNG例

中途入社の場合も、配属後3か月ほどは基本的にOJT期間という理解でよろしいでしょうか？

聞き方のお手本例

支社に配属された場合、入社3か月でお客さまへの提案件数や新規のご契約はどの程度期待されますか？

3つ目は、「配属後の期待成果に関する質問」です。

NG例は、研修期間の有無を確認するだけの答え合わせ質問に聞こえ、自分から動く姿勢が伝わらないため避けたほうが良いでしょう。お手本例のように、「支社ごとに担当エリアを持ち、社歴の浅い時期から一定規模の組織を任されるキャリアの積み方をしている」という前提を踏まえて質問すると、入社後に求められる行動量まで先に把握しようとしている姿勢が伝わるでしょう。この質問により、「早い段階から成果を取りにいく意欲の高い候補者」という印象を面接官に与えられます。

社員インタビューによると、支社配属型のキャリアでは、拠点や時期によって一人が任される顧客数や案件規模の水準が大きく異なる不確実性があります。配属後早い段階でどの程度の成果を期待されるのかを把握しておけば、入社後どれくらいのペースで数字を追う必要があるのか、現実的な水準感を持って判断できるようになります。

参考：インソース「社員インタビュー」

インソースについての詳細

インソースは、2002年11月設立の社会人向け教育サービスを提供する企業です。オーダーメイド型の「講師派遣型研修」や1名から参加できる「公開講座」を主力に、LMS「Leaf」等のITサービスも展開しています。コンテンツ企画と講師登壇を分離した独自の分業体制による開発力を強みに、東証プライム市場に上場する企業へと成長しました。

事業・仕事内容

インソースは、社会人向け教育とIT支援を中心に「講師派遣型研修事業」「公開講座事業」「ITサービス事業」「その他事業」の4つの事業区分を展開しています。

主要事業は、民間企業や自治体向けにオーダーメイドで講師を派遣する「講師派遣型研修事業」と、1名から参加できるオープンセミナー型の「公開講座事業」です。自社開発した5,000種類以上のコンテンツを強みに、対面・オンラインの両形式や会員制システム「WEBinsource」を通じて全国で高頻度に提供しています。

周辺事業では、LMS「Leaf」を軸としたITサービス事業でeラーニング配信や人事評価のWeb化などのHRテックを提供するほか、その他事業として定額制eラーニング「STUDIO」や適性検査「giraffe」、人事コンサルティングなど多角的なソリューションを展開しています。

自社開発した研修コンテンツをLMS等のIT基盤で研修からHRテックまで横断的に提案できる体制を構築しており、主要事業と周辺事業が相乗効果を発揮しながら、人材育成と人事業務効率化を同時に支援しています。

参考：
インソース「会社概要」
インソース「企業理念」
インソース「トップメッセージ」
インソース「有価証券報告書」
インソース「統合報告書」

インソースの会社概要