【転職難易度B】ディップの転職・中途採用情報！求める人物像や選考対策をIR資料から徹底解説！

ディップはどんな会社？——難易度・事業・会社規模

この記事では、ディップへの転職を検討している方に向けて、転職難易度や平均年収、福利厚生、中途採用（キャリア採用）の選考フロー・対策方法など、転職情報をお伝えしていきます。

ディップの平均年収はいくら？

ディップへの転職において、年収水準は最も注視すべき指標の一つです。本記事では、有価証券報告書をはじめとする公開データに基づき、平均年収の実態を多角的に検証・解説します。

ディップの平均年収は531万3,000円

全国平均・業界平均を大きく上回っており、待遇水準は高い部類に入ります。

出典：
ディップ「有価証券報告書」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

直近の年収推移

直近で年収は上昇傾向にあります。入社後も待遇が改善していく可能性が十分にあります。

出典：ディップ「有価証券報告書」

直近5年の年収推移を見ると、全体的に上昇基調を維持しながら、2024年2月期をピークに一時的な調整を経て再び改善傾向を示しています。背景としては以下の要因が考えられます。

ディップの働く環境は？

ディップへの転職において、「会社の経営は安定しているか」「ライフイベントを経ても安心して働き続けることができるか」といった視点も重要だと思います。公式情報をもとに、ディップの労働環境や制度の実態を解説します。

財務データから見る経営の安定性と成長性

ディップは、インターネット求人広告を主軸に、DXサービスを育成する事業を展開している会社です。 第29期（2026年2月期）の連結売上高は548億5,276万円で、うち人材サービス事業（求人広告・人材紹介）が売上全体の約88%を占めます。粗利率88.5%という高い収益構造を持ち、営業人員の直販比率が約8割を占める体制のもと、若手社員が入社早期から顧客の採用課題に向き合い、実践的な提案力を磨ける環境です。

財務基盤は盤石で、腰を据えて挑戦できる心理的安全性の高い会社といえます。自己資本比率は73.7%と高水準で、前期の71%からさらに改善しています。有利子負債はゼロで、現金及び預金は177億3,906万円と総資産の35.5%を占めます。営業キャッシュフローは99億6,576万円のプラスを確保しており、親会社株主に帰属する当期純利益は59億5,606万円と安定した利益創出力を維持しています。

ソフトウエアへの継続投資と社員数の増加から、技術資本・人的資本の両面に力を入れていることが読み取れます。 当期のソフトウエアを中心とした無形固定資産取得は47億3,954万円にのぼり、ソフトウエア残高は前期比13.0%増の118億9,910万円まで積み上がっています。単体の社員数は第25期の1,969人から第29期には2,663人へと5年間で約35%増加しており、組織規模を着実に拡大させています。有報には株式付与ESOP信託制度や従業員向け譲渡制限付株式報酬制度が明記されており、業績に連動した社員への報酬還元の仕組みも整っています。

人手不足が構造的に続く日本社会において、ディップの事業基盤は中長期で安定した需要が見込まれます。 第29期は業種別ソリューション体制への組織改編の過渡期として売上が前期比-2.7%と軟調でしたが、ビジョン「Labor force solution company」のもと、DXサービス「コボット」の拡充や人材・AI・DXを組み合わせた提案型営業への転換が進んでいます。求人広告市場での強固な営業基盤を持ちながらデジタル変革の領域にも本格的に踏み込んでいるため、若手にとっては採用支援という社会課題に直接触れながら新商材の開発・展開にも携われる成長環境を享受できると考えられます。

出典：ディップ「有価証券報告書」

育休取得率・管理職女性比率・男女賃金差異

ディップは男性の育休取得率が100%に達しており、管理職の女性比率も36.4%と高い水準にあります。

出典：ディップ「有価証券報告書」

また、全従業員の男女賃金差異は78.8%ですが、管理職における男女の賃金差異は86.2%、一般職では97.6%とごく小さい差異となっています。これは全国平均の76.6%よりも差異が小さく、特に一般職においては男女でほぼ同等の賃金水準が確保されていると読み取れます。女性管理職比率については2027年2月期に向けた目標を引き続き設定して取り組みを強化していく方針であり、DEI推進への本気度がうかがえます。

出典：厚生労働省「令和７年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

福利厚生

ディップは充実した福利厚生制度を提供しています。特に、パートナーシップ制度や卵子凍結補助制度など、従業員一人ひとりの人生に寄り添い将来の選択肢を広げることを重視した先進的な制度が特徴です。また、趣味活動費用の補助を通じた社内交流の促進や、健康をサポートするユニークな食事支援なども導入されています。

参考：
ディップ採用サイト「dipの制度」
ディップ「キャリアとライフプランの両立を支援 ディップ、「卵子凍結補助」を福利厚生に新たに導入」

働き方

ディップは、社員同士がオフィスで顔を合わせることで新しいアイデアが生まれることを期待し、基本的には出社を推奨しています。出社の際の服装は自由で、個性を尊重する文化が根付いています。

また、オフィス環境としては、「dream・idea・passionを生み出すコミュニケーションが日本一取りやすいオフィス」を目指しています。具体的には、ホワイトボード付きのスタンディングデスク「TalkStand」やブレストBOX、集中作業用の「こもルーム」などがあり、コミュニケーションと作業への集中を両立できる環境が整っています。

なお、ディップの2026年2月期の月平均残業時間は19.5時間、有給取得率は76.8%となっています。

参考：
ディップ採用サイト「dipの制度」
ディップ「健康経営レポート2025」
出典：ディップ「ESGデータ」

社風・カルチャー

仕事に対して情熱的な社風

チャレンジ精神を重視

ディップのカルチャーの核となるのは、社名の由来でもある「夢（dream）」「アイデア（idea）」「情熱（passion）」の3つの価値観です。年齢や性別に関係なく意欲と能力のある社員には大きな裁量が与えられ、挑戦し続けることを大切にしている社風です。

仕事に対して情熱的な社風

トップメッセージに「成長の原動力は、夢とアイデアと情熱」とあるように、情熱こそがディップを突き動かしてきた原動力です。採用難でクライアントが諦めかけている状況でも、ディップ社員は厳しい状況を鵜呑みにせず、顧客の課題解決に向けて自分にできることを真摯に考え行動します。「できない理由より、できる方法を考える」という姿勢と仕事を通じて社会を改善するという強い使命感が、ディップの成長を支える根幹となっています。

参考：ディップ採用サイト「CEOメッセージ」

チャレンジ精神を重視

年次や経験に関係なく、顧客や社会のためになるなら「まずはやってみる」という意識で課題に取り組む文化が根付いています。たとえば、長年の社会課題であった有期雇用者の「賃金が上がらない」問題を改善するため、営業部門が「時給アップ」という提案を行い、43万件超の求人で時給アップを実現し、業界全体の変化をリードしました。部署を超えて戦略を考え、粘り強く行動する組織文化があります。

参考：
ディップ採用サイト「FOUNDERS' STORY 02」
ディップ採用サイト「dipの社風」

離職率

ディップの2026年2月期の離職率は15.9%で、サービス業界平均の20.3%を下回る水準となっています。平均年齢30.5歳、平均勤続年数5.6年という若い組織で、若手・中途社員にも大きな裁量とチャレンジの機会が与えられる文化があることから、高いエンゲージメントとともに人材の定着が進んでいることが読み取れます。

出典：
ディップ「ESGデータ」
ディップ「有価証券報告書」
厚生労働省「雇用動向調査」

ディップの転職・中途採用情報

ここでは、ディップの中途採用に関する選考フローや求める人物像について解説します。

求める人物像と職種別スキル

ディップが求めているのは、行動指針「dip WAY」を体現し、自ら熱源となって周囲を巻き込める人物です。特に、部門の課題を自ら見つけ出し、事業成長のために改善アクションを起こせる「主体的な課題解決力」が核心の要素となります。

ディップ

求める人物像

自ら夢を持ち、語り、夢の実現に努力する人

アイデアは成長・発展の源であると考え、新たな価値を追求できる人

主体的に行動し、周囲を引っ張っていける人

スキル面では各専門分野での実務経験3年以上が標準的な目安で、周囲と円滑に連携する高いコミュニケーション能力が共通して求められます。

参考：ディップ「中途採用サイト」

ディップでは人材サービスとDXサービスの双方を扱うため、コーポレート職においても「採用難を自社事業で解決する視点」が重視されます。エンジニア職は「コボット」シリーズなどのDXプロダクト開発に携わるため、AI・RPA領域への関心や知識があると強みになります。営業職は単に商品を売るのではなく、企業の採用から定着・業務効率化までを包括的にコンサルティングするスタイルで、業界専門性と提案力の双方が重視されます。

選考の流れと面接のポイント

ディップの中途採用は書類選考から最終面接まで一般的な流れで進みます。採用倍率は非公表ですが、2026年2月期の中途採用比率は47.0%（中途採用者÷新規採用者で算出）で、即戦力や専門スキルを持った人材を積極的に採用していると考えられます。

選考フロー

選考期間は応募から内定まで約2週間〜1ヶ月が目安となっています。採用ポジションによっては、面接回数や適性検査の種類が変更になる場合があります。

参考：ディップ「dipのなんでもFAQ」

面接のポイント

ディップの中途採用面接では、単に業務を遂行するだけでなく、新しい価値を創造できる「変革と成長を楽しめる人物」を求めています。そのため、アイデアと情熱をもって課題を解決した具体的なエピソードを準備することが重要です。

たとえば、営業部門への応募では「新規顧客開拓のためにどのようなアプローチをしていたか」や「顧客課題改善のためにどのような提案を行い成果を得たか」といった具体的なエピソードを用意することが効果的です。自分がディップの事業成長にどう貢献できるかを論理的に説明しましょう。

第二新卒での転職のポイント

ディップでは、既卒3年以内であれば新卒採用に応募することが可能です。選考においては現時点での完璧な専門スキルよりも、ディップのDNAである「dream（夢・執着心）」と「passion（熱量）」があるか、つまり「打たれ強さ」や「自発的に成長しようとするエネルギー」があるかが重視されます。

そのため面接では、「これまでの短いキャリア、あるいは学生時代も含めて、高い目標に対して途中で諦めずにやり遂げた、一番の泥臭い経験を教えてください」といった質問が想定されます。

回答の際は、「前職の新規開拓営業にて、配属後3ヶ月間まったく契約が取れない時期がありました。自分の知識不足と行動量の少なさが原因だと考え、先輩方の話を分析し、従来の2倍である1日100件の訪問を愚直に続けました。結果、4ヶ月目には同期でトップの成績を収めることができました。」とエピソードを交えながら「壁にぶつかったときに乗り越えた方法」や「課題を糧に成長した経験」などを自分の言葉で熱く語ることがポイントです。ディップの文化にマッチする人材であることを印象づけられます。

中途採用の倍率や期限

ディップの中途採用倍率は公表されていません。前述のとおり2026年2月期の中途採用比率は47.0%となっており、新卒採用とほぼ同等の規模で中途採用を積極的に行っています。有価証券報告書でも、新卒・中途採用への投資や、事業強化のための「営業人員の増強」が明記されています。そのため、中途採用では組織拡大に向けた多様な即戦力人材が求められていると考えられます。

採用活動は基本的に通年で行われていますが、特にエンジニア職や事業企画などのポジションは事業計画の進捗に合わせて募集が行われ、募集人数に達し次第予告なく締め切られることがあります。転職を検討している方は希望の職種が募集されているタイミングを逃さないよう、最新の募集情報を常に確認しておく必要があります。

出典：
ディップ「有価証券報告書」
ディップ「ESGデータ」

ディップに採用された人の出身大学

ディップの採用実績は、旧帝大や早慶などの最難関校から中堅私大、地方国公立、さらには海外大学まで多岐にわたります。偏差値などの形式的な基準よりも、行動指針「dip WAY」への共感や自律的に動ける「人柄・ポテンシャル」を重視して合否を判断する、実力・マインド重視の採用傾向が顕著です。

上記の他、全国の国公立・私立大学から採用実績があります。

ディップに関してよくある質問

ディップへの転職を検討中の方によくある質問をまとめました。

Q1. ディップの営業の仕事はきついですか？

ディップの営業職の仕事に対する感じ方は、個人の意欲と適性に大きく左右されます。ディップは「夢、アイデア、情熱」を重視するカルチャーがあり、若手から裁量を持って挑戦できる風土があります。そのため、成果を追求することに熱意を持ち、課題を乗り越えていくことにやりがいを感じる人にとっては、早期成長と高い報酬を得られる良い環境です。

一方で、強い意欲や競争意識がない人にとっては厳しい環境だと感じる可能性も否定できません。転職を検討する際は、ディップの社風や文化に自身の価値観がマッチしているかを確認することが大切です。

Q2. ディップはテレワークを廃止していますか？

ディップはテレワーク制度を廃止していませんが、基本的には出社を前提とした働き方を推奨しています。リモートワークの制度自体はありますが、利用には事前に実施日の業務内容や成果目標を申請する必要があります。

参考：ディップ採用サイト「dipの制度」

Q3. ディップがやばいと言われているのはなぜですか？

ディップが一部で「やばい」といった極端な意見が上がる背景には、主に二つの要因が考えられます。一つは、成果主義に基づく評価制度です。高い目標設定と明確な評価制度は、人によっては強いプレッシャーに感じられることがあります。もう一つは、2023年度に実施された家賃補助制度の廃止と全社員の基本給月額一律3万円引き上げという給与体系の変更です。これは特定の社員優遇制度を廃止し、すべての社員の基本給を底上げすることでより公平な報酬体系を目指した施策ですが、「手当がなくなる」という情報だけが広がりネガティブに受け取られた可能性があります。

参考：ディップ採用サイト「dipの制度」

ディップの会社概要