岩谷産業の転職・中途採用情報！求める人物像や選考対策をIR資料から徹底解説！

岩谷産業はどんな会社？——事業・会社規模

岩谷産業は、LPガスや水素などのエネルギーを中核事業に据え、産業ガス、機械、マテリアルまで幅広く展開する売上高9,085億2,200万円（連結）の総合エネルギー企業です。単にエネルギーを供給するインフラ企業としての側面だけでなく、顧客の課題に対して最適な資材や設備を提案・提供する「商社」や、自社製品の開発を行う「メーカー」としての機能を併せ持っている点が大きな特徴です。事業内容・会社規模・財務状況を解説します。

岩谷産業の事業と収益の仕組み

岩谷産業は、総合エネルギー・産業ガス機械・マテリアルの3領域を主力とする企業です。家庭用・産業用のガスと、その供給に必要な設備・素材を組み合わせて収益を上げています。子会社150社・関連会社65社を抱えるグループ体制で、製造から物流、販売までを自社グループで完結させる構造が土台にあります。

岩谷産業の収益モデルは以下のとおりです。

主要事業は3つの報告セグメントで構成されています。総合エネルギー事業は家庭用・業務用・工業用LPガスや液化天然ガス、カセットこんろ・カセットボンベ、ミネラルウォーターなどを扱い、売上構成比は40.5%と最大です。産業ガス・機械事業は酸素・窒素・アルゴンといったエアセパレートガスや水素、ヘリウム、半導体製造装置などを扱い、構成比31.8%を占めます。マテリアル事業はPET樹脂、ミネラルサンド、レアメタル、二次電池材料、ステンレスなどを扱い、構成比24.0%です。このほか食品、畜産、金融、保険、運送、保安、情報処理などを「その他」として展開しています。

参入障壁の源泉は、全国約300カ所に広がる販売・物流・保安の拠点網と、長年にわたる水素事業の蓄積にあります。岩谷産業は1941年に水素の取り扱いを開始しており、液化水素の国内シェアは100%、圧縮水素を含む水素全体でも国内シェア約70%を占めています。製造・物流・販売を自社グループで完結させる垂直統合型のサプライチェーンに加え、特定の資本系列に属さない独立系ならではの柔軟性を併せ持つ点も、他社が容易に追随できない強みといえます。

市場環境としては、所得環境の改善に伴う個人消費の増加や設備投資の堅調さから緩やかな回復が続くと見込まれる一方、中東情勢の緊迫化など地政学的リスクによって先行きは不透明な状況にあります。LPガスの輸入価格変動が業績に影響しやすい構造である点も、押さえておきたいポイントです。

今後については、2027年度（2028年3月期）を最終年度とする中期経営計画「PLAN27」のもと、「水素戦略」「脱炭素戦略」「国内エネルギー・サービス戦略」「海外戦略」「非財務戦略」の5つを重点施策として掲げています。経営数値目標は営業利益650億円、ROE10%以上、ROIC6%以上で、5年間累計で4,700億円の投資を計画しており、水素エネルギー社会の実現を軸とした事業拡大が進められると考えられます。

出典：岩谷産業「有価証券報告書」

岩谷産業の売上・社員数・拠点数

ここからは岩谷産業の会社規模について解説します。以下の企業データを確認することで、「どれくらいの規模の組織に入るか」がイメージしやすくなるでしょう。

これらの数字から、連結ベースの売上高は1兆円に迫る規模で、現金及び預金276.7億円という手元資金も確保している一方、単体の社員数は1,384人にとどまっており、事業規模に比べて少人数の組織であることが読み取れます。全国約300カ所のLPガス拠点網を運営していることを踏まえると、若手のうちから大きな拠点網や取引に関わるチャンスが多い環境といえるでしょう。

出典：岩谷産業「有価証券報告書」

直近5年の売上推移

直近5年の売上は第81期に一度減収したものの、その後2期連続で増収し、過去最高を更新しています。

出典：岩谷産業「有価証券報告書」

この成長と変化の主な要因は、以下が考えられます。

売上が伸びているフェーズと安定期に差し掛かっているフェーズとでは、入社後に積める経験やスキル、キャリアが異なります。拡大・転換フェーズであれば、事業の成長に伴い次々と新しいポストが生まれるため、早期にマネジメント経験を積むチャンスがあります。一方で安定期であれば、教育体制やリソースが整った環境で、特定の領域を深く探究し、スペシャリストとしての市場価値を高めることができます。

岩谷産業の平均年収はいくら？

岩谷産業の平均年収は1,020万6,000円（2025年度・有報ベース）で、全国平均の約2.6倍、製造業界平均を638万2,800円上回る高水準です。以下、推移や比較データを詳しく解説します。

岩谷産業の平均年収は1,020万6,000円

全国平均・業界平均を大きく上回っており、待遇水準は高い部類に入ります。

産業ガス事業で国内シェアを争う日本酸素ホールディングスの平均年収1,064万1,000円と比較しても、遜色のない給与体系といえます。

出典： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
日本酸素ホールディングス「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

直近の年収推移

直近5年で年収は120万5,000円上昇しており、2024年度に初めて1,000万円台に到達しました。直近の2025年度は4万8,000円の微減となっており、1,000万円台で足踏みしている状況と読み取れます。

出典：岩谷産業「有価証券報告書」

上昇幅は2022年度が41万2,000円、2023年度が28万9,000円、2024年度が55万2,000円と年によってばらつきがあり、直近期は減少に転じました。この動きの背景としては以下の要因が考えられます。

岩谷産業の働く環境は？

岩谷産業は自己資本比率48.6%と財務基盤が安定しており、男性育児休業取得率100.0%、平均勤続年数15.3年と、ライフイベントを経ても長く働き続けやすい環境が整っています。以下、各項目を詳しく解説します。

財務データから見る経営の安定性と成長性

岩谷産業は、売上高9,085.2億円のうち約4割をLPガスなどの総合エネルギー事業で稼ぎながら、水素・産業ガスへと主軸を広げている拡大期の企業です。セグメント別の売上構成は総合エネルギー事業40.5%、産業ガス・機械事業31.8%、マテリアル事業24.0%と分散しており、特定分野への依存度が低い点が特徴です。若手のうちからエネルギー・素材・機械という異なる商材に関わる機会があり、幅広い産業知識を積める環境といえます。

財務の土台は堅く、腰を据えて挑戦できる状態にあります。自己資本比率（会社が自前のお金でまかなっている割合）は48.6%と前期の44.2%から改善し、現金及び預金は276.7億円（総資産の3.1%）を確保しています。本業で稼いだ現金を示す営業キャッシュ・フローは591.3億円と前期比12.8%増加し、親会社株主に帰属する当期純利益も476.7億円と17.8%伸びました。営業利益に対する営業キャッシュ・フローの比率は1.54倍で、利益がきちんと現金として回収できている点も安心材料といえます。

成長投資と人への投資を同時に進めている点も、岩谷産業の特徴です。設備投資は407億円で、うち198億円を産業ガス・機械事業の高圧ガス基地の拡充や各種高圧ガス供給設備に充てています。M&Aを含む投資キャッシュ・フローは237.8億円の支出で、うち383.8億円を有形固定資産の取得に充てながら、LPガス直売顧客の拡大に向けた買収も継続しています。 岩谷産業（単体）の従業員数は5期で1,319名から1,384名へと増え、社員1人当たりの教育投資額は年間14万9,000円（2027年度目標15万円以上）まで引き上げられました。企業内大学「イワタニ技術・保安大学」やDX研修、選択型研修も整備されており、制度を活用してスキルを身につけられる環境が用意されています。

中長期では、水素を軸とした成長の継続が見込まれます。売上高は第79期6,903.9億円から第83期9,085.2億円へと5期で1.32倍（年平均7.1%）に伸び、直近期も前期比2.9%増で過去最高を更新しました。一方で営業利益はLPガス市況の影響を受けて383.2億円（前期比17.1%減）と減益になっており、市況変動を受けやすい事業構造である点は理解しておきたいところです。岩谷産業は液化水素の国内シェア100%、圧縮水素を含む水素で約70%を握っており、中期経営計画「PLAN27」では最終年度に営業利益650億円、ROE10%以上、ROIC6%以上を経営数値目標として掲げています。若手にとっては、水素エネルギーという社会的な注目度の高いテーマに事業の当事者として関わりながら、会社の成長メリットを享受できる環境が整っていると考えられます。

参考：岩谷産業「有価証券報告書」

育休取得率・管理職女性比率・男女賃金差異

岩谷産業の男性育児休業取得率は100.0%で、全国平均の40.5%（2024年度）と比べて大幅に高い水準にあります。2025年度に「育児休業サポート制度」を導入したことで達成した数値であり、育児と仕事の両立を制度と風土の両面から後押ししている姿勢が読み取れます。

管理職女性比率は7.7%で、製造業界平均の7.6%（2024年度）とほぼ同水準ですが、全国平均13.1%（2024年度）は下回っており、2027年度に10%以上とする目標が掲げられています。男女賃金差異は55.0%で、男女の年齢構成や役職・等級別の人数構成、短時間勤務者数などが要因と説明されており、構造的な差が残っている点は事前に把握しておきたいところです。

出典： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」

福利厚生

岩谷産業の福利厚生は、社員の生活基盤を支える「住居支援」が特徴です。独身寮や借上社宅、さらには将来の持ち家取得を支える住宅融資制度まで、長期的なキャリア形成を支える手厚い環境が整っています。

また、3人目以降で100万円となる出産祝金や早期復職支援など、ライフステージの変化に寄り添う「両立支援」も先進的です。加えて、企業内大学や最先端の研修施設を通じた「自己啓発・教育支援」も網羅されており、公私ともに安心して成長し続けられる体制が構築されています。

出典： 
岩谷産業「充実した職場環境」 
岩谷産業「ダイバーシティ＆インクルージョン」 
岩谷産業「採用情報」

充実した住居支援

岩谷産業では、社員が腰を据えて業務に邁進できるよう、手厚い住居支援を提供しています。単なる金銭的補助にとどまらず、若手社員のコミュニティ形成を促す独身寮から、ライフステージの変化に応じた持ち家支援まで、多角的な制度が用意されているのが特徴です。

特に独身寮は、トレーニングジムや大浴場を備えるなど設備面も充実しており、オンとオフを切り替えながら社員同士が研鑽し合える環境が整っています。また、配属や転勤に応じて会社が住居を提供する借上社宅制度や、将来的な資産形成を見据えた住宅融資制度もあり、長期的なキャリア形成を支える基盤となっています。

参考：岩谷産業「採用情報」

多様な働き方を支える両立支援制度

岩谷産業は、仕事と育児の両立支援に積極的に取り組んでいます。特筆すべきは、出産祝金が1人目20万円、2人目30万円、3人目以降100万円と手厚い点や、子が1歳に達するまでに復職した場合に育児サービス費用を月額5万円を上限として実費支給する早期復職支援手当があるなど、経済的支援に積極的な点です。

制度の幅も広く、育児・介護を理由とした始業後・就業前60分または合算120分の時短勤務、提携のベビーシッター会社・育児施設に子どもを預ける際の育児補助、最大186日（最大3回まで分割可能）の介護休業、事務コース社員が結婚・育児・配偶者の転勤で退職した場合に登録・選考を通して再雇用される制度などが整備されています。制度の充実だけでなく、男性の育児休業取得も推進しており、「育児をしながら働く」ことを当たり前とする風土醸成にも注力しています。

出典： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
岩谷産業「充実した職場環境」 
岩谷産業「ダイバーシティ＆インクルージョン」

働き方

岩谷産業は、社員一人ひとりが結婚や育児、配偶者の転勤、介護といったさまざまなライフイベントを迎えてもキャリアを継続できるよう、ライフステージや個人の価値観に応じた柔軟な働き方を支援する多様な制度を整備しています。実際に、岩谷産業（単体）の1カ月当たりの平均残業時間は17.1時間で製造業界平均の14.3時間（2025年度）をやや上回る水準、有給休暇取得率は55.0%で製造業界平均の62.6%（2021年度）をやや下回る水準となっており、2026年度には60%以上への引き上げを目標として掲げています。

出典： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
岩谷産業「充実した職場環境」 
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025年11月分結果速報」 
厚生労働省「令和4年就労条件総合調査 結果の概況」

社風・カルチャー

岩谷産業は、新しいことへスピード感をもって挑戦していく風土が根づいた組織です。エネルギーインフラを担う企業として「社会貢献」を第一に考える文化が深く根付いているほか、次世代の新規事業を牽引する「自律的な社員」を育てるための教育投資を惜しまない文化もあります。

「独立系商社」としての挑戦心と機動力

インフラ事業を担う強い使命感

自律的な社員の育成に注力

「独立系商社」としての挑戦心と機動力

岩谷産業では、自由度の高い意思決定と、現場の裁量によるスピード感が重んじられています。特定の資本系列に属さない独立系企業として、環境変化に自ら判断して対応する必要があるため、経験や専門性に基づき責任ある仕事を任せ、現場で自ら考え行動することを推奨する「実力主義」と「現場主義」の側面が強いのが特徴です。

実際にキャリア採用で入社した社員も、前職で培ったコミュニケーション力を生かして、入社後すぐにアメリカや台湾の顧客との交渉を任されるなど、国内外を問わずダイナミックな業務に従事しています。こうした背景から、自ら主体的に動き、成果を出していきたい人にとって、非常にやりがいのある環境だといえます。

参考：岩谷産業「キャリア採用」

インフラ事業を担う強い使命感

岩谷産業には「公共性」や「社会貢献」を極めて重視する文化があります。その根幹にあるのは、企業理念である「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」という考え方です。岩谷産業が展開する事業は、産業界や個人の生活基盤を支える不可欠なインフラであり、その安定供給は社会に対する大きな責任を伴います。

実際に災害時におけるLPガスの安定供給体制の維持や、カーボンニュートラル実現に向けた水素社会の構築などを行っており、社会課題の解決をビジネスの原動力とする姿勢が明確に表れています。単なる利益追求にとどまらず、社会の役に立つことを大切にする組織であるため、社会に貢献したいという強い使命感を持つ人に適した環境です。

出典：岩谷産業「企業理念・スローガン」

自律的な社員の育成に注力

岩谷産業は、社員一人ひとりの育成に多大な投資を行う組織です。水素戦略や脱炭素戦略など、前例のない新規事業を推進していくには、自ら学び続ける人材が不可欠だと考えているためです。2023年には企業内大学「イワタニ技術・保安大学」を設立し、2024年には水素・太陽光発電を導入した最先端の「神戸研修所」を竣工するなど、教育環境の整備に余念がありません。

数値目標としても、社員1人当たりの年間教育投資額を2027年度までに15万円以上に引き上げる計画を掲げており、2025年度実績は14万9,000円まで到達しています。全社員に同じ研修を一律に提供するだけでなく、DX研修や社員が自身の課題に応じて受講できる選択型研修など、多様な学びの機会を用意する方針が示されており、新しい知識や技術を能動的に吸収し、変化の激しいエネルギー業界において常に進化し続けようとする学習意欲の高いカルチャーが醸成されています。

参考： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
岩谷産業「統合報告書」 
岩谷産業「人材開発」

離職率

岩谷産業の離職率は公表されていません。しかし、2024年度の自己都合退職率は3.7%と低く、平均年齢39.8歳に対して平均勤続年数が15.3年と製造業界平均の14.9年（2024年度）を上回っているため、定着率が高い水準であることが推察できます。

この背景には、国内トップクラスのシェアを誇る水素事業などの安定した事業基盤に加え、高い給与水準と手厚い福利厚生があります。生活基盤を支える住居支援や、3人目以降で100万円となる出産祝金といった両立支援制度が、ライフステージの変化に左右されず働き続けられる環境を担保しており、それが結果として高い定着率につながっているといえるでしょう。

出典： 
岩谷産業「統合報告書」 
岩谷産業「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

岩谷産業の転職・中途採用情報

岩谷産業の中途採用は通年で実施されており、前職での経験に基づく専門性を重視した即戦力採用が基本です。2024年度の中途採用数は23人、中途採用比率は22.33%で、選考は書類選考・適性検査・面接を経て内定に至る流れが想定され、専門スキルに加えて企業理念への共感も評価対象となります。

出典：岩谷産業「統合報告書」

求める人物像と職種別スキル

岩谷産業の採用では、「社会への貢献に対する情熱」と「自律的な向上心」が重視されます。単に指示を待つのではなく、インフラを支える責任感を持ちながら、主体的に試行錯誤できる人物を求めています。

岩谷産業

求める人物像

社会への貢献に情熱を注げる人

自律的に学び、アウトプットできる人

岩谷産業では、単なる利益追求にとどまらず、LPガスや水素といった「社会インフラ」を支えることに情熱を注げる人物を求めています。カーボンニュートラルの実現という壮大な社会課題の解決に取り組んでいるため、大きな目標に対して情熱を持って取り組めるかどうかが重要な選考基準となります。日常生活や産業の根幹を支えているという実感が原動力となるため、自分の仕事を通じて社会をより良くしたいという志を持つ人に適した環境といえます。

また岩谷産業は、指示された正しい方法を遂行するだけの人材では顧客の期待に応え続けることは難しいという考えのもと、「自ら課題を見つけ出し、解決のために必要な知識を能動的に習得して成果へと繋げられる人材」を求めています。企業内大学や選択型研修など個人の学びを支援しているのもそのためです。キャリア採用で転職した社員は「前職で岩谷産業の社員と共に仕事をする機会があり、若くして裁量権を持つ社員を目の当たりにしました。」と語り、視座を高く持って取り組むことで、学んだ内容を成果に還元する機会は十分に与えられます。自分で考え、主体的に動く人にとっては、そのアウトプットを形にしやすい職場だといえるでしょう。

たとえば営業・ビジネス開発職であれば「社会への貢献に情熱を注げる姿勢」が顧客のエネルギー転換を後押しする提案の場面で、技術開発・研究職であれば「自律的に学び、アウトプットできる力」が前例のない水素・脱炭素技術の実用化につながります。

岩谷産業の中途採用は各職種とも当該分野での専門的な実務経験が必須要件で、未経験者向けの求人はありません。「実務経験〇年以上」といった数値基準は明記されていないものの、商社機能とメーカー機能の双方を円滑に動かす必要があるため、社内外の多様なステークホルダーと連携するための高いコミュニケーション能力や調整力を全職種に共通して求めています。募集職種のなかでは、特にエネルギーやマテリアル領域の営業・ビジネス開発に関する求人が多い傾向です。

参考： 
岩谷産業「キャリア採用」 
岩谷産業「採用情報」

選考の流れと面接のポイント

ここでは、岩谷産業の中途・第二新卒採用における選考フローと、面接で押さえておきたい観点を整理します。応募は岩谷産業のキャリア採用サイトに掲載されている各求人ページから直接エントリーする形となり、第二新卒で就業経験がなく卒業後3年以内であれば新卒採用の枠での応募も可能です。

選考フロー

岩谷産業の公式Webサイトに中途・キャリア採用の選考フローは明示されていませんが、以下の流れが想定されます。

参考：岩谷産業「キャリア採用」

面接のポイント

岩谷産業の面接では、「社会への貢献意欲」と「自律的に知識を習得し成果へ繋げる主体性」を明確に示すことがポイントです。企業理念「世の中に必要な人間となれ、世の中に必要なものこそ栄える」がビジネスの根幹にあり、従来の型を遂行するだけでなく、環境変化に応じて変化を起こせる人材を強く求めているためです。これまでの業務で、周囲や社会から必要とされるために具体的にどう動いたかを語れるよう準備しておくと良いでしょう。

実際の面接では、「岩谷産業の事業を通じて、どのような社会課題を解決したいですか」「キャリア形成のために自律的に学んでいることはありますか」「イワタニ企業倫理綱領が掲げる自立性を、前職でどのように発揮しましたか」といった質問が想定されます。いずれも、志望動機の熱量そのものよりも、社会課題への視点と学び続ける姿勢が行動として表れているかを確かめる意図があります。

回答のコツは、実績の大きさを語るのではなく、「どの社会課題に着目し、どのような知識を自ら取りに行き、結果として何が変わったか」という順序で構造的に説明することです。加えて、自立したプロフェッショナルとして周囲と協働した具体的なエピソードを添えると、行動指針との重なりが伝わりやすくなります。最後に、その経験が岩谷産業の水素戦略や脱炭素戦略のどこで再現できるかまで接続できると、説得力が高まります。

参考： 
岩谷産業「企業理念・スローガン」 
岩谷産業「イワタニ企業倫理綱領」

第二新卒での転職のポイント

岩谷産業では、就業経験のある第二新卒はキャリア採用枠での選考となり、評価の軸は「前職の経験から何を学んだか」と「企業の方向性への合致度」に置かれます。専門スキルがまだ発展途上の層に対しては、スキルの完成度よりも企業理念「世の中に必要な人間となれ」への本質的な共感を重視する傾向があり、理念を理解してブレずに働ける人物かどうかが見られるためです。

想定される質問は、「なぜ短期間で転職を決めたのですか」「前職で、指示されていない範囲まで踏み込んで動いた経験はありますか」「利益と社会貢献が相反する場面に立ったとき、どう判断しますか」といった内容です。中途採用の面接が実務再現性を確かめるのに対し、第二新卒では判断の土台となる価値観と伸びしろが確かめられる点が違いといえます。

回答のコツは、成果の規模ではなく「顧客の潜在的なニーズに気づき、自ら動いて課題を解決した」という粒度のエピソードを、そのときの思考過程まで含めて具体的に提示することです。転職理由についても前職への不満で終わらせず、「利益だけでなく社会に必要とされる仕事がしたいからこそ、岩谷産業の理念に共感した」という形で、これまでの選択と志望動機に一貫性を持たせて伝えると効果的です。

参考：岩谷産業「企業理念・スローガン」

中途採用の倍率や期限

岩谷産業の中途採用倍率に関する公式データは公表されていませんが、採用実態から推察すると倍率は高いと考えられます。

その理由は、新卒採用と比較して中途採用の枠そのものが少ない点にあります。2024年度の中途採用数は23人で、中途採用比率は22.33%にとどまっており、例年70〜80人程度を採用する新卒枠と比べても門戸が狭いのが現状です。

応募期間については、特定の時期に限定しない通年採用を導入しています。欠員補充や事業拡大に伴い職種ごとに随時募集が行われますが、好待遇かつ希少な求人であるため、希望の職種が出た際は迅速なエントリーをおすすめします。

出典：岩谷産業「統合報告書」

岩谷産業に採用された人の出身大学

岩谷産業に入社した方の出身大学に関する情報をまとめています。全国の国公立大学・私立大学から幅広く採用されている点が特徴です。

岩谷産業に関してよくある質問

岩谷産業の転職に関して、よくある質問をまとめています。

Q1. 岩谷産業は転勤・異動がありますか？

転勤・異動ともにあります。特に総合職の場合、キャリア形成や組織活性化を目的として、全国の支社・支店および海外拠点への異動の可能性があります。岩谷産業は大阪本社・東京本社の2本社制を採り、神戸支店・中部支社・首都圏支社・関東支社などを構えているほか、全国約300カ所のLPガス拠点を展開しています。一方で、ライフイベントの事情による勤務形態変更や希望に沿った勤務地への異動申請が可能な制度、社内公募制度や自己申告制度など、自律的なキャリア形成を支える仕組みも整っています。

参考： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
岩谷産業「充実した職場環境」

Q2. 岩谷産業の年収はいくらですか？

岩谷産業の2025年度の平均年収は1,020万6,000円となっており、国内でも非常に高い水準です。この高年収の背景には、国内シェアトップクラスの水素事業をはじめとする安定した事業基盤に加え、商社とメーカーの両機能を併せ持つことによる高い収益性があります。基本給は職能給と役割給で構成され、ベースアップや賞与は会社業績や物価・労働市場動向を総合的に勘案して決定される方針です。

出典：岩谷産業「有価証券報告書」

Q3. 岩谷産業は育児と両立しながら働けますか？

両立しやすい環境が整っていると考えられます。男性の育児休業取得率は100.0%に達しており、全国平均の40.5%（2024年度）を大きく上回ります。出産祝金は1人目20万円・2人目30万円・3人目以降100万円、子が1歳に達するまでに復職した場合は育児サービス費用を月額5万円を上限として実費支給する早期復職支援手当もあります。「プラチナくるみん」認定と「えるぼし」認定（2つ星）を取得しており、制度面の裏づけも確認できます。

出典： 
岩谷産業「有価証券報告書」 
岩谷産業「充実した職場環境」 
厚生労働省「令和6年度雇用均等基本調査」

岩谷産業の会社概要