「DTSはやばい」は事実と異なる!やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

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この記事では、DTSへの転職を検討している方に向けて、「やばい」「やめとけ」といわれている理由をお伝えします。ネット上の噂の真偽や、その背景にある実態を調査しましたので、ぜひ本記事で正しい企業理解につなげてください。

DTSはどんな会社?

DTSは、社会インフラを支える基幹システムの構築に強みを持つ、東証プライム上場の独立系SIerです。特に銀行・保険などの金融分野では業界トップクラスの実績を誇り、信頼性が求められる大規模プロジェクトを数多く完遂しています。

特定のハードウェアやソフトウェアに縛られない「独立系」の立場を活かし、顧客にとって最適なソリューションを自由に選択・提案できるのが強みです。上流工程のコンサルティングから設計・開発、その後の運用・保守までをトータルで手掛けるワンストップ体制を整えています。

創業から50年を超える歴史の中で培われた安定した経営基盤があり、社員教育に投資する「DTSアカデミー」など、エンジニアの成長を支える環境も充実しています。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

DTSがやばいといわれている理由とは?

DTSが「やばい」といわれている理由には、「給料が他社より低い」「客先常駐で配属先によって働きやすさが変わる」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「DTSがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

DTS

やばいといわれている理由

給料が他社より低いといわれているから?
客先常駐で配属先によって働きやすさが変わるから?
年功序列で昇給や昇進に時間がかかるから?
黒字化見込みの案件が赤字化することがあるから?
評価基準が分かりにくいといわれているから?
DTSの評判が賛否両論だから?
海外子会社の不祥事があったから?

給料が他社より低いといわれているから?

「給料が他社より低い」という噂は、比較対象によっては一部事実といえるでしょう。全国平均や情報通信業平均と比べると十分高い水準ですが、大手・上位クラスのSIerと比較すると、やや控えめな水準になります。

DTSの有価証券報告書によると、平均年間給与は658万7,000円(前事業年度比2.3%増)です。この金額は、全国平均年収396万4,800円を262万2,200円、情報通信業の平均年収469万2,000円を189万5,000円上回っており、給与水準は比較的高いといえます。

一方、同業の大手SIerであるBIPROGYの平均年間給与は884万6,208円で、DTSより225万9,208円高い水準です。そのため、DTSの年収は全国平均や業界平均と比べると十分高いものの、大手・上位クラスのSIerと比較すると、やや控えめな水準といえるでしょう。

「給料が他社より低い」というイメージを持たれやすいのは、転職検討時に「他社」として比較されるのが大手SIerやコンサルティングファームになりがちなためと考えられます。就業を検討される方は、自分が想定する「他社」の水準を確認したうえで、募集要項の給与レンジも合わせて確認することをおすすめします。

参考: 
DTS「有価証券報告書(2026年3月期)」 
BIPROGY「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況

客先常駐で配属先によって働きやすさが変わるから?

「客先常駐で配属先によって働きやすさが変わる」という噂は、一部事実といえるでしょう。

DTSはシステムの常駐運用サービスを手がけるSIerで、有価証券報告書でも「プラットフォーム&サービス」事業において、常駐または遠隔によるシステムの運用・監視サービスを提供していると記載されています。また、DTS Group Integrated Report 2025では、客先常駐社員がいることから、フレックスタイム制度や時差出勤制度の全社利用率は低くなる一方、本社コーポレート部門では86%以上がこれらの制度を利用していることが示されています。このことから、働く部門や勤務形態によって制度の利用しやすさに違いがあることが分かります。客先常駐では配属先の就業ルールに合わせて働くケースが多いため、リモートワークやフレックスタイムなどの利用可否も配属先によって異なる場合があります。転職を検討する際は、客先常駐の有無や利用できる勤務制度について、面接時に確認しておくと安心です。

参考: 
DTS「有価証券報告書(2026年3月期)」 
DTS「DTS Group Integrated Report 2025

年功序列で昇給や昇進に時間がかかるから?

「年功序列で昇給や昇進に時間がかかる」という噂は、必ずしも事実とはいえません公式な数値データは公表されていませんが、DTSでは「役割の大きさに応じた等級格付け」と「役割・成果に応じた評価・処遇」を基本方針として人事制度を整備しています。

DTS Group Integrated Report 2025によると、各人に求められる役割の大きさで等級格付けを行い、役割と成果に応じたメリハリのある処遇を方針とし、プロフェッショナル認定制度や社内公募制度など、年次によらないキャリア形成の仕組みを整備しています。勤続年数の長い社員が一定数存在すること、またSIer業界全体に伝統的な年功的な人事慣行のイメージが残っていることが、噂の背景にあると考えられます。実際の昇進スピードが気になる場合は、面接時に等級制度の運用実態を確認するとよいでしょう。

参考: DTS「DTS Group Integrated Report 2025

黒字化見込みの案件が赤字化することがあるから?

「黒字化見込みの案件が赤字化する可能性がある」という噂は、一部事実といえますDTSは、有価証券報告書で「不採算プロジェクトが発生する可能性がある」と事業リスクとして認めています。さらに、2023年度には、低リスクだと見ていた契約形態の案件でも実際に不採算が発生したことを公表しています。赤字案件になってしまうことで、現場の社員は追加対応のしわ寄せを受けやすく、長時間労働・手戻りにつながるため、働く側にとっても無関係ではないリスクになります。

この現状に対して、2024年度からは提案段階での審査を強化しており、赤字化する案件をなるべくゼロに近づける対策を取っています。

「炎上プロジェクトや赤字化が多い」というイメージが広まりやすいのは、大規模SI案件では要件変更・工数超過が発生しやすいことがIT業界で広く知られており、SIer全般へのリスクイメージが先行しやすいためと考えられます。就業を検討される方は、DTSがどのような審査・品質管理体制で案件リスクをコントロールしているか、面接時に具体的な取り組みを確認することをおすすめします。

参考: 
DTS「有価証券報告書(2026年3月期)」 
DTS「DTS Group Integrated Report 2025

評価基準が分かりにくいといわれているから?

「評価基準が分かりにくい」という噂は、一部事実といえるでしょう。DTSは、役割や成果に応じて公正に評価する方針を掲げ、複数評価者制度やフィードバック面談も導入しており、評価の「枠組み」(手順・対象・フロー)は制度として明示されています。ただし、具体的にどの行動が何点の評価につながるかといった細かい判断基準は公開情報からは確認できず、社員が運用をどの程度わかりやすく感じているかを示す公式データも現時点では確認できません。

DTSの評価制度に関して、評価の“手順”や“評価の対象”は明示されているため、何を見て評価するかは明確になっています。

一方で、公開情報からは、具体的にどの行動がどの点数につながるのか、どこまでできれば高評価なのかといった細かい判断基準までは確認できません。したがって、評価の枠組みは明確でも、評価の中身の細部までは見えにくいというのが実態です。

複数の評価者や多段階のプロセスを経る仕組みは公正性を高める一方で、評価の過程が社員から見えにくくなりやすく、それが「分かりにくい」という印象につながっていると考えられます。

参考: DTS「DTS Group Integrated Report 2025

海外子会社の不祥事があったから?

「海外子会社の不祥事があった」という噂は事実といえるでしょう。DTSの特別調査委員会による調査では、海外子会社の経営幹部が架空の業務への支払いを装って資金を回収し、その資金を顧客への提供に充てることで案件を受注していたことが認定されました。また、この不適切な支払いは、DTSが子会社化する前の遅くとも2011年から組織的に行われていたとされています。

この問題を受けて特別調査委員会が設置され、2024年6月の定時株主総会では連結計算書類などを報告できず、継続会が開かれました。さらに、2024年3月期決算では連結純利益が15億円下方修正されるなど、業績にも影響が及んでいます。

こうした経緯から、この噂が広まったと考えられます。一方で、この事案は海外子会社で発生したものであり、DTSでは調査結果の公表後、再発防止やグループ全体のガバナンス強化にも取り組んでいます。転職を検討する際は、過去の出来事だけでなく、その後の改善状況についても確認しておくと、より実態を把握しやすいでしょう。

参考: 
DTS「特別調査委員会の設置及び第52回定時株主総会の継続会の開催方針に関するお知らせ」 
DTS「特別調査委員会の調査報告書(開示版)公表に関するお知らせ」 
DTS「スポンサードリサーチレポート「DTS(9682)イニシエーションレポート」

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DTSに向いている人の特徴

DTSに向いている人は、金融・公共インフラ領域での品質と再現性を重視した開発スタイルに共感でき、専門性を軸にキャリアを積み上げたい人です。DX・AI領域での市場価値を高めたい人も、DTSで活躍しやすいでしょう。

エンジニアとして銀行や保険など金融業界に特化したい人
DX・AI領域の専門性を高めたい人

エンジニアとして銀行や保険など金融業界に特化したい人

DTSに向いている人は、セキュリティ基準が高い金融業界に特化してキャリアを積みたい人です

一般的なSIerの中には、幅広い業界の案件を横断的にこなす会社も多いですが、DTSは1972年の創業以来、銀行・信託・証券などの金融分野でシステム開発・保守を行い、都市銀行・地方銀行・生命保険・損害保険会社・証券会社などを主要顧客に持ちます。

セキュリティや品質を絶対条件とする金融分野の開発文化の中で、品質へのこだわりを自分の誇りにできる中堅〜シニアエンジニアほど、DTSで長期的にキャリアを積み上げやすい環境といえるでしょう。

参考: DTS「金融事業本部 インタビュー|キャリア採用

DX・AI領域の専門性を高めたい人

DTSに向いているのは、DX・AI領域の専門性を処遇に反映させたい人です。

通常の給与テーブルにとらわれず、ジョブ型の制度で市場価値の高い人材を採用・処遇しようとしている点も特徴です。有価証券報告書(2026年3月期)では「専門性を評価軸にしたキャリア採用を強化している」と明記されており、DX・AI領域の人材獲得が明確な経営方針として位置づけられています。

DX・AI領域で3年以上のキャリアを持ち、「年功に関係なく自分の専門性を正当に評価される環境に移りたい」と考えている方にとって、DTSは向いている環境といえるでしょう。

参考: DTS「有価証券報告書(2026年3月期)

DTSに向いていない人の特徴

DTSに向いていない可能性のある人の特徴は、最新の技術スタックをいち早く試したい人です。また、入社当初から超上流のビジネスコンサルティング業務を担いたい人も、DTSの体制には馴染みにくいでしょう。

モダンな技術スタックを身に付けたいと考えているエンジニア
超上流のビジネスITコンサルティングスキルを身に付けたい人

モダンな技術スタックを身に付けたいと考えているエンジニア

DTSに向いていない可能性があるのは、最新の技術をいち早く試したいエンジニアです。

金融系のシステム開発は、そもそもレガシーな基幹システムを長く維持しながら運用している現場が多いため、一般的なWeb開発のように新しい技術を自由に試せる環境ではありません。特に銀行や保険のような領域では、障害が許されないため、まずは安定稼働や既存資産との互換性が優先され、開発言語やアーキテクチャも古いものが残りやすくなります。

堅実さを重視する開発文化のため、最新技術をいち早く試したいタイプには物足りなく感じられる可能性があります。

参考: 
DTS「有価証券報告書(2026年3月期)」 
DTS「金融事業本部 インタビュー|キャリア採用

超上流のビジネスITコンサルティングスキルを身に付けたい人

DTSにあまり向いていない可能性があるのは、入社当初から超上流のコンサルティング業務のみを担いたい人です。

DTSは、金融や公共分野に強い独立系SIerとして、設計・開発・運用・保守まで幅広く対応していますが、経営戦略の立案や全社変革の構想設計といった“超上流”のコンサルティング案件を主戦場としている会社ではありません。こうした案件は、クライアントの経営層に直接入り込む大手コンサルティングファームや総合系コンサルが先に押さえていることが多いです。

上流のコンサルワークを大量に経験したい人にとっては物足りなさが出やすく、入社後にミスマッチを感じやすいでしょう。「入社直後から経営層に向けた戦略提案を手がけたい」「コンサルファーム的な動き方をしたい」という志向が強い場合は、応募前に担当業務の範囲を面接でよく確認することをおすすめします。

参考: 
DTS「有価証券報告書(2026年3月期)」 
DTS「採用データ|新卒採用

DTSによくある質問

DTSへの転職でよくある質問を洗い出しました。「転勤の有無」「未経験からの転職可否」「求められる人物像」「年間休日・有給休暇」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

Q1.DTSには転勤がありますか?

募集職種や配属先によって、転勤が生じる可能性があります。DTSの本社は東京都中央区にありますが、グループ会社には九州DTSやDTS WESTなど地域拠点を持つ会社もあるため、配属エリアが変わるケースがあります。転勤の有無も含めて、募集要項ごとに確認するのがおすすめです。

Q2.DTSは未経験からのITエンジニア転職も受け入れていますか?

入社後の育成体制は整っていますが、未経験可かどうかは募集職種によって異なります。 DTSには、新人研修・OJT・階層や専門性に応じたさまざまな研修に加え、プロフェッショナル認定制度に向けた専門研修もあり、入社後に学べる仕組みがあります。

ただし、中途採用で未経験から応募できるかは求人ごとに条件が違うため、各募集要項を確認するのが確実です。

Q3.DTSの中途採用ではどんな人物像が求められますか?

「自立・挑戦」を重視しています。 DTSグループWAYの信条では、自ら考え、情熱をもって、明るく前向きに挑戦することを行動原理として掲げています。

参考:DTS「DTSグループWAY

Q4.DTSの年間休日・有給休暇はどのくらいですか?

年間休日123日(前年度実績)で、年次有給休暇は初年度11日・最高20日です。慶弔休暇や、連続3日取得できる独自のリフレッシュ休暇もあります。

参考:DTS「採用データ|新卒採用

DTSの面接時に聞いておくべき質問

DTSへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、DTSの面接時に聞いておくべき質問を2つご紹介します。

プロフェッショナル認定制度を活用したキャリアアップの道筋について

聞き方のNG例

中途入社者のスキルはどのように評価されますか?

聞き方のお手本例

中途入社のエンジニアとして、現場業務と研修を通じてどのような技術実績・行動実績を積むことが認定への最短ルートになるか、現場の実態を教えていただけますでしょうか?

1つ目は、「プロフェッショナル認定制度の活用」に関する質問です。

NG例のように「中途入社者のスキルはどのように評価されますか?」と抽象的に問うと、制度の存在を知らないまま聞いている印象や、受動的に評価を待つだけの姿勢という印象を与えかねません。

お手本例のように、自分が考える最短ルートを示したうえで現場の実態を質問することで、自分でどうしていきたいのか意思をはっきり示すことができます。さらに前職経験を自分事の動機として冒頭で示したうえで、プロフェッショナル認定制度のレベル3という具体的な目標に踏み込んで現場の実態を尋ねると、制度を理解し自分のキャリア設計に組み込もうとしている企業研究の深さと主体性が同時に伝わります。

DTSはレベル3以上を「プロフェッショナル」として社内認定し、専用手当を支給する制度を公式に設けており、中途入社者にとってこの認定が処遇・評価の具体的指標となります。この質問により、向上心と自律的なキャリア設計力を持つエンジニアという印象を面接官に与えられます。

参考: DTS「プロフェッショナル認定制度|キャリア採用

首都圏・地方拠点でのニアショア開発における役割分担と連携実態について

聞き方のNG例

開発は基本的に東京だけで行うのでしょうか。

聞き方のお手本例

実際の案件で首都圏と地方拠点がどのように設計・開発・レビューの役割を分担し、日常のコミュニケーションをどのように回しているか、現場の実態を教えていただけますでしょうか?

2つ目は、「首都圏・地方拠点でのニアショア開発における役割分担と連携実態」に関する質問です。

NG例のように「東京だけで行うか」という聞き方では、単に勤務地・出社場所を確認しているだけの印象になってしまいます。

お手本例のように、首都圏と地方拠点で役割分担や連携の実態という具体的なテーマをもとに質問することで企業研究をしたうえで質問できていると評価されます。また、前職の業務体制を自分事の文脈として冒頭で示したうえで、DTSが実際に進めているニアショア体制での役割分担・コミュニケーション実態を具体的に尋ねることで、開発拠点の広がりを理解し入社後の働き方を主体的にイメージしている姿勢が伝わります。

DTSは統合報告書で九州DTSの長崎開発センター開設をはじめニアショア体制の強化を公表しており、首都圏案件を地方拠点で開発するケースが実際に広がっています。この質問により、自分が加わる現場のチーム構造を具体的に描けるエンジニアとしての準備力が面接官に伝わります。

参考: 
DTS「統合報告書

DTSについての詳細

DTSは、コンサルティングからシステムの設計・開発、運用管理までをトータルで手がける独立系SIerです。1972年に誕生してから、銀行や通信インフラといった不具合が許されない分野でシステム開発や保守を行い、顧客との信頼関係や業界ならではの知見を深めてきました。

特定のメーカーやグループに縛られない独立系の性質を活かし、顧客の課題に対して最善の解決策を高い品質で提供できる点がDTSの強みです。

事業・仕事内容

DTSのコア事業は、金融や保険など、業界特有の知見を踏まえてシステムを構築する「業務&ソリューション事業」です。長年培ってきたIT技術を活かして、DX推進の支援などを行う「テクノロジー&ソリューション事業」、インフラ構築などを担う「プラットフォーム&サービス事業」も展開しています。いずれの事業でも、コンサルティングからシステム開発、運用保守までをDTS内で完結できる体制を整えており、顧客のITパートナーとして信頼と長期案件を獲得している点も特徴です。

事業

内容

顧客

業務&ソリューション

銀行の知識や製造業の業務知識など、業界特有の専門知識を強みとする領域のコンサルティング・システム開発・保守(銀行の勘定系システムの開発・保守、保険・証券の基幹システム構築、製造・流通業向けの業務システム開発など)

都市銀行、地方銀行、生命保険・損害保険会社、証券会社、製造業(自動車・電機など)

テクノロジー&ソリューション

業界を問わず、AI・データ活用・ERP(SAPなど)といった最新のIT技術を強みとする領域のコンサルティング・システム開発・保守(DXコンサルティング、デジタル通貨・決済基盤の構築、SAPなどのERP導入支援、AI活用の効率化ツールなど)

DXを推進するあらゆる企業・団体

プラットフォーム&サービス

インフラ構築や運用・保守など、IT基盤の安定稼働を強みとする領域のコンサルティング・システム開発・保守(クラウド移行・構築、セキュリティ監視(SOC)サービス、サブスクリプション型サービスなど)

金融・産業・公共の全般的な企業、官公庁、通信事業者

参考: 
DTS「事業について」 
DTS「有価証券報告書(2026年3月期)

DTSの会社概要

会社名

株式会社DTS

設立

1972年8月25日

代表者

代表取締役社長 北村 友朗

資本金

61億1,300万円

本社所在地

東京都中央区八丁堀2-23-1エンパイヤビル

公式Webサイト

DTS公式サイト
DTSキャリア採用ページ
DTS新卒用ページ
DTS採用情報

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