新日本空調に転職するには？選考対策と応募条件、中途採用情報を解説！

新日本空調の採用基準

新日本空調の中途採用は、技術系職員と管理系職員の2区分に絞った採用で、どちらの区分もその職種の「関連業務経験のある方」が必須条件となっています。一方で、建築設備業界での経験や国家資格は歓迎要件の扱いで、必須ではありません。つまり、「業界を変えても職種は変えない」転職であれば挑戦の余地があります。

また、中途採用比率は2022年度の20.3%から2024年度の26.8%へ上がっています。以下では、その前提で中途採用比率と採用要件、未経験からの応募可否を確認していきます。

新日本空調の中途採用比率

新日本空調の中途採用比率は、26.8%（2024年度）で、2025年度には24人の中途採用が報告されています。比率は労働施策総合推進法に基づき、単体の正規雇用労働者を対象に公表されたものです。

2022年度の20.3%から2024年度の26.8%へと比率は上昇傾向にあり、直近では正規雇用採用の約4人に1人を中途入社が占めていると読み取れます。比率の上昇からは、中途を欠員補充ではなく一定の採用チャネルとして使い始めていることがうかがえます。公表されている比率（2024年度）と人数（2025年度）の対象年度は異なるものの、年間20名を超える規模で継続的に中途受け入れを行っていると推測されます。

平均勤続年数は15.9年（2026年3月期・単体）、従業員数は1,256人であり、同じ会社で長く働く社員が多い構成がうかがえます。なお、離職率は入社3年以内および3年後の区分別のみ公表されており、全社員対象の数値は確認できません。

一方で、募集は技術系職員と管理系職員の2区分ですが、技術系は施工管理・設計・研究開発、管理系は経営企画・IT・管理・総務・人事・経理を含む幅のある区分です。ただし区分ごとの採用内訳や募集人数は非公表のため、専門領域ごとの難易度は判断しづらい面もあります。中途採用比率は高まっていますが、応募には関連業務経験が必須となるため、まずは自身の経歴がどちらの要件に合致するか確認することが出発点です。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「有価証券報告書」

新日本空調の採用要件

新日本空調の必須要件は、技術系職員が「施工管理・設計・研究開発関連業務経験」、管理系職員が「管理（事務）関連業務経験」の2系統に分かれます。

2026年9月時点で確認できた2区分の必須要件は次のとおりです。

必須要件の傾向として、次の3点が読み取れます。

必須要件は、2区分とも「その職種の関連業務経験」と「基本的なPC操作（Word, Excel）」の2点です。経験年数の指定はなく、語学要件は記載がありません。技術系職員の必須要件には、「工事の施工計画、工事の進捗管理、工事の品質管理、安全管理、設計・積算業務、制御・監視・エネルギー関連システムの企画・開発・導入業務、気流解析業務、画像解析業務など」という例示が付いています。

また、歓迎要件も職種によって傾向が分かれます。

技術系職員では、一級・二級管工事施工管理技士や一級・二級電気工事施工管理技士、一級・二級計装士、電気主任技術者などが歓迎資格です。あわせて、「建築設備業界で空調、給排水衛生、中央監視・自動制御工事、電気工事などの現場代理人や設計、システム開発などの経験がある方」も歓迎されます。管理系職員では、建設業経理士一級・二級や日商簿記検定一級・二級、第一種衛生管理者に加えて、建築設備業界での管理（事務）関連業務経験が歓迎要件です。

歓迎要件は必須要件を満たしたうえでの加点材料であることに留意が必要です。満たしていないだけで選考対象から外れるわけではありません。

職務経歴書には、例示にある業務（施工計画や進捗・品質・安全管理、設計・積算、制御・エネルギー関連システムなど）のどれを担ったかを業務名で書きます。資格は加点要素として後段に置くと、要件との対応が伝わりやすくなります。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「有価証券報告書」

新日本空調の未経験・異業種の採用実績

新日本空調では、職種未経験は募集要項上の対象外で、業界未経験は要件上の応募対象に入ります。2区分とも関連業務経験が必須である一方、建築設備業界の経験は歓迎要件にとどまるため、職種と業界で可否が分かれます。

表の「可」は、募集要項の必須と歓迎の書き分けから読み取った判定です。業界未経験の場合は、必須要件の例示にある「制御・監視・エネルギー関連システムの企画・開発・導入業務」や「気流解析業務」「画像解析業務」など、他業界でも経験しうる業務との接点を示せるかが焦点になると考えられます。

採用サイトには「第二新卒／ハンディキャップ採用も積極的に行っています。」と記載されています。ただし、第二新卒に経験要件が免除されるかどうかは記載がありません。

中途入社者の前職や異業種からの入社実績は、公式情報では確認できませんでした。ただし、確認できないことは異業種からの入社がないことを意味しません。必須要件は2区分とも職種の関連業務経験で、建築設備業界の経験は歓迎要件にとどまります。そのため、他業界で施工管理や設計、システムの企画・開発、経理・人事などを担ってきた方は、要件上は応募の射程に入ります。自分の経験がどちらの区分の「関連業務」に当たるかを、職務経歴書で業務名まで示せるかが分かれ目です。

出典：新日本空調「採用サイト」

新日本空調の選考対策

新日本空調の選考は、書類選考のあと一次面接・適性検査、最終面接の2回の面接を経て内定に至る流れです。経験の有無が前提として問われたうえで、見られるのはその経験を会社の進む方向に重ねて語れるかだと考えられます。会社は中期経営計画（2026〜2029年度）で、属人化の抑制、受注判断の精度向上による収益安定性の向上、提案力の強化を掲げています。そのため選考対策の軸は、自分の経験を、会社が課題としている進め方ではなく、その課題を解く側の経験として語ることです。

ここでは、選考フローに続いて、選考の落とし穴、面接での想定質問、志望動機の組み立てについて解説します。

出典：新日本空調「中期経営計画 SNK Vision 2030 PhaseⅢ」

選考フロー

新日本空調の中途採用は、書類選考のあと一次面接と適性検査を同日に行い、最終面接を経て内定となる流れです。面接は2回で、適性検査があります。採用サイトのキャリア採用欄には「書類選考→一次面接・適性検査→最終面接（役員面接）→内定」と明記されています。

応募は採用サイトからのエントリーではなく、履歴書（写真貼付、メールアドレス記載）と職務経歴書（書式自由）を、希望職種を記載のうえ、メールにて送付する形式です。一次面接と適性検査は各事業所（東京・仙台・名古屋・大阪・広島・福岡）で行われ、最終面接は本社（東京）で行われます。

書類選考と一次面接の結果は、メールで通知されます。適性検査の種類や所要時間、オンライン受検の可否は記載がありません。応募の際は、メールに希望職種（技術系職員／管理系職員）を明記し、一次面接を最寄りの事業所で受けられるかを確認しておきましょう。

出典：新日本空調「採用サイト」

新日本空調のよくある選考の落とし穴

新日本空調の選考を受けるうえでは、応募者が陥りがちな「選考の落とし穴」を把握しておくことが大切です。ここでは有価証券報告書や求人などの公式情報をもとに、評価されにくいアピールと評価に繋がる伝え方の違いについて解説します。なお、以下は採用情報から読み取れる評価軸に対する考察であり、実際に公表された選考基準ではありません。

「頑張りで現場を回した経験」だけを強みにしてしまう

「頑張りで現場を回した経験」だけを強みとして前面に出すと、新日本空調では会社がリスクとみなしている現場運営を続ける人材だと受け取られる可能性があります。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、新日本空調は「技能伝承の停滞および人材の属人化」を主要なリスクに挙げており、特定の人の経験や踏ん張りに現場の品質や安全が左右される状態そのものを、減らすべき経営上の弱点と位置づけているからです。実際にESGデータでは、元請現場の4週8休（4週間に8日の休日）達成率が70.5%（2021年度）から91.2%（2025年度）に上がっており、個人の長時間の頑張りに頼らずに現場を回す体制へ移りつつあることがうかがえます。

こうした流れを踏まえると、自分がどれだけ踏ん張ったかだけを語るのではなく、「現場の段取りをチェックリストにして後輩に引き継ぎ、自分が抜けても工程が止まらない現場にした」のように、個人の経験を他の人でも回る形に変えた実績を伝えることが有効です。

参考：
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「ESGデータ」

「空調一筋でやっていきたい」と伝えてしまう

「空調一筋でやっていきたい」と伝えると、新日本空調では会社が広げようとしている新しいテーマに踏み出す意思がない人材だという印象を与えかねません。

統合報告書によると、新日本空調は新しいテーマに所属や年次にかかわらず意欲ある従業員を募る機会を設けており、有価証券報告書（2026年3月期）でも新規テーマ市場投入件数5件以上（2029年度末）を目標に掲げているため、空調工事の枠にとどまらない領域へ人を動かすことが前提になっているからです。統合報告書でも、JAXA「宇宙戦略基金事業（第二期）」に連携機関として採択されたことが紹介されており、新しい領域への挑戦が具体的な案件として始まっていることがうかがえます。

そのため、一つの領域を極める姿勢は否定されませんが、それだけを語るのではなく、「前職で培った熱源や制御の知見を土台に、新規テーマの公募にも手を挙げて領域を広げたい」のように、専門性を新しいテーマへ持ち込む意思を伝えるのがポイントです。

参考：
新日本空調「統合報告書」
新日本空調「有価証券報告書」

「いずれは現場を任されたい」と伝えてしまう

「いずれは現場を任されたい」と伝えると、新日本空調では経験者として持ち込める力を発揮する時期を自分から先送りする人材と見られやすくなります。

採用サイトの働く環境づくりによると、新日本空調は入社後7〜8年を「育成ステージ」として職能型制度を適用し、その後を「成果創出ステージ」として職務型（JOB型）制度に切り替える仕組みを敷いており、経験年数に応じて学ぶ段階と成果を出す段階をはっきり分けているからです。採用サイトのプロジェクトストーリーでも、「反骨精神にあふれる、若き現場所長」が「周囲を巻きこみ、プロジェクトを牽引」した事例が紹介されており、年次を待たずに現場を任される働き方が実際にあることがうかがえます。

この仕組みを踏まえると、現場を任されることを将来の希望として語るだけでなく、「前職で◯現場の所長を務めた経験を持ち込み、初年度から工程と品質を任される立場で成果を出したい」のように、持っている専門性をどの段階から発揮するかを伝えることが有効です。

参考：新日本空調「採用サイト」

新日本空調の想定質問

ここでは、新日本空調の選考で聞かれるであろう想定質問をまとめました。応募・選考を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

なお、以下の質問は公開されているものではなく、会社の方針から逆算した想定です。職務経験の有無は書類選考で確認されますが、面接で確認したいのは、その経験を組織のやり方に変えられるかだと考えられます。

Q1．前職の現場で工夫したやり方を、ほかの現場や後輩に広げた経験はありますか

面接官が知りたいのは、自分の工夫を他の人も再現できる形に変えた経験があるかどうかです。そのため回答は、工夫した手順やチェックリストの中身を先に置き、誰がどう使うようになったか、その結果として周囲のやり方がどう変わったかの順につなげると伝わりやすくなります。

有価証券報告書（2026年3月期）の人的資本戦略には、「業務プロセスの標準化と役割分担による働き方の高度化」と「学びと伝承が循環する知の継承の仕組みの定着」が並んでおり、個人の技を組織の仕組みに置き換える方向が示されています。統合報告書でも、産業施設事業部に技術推進課を新設してナレッジの蓄積・共有や人材育成を進め、施工現場ではSNK-SOLNet®とConstraXによる資機材管理の仕組み化が進行中と説明されており、この流れを現場で担える人材が求められていることがうかがえます。

職務経歴書には担当した物件や役割は書けても、そのやり方を他の人が再現できる形にしたかまでは読み取れないため、面接で確かめる価値が残る質問です。

面接官が具体的にチェックしているポイントは以下の3点です。

以上を踏まえ、説得力のある回答を作るためには、「後輩を指導した」「情報共有を心がけた」といった抽象的な表現を避け、面接官が情景を思い浮かべられる具体的な行動を入れることが重要です。以下のポイントを意識して構成を組み立ててください。

出典：
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「統合報告書」

Q2．当社が掲げる案件別の損益管理のもとで、採算を守るために何を優先しますか

ここで見られているのは、担当した金額の大きさではなく、原価や工程の判断で利益を守ってきたかどうかです。答えるときは、採算を守るうえで自分が優先する判断を先に言い切り、それを実践した前職の場面、新日本空調の案件運営でどう活かすかの順に組み立てると説得力が増します。

有価証券報告書（2026年3月期）では「案件別の損益管理と施工体制の強化」を重要課題に挙げ、「受注判断とプロジェクト運営の精度向上」を基本戦略に据えており、案件を取ることより一件ごとの利益を確かめる運営へ重心を移していると読み取れます。統合報告書でも、海外事業で「選別受注を通じた高収益体質への転換」が掲げられており、受注段階から採算を見極める姿勢が国内外で共通していることがうかがえます。

利益率を上げる局面にある会社だからこそ、設計変更や原価の上振れが起きたときに何を守り何を交渉するかを自分の言葉で語れる人材が評価されやすいと考えられます。

面接官が具体的にチェックしているポイントは以下の3点です。

以上を踏まえ、説得力のある回答を作るためには、「コスト意識を持って取り組んだ」「利益を意識した」といった抽象的な表現を避け、面接官が情景を思い浮かべられる具体的な行動を入れることが重要です。以下のポイントを意識して構成を組み立ててください。

出典：
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「統合報告書」

Q3．お客様の要望に対して、こちらから別の提案をした経験を教えてください

面接官が確かめたいのは、要望をそのまま実行するのではなく、別の観点から提案できる人かどうかです。回答する際は、要望の裏にあった課題にどう気づいたかを先に置き、省エネや工期、保守性などの観点から何を提案したか、相手の判断がどう変わったかの順につなげると伝わりやすくなります。

統合報告書の社長メッセージでは、「お客様に寄り添うあまり、新たな提案や取組みに踏み切れない場面もあります」と自社の課題を認めたうえで、伸ばすべき力として「お客様の課題を早い段階で捉える力」を挙げています。つまり、言われたとおりに納める力より、要望の手前で課題を見つけて動く力を補いたいと読み取れます。有価証券報告書（2026年3月期）でも、熱源最適制御システム「EnergyQuest®ファミリ」の展開が進められていると説明されており、提案に使える自社技術がそろう一方で、それを顧客の課題に結びつける人が必要とされていることがうかがえます。

面接官が具体的にチェックしているポイントは以下の3点です。

以上を踏まえ、説得力のある回答を作るためには、「お客様目線で提案した」「付加価値を提供した」といった抽象的な表現を避け、面接官が情景を思い浮かべられる具体的な行動を入れることが重要です。以下のポイントを意識して構成を組み立ててください。

出典：
新日本空調「統合報告書」
新日本空調「有価証券報告書」

新日本空調の志望動機の組み立て

新日本空調の選考を受けようと考えている方に向けて、志望動機の立て方の参考例をお伝えします。ぜひとも選考にお役立てください。

「現場を確実に納めたい」ではなく「段取りを仕組みに残したい」を語る

非推奨例

これまでの現場経験を活かし、一つひとつの現場を責任を持って確実に納めたい

推奨例

前職で◯現場の段取りを手順書に落として後輩△人に引き継いだ経験を活かし、SNK-SOLNet®のような仕組みと組み合わせて、誰が担当しても品質が揃う現場づくりに関わりたい

非推奨例が不十分なのは、会社が手放そうとしている働き方と同じ方向を向いてしまうからです。有価証券報告書（2026年3月期）で、「個人の経験や努力に依存した現場運営」からの脱却を掲げ、ありたい姿として「ナレッジの蓄積・再利用により属人化を抑制し、学び続ける組織へ進化している」ことを示しています。責任を持って納める姿勢自体は否定されていませんが、それだけを語ると、個人の頑張りで現場を回す従来のやり方を続ける人材だと受け取られやすくなります。

一方で推奨例が評価されるのは、自分の経験を他の人が使える形に変えた実績と、会社の仕組みづくりに加わる意思がそろっているからです。ESGデータによると、非管理職の平均残業時間は月36.4時間（2021年度）から24.2時間（2025年度）へと2021年度比で減っており、個人の負担に頼らない運営への転換が数字にも表れていると読み取れます。

つまり、手順書や引き継ぎで現場の品質を揃えた経験は、この流れを加速させる即戦力の証拠になります。経験を現場数や人数で示し、入社後に仕組みのどこを担いたいかまで書くと、会社の方針と重なる志望動機として伝わります。

参考：
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「ESGデータ」

「大きな案件に携わりたい」ではなく「案件の採算を上げたい」を前に出す

非推奨例

業績が好調で成長を続けている安定した会社で、大きな案件に携わりたい

推奨例

前職で設計変更が重なった◯億円規模の案件で原価率を△ポイント改善した経験を活かし、営業利益率12%を目指す中期経営計画のもとで案件の採算を上げる役割を担いたい

非推奨例のように業績の好調さや案件の大きさを前面に出すだけでは、会社が目指す成長の測り方とずれてしまいます。SNK Vision 2030 PhaseⅢでは、2029年度の目標を営業利益240億円（営業利益率12%）、ROE18%以上と置いており、受注の規模ではなく利益率と資本効率で到達点を定めているからです。規模だけを語ると、採算を上げる局面にある会社の方針と逆を向く志望動機に読まれる可能性があります。

推奨例では、利益率を上げる局面で自分がどの数字を動かせるかを、前職の実績つきで示しています。有価証券報告書（2026年3月期）によると、営業利益は151億2,800万円で前期比33.3%増となりましたが、2029年度の目標240億円に届くには、案件ごとの採算をさらに積み上げる必要があります。

だからこそ、設計変更や原価の上振れがあった案件で原価率を改善した経験は、受注金額の大きさより重く受け取られると考えられます。改善幅を数字で添え、原価と工程のどちらで採算に関わりたいかまで書くと、中期経営計画の目標に応える形になります。

参考：
新日本空調「SNK Vision 2030 PhaseⅢ」
新日本空調「有価証券報告書」

「大型の新築に携わりたい」ではなく「竣工後も同じ建物に関わりたい」を示す

非推奨例

街のランドマークになる大型の新築物件に携わりたい

推奨例

竣工後も改修やZEB化まで同じ建物に関わり続けるリニューアルの比重の大きさに惹かれ、建物のライフサイクル全体に責任を持つ立場で働きたい

「大型の新築物件に携わりたい」という語り方は、新日本空調では事業の半分近くを占めるリニューアルに目が向いていない人材だと受け取られやすくなります。統合報告書によると、完成工事高の構成比（一般）はリニューアルが57.9%、新築が42.1%（2025年度）で、新築だけが主戦場ではありません。リニューアル事業部長メッセージでは、目指す姿を「お客様から特命で相談される、代替の利かないパートナー」と表現しており、納めた建物と長く付き合う関係づくりが事業の柱に据えられていると読み取れます。

推奨例のように改修やZEB化（建物のエネルギー消費を正味ゼロに近づける改修）まで同じ建物に関わり続けたいと示すと、新日本空調が基本戦略で掲げる方向と重なります。有価証券報告書（2026年3月期）には「建物のライフサイクル全体で価値を届ける一貫提供体制の整備」が明記されており、新築から改修・保守までを切れ目なく担う体制づくりが進められているからです。統合報告書でも、2025年10月から品川イーストワンタワー（大東建託本社ビル）で全館ZEB化改修工事に着手したと紹介されており、竣工後の建物に手を入れる仕事が実際の案件として動いています。

新日本空調に惹かれた理由を事業の構成で裏付け、担いたい立場まで言い切る形にすることで、新築志向の応募者との違いが伝わるでしょう。

参考：
新日本空調「統合報告書」
新日本空調「有価証券報告書」

「快適な空間を届けたい」ではなく「効果を数字で先回り提案したい」を伝える

非推奨例

空調設備を通じて、人々に快適な空間を届けたい

推奨例

快適さに加えて省エネや脱炭素の効果を数字で示し、お客様に先回りして提案できる環境で働きたい

非推奨例の「快適な空間を届けたい」は一見自然な動機ですが、空調会社であればどこにでも書ける定型文で、新日本空調が広げようとしている価値の範囲が見えません。SNK Vision 2030 PhaseⅢでは「カイテキ」を「健康、安全、省エネルギー、脱炭素およびレジリエンスを統合した価値」と定義しており、快適さは届ける価値の一部にすぎないからです。つまり、快適さだけを語ると、会社が目指す提案の広がりを捉えていない志望動機に読まれる可能性があります。

推奨例のように、省エネや脱炭素の効果まで数字で示せれば、新日本空調が掲げる提案の目標に直接応える動機になります。有価証券報告書（2026年3月期）では、CO₂削減提案量40,900t-CO₂以上/年と、自社保有技術・ソリューション提案件数100件以上/年を目標としており、提案は個人の心がけではなく年間の件数と削減量で管理される活動になっています。ESGデータによると、CDP気候変動では2025年度に「A」評価を得ており、脱炭素の効果を外部に示せる体制が整っていることがうかがえます。

先回りした数値提案の姿勢を示すことで、新日本空調が目指す「脱炭素社会において顧客から選ばれるソリューション営業」としての適性をアピールできます。

参考：
新日本空調「SNK Vision 2030 PhaseⅢ」
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「ESGデータ」

新日本空調で得られる経験・スキル

新日本空調では、データセンターや半導体工場向けの大型案件を中心に受注が拡大するなか、新築・居ながら改修・原子力施設まで幅のある空調工事を、デジタルの仕組みを前提にした施工管理で進めています。

この環境で働くことで得られる経験・スキルを、技術系職員に共通するものと、施工管理・設計・研究開発といった職種ごとの専門性の両面から、公式情報をもとに整理しました。

どの職種でも共通して得られる経験・スキル

新日本空調のキャリア採用は「技術系職員（施工管理・設計・研究開発）」と「管理系職員」の2区分です。ここでは募集の中心である技術系職員に共通する経験を「共通（技術系）」、管理系職員にも当てはまる資格取得支援を「共通（全職種）」として整理しました。具体的には、成長投資を向けている大型案件、性質の異なる幅広い案件、会社負担での資格取得の3つです。なお、公式に確認できる社員インタビューはいずれも新卒入社者のもので、キャリア入社者の事例は公開されていません。

データセンター・半導体分野を中心とした大型・高難度案件に関わる経験

新築・居ながら改修・原子力施設まで幅のある案件に触れる経験

会社負担で資格を積み上げる経験

データセンター・半導体分野を中心とした大型・高難度案件に関わる経験

現在、新日本空調の仕事の中心にあるのが、大型で高難度な設備工事です。統合報告書では「データセンターや半導体分野を中心とした旺盛な需要を背景に、大型かつ高難度案件への対応力強化を進めました」と説明しています（2025年度）。この需要を受けて、受注工事高は1,777億6,200万円（2026年3月期・連結）まで拡大しました。

中期経営計画PhaseⅢでは成長投資を4年間で総額300億円規模へ引き上げており、会社が投資している領域は任される仕事になりやすいため、施工管理は現場で、設計は図面と積算で、研究開発は実証で、それぞれ大型案件に関わる機会が増えると考えられます。大規模な設備工事の計画・工程・品質を管理した経験は、次のキャリアでも実績として語れるものです。

出典：
新日本空調「統合報告書」
新日本空調「中期経営計画」

新築・居ながら改修・原子力施設まで幅のある案件に触れる経験

新日本空調の案件は、新築の大型工事だけではありません。建物を使いながら進めるリニューアルは完成工事高の57.9%（2025年度）を占め、専任のリニューアル事業部が置かれています。2025年10月には、品川イーストワンタワー（大東建託本社ビル）で全館ZEB化改修に着手し、テナントが入居したまま進める「居ながら改修工事」として進行中です。

さらに、担える会社が限られる原子力施設の空調も手がけており、日本初の原子炉施設の空調施工以来、「22基の原子力発電プラントをはじめ、研究施設や原子燃料サイクル施設など」に携わってきました。原子力は完成工事高の5.1%（2025年度）と小さく、配属される人は限られます。それでも、新築・改修・原子力という進め方の異なる案件が一つの会社に揃っているため、案件の性質に応じて施工や設計の進め方を切り替える力が身につく環境といえます。

出典：新日本空調「統合報告書」

会社負担で資格を積み上げる経験

資格取得は、技術系・管理系を問わず会社の支援を受けられます。採用サイトによると、「約200種以上の資格を対象に、資格取得にかかる費用は原則会社が負担し、ランクごとに報奨金を支給」しています。技術系の実績として、監理技術者588人（単体）、一級管工事施工管理技士616人（連結）の有資格者がいます（2025年度）。

費用面のハードルが低く、合格すれば報奨金もあるため、技術系なら施工管理技士などの国家資格を、管理系なら職種に応じた資格を、働きながら積み上げやすい環境です。資格は会社を離れても持ち運べる専門性なので、どの資格を取りたいかを決めてから応募区分を選ぶと、入社後の道筋を描きやすくなります。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「ESGデータ」

職種別に得られる経験・スキル

新日本空調の技術系職員は、施工管理・設計・研究開発の3職種で募集されています。同じ空調工事に関わっていても、現場・図面・実験室と働く場所が異なり、積める経験もはっきり分かれます。具体的には、施工管理は協力会社とともに大型案件や居ながら改修の現場を動かす経験、設計は改修工事の積算やZEB化に関わる経験、研究開発は実験施設でエネルギー関連システムを開発する経験が、それぞれの職種で積み上がっていきます。

施工管理：大型案件や居ながら改修の現場を、データを使って動かす経験

設計：改修工事の積算やZEB化などの省エネ設計に関わる経験

研究開発：技術開発研究所の実験施設で、エネルギー関連システムを開発する経験

施工管理：大型案件や居ながら改修の現場を、データを使って動かす経験

施工管理は、募集要項で「工事の施工計画、工事の進捗管理、工事の品質管理、安全管理」の経験者を必須条件とする中心職種です。有価証券報告書（2026年3月期）によると、「SNK-SOLNet®」と「ConstraX」で資機材管理の高度化を進めており、現場に搬入する資機材を同システム上で管理・運用する経験を積むことになります。

その中で、協力会社と工程を束ねる工程・品質・安全管理の力と、データを前提に現場を回す力が身につきます。新卒入社者の例ですが、社員インタビューでは2013年入社の社員が「超大型再開発新築現場の現場代理人」を務めており、大型案件の責任者を担う道筋が確認できます。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「公式note」

設計：改修工事の積算やZEB化などの省エネ設計に関わる経験

設計は、募集要項で「設計・積算業務」の経験者を必須条件とする職種です。新日本空調ではリニューアルが完成工事高の57.9%（2025年度）を占め、品川イーストワンタワーの全館ZEB化改修も進行中のため、改修工事の積算と省エネ設計の両方を実案件で経験できます。この経験を重ねる中で、工事費用を算出する積算力と、省エネ設計の知識が身につくと考えられます。社員インタビューでは、設計部の社員が「建物の改修工事に関わる費用を算出する『積算業務』を担当」と話しており、改修の積算が設計部の仕事に含まれることが確認できます。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「統合報告書」
新日本空調「公式note」

研究開発：技術開発研究所の実験施設で、エネルギー関連システムを開発する経験

研究開発は、募集要項で「制御・監視・エネルギー関連システムの企画・開発」の経験者を必須条件とする職種です。拠点の技術開発研究所（長野県茅野市）には、データセンター向け空調を検証する「DC lab」などがあり、「顧客の課題解決に向けた」実験環境として提案や実証に使われています。ダクト選定の「DUCTable」や温熱指標を計算する「THERble」といったアプリの自社開発も行っており、こうした開発と実証を繰り返す経験を通じて、エネルギー関連システムの企画・開発力と、実験で裏づける実証力が身につく職種です。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「技術開発研究所」
新日本空調「公式note」

新日本空調の年収と離職率

新日本空調の平均年収は1,094万3,000円で、5期の間に約186万円上がりました。離職率は全社一本の数値が公表されていませんが、平均勤続年数15.9年（2026年3月期・単体）が定着の目安です。

新日本空調の平均年収は1,094万円

新日本空調の平均年収は1,094万3,000円（2026年3月期・単体）です。平均年間給与には、賞与および基準外賃金が含まれています。有価証券報告書（2026年3月期）には「賞与については、業績指標と連動した設計」と明記されており、同じ期の営業利益は前期比33.3%増の151億2,800万円（連結）でした。直近の伸びは、賞与を業績と連動させる報酬方針と、営業利益の増加が重なった結果と読み取れます。

また、過去5年間の推移を見ると、2024年3月期にわずかに下がった年を挟みながらの上昇基調です。下落したのは2024年3月期の約2万円で、ほかの期は上昇しています。5期で約186万円上がり、直近1年では11.0%増えました。

賞与が業績と連動するため、この水準は業績が続くことを前提にした数字でもあります。また、平均年齢43.3歳、従業員数1,256人（2026年3月期・単体）の平均値です。中途入社者の年収レンジは公表されていないため、自分の年齢や役割での提示額は面接の場で確認しましょう。

出典：新日本空調「有価証券報告書」

新日本空調の離職率

新日本空調は、全社の離職率を公表していません。ESGデータでは、離職率が入社3年以内4.6%、3年後12.1%（2025年度）といった区分別のみ公表されているものの、全社の項目はありませんでした。代わりの目安として、平均勤続年数は15.9年（2026年3月期・単体）です。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、新卒採用者の3年後在職率は87.9%（2025年度）です。会社は2029年度まで85.0%以上の維持を目標に掲げています。ただし、この数字は新卒の指標であり、中途入社者の定着率ではありません。

平均勤続年数の長さは定着の傍証と読み取れますが、離職率の代わりに数値を断定することはできません。中途入社者の定着を数字で確かめる手段は公開情報にはないため、気になる場合は配属予定部署の中途入社者の在籍状況を面接で確認すると良いでしょう。

出典：
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「ESGデータ」

新日本空調の働き方

新日本空調の働き方は、転勤の可能性がある一方で、残業時間の削減と4週8休の達成率の上昇が数字で進んでいる点が特徴です。現場を持つ建設会社であるため、リモートワークの制度に関する記載は確認できず、技術系は現場勤務が中心になると読み取れます。

リモートワークの可否について

新日本空調のリモートワークの可否は、公式情報から確認できませんでした。中途募集要項2区分で確認した限り、採用サイトや有報、統合報告書のいずれにも、在宅勤務やテレワーク、フレックスの制度記載はなく、可否を判断できません。

中途求人の勤務時間は「9:00〜17:30」です。採用サイトのFAQでは、施工管理の1日が「7：30 現場に出勤」「8：00 全体朝礼」から始まる様子が示されています。施工管理は現場常駐が前提の職務のため、技術系は現場勤務が中心になると読み取れます。

出典：新日本空調「採用サイト」

転勤と異動の有無について

新日本空調では、転勤の可能性があります。新日本空調の中途求人には、転勤の有無を明記した記載は確認できません。ただし、勤務予定地が国内10拠点と海外に分かれ、諸手当に別居手当があることから、転勤の可能性はあると考えられます。

採用サイトには、「工事等の転勤に伴い自宅から通勤が困難な場合、会社がアパート・マンションを借り上げる制度」があると明記されています。地域ごとの設定額（例：1名75,000円/月）を会社が6年間負担する仕組みです。中途求人の諸手当にも「扶養手当・別居手当・超勤手当」とあり、転勤を想定した制度が整っていることがうかがえます。

異動の例として、公式noteによれば2014年に新卒入社した営業社員が「2年間ほど新築・改修案件の営業を担当したのちに、都市施設事業部に異動」しています。2018年に新卒入社した設計社員は「入社後の4年間は施工管理に従事し、5年目から現在の設計部へ」異動しました。いずれも新卒入社者の例のため、中途入社者にそのまま当てはまるとは限りません。

勤務地の希望がある場合は、応募時点でどの事業所を希望するかを伝え、面接で転勤の頻度を確認しておきましょう。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「公式note 社員インタビュー（営業）」
新日本空調「公式note 社員インタビュー（設計）」

福利厚生について

新日本空調の福利厚生は、借上社宅や住宅手当などの住まいの支援と、資格取得支援、持株会の奨励金が用意されています。働き方の実績値も改善しており、平均残業時間（非管理職者の平均）は月24.2時間、有給休暇消化率は62.4%（取得日数11日）、元請現場の4週8休達成率は91.2%です（いずれも2025年度）。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「ESGデータ」
新日本空調「有価証券報告書」

新日本空調の求める人物像

新日本空調

求める人物像

自分の専門性を持ち込み、新しい領域に踏み出せる人

協力会社・作業員を束ね、調整で現場を動かせる人

省エネ・脱炭素を、顧客への提案に変えられる人

新日本空調の採用サイトには、求める人材像として「専門性を生かし、挑戦をする人」「協調性を持ち、誠実にチームと向き合う人」「環境や省エネに興味があり、脱炭素化に向けた取り組みに携わりたい人」などが掲げられています。有価証券報告書や統合報告書の記述とも重なるため、上の3つに整理しました。なお、この人材像は新卒・中途で区別されていません。中途専用の基準ではない点を踏まえたうえで、面接で語る経験がどの人物像に当たるかを先に決めておくと、伝えたいことが明確になります。

自分の専門性を持ち込み、新しい領域に踏み出せる人

新日本空調が求めるのは、自分の専門性を土台に新しい領域へ踏み出せる人です。

採用サイトの求める人材像には「専門性を生かし、挑戦をする人」が掲げられ、統合報告書の社長メッセージでも「新しい領域へ踏み出す力」が伸ばすべき力として挙げられています。有価証券報告書の人的資本戦略に「挑戦を後押しする環境整備による挑戦と成長の循環の創出」とあるように、挑戦は個人任せではなく、会社として後押しする方針です。

面接では、前職で培った専門性を新日本空調のどの分野で生かし、何に挑戦したいのかまで具体的に語れると、この人物像に重なります。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「統合報告書」
新日本空調「有価証券報告書」

協力会社・作業員を束ね、調整で現場を動かせる人

2つ目は、協力会社や作業員を束ね、調整で現場を動かせる人です。

採用サイトの求める人材像には「広い視野を持ち、コミュニケーションを取ることが好きな人」「協調性を持ち、誠実にチームと向き合う人」が並び、同サイトのFAQでも施工管理には「客先や協力会社、作業員の方たちとの綿密な打ち合わせと意思疎通が欠かせません」と説明されています。有価証券報告書の基本戦略にも「施工体制の持続性を支えるサプライチェーンとの協働の強化」が掲げられており、協力会社との関係づくりは会社の戦略そのものです。

社員インタビューでは、総勢17名・工期約1年半の現場を担当する施工管理社員が、協力会社から「Kさんに言われるならやらないとね」と言われたエピソードが紹介されています。施工管理の経験者は、何人規模の現場をどう動かしたかを数字で語れるよう整理しておきましょう。

出典：
新日本空調「採用サイト」
新日本空調「有価証券報告書」
新日本空調「公式note 社員インタビュー」

省エネ・脱炭素を、顧客への提案に変えられる人

3つ目は、省エネ・脱炭素を顧客への提案に変えられる人です。

採用サイトの求める人材像には「環境や省エネに興味があり、脱炭素化に向けた取り組みに携わりたい人」が明記されています。会社としてもSBT認定を取得し、CDP気候変動「Aリスト」に選定されるなど、脱炭素への取り組みは外部から評価されており、環境への関心は個人の価値観にとどまらず、顧客提案の武器になります。

面接では、環境に興味があると語るだけでなく、前職で省エネやコスト削減につながった経験があれば、それが顧客への提案にどう結びつくかまで示せると説得力が増します。

出典：新日本空調「採用サイト」

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