「本田技研工業はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

本田技研工業はどんな会社？

本田技研工業は、二輪車・四輪車・パワープロダクツなどの開発・製造・販売を行う総合モビリティメーカーです。

二輪事業は世界二輪市場でシェアNo.1の規模を持ち、四輪事業・パワープロダクツ事業・金融サービス事業まで幅広く展開しています。近年は「モビリティ」「ロボティクス」「エネルギー」を重点領域とする2030年ビジョンを掲げ、電動化や知能化、航空機分野（HondaJet）まで事業領域を広げています。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

参考：本田技研工業「ESGレポート」

本田技研工業がやばいといわれている理由とは？

本田技研工業が「やばい」といわれている理由には、「業績不安や赤字の噂」「激務で離職率が高いという噂」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「本田技研工業がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

本田技研工業

やばいといわれている理由

業績不安や赤字の噂から将来性の不安を感じるから？

「激務で離職率が高い」という噂があるから？

早期退職制度（リストラ）の実施によって大量離職が起きた過去があるから？

栃木などの主要拠点の閉鎖・再編の動きがあるから？

伝統的な年功序列に不満を持つ社員がいるから？

ネット上で「内定取り消し」や「潰れる」といった噂があるから？

業績不安や赤字の噂から将来性の不安を感じるから？

「業績不安や赤字の噂がある」という噂は、一部事実といえます。2026年3月期に本田技研工業の連結営業損益が4期ぶりに赤字に転じたことは事実ですが、売上収益は5期連続で増加しているため、単年の業績悪化を「継続的な赤字」と捉えるのは実態と異なります。

有価証券報告書によると、本田技研工業の連結売上収益は2022年3月期から2026年3月期までの5期連続で増加しています。一方、連結営業利益（△は損失）は、直近期に4期ぶりの赤字に転じています。

さらに、自己資本にあたる親会社所有者帰属持分比率も低下傾向にありますが、財務省による製造業の自己資本比率の平均50.3%と比べると低い水準にあるものの、全国平均42.1%との差は小さいため、極端に低い水準とはいえません。

参考： 
本田技研工業「有価証券報告書」 
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」

2026年3月期にEV関連損失や関税影響により営業損益が急速に悪化し、四輪電動化戦略の見直しも公表されたことから、単年の赤字が「自動車業界の変革期における業績不安」として大きく取り沙汰されたと考えられます。転職を検討する際は、単年の業績だけでなく、複数年の売上・利益のトレンドや自己資本比率の推移を確認したうえで判断することが重要です。

「激務で離職率が高い」という噂があるから？

「激務で離職率が高い」という噂は、一部事実といえます。月平均残業時間は業界平均より長く「激務」の一端はうかがえるものの、離職率については業界平均を下回っており、「離職率が高い」という部分は実態と異なります。

多様な働き方によると、月平均残業時間は23.7時間（2025年3月期、連結）です。厚生労働省による製造業の平均残業時間は月14.3時間であり、本田技研工業の残業時間は業界平均を9.4時間上回っています。

一方、ESGレポートによると、離職率は4.80%（2025年3月期、連結）です。製造業の離職率は9.6%（厚生労働省「雇用動向調査」）であるため、本田技研工業の離職率は業界平均の半分程度に抑えられていることがわかります。

残業時間が業界平均を上回っている点が「激務」のイメージにつながる一方、実際の離職率は業界平均より低い水準にとどまっているため、両者が混同されて「激務で辞める人が多い」という噂に発展したと考えられます。転職を検討する際は、残業時間と離職率は必ずしも連動しない指標であることを踏まえ、職種・部署ごとの実態を面接等で確認するとよいでしょう。

参考： 
本田技研工業「多様な働き方」 
本田技研工業「ESGレポート」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

早期退職制度（リストラ）の実施によって大量離職が起きた過去があるから？

「早期退職制度の実施で大量離職が起きた」という噂は、必ずしも真実とはいえないでしょう。単体従業員数の推移からは過去に一時的な減少局面があったことは確認できますが、その減少が特定の早期退職制度によるものかどうかを直接裏付ける公式資料は確認できません。

有価証券報告書によると、本田技研工業の提出会社（単体）の従業員数推移は、2022年からの4年間で減少したのち直近期に増加に転じています。

参考：本田技研工業「有価証券報告書」

また、本記事作成時点で、特定の早期退職優遇制度の名称・対象・応募者数について、本田技研工業の公式サイトおよびIR資料上で直接言及した一次情報は確認できませんでした。

単体従業員数が数年にわたり緩やかに減少していた事実があるため、その背景として早期退職制度の存在が噂として語られやすくなったと考えられます。実際に制度の詳細を確認したい場合は、面接や社員インタビュー記事などで直接尋ねてみると良いでしょう。

栃木などの主要拠点の閉鎖・再編の動きがあるから？

「栃木などの主要拠点の閉鎖・再編が進んでいる」という噂は、一部事実といえます。栃木県内の部品生産拠点について生産終了を公式に発表した事実はありますが、これは2017年から進める四輪車生産体制の適正化の一環であり、会社全体の存続に関わる将来性不安を直接示すものではありません。

日本における四輪車部品生産体制の進化について（2021年6月4日）によると、四輪車のエンジンやミッション部品を製造するパワートレインユニット製造部（栃木県真岡市、従業員約900名）における生産を2025年中に終了することを決定しています。同資料によると、この決定は2017年10月に発信した「グローバルにおける四輪車生産体制の見直し」に基づく「生産配置と生産能力の適正化」の一環であり、海外生産拡大に伴う部品の現地調達進展などを背景とした構造的な見直しです。

栃木県の主力生産拠点の一つで生産終了が決まったという事実がニュースとして大きく取り上げられたことで、拠点閉鎖の動きが会社全体の将来不安に結び付けられて語られやすくなったと考えられます。転職を検討する際は、拠点単位の再編と全社的な経営状態は別の論点であることを踏まえて情報を整理すると良いでしょう。

参考：本田技研工業「日本における四輪車部品生産体制の進化について」

伝統的な年功序列に不満を持つ社員がいるから？

「伝統的な年功序列に不満を持つ社員がいる」という噂は、必ずしも真実とはいえないでしょう。公式には年齢や社歴によらない成果・挑戦重視の評価制度を掲げていることは確認できますが、社員の不満の有無を示す公式データは確認できません。

ホントのホンダによると、評価は年功序列ではなく「本人による目標計画と自己申告をベースに、上司との双方向コミュニケーションによって決定される」と説明されています。同資料では「年齢や社歴に関わらず任せる文化」を掲げ、本人の意思を尊重して仕事を任せる文化が根付いているとしていますが、社員満足度や意思決定スピードを定量的に示す公式データは確認できません。

大企業かつ長い歴史を持つメーカーであることから、伝統的な日本企業に対する一般的なイメージ（年功序列）が本田技研工業にも当てはめられて語られやすくなったと考えられます。実際の評価の運用実態は部署によって差があり得るため、面接や社員インタビューで具体的な評価プロセスを確認することをおすすめします。

参考：本田技研工業「ホントのホンダ」

ネット上で「内定取り消し」や「潰れる」といった噂があるから？

「潰れる」という噂は誤りといえます。「内定取り消し」については、本記事作成時点で公式情報上に実施の事実は確認されておらず、必ずしも事実とはいえません。

有価証券報告書によると、2026年3月期の連結売上収益は21兆7,966億1,000万円、総資産額は33兆5,092億8,500万円、親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率相当）は35.3%であり、単年の営業損失を計上しつつも財務基盤は維持されています。経営破綻を示すような状態にはなく、「潰れる」という噂は誤りといえるでしょう。内定取り消しの実施については一次情報が確認できていないため、転職を検討される方は面接等で採用計画の状況を直接確認されることをおすすめします。

4期ぶりの営業赤字という単年のインパクトの大きいニュースが独り歩きし、SNSなどで「潰れる」といった過激な表現に発展しやすかったと考えられます。ネット上の噂に不安を感じた場合は、有価証券報告書などの一次情報で財務状況を直接確認することが有効です。

参考：本田技研工業「有価証券報告書」

本田技研工業に向いている人の特徴

本田技研工業に向いている人は、自ら仕事を創り出し、地道な検証を重ねながら挑戦を続けられる人です。二輪・四輪・パワープロダクツなど幅広い事業領域に携わりたい人も、本田技研工業で活躍しやすいでしょう。

技術の限界を突破し、モビリティをゼロから再定義したい人

乗り物という「巨大なハードウェア」を、自らのコードで進化させたい人

世界規模のモノづくりネットワークを動かし、新たな産業基盤を立ち上げたい人

技術の限界を突破し、モビリティをゼロから再定義したい人

本田技研工業に向いているのは、パワーユニットや制御技術の開発を通じて、モビリティの可能性を広げていきたい人です。

本田技研工業は二輪事業で世界二輪市場シェアNo.1の規模を持つと公表しており、四輪車では2040年までにEV・FCV販売比率グローバル100%を目標とした電動化を進めています。開発現場では役職を排して本質を議論する「ワイガヤ」の文化が根付いており、ハードとソフトを両輪で捉える開発が求められます。

二輪から四輪、さらにはロボティクスやエネルギー領域まで一貫して技術開発に携われる環境は、モビリティの可能性を突き詰めたい人にとってやりがいのある環境といえるでしょう。

参考： 
本田技研工業「二輪事業戦略｜Honda Report 2024」 
本田技研工業「ビジョン」 
本田技研工業「社風」

乗り物というハードウェアを、自らのソフトウェアで進化させたい人

本田技研工業に向いているのは、車載ソフトウェアや自動運転・コネクテッド技術の開発を通じて、モビリティの体験を進化させたい人です。

本田技研工業は2030年ビジョンで「モビリティ」領域への注力を掲げ、IoT化・知能化による新しい移動体験の提供を目指しています。また、社員が発案した新規事業に出資・支援を行う「IGNITION」という新規事業創出プログラムも用意されており、ソフトウェア領域からの新しい事業提案も後押しされる環境です。

ハードウェアとソフトウェアの両方に踏み込んで開発に携われる点は、乗り物を自らのコードで進化させたい人にとって適した環境といえます。

参考： 
本田技研工業「ビジョン」 
本田技研工業「社風」

世界一のモノづくりネットワークを動かし、新たな産業基盤を立ち上げたい人

本田技研工業に向いているのは、グローバルな生産・調達ネットワークを動かしながら、新しい産業基盤の構築に携わりたい人です。

本田技研工業は「需要のある所で生産する」という考えのもと、二輪・四輪ともに世界各地で現地生産を進めており、従業員がグローバルなフィールドで働く機会も増え続けています。生産現場ではDX/IT職の社員インタビューにもあるように「たとえどんなに小さな改修であっても幾度となく検証を繰り返し、慎重にプロジェクトを進める」という地道な姿勢が求められます。

世界規模の生産・供給ネットワークに携わりながら、地に足のついた改善を積み重ねられる点は、モノづくりの基盤を動かしたい人にとって適した環境といえるでしょう。

参考： 
本田技研工業「ビジョン」 
本田技研工業「DX/IT」

本田技研工業に向いていない人の特徴

本田技研工業に向いていない可能性のある人の特徴は、すでに確立された仕組みの中で効率性を極めたい人です。また、確実性と高い再現性を何よりも重視したい人や、特定の専門領域に集中し、グローバルな役割変化を避けたい人も、本田技研工業の風土には馴染みにくいでしょう。

「すでに完成された仕組み」の中で、効率性を極めたい人

「確実性と高い再現性」を何よりも大切にしたい人

担当領域に専念し、グローバルな役割変化を避けたい人

「すでに完成された仕組み」の中で、効率性を極めたい人

本田技研工業にあまり向いていない可能性があるのは、確立されたマニュアルやシステムを正確に運用し、効率化を突き詰めたい人です。

本田技研工業には「まず自分のために働け」「松明は自分の手で」というHondaイズムがあり、会社都合のジョブローテーションではなく本人の意志で仕事を創り出す「チャレンジ公募」制度も設けられています。あらかじめ確立された仕組みを正確に回すことよりも、自ら手探りで仕組みを作っていく姿勢が重視される環境です。

この人材像は、確立されたマニュアルや管理体制が整った他社であれば、その緻密さや実務処理能力を存分に発揮できるタイプといえます。

参考：本田技研工業「社風」

「確実性と高い再現性」を何よりも大切にしたい人

本田技研工業に向いていない可能性があるのは、事前に確実な成功が見込める計画のみを選んで動きたい人です。

本田技研工業の現場には「三現主義（現場・現物・現実）」に基づく風土があり、攻めた提案の末の失敗を「原因をしっかりと分析し、次に活かしなさい」と挑戦の機会として扱う文化が根付いています。前例のないチャレンジを歓迎する姿勢が強く、確実性を優先する意思決定とは前提が異なります。

石橋を叩いて渡るような堅実な意思決定を評価してもらいたい人は、長期的に安定志向の強い他のインフラ企業や伝統的な大企業のほうが、そのリスク管理能力を発揮しやすいといえるでしょう。

参考： 
本田技研工業「DX/IT」 
本田技研工業「コネクテッド」

担当領域のみに専念し、グローバルな役割変化を避けたい人

本田技研工業に向いていない可能性があるのは、自分の専門領域のみに集中し、海外拠点との連携や役割の幅広い変化を避けたい人です。

本田技研工業は「需要のある所で生産する」という考えのもと、二輪・四輪ともに世界各地で現地生産を展開しており、DX/IT職の社員インタビューにあるように「たとえどんなに小さな改修であっても幾度となく検証を繰り返す」地道かつ横断的な姿勢が求められます（本田技研工業「DX/IT」）。特定技術の深掘りよりも、それを持ち寄って事業・地域・職種の壁を越えて動ける人材像が重視されます。

自分の担当領域だけに専念し、グローバルな役割変化や幅広い業務調整を避けたい人には、本田技研工業の働き方にギャップが生じやすいでしょう。

参考：本田技研工業「DX/IT」

本田技研工業によくある質問

本田技研工業への転職でよくある質問を洗い出しました。「激務のイメージがありますが、実際の働き方はどうですか？」「若手でも裁量のある仕事に携われるチャンスはありますか？」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

激務のイメージがありますが、実際の働き方はどうですか？

月平均残業時間は23.7時間（2025年3月期、連結）と製造業平均（14.3時間）を上回っており、「激務」という表現が完全に的外れとはいえません。

一方で、1970年代から有給休暇の繰越消滅をゼロにする「有休カットゼロ運動」に取り組んでおり、有給休暇取得率は102.19%（2022年度、前年度の繰越分を含む）と高い水準を維持しています。フレックスタイム制や在宅勤務（リモートワーク）も導入されており、働き方の柔軟性は確保されています。残業時間は職種・部署によって差がある場合もあるため、面接等で具体的な実態を確認することをおすすめします。

参考：本田技研工業「多様な働き方」

若手でも裁量のある仕事に携われるチャンスはありますか？

若手でも裁量のある仕事に携われるチャンスがあります。本田技研工業は中央集権ではなく現場に権限を委ねる文化があり、入社1年目や若手であっても「自分の意思で仕事ができる環境」が用意されています。自らロジカルに訴えれば、若手でも開発の主導を任されたり、大規模なプロジェクトの責任者を任されたりするなど、裁量の大きさが特徴です。

給与や賞与（ボーナス）の特徴はありますか？

初任給は学部/高専専攻科卒で270,000円、修士了で295,700円と学歴に応じて設定されています。特に賞与（ボーナス）が手厚いのが特徴で、2025年度実績で「6.9ヶ月分」が支給されています。また、結果や実績にとらわれず自ら高い目標を掲げて挑戦した社員には、賞与支給時に「チャレンジ加算」が支給される制度もあります。

参考： 
本田技研工業「採用情報」 
本田技研工業「人材育成・キャリア」

本田技研工業が「やめとけ」といわれる理由は何ですか？

「業績不安・激務・リストラ・拠点閉鎖」などの噂が主な理由ですが、本記事で検証したとおり、いずれも公式情報と実態を踏まえると必ずしも全面的に事実とはいえないものがほとんどです。

2026年3月期の営業赤字転落は事実ですが、売上収益は5期連続増加しており、単年の業績悪化が「継続的な赤字」を意味するものではありません。残業時間は業界平均を上回る一方、離職率は業界平均の半分程度です。「やばい」「やめとけ」という表現はネット上で誇張されやすい性質もあるため、有価証券報告書等の一次情報で実態を確認したうえで判断することをおすすめします。

本田技研工業の面接時に聞いておくべき質問

本田技研工業へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、本田技研工業の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

次世代EV開発における「ワイガヤ」の実態について（制御系エンジニア）

聞き方のNG例

御社には「ワイガヤ」という議論の文化があると伺いました。若手でも自分の意見を聞いてもらえるような会議の場や、発言しやすい制度などはありますか？

聞き方のお手本例

前職では車載制御システムの試作・実装フェーズに携わっており、「技術的に正しい設計」と「開発スケジュールの中で現実的な設計」のどちらを優先すべきか、常に判断を迫られてきました。その経験から、技術的な主張を論拠を持ってぶつけ合える議論の場でこそ本質的な設計が生まれると実感しています。御社の「ワイガヤ」の場において、若手の制御系エンジニアが技術的に尖った提案をぶつけた際、チームや上司の方々がどのように議論を深め、実プロジェクトとして形にしていくのか、具体的なエピソードを教えていただけますでしょうか。

1つ目は、「ワイガヤで議論を仕掛ける姿勢」に関する質問です。

NG例は「制度や場がありますか？」という受け身の質問になっており、自ら機会を創り出そうとする主体性が感じられません。お手本例のように「新しい価値を生み出して貢献したい」という明確な意図を示したうえで、議論の深め方を具体的に尋ねると、周囲を巻き込み議論を仕掛けようとする姿勢が伝わり、好印象を与えられます。

本田技研工業には「じゃあ、君はどう思う？」と常に自分の意見が求められ、年齢や役職に関係なくフラットかつ激しく意見をぶつけ合う「ワイガヤ」の文化があります。同時に、個人の想いを起点にしつつも、エキスパートが集まって「チームで勝つ」ことを非常に重視する風土があります。「議論を仕掛ける」姿勢そのものが評価されるカルチャーだからこそ、面接の場でも臆せず自分の意見をぶつけてみましょう。

参考： 
本田技研工業「DX/IT」 
本田技研工業「コネクテッド」

生産システム開発における「攻め設計」と失敗からの学び方について（DX/ITエンジニア）

聞き方のNG例

入社後は失敗を恐れずに新しい技術開発に挑戦したいです。もし若手が失敗してしまった際の、フォローアップ研修などはありますか？

聞き方のお手本例

私は将来、生産現場のシステム開発に携わり、たとえ小さな改修であっても幾度も検証を重ねながら、工場を止めないものづくりを支えていきたいと考えています。御社の開発現場において、若手が未知の課題に対して攻めた設計や提案をして失敗した際、それをどのように次の成長や開発に活かすよう指導されているか、教えていただけますでしょうか。

2つ目は、「現場での泥臭い検証と挑戦する覚悟」に関する質問です。

NG例は「フォローアップ研修などはありますか？」と、失敗したときのサポートを会社や制度に依存している姿勢であり、自らの力で解決・成長しようとする気概が見えません。

お手本例のように、生産現場を止めないものづくりを支えたいという具体的な貢献意欲と、現場で泥臭く検証を重ねる自らの行動姿勢を示すと、質問の意図が自分事として明確に伝わります。

本田技研工業の現場には「三現主義（現場・現物・現実）」に基づく、泥臭くがむしゃらに取り組むものづくりの風土があります。DX/IT職の社員インタビューでも、生産システムの安定稼働を守るために「たとえどんなに小さな改修であっても幾度となく検証を繰り返し、慎重にプロジェクトを進める」という仕事への向き合い方が語られています。また、攻めた結果の失敗をとがめるのではなく、「原因をしっかりと分析し、次に活かしなさい」と挑戦の機会を与え続け、若手の挑戦を後押しするカルチャーが根付いています。

失敗を経験としてどう語れるかが、地に足のついた挑戦心を伝える鍵になります。

参考： 
本田技研工業「DX/IT」 
本田技研工業「コネクテッド」

生産現場での改善提案を主体的に推進するためのマインドセットについて（生産管理・製造系）

聞き方のNG例

若手から裁量のある仕事を任せてもらえる環境に魅力を感じています。入社1年目から、若手に大きなプロジェクトの責任者を任せてくれるような制度はありますか？

聞き方のお手本例

私は入社後、担当する生産現場や取引先とのやり取りの中で、日々のムダや非効率に気づいたら自分から改善策を提案し、小さな改善を一つひとつ積み重ねていきたいと考えています。御社では若手にも大きな裁量が与えられると伺っておりますが、若手が自らの意思で仕事を創り出し、周囲の協力を得てプロジェクトを推進していくうえで、日々の業務の中で意識すべきマインドセットを教えていただけますでしょうか。

3つ目は、「自らの意思で仕事を創り出す熱意」に関する質問です。

NG例は「責任者を任せてくれる制度はありますか？」と、裁量やポジションが会社から「与えられる」ものだという前提になっており、自ら仕事を創り出す執念が感じられません。お手本例のように、日々の業務の中の小さなムダに気づき、自分から改善を積み重ねたいという身近で具体的な目標を示すと、質問の目的が自分事になっていることが伝わります。

本田技研工業は中央集権ではなく現場に権限を委ねる文化があり、入社1年目から「自分からやりたいことをアピールして仕事を創りなさい」と言われるほど主体性が求められます。改善提案の規模の大小にかかわらず、自らロジカルに訴えれば若手でも実行を任される裁量の大きさがある一方、一人ではなく周囲のエキスパートを巻き込んでいく力が不可欠とされています。

裁量は与えられるものではなく自ら取りに行くものだという姿勢を、面接でも一貫して示すことが大切です。

参考： 
本田技研工業「人事」 
本田技研工業「モビリティの安全安心/知能化研究・開発」 
本田技研工業「生産管理・物流」

本田技研工業についての詳細

本田技研工業は、二輪車・四輪車・パワープロダクツ事業・金融サービス事業を運営する総合モビリティメーカーです。

祖業である二輪事業では世界二輪市場でシェアNo.1の規模を持ち、四輪事業では乗用車から商用車まで幅広いラインアップを展開しています。近年は「モビリティ」「ロボティクス」「エネルギー」を重点領域とする2030年ビジョンのもと、電動垂直離着陸機「Honda eVTOL」やアバターロボットの開発、V2H/V2B/V2Gといったエネルギーマネジメント領域への展開など、自動車の枠を超えた事業展開を進めています。

参考：本田技研工業「ESGレポート」

事業・仕事内容

本田技研工業は、二輪事業・四輪事業・金融サービス事業・パワープロダクツ事業及びその他の事業の4つを主要な事業セグメントとしています。

祖業である二輪事業では二輪車の開発・生産・販売を、四輪事業では乗用車から商用車までの開発・生産・販売を手掛けています。金融サービス事業は、二輪車・四輪車の購入者や販売店向けの残価設定ローンやリースなど、Honda製品の普及を支える金融サービスを提供する事業です。パワープロダクツ事業及びその他の事業では、汎用エンジンや耕うん機、除雪機、発電機、船外機（マリン製品）などのパワープロダクツに加え、小型ジェット機「HondaJet」の開発・製造・販売、ロボティクス分野の研究開発も手掛けています。

出典：本田技研工業「有価証券報告書」

本田技研工業の会社概要