当サイトはFactBoard株式会社が運営しています。本ページは一部PRを含みます。この記事では、新日本空調への転職を検討している方に向けて、「やばい」「やめとけ」といわれている理由をお伝えします。ネット上の噂の真偽や、その背景にある実態を調査しましたので、ぜひ本記事で正しい企業理解につなげてください。
※本記事は更新日時点の公式求人情報・企業の公開情報をもとに作成しています。内容は予告なしに変更・終了される場合があるため、最新情報は企業の公式採用サイトでご確認ください。
目次
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新日本空調は、空調や給排水・衛生設備の設計から施工管理、保守までを手がける総合設備エンジニアリング企業です。オフィスビルや病院などの快適な室内環境をつくる「保健空調」と、工場やクリーンルーム、データセンター、原子力施設などの環境を保つ「産業空調」の2分野で事業を展開しています。施工実績には、「東京ミッドタウン八重洲」のような都市部の大型再開発ビルや半導体工場のクリーンルーム、国内の原子力関連施設があります。
本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。
新日本空調が「やばい」といわれている理由には、「業界平均と比べて年収が高い」「残業時間が長い」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「新日本空調がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。
新日本空調
やばいといわれている理由
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※1 面接実施した求職者のうち内定が出た求職者の割合80.6%(2023年12月~2024年1月) ※2 就職した求職者のうち社員数1,000名以上の企業に入社した方の比率78.8%(2023年1月~2024年2月) ※3 2026年3月31日時点 ※求人数=採用予定人数 ※4 厚生労働省「人材サービス総合サイト」における、有料職業紹介事業者が報告した「4か月以上有期および無期」の就職者数(2025年度実績)2026年5月時点 ※5 2025年度実績 ※6 2025年度のご利用者で選考対策の実施有無を比較
「新日本空調は業界平均と比べて年収が高い」という噂は、正しいといえます。なぜなら、新日本空調の平均年間給与は、建設業の平均の約1.85倍に当たるためです。ただし、空調設備工事の同業大手ダイダンと比べると下回ります。
有価証券報告書(2026年3月期)によると、新日本空調の平均年間給与は1,094万3,000円です。国税庁によると、建設業の平均給与は590万3,000円(2025年分)です。新日本空調はこれを504万円上回っています。この建設業平均の約1.85倍という給与水準が、「年収が高い」という評判として広まったと推測されます。
建設業平均を大きく上回る背景には、収益性の高さがあると考えられます。同報告書によると、新日本空調グループの営業利益率は9.77%で、財務省による建設業平均の5.68%(2025年度)を4.09%上回ります。
公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調は半導体・精密機器の製造やデータセンターを対象とする「産業空調」を手がけています。有価証券報告書(2026年3月期)の沿革によると、1993年には長野県茅野市に技術研究所を開設しています。高度な環境制御を担う事業で得た利益が、給与の原資になっていると推測されます。
一方で、同業企業のダイダンの有価証券報告書(2026年3月期)によると、平均年間給与は1,176万8,023円です。新日本空調はこれを82万5,023円下回っており、空調設備工事の同業と並べると、特別に高い水準ではないといえるでしょう。
なお、有価証券報告書(2026年3月期)によると、新日本空調の平均年間給与は平均年齢43.3歳、平均勤続年数15.9年の従業員を対象とした数値です。中途入社では年齢や勤続年数がこの平均と異なるため、提示される年収が平均と同じとは限りません。オファー面談では、提示される等級と年収の根拠を確認しておくと、入社後の年収の伸び方を見通しやすくなるでしょう。
参考:新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「事業紹介」
ダイダン「有価証券報告書」
国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」
財務省「法人企業統計調査 時系列データ(年次別調査)」
※有価証券報告書の平均年間給与はグループ会社を除く新日本空調の従業員、国税庁の平均給与は1年を通じて勤務した給与所得者が対象で、集計対象が異なります。
「新日本空調は残業時間が長い」という噂は、一部事実といえます。平均残業時間は建設業の平均を上回る一方で、同じ空調設備工事を主力とするダイダンの水準をやや下回るためです。
ESGデータ(2025年度)によると、新日本空調の平均残業時間は月24.2時間です。厚生労働省によると、建設業の平均は月13.3時間(2025年度)で、新日本空調はこれを10.9時間上回っています。
一方で、厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースによると、ダイダンの月平均残業時間は24.7時間(2025年3月期)で、新日本空調はこれを0.5時間下回ります。ただし、差はわずかでほぼ同水準です。
新日本空調の残業時間が建設業平均を上回る背景には、受注する工事の特性があると考えられます。公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調は業界に先駆けて注力したリニューアル工事や、室圧や清浄度を緻密に管理する産業空調を手がけています。稼働中の建物を止めずに進める改修では、夜間・休日の作業や細かな調整が生じやすいと考えられます。公式サイト「エンゲージメント向上と人権の尊重」でも、建設業という事業特性上、長時間労働や夜間・休日作業が生じやすいと説明しています。
加えて、有価証券報告書(2026年3月期)によると、新日本空調の従業員1人当たりの完成工事高は、9,193万円(2025年3月期)から1億223万円(2026年3月期)へ11.2同業大手と比べると、いずれも下回ります%増加しています。工事量の伸びに対し、人員の増加が追いついていない状況もうかがえます。こうした受注工事の特性と、1人当たりの工事量の増加が、「残業時間が長い」という見方につながっている可能性があります。
なお、新日本空調の平均残業時間の推移を見ると、2021年度から2025年度にかけて12.2時間(33.52%)減少しています。
| 年度 | 平均残業時間 |
|---|---|
| 2021年度 | 月36.4時間 |
| 2022年度 | 月35.7時間 |
| 2023年度 | 月33.0時間 |
| 2024年度 | 月23.6時間 |
| 2025年度 | 月24.2時間 |
出典:新日本空調「ESGデータ」
公式サイト「エンゲージメント向上と人権の尊重」によると、新日本空調は、全社員の平均残業時間を27時間以内とする目標を掲げており、現場支援組織の活用による現場業務のシェアや、連続5日休暇制度の取得推進、テレワーク・時差出勤・時間有休の導入を進めています。また、公式サイト「人権デューデリジェンス」では、長時間労働を優先的に対応する人権リスクに位置づけ、現場業務のオフサイト化やアウトソーシングの活用を掲げています。こうした取り組みが、平均残業時間の減少につながっていると考えられます。
一方で、有価証券報告書(2026年3月期)によると、各月の法定時間外労働が60時間以上となった職員は延べ246名(2025年度)で、2024年度の延べ141名から105名増えています。新日本空調は2029年度に0名とする目標を掲げていますが、平均残業時間が減るなかでも、月60時間を超えて働く職員が一定数いることがわかります。
なお、公表されている平均残業時間は非管理職の全社平均であり、担当する工事の種類によって実際の残業時間は変わる可能性があります。キャリア採用の管理系職員の募集要項でも、時間外労働は「月平均30時間(全社平均)」と記載されており、ESGデータとは集計の対象や時期が異なるとみられます。面接では、配属予定の部門の残業時間の目安と、竣工前などの繁忙期に月60時間を超える月がどの程度あるかを確認しておくとよいでしょう。
参考:新日本空調「ESGデータ」
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「エンゲージメント向上と人権の尊重」
新日本空調「人権デューデリジェンス」
新日本空調「事業紹介」
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025(令和7)年度分結果確報」
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース(ダイダン)」
※新日本空調の平均残業時間はグループ会社を除く新日本空調の非管理職、厚生労働省の値は一般労働者の所定外労働時間が対象です。ダイダンの値は対象年度と集計対象が異なるため、参考値として扱っています。
※従業員1人当たりの完成工事高は、グループ会社を除く新日本空調の完成工事高(2025年3月期1,110億4,900万円、2026年3月期1,284億400万円)を従業員数で割った値です。
「新日本空調の施工管理は休みが取りにくい」という噂は、一部事実といえます。なぜなら、元請現場の4週8休の達成率は9割を超えている一方、施工管理職の休日は募集要項で示されておらず、竣工前など現場の状況によって休みが取りにくい時期があると考えられるためです。
ESGデータ(2025年度)によると、新日本空調が元請を務める現場の4週8休の達成率は91.2%です。4週8休とは、4週間で8日の休日(週休2日相当)を確保する取り組みで、2021年度の70.5%から20.7ポイント上がっています。一方で、有給休暇の消化率は62.4%(取得日数11日)で、2023年度の69.4%から下がり、直近2年は62%台で推移しています。
採用サイトの募集要項では、管理系職員の休日は「土日、祝日」などと示されていますが、施工管理・設計・研究開発等の区分には休日の記載がありません。そのため、施工管理職の休日の取り方を、公式情報から管理系職員と直接比べることはできません。
「施工管理は休みが取りにくいのではないか」という印象は、施工管理が元請の工程に合わせて現場で業務を進める仕事であることから生まれた可能性があると考えられます。同採用サイトの「よくある質問」でも、7時30分に現場へ出勤する1日の流れが紹介され、竣工が近づくにつれて忙しくなると説明されています。加えて、4週8休の達成率は元請現場を対象とした数値であり、元請以外の立場で入る現場の休日の実態は公開情報から確認できない点にも留意が必要です。
転職を検討する際は、全社の4週8休の達成率だけでなく、面接を通じて担当予定の現場の工期と、竣工前の時期に休日出勤がどの程度発生するかを確認しておくと、入社後の働き方を見通しやすくなるでしょう。
「新日本空調は転勤が多い」という噂は、一部事実といえます。なぜなら、会社自身が建設業の事業特性として勤務地変更や単身赴任者の多さを挙げている一方、転勤の頻度や人数は公表されておらず、全社的にどの程度多いかまでは判断できないためです。
公式サイト「エンゲージメント向上と人権の尊重」では、新日本空調グループは建設業という事業特性上、長時間労働や夜間・休日作業に加えて、「勤務地変更、単身赴任者の多さ」などにより、従業員や家族に心身の負荷が生じやすいと説明しています。また、採用サイトによると、キャリア採用の管理系職員の勤務予定地は、札幌・仙台・長野・千葉・東京・横浜・名古屋・大阪・広島・福岡・海外の各事業所です。
同採用サイトでは、工事等に伴う転勤で自宅から通勤できない場合に、会社がアパートやマンションを借り上げる借上社宅制度も紹介されています。地域ごとに設定された金額を会社が6年間負担する仕組みで、転勤に伴う住まいの負担を抑える制度が設けられています。
「転勤が多いのではないか」という印象は、施工管理が工事のある場所に合わせて勤務する仕事であり、全国の支店に加えてシンガポールや中国などの海外拠点を持つことから生まれた可能性があると考えられます。配属先・勤務地は本人の希望・適性・各部門のニーズから総合的に判断されるため、転職を検討する際は、面接を通じて応募職種の転勤の範囲(支店内の現場の異動か、支店をまたぐ異動か)を確認しておくと、入社後の生活を見通しやすくなるでしょう。
参考:新日本空調「エンゲージメント向上と人権の尊重」
新日本空調「採用サイト」
「新日本空調はコンプライアンス面に不安がある」という噂は、一部事実といえます。なぜなら、2023年に職員による架空発注が判明し、2015年には入札談合による行政処分も受けている一方、その後はCCO(コンプライアンス統括責任者)の任命や受注プロセス監視委員会の設置などの再発防止策を講じているためです。
IR資料「当社職員の不正行為に係る社内調査結果と今後の予定について(2023年3月6日)」によると、新日本空調は関東支店の拠点現場所長が、2021年1月から2022年10月にかけて協力会社に合計2,482万円の架空発注を行っていたという社内調査結果を公表しました。2023年2月6日には取締役監査等委員と弁護士を含む内部調査委員会が設置され、「内部調査委員会の最終内部調査報告書受領に関するお知らせ(2023年3月29日)」によると、2023年3月29日に最終内部調査報告書を受領しています。具体的には、雑工事の予算管理が機能しにくかったことや、検収承認が形骸化していたことが原因に挙げられています。
また、公正取引委員会の報道発表(2015年10月9日)によると、北陸新幹線消融雪設備工事をめぐり、新日本空調を含む11社が独占禁止法第3条に違反したとして排除措置命令を受けています。この北陸新幹線の設備工事の入札に関する独占禁止法違反を理由に、IR資料「建設業法に基づく営業停止処分について(2015年1月14日)」によると、国土交通省関東地方整備局から建設業法に基づく営業停止処分も受けています。2015年1月29日から3月29日までの60日間、全国の管工事業のうち公共工事等に係る営業を停止しています。
「コンプライアンス面に不安があるのではないか」という印象は、2015年に談合で行政処分を受けてから8年後の2023年に別の不正行為が判明し、いずれの資料も現在まで公式サイトで確認できることから生まれた可能性があると考えられます。
一方で、公式サイト「企業倫理の徹底」によると、新日本空調は再発防止策としてCCO、コンプライアンス委員会、受注プロセス監視委員会を設置しています。職員向けのヘルプラインに加え、取引先向けにも弁護士2名を社外相談窓口とする通報制度を設けています。このように、新日本空調は会社として再発防止に向けた取り組みを行っていることもわかります。
転職を検討する際は、公式サイト「企業倫理の徹底」で再発防止策の内容を確認したうえで、面接を通じて、応募職種で担う発注・検収業務の承認の流れを確認しておくと、入社後の業務の進め方を具体的にイメージしやすくなるでしょう。
参考:新日本空調「その他適時開示書類」
新日本空調「企業倫理の徹底」
公正取引委員会「独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構が発注する北陸新幹線消融雪設備工事の入札参加業者らに対する排除措置命令及び課徴金納付命令について」
新日本空調が気になるあなたに、建設業のおすすめ転職サイト
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新日本空調に向いているのは、温湿度・清浄度を極める産業空調の施工管理スペシャリストを目指す人です。原子力施設の換気空調を通じて、再稼働や廃炉を支えたい人や、既存建物の設備改修に数多く携わるリニューアル施工管理を目指す人も、新日本空調で活躍しやすいでしょう。
新日本空調に向いているのは、温湿度・清浄度を極める産業空調の施工管理スペシャリストを目指す人です。
なぜなら、新日本空調は完成工事高の半分以上を産業分野が占めており、施工管理が担当する現場の多くで、温湿度や清浄度の管理が品質に直結するためです。
決算説明資料(2026年3月期)によると、新日本空調の産業分野の完成工事高は880億6,300万円で、構成比は56.9%です。また、公式サイト「事業紹介」によると、産業空調は精密機器や半導体の製造、GPUサーバーなどに必要な温湿度環境を確保し、室圧や清浄度を緻密にコントロールする設備です。在室者の快適性や省エネが品質の基準となるオフィスビル中心の設備工事会社とは異なり、新日本空調では生産機器やサーバーが求める温湿度・清浄度を満たすことが、施工管理の品質の基準となります。
クリーンルームやデータセンター空調の工程・品質管理を担った経験は、半導体・データセンター関連の設備部門やエンジニアリング会社でも評価されやすい強みになるでしょう。生産機器やサーバーを支える産業空調の品質管理を、自身の専門領域として深めたい人にとって、新日本空調はマッチ度の高い環境といえます。
参考:新日本空調「決算説明資料」
新日本空調「事業紹介」
新日本空調「採用サイト」
新日本空調に向いているのは、原子力施設の換気空調を通じて、再稼働や廃炉を支えたい人です。
なぜなら、新日本空調は1957年から原子力関連施設の空調を手がけ、現在も再稼働や廃炉に向けた工事に取り組んでいるためです。
公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調は日本初の原子炉空調(茨城県)を施工して以来、国内の多くの原子力関連施設の設計・施工・保守・改修に携わっています。現在は再稼働に向けた対応や、地震・洪水・火山灰などの災害対策、廃炉作業にも取り組んでいます。また、決算説明資料(2026年3月期)によると、原子力関連の受注工事高は118億5,100万円で、前期比80.0%増です。再稼働に向けた工事を中心に受注が伸びていることから、入社後も安全基準への対応や災害対策を盛り込んだ案件に、継続的に携わりやすいと考えられます。
放射性粒子の漏洩防止や災害対策を織り込んだ換気空調の設計・施工に携わった経験は、電力会社やプラントエンジニアリング会社など、高い安全性が求められる設備の分野でも評価されやすい強みになると考えられます。原子力施設に長く関わり、その安全を空調の面から支え続けたい人にとって、新日本空調は再稼働と廃炉の両方に携われる適した環境といえるでしょう。
参考:新日本空調「事業紹介」
新日本空調「決算説明資料」
新日本空調「採用サイト」
新日本空調に向いているのは、既存建物の設備改修に数多く携わるリニューアル施工管理を目指す人です。
なぜなら、新日本空調では完成工事高の6割近くをリニューアル工事が占めており、施工管理が担う案件の多くが既存建物の設備改修になるためです。
決算説明資料(2026年3月期)によると、新日本空調のリニューアル工事の完成工事高は897億3,800万円で、完成工事高全体の57.9%を占めています。また、公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調は業界に先駆けてリニューアル工事に注力してきました。改修にあたっては、新築時以上の性能や機能を引き出すことが求められます。新築工事が中心の設備工事会社とは異なり、既存設備の状態や稼働中の建物での施工条件を考慮して工程を組み、改修後の性能向上まで管理する経験を積める点が特徴です。
使用中の建物での工程・安全管理や、改修後の保守を見据えた品質管理の経験は、設備更新の需要を抱えるビル管理会社やファシリティマネジメントの分野でも評価されやすい強みになるでしょう。施工管理として既存建物の改修に数多く携わり、設備の性能向上まで手がけたい人にとって、完成工事高の約6割をリニューアル工事が占める新日本空調は、適した環境といえます。
新日本空調に向いていない可能性があるのは、受変電など電気設備を専門として施工管理のキャリアを築きたい人です。施工管理として新築プロジェクトを中心にキャリアを積みたい人や、工場の生産設備そのものを設計するプラント設計者を目指す人も、新日本空調の事業構造にはなじみにくいかもしれません。
受変電など電気設備を専門として施工管理のキャリアを築きたい人は、新日本空調に向いていない可能性があります。
なぜなら、新日本空調は空調設備を中心とする設備工事会社であり、施工管理として磨く専門性も、電気より空調分野が中心となるためです。
公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調は「空調設備を主とした建築設備の設計・施工管理を手掛ける総合設備エンジニアリング会社」です。また、採用サイト「職種紹介」によると、施工管理は給排水衛生・電気・自動制御も含めて建物の設備工事全体を管理しますが、注力領域は空調となります。電気設備は管理対象の一部にとどまり、求められるのは空調設備の品質と工程を管理する力です。
そのため、受変電など電気設備の専門家としてキャリアを積みたい人にとって、空調を専門とする新日本空調の事業構造では、志向を実現しにくい可能性があります。こうした人は、電気工事部門を自社に持ち、電気設備の施工実績を中心に評価される総合設備会社のほうが、専門性を高めやすいでしょう。
施工管理として新築プロジェクトを中心にキャリアを積みたい人は、新日本空調に向いていない可能性があります。
なぜなら、新日本空調では新築工事が完成工事高の4割程度にとどまっており、施工管理として新築案件を続けて担当できるとは限らないためです。
決算説明資料(2026年3月期)によると、新日本空調の完成工事高は新築工事が651億4,500万円(42.1%)、リニューアル工事が897億3,800万円(57.9%)です。採用サイトでは「東京ミッドタウン八重洲」のような新築の大型案件も紹介されていますが、新築工事を主力とする設備工事会社とは異なり、施工管理として担当する案件の過半は、既存の空調設備を改修して省エネ性能や機能を高めるリニューアル工事になると考えられます。
そのため、新築プロジェクトの竣工実績を重ねてキャリアを築きたい人にとって、リニューアル工事を事業の重心とする新日本空調は、方向性がマッチしない可能性があります。こうした人は、新築工事が完成工事高の大半を占める設備工事会社のほうが、新築案件の経験を積みやすいと考えられます。
工場の生産設備そのものを設計するプラント設計者を目指す人は、新日本空調に向いていない可能性があります。
なぜなら、新日本空調が工場案件で手がけるのは生産機器の稼働を支える空調設備であり、設計者が担当するのも生産ラインではなく、工場内の温湿度や清浄度を保つ設備だからです。
公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調が工場向けに手がける産業空調は、クリーンルームなどで生産機器を安定して稼働させるための空調設備です。つまり、対象は生産設備そのものではなく、生産機器を取り巻く環境を整える設備です。採用サイト「職種紹介」でも、設計職の担当は空調・衛生設備を中心とした設備計画・設計とされています。
そのため、生産ラインや製造装置の設計を手がけたい人にとって、空調・衛生設備を専門とする新日本空調では、希望するキャリアを築きにくい可能性があります。こうした人は、生産設備の設計・施工を主力事業とする設備会社やプラントエンジニアリング会社のほうが、希望する仕事に携わりやすいでしょう。
新日本空調への転職でよくある質問を洗い出しました。「勤務地はどこか」「就職難易度は高いのか」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。
新日本空調の勤務地は、東京の本社と全国の支店・事業所、海外拠点です。採用サイトによると、新卒採用の勤務地は本社、各支店(北海道、宮城、千葉、神奈川、愛知、大阪、広島、福岡)、海外拠点(シンガポール、中国など)です。キャリア採用の管理系職員も、札幌・仙台・長野・千葉・東京・横浜・名古屋・大阪・広島・福岡・海外の各事業所が勤務予定地とされています。
配属先は、本人の希望と適性、各部門のニーズをもとに決まります。なお、施工管理・設計などのキャリア採用には勤務予定地の記載がないため、応募時に確認しておくと安心です。
参考:新日本空調「採用サイト」
新日本空調の就職難易度を示す公式データは公表されていません。ただし、キャリア採用では関連業務の経験が応募条件となっています。採用サイトによると、施工管理・設計・研究開発等の必須条件は「施工管理・設計・研究開発関連業務経験のある方」と「基本的なPC操作(Word, Excel)ができる方」です。経験年数や資格の有無は問わず、異分野からの挑戦も歓迎するとしており、1級・2級管工事施工管理技士や空気調和・衛生工学会設備士などは歓迎条件とされています。
また、同採用サイトで公表されている正規雇用労働者の中途採用比率は、2023年度が20.5%、2024年度が26.8%、2025年度が16.2%です。中途採用は採用全体の16〜27%程度で推移しており、経験者の採用が一定の割合を占めています。ただし、施工管理・設計・研究開発等では関連業務の経験が必須条件のため、関連業務が未経験の場合は応募が難しく、経験者でも応募職種に近い実務の中身が問われると考えられます。
参考:新日本空調「採用サイト」
新日本空調は、北海道から九州まで全国の大学から人材を採用しています。採用実績校には国公立大学や私立大学のほか、職業能力開発大学校が含まれます。
| 地域 | 大学名 |
|---|---|
| 北海道 | 北見工業大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、室蘭工業大学 |
| 東北 | 秋田大学、岩手大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、八戸工業大学、弘前大学、山形大学 |
| 関東 | 青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、神奈川大学、関東学院大学、北里大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、上智大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東京都立大学、東邦大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、フェリス女学院大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学 |
| 中部 | 愛知工業大学、金沢大学、金沢工業大学、岐阜大学、静岡大学、信州大学、椙山女学園大学、大同大学、中部大学、富山大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、新潟大学、福井大学、福井工業大学、三重大学、名城大学、山梨大学 |
| 近畿 | 大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、甲南大学、神戸大学、滋賀県立大学、摂南大学、奈良女子大学、兵庫県立大学、立命館大学、龍谷大学 |
| 中国 | 岡山大学、島根大学、鳥取大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、山口大学 |
| 四国 | 愛媛大学、香川大学 |
| 九州・沖縄 | 大分大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、熊本大学、久留米工業大学、佐賀大学、西南学院大学、崇城大学、長崎大学、福岡大学、福岡工業大学、宮崎公立大学 |
新日本空調へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、新日本空調の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。
微粒子可視化システム「ViEST」を自社開発されていますが、施工管理の担当者も「ViEST」を使用可能でしょうか?
微粒子可視化システム「ViEST」で発塵源や汚染経路を可視化されているとうかがいましたが、その結果は施工中の品質管理にどう生かされていますか?
1つ目は、「清浄度の検証結果を施工中の品質管理に生かす方法」に関する質問です。
NG例は、社内ツールの利用可否を尋ねる質問です。ViESTはあくまで清浄度を確認するための手段のため、この聞き方では「施工管理として清浄度をどう守りたいか」が伝わらず、業務内容への関心も示しにくいでしょう。
お手本例では、自社開発ツールで発塵源や汚染経路を可視化していることを踏まえ、検証結果の生かし方を尋ねています。産業空調の施工管理では、清浄度の確保が品質の基準となります。その清浄度を確かめる検証結果を施工中にどう反映するかを聞くことで、入社後に品質を守るために、施工管理としてどの段階で何を判断するのかを具体的に把握できます。
さらに踏み込んで質問する場合は、「産業空調では、室圧や清浄度を緻密に管理することが求められると拝見しました。クリーンルームの施工で清浄度の基準を満たせなかった際は、どのように原因を特定し、是正を進めていますか?」と尋ねるのも効果的です。品質上の課題が生じた際の対応プロセスを把握でき、入社後に求められる判断の責任範囲を具体的にイメージできます。
公式サイト「微粒子可視化システムViEST」によると、新日本空調は自社開発ツール「ViEST」で発塵源や汚染経路を可視化・評価しています。また、公式サイト「事業紹介」では、産業空調について室圧や清浄度を緻密にコントロールすると説明しています。
可視化技術の内容や産業空調に求められる品質は公式情報でわかっても、その検証結果を施工中の品質管理にどう反映しているかは公式情報だけではわからないため、面接で確認しておくと、入社後に担う判断の範囲を具体的に把握できます。
参考:新日本空調「微粒子可視化システムViEST」
新日本空調「事業紹介」
年次にとらわれず若手も挑戦・評価を得られる体制とのことですが、中途入社でも若いうちに大型案件の所長を任せてもらえますか?
年次にとらわれず若手も挑戦・評価を得られる体制のもと、東京ミッドタウン六本木の案件で若手の方が所長を務められたとうかがいましたが、中途入社者はどのような規模や種類の現場を経験して所長を任されることが多いですか?
2つ目は、「大型案件の所長へのキャリア」に関する質問です。
NG例は、ポストの確約を求める内容になっています。所長への登用は入社後の実績や適性をもとに判断されるのが一般的なため、選考段階で面接官が明言するのは難しいでしょう。また、所長就任に向けて自身がどのような経験を積むかに言及していないため、登用を待つ受け身の姿勢と捉えられるおそれがあります。
お手本例では、東京ミッドタウン六本木の案件で若手が所長を務めた事例を踏まえ、中途入社者が所長を任されるまでに経験する現場の規模や種類を尋ねています。登用の可否ではなく、所長就任までに経験する現場に目を向けているため、回答からは、入社後の数年間でどの規模・種類の現場を担当していけばよいかという道筋をつかめます。
さらに深掘りして質問する場合は、「採用サイトで、東京ミッドタウン八重洲では30代の方が所長を担当されたと拝見しました。所長を任される前の数年間は、どのような立場で大型案件に関わり、何ができるようになることが求められますか?」と聞くのがおすすめです。所長に就く前の役割と求められる力を聞くことで、入社後に積むべき経験を具体的につかめます。
採用サイトによると、新日本空調は「年次にとらわれず若手も積極的にチャレンジし、評価を得られる人事体制」を整えているとしています。また、同採用サイトでは、東京ミッドタウン六本木の設備工事で当時34歳の社員が所長に抜擢された事例や、東京ミッドタウン八重洲で30代の社員が所長を担当した事例を紹介しています。
若手にも挑戦の機会を与える方針や所長の登用事例は公式情報から把握できますが、中途入社者が所長に就くまでにどのような規模や種類の現場を経験しているかは、公式情報だけでは読み取れません。面接で確認しておくことで、所長就任から逆算して入社後のキャリアを描きやすくなります。
参考:新日本空調「採用サイト」
1957年から原子力施設の空調を手がけられていますが、中途入社者でも原子力の部署に配属される可能性はありますか?
原子力施設の設計から保守・改修まで一貫して携わられていますが、保守の知見は設計チームにどう共有されていますか?
3つ目は、「保守・改修の知見を設計に生かす仕組み」に関する質問です。
NG例は、希望部署への配属可否のみを尋ねています。配属は本人の適性や組織の体制を踏まえて決まるのが一般的なため、面接の場で確答を得るのは難しいでしょう。また、原子力施設の設計や保守にどう貢献したいかに言及していないため、業務内容よりも配属先への関心が先行している印象を与える可能性があります。
お手本例では、新日本空調が原子力施設で培ってきた専門性を踏まえ、保守で得た知見を設計に還元する仕組みを尋ねています。原子力施設を長期にわたり安全に運用するには、保守の現場で得た知見を設計に反映する仕組みが欠かせないため、その仕組みを尋ねることで、設計と保守の部門がどの程度連携して業務を進めているかを把握できます。また、回答からは、設計者が施設の運用段階まで視野に入れて経験を積める環境かどうかがわかるため、入社後にどのような専門性を磨けるかを見極められるでしょう。
さらに深掘りして質問する場合は、「決算説明資料で、2026年3月期の原子力関連の受注工事高が前期比80.0%増と拝見しました。再稼働に向けた災害対策の工事が増えるなかで、保守で得た知見は設計の標準や仕様にどのように反映されていますか?」と聞くのがおすすめです。受注が伸びている再稼働関連の案件を踏まえて尋ねることで、入社後に携わる設計業務で保守の知見をどこまで生かせるかを具体的につかめます。
公式サイト「事業紹介」によると、新日本空調は国内の原子力関連施設の設計・施工・保守・改修に携わり、現在は再稼働や廃炉にも取り組んでいます。また、決算説明資料(2026年3月期)によると、原子力関連の受注工事高は118億5,100万円で、前期比80.0%増です。
このように、原子力関連施設の設計から保守までを手がける体制や受注の拡大は、公式情報から確認できます。一方で、設計者が運用段階まで視野に入れて経験を積める環境かどうかは公式情報だけでは把握しにくいため、入社後に磨ける専門性を見極めるうえで、面接の場で確かめておきたいポイントといえます。
新日本空調が気になるあなたに、建設業のおすすめ転職サイト
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※1 面接実施した求職者のうち内定が出た求職者の割合80.6%(2023年12月~2024年1月) ※2 就職した求職者のうち社員数1,000名以上の企業に入社した方の比率78.8%(2023年1月~2024年2月) ※3 2026年3月31日時点 ※求人数=採用予定人数 ※4 厚生労働省「人材サービス総合サイト」における、有料職業紹介事業者が報告した「4か月以上有期および無期」の就職者数(2025年度実績)2026年5月時点 ※5 2025年度実績 ※6 2025年度のご利用者で選考対策の実施有無を比較
新日本空調は、空調設備を主とした建築設備の設計・施工管理を手がける総合設備エンジニアリング企業です。オフィスや病院向けの保健空調や、クリーンルームやデータセンター向けの産業空調、原子力関連施設向けの空調設備を主な事業領域としています。高度な空間制御技術と、新築からリニューアル・維持管理までを一貫して担える体制が強みです。
新日本空調の主要事業は、建物の空調や給排水設備の設計・施工を担う設備工事事業です。主にオフィスビルや商業施設、病院向けの「保健空調」と、半導体工場やデータセンター、原子力関連施設向けの「産業空調」の2分野で事業を展開しています。
新築工事だけでなく、既存設備を改修するリニューアル工事や保守・メンテナンスも手がけています。技術開発にも注力しており、AIで熱源設備の運転を最適化する「EnergyQuest® Cloud」を提供しているほか、微粒子の動きを映像で捉える「微粒子可視化システムViEST」を自社で開発しています。
これらの事業は相互に連携しています。新築工事を通じて設備の仕組みを熟知していることが、稼働後の保守や将来の改修案件の受注につながります。また、保守業務や可視化技術を通じて蓄積した空気の流れに関する知見は、次の新築や大規模改修の設計に生かされています。
| 事業分野 | 主な活用シーン |
|---|---|
| 保健空調 | オフィスビル・商業施設・病院の快適な室内環境づくり |
| 産業空調 | 半導体・精密機器工場のクリーンルーム、製薬工場、データセンター |
| 原子力空調 | 原子力関連施設の換気空調、再稼働・廃炉への対応 |
| リニューアル・保守 | 既存設備の改修、省エネ・脱炭素化の提案 |
参考:新日本空調「事業紹介」
新日本空調「微粒子可視化システムViEST」
| 会社名 | 新日本空調株式会社 |
| 設立 | 1969年10月 |
| 代表者 | 代表取締役社長 廣島 雅則 |
| 資本金 | 51億5,860万円 |
| 本社所在地 | 東京都中央区日本橋浜町2-31-1 浜町センタービル |
| 公式Webサイト | ・新日本空調 ・採用サイト |
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