「双日はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

双日はどんな会社？

双日は、自動車・インフラ・資源・化学品・生活産業などの分野において、商品の輸出入や販売、企業への事業投資をメインに展開する総合商社です。モノの売り買いで培ってきたグローバルなネットワークや事業ノウハウを活かし、インフラ施設の開発や運営、製造、国内外での小売・サービスといった周辺領域まで幅広く手がけています。

具体的な関連企業や事業として、外食チェーン「ロイヤルホールディングス」への出資・連携や、水産食品を扱う連結子会社「マリンフーズ」の運営、ベトナムにおける「ミニストップ」の店舗展開などが挙げられます。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

参考： 
双日「有価証券報告書」 
双日「統合報告書」

双日がやばいといわれている理由とは？

双日が「やばい」といわれている理由には、「五大商社と比べて売上規模が小さい」「残業時間が長く激務」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「双日がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

双日

やばいといわれている理由

五大商社と比較して売上規模が小さいから？

業績が悪く潰れる可能性があるから？

年収が高いから？

離職率が低いから？

採用大学のレベルが高いから？

不祥事があったから？

残業時間が長く、激務と噂されているから？

五大商社と比較して売上規模が小さいから？

「双日は五大商社と比べて売上規模が小さい」という噂は、正しいといえます。双日の収益規模は五大商社のうち最小の住友商事と比べても4割弱にとどまっており、上位商社との規模差は数値で確認できます。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、双日の収益は2兆7,573億5,000万円です。一方、五大商社の収益は、三菱商事は18兆9,159億9,500万円、伊藤忠商事は14兆8,230億8,700万円、三井物産は13兆9,952億2,200万円、丸紅は8兆2,658億4,100万円、住友商事は7兆3,372億5,900万円であり、双日はいずれの企業の収益も下回ることがわかります。

出典： 
双日「有価証券報告書」 
三菱商事「有価証券報告書」 
伊藤忠商事「有価証券報告書」 
三井物産「有価証券報告書」 
住友商事「有価証券報告書」 
丸紅「有価証券報告書」

ただし、双日は五大商社（三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅）には含まれず、準大手商社に位置づけられる企業です。この規模差は「商社のなかでの優劣」というより、「商社としての立ち位置の違い」によるものと考えられます。

業績が悪く潰れる可能性があるから？

「双日は業績が悪く潰れる可能性がある」という噂は、誤りです。収益は直近5期で堅調に推移し、税引前利益も毎期1,100億円以上の黒字を維持しているため、倒産の可能性を示す事実は確認できません。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、双日の収益は一時的な減少を経ながらも全体として増加傾向にあり、直近の2026年3月期は5期最高水準の2兆7,573億5,000万円を記録しています。

※税引前利益率は「税引前利益 ÷ 収益」で算出しています。

出典：双日「有価証券報告書」

「潰れる可能性がある」という噂が広まった背景には、資源市況に利益が左右されやすい商社特有の変動や、過去の経営統合（日商岩井とニチメンの統合）による損失計上といったイメージが残っていることが考えられます。

参考：双日「有価証券報告書」

年収が高いから？

「双日は年収が高い」という噂は、一部事実です。業界平均と比較すると双日の平均年収は高い水準ですが、同業の総合商社のなかで比べると低い水準にあります。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、双日の平均年収は1,257万1,801円です。厚生労働省の調査による卸売業の平均年収は412万3,200円であり、双日は業種平均を大きく上回っていることがわかります。

一方で、同業の豊田通商の平均年収は1,421万3,845円、五大商社の平均年収は約1,957万円で、双日はいずれも下回る水準です。

出典： 
双日「有価証券報告書」 
三菱商事「有価証券報告書」 
三井物産「有価証券報告書」 
伊藤忠商事「有価証券報告書」 
住友商事「有価証券報告書」 
丸紅「有価証券報告書」 
豊田通商「有価証券報告書」

「年収が高い」という噂が広まったのは、総合商社が高年収で知られることから、業界平均を上回る双日も「年収が高い」というイメージが定着しているためと考えられます。

参考：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

離職率が低いから？

「双日は離職率が低い」という噂は、一部事実です。一般的な水準と比べると双日の自発的離職率は低いものの、同業の総合商社のなかで比べるとやや高い傾向にあります。

双日は全離職率を公表していません。ただし、公式サイトによると、自発的離職率は2.8%（2025年度）です。厚生労働省の調査による「個人的理由」での離職率は11.4%（全国・全産業）であり、双日の自発的離職率はこれを大きく下回っています。

一方で、同じ自己都合（自発的）離職率で同業の総合商社を比べると、豊田通商は2.1%（2025年3月期）、三菱商事は0.98%（2024年度）であり、双日は3社のなかで高い水準です。なお、双日の自発的離職率は2024年度より配偶者帯同・介護事由による離職者を控除して算定しており、各社で算定方法の細部は異なるため、比較対象は参考値としてご覧ください。

「離職率が低い」という噂が広まった背景には、定着の高さを示すデータが公開されていることが考えられます。双日の平均勤続年数は14.7年で、厚生労働省の調査による卸売業の平均勤続年数13.6年を上回っており、有給取得率も76.7%と高い水準にあります。

参考： 
双日「Sojitz ESG BOOK 社会性データ」 
厚生労働省「令和5年 雇用動向調査結果の概要」 
豊田通商「ESGデータ集」 
三菱商事「ESGデータ（2025）」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

採用大学のレベルが高いから？

「双日は採用大学のレベルが高い」という噂は、必ずしも事実とはいえません。難関大学の採用実績が多い傾向が見られるものの、採用の全容を示す公式データは確認できないためです。

双日の採用大学には、旧帝大や一橋大・神戸大・筑波大・横浜国立大などの難関国立大、MARCH・関関同立などの上位私大の実績があり、難関大学のレベルが高い傾向が見られます。ただし、これらは就職者数の上位層を示すものであり、採用の全容までは読み取れません。

「採用大学のレベルが高い」という噂が広まった背景には、総合商社が就職難易度の高い業界とされており、双日でも実際に難関大学出身者が在籍している点にあると考えられます。

不祥事があったから？

「双日で不祥事があった」という噂は、一部事実です。2023年に元社員が逮捕された事案は実際に公表されていますが、既に退職した元社員個人による行為であり、双日自体の不正ではありません。

公式サイトによると、元社員が不正競争防止法違反の容疑で逮捕され、双日はステークホルダーに対してお詫びを公表しています。一方で、当該行為は元社員が前職企業から情報を不正に持ち出したものとされ、双日の調査では持ち出しの指示や情報の不正利用などの組織的関与は把握されていないとされています。

また、公式サイトによると、双日はキャリア入社の社員に対して前職の機密情報を持ち込まない旨の誓約書を入社時に提出を求めるなど、未然防止策を講じてきたとされています。双日として組織的に関与した事案ではないため、会社全体の不祥事という意味では、この噂は事実ではありません。

参考： 
双日「当社元社員の逮捕について（2023年9月28日）」 
双日「Sojitz ESG BOOK コンプライアンス」

残業時間が長く、激務と噂されているから？

「双日は残業時間が長く激務」という噂は、一部事実です。ただし、業界の平均残業時間と比較すると長めではあるものの、長時間労働者は減少しており、激務が常態化している事実は確認できません。

Sojitz ESG BOOKによると、双日の平均残業時間は2024年度で月24時間です。厚生労働省の調査によると、卸売業の平均残業時間は月7.2時間であり、双日は業種平均を上回る水準であることがわかります。

なお、公式サイトによると、双日の所定労働時間は1日7時間15分と法定（8時間）より短く設定されています。さらに、月80時間超の残業をしている社員数も、2018年度の69名から2024年度には19名まで減少しており、長時間労働が常態化している環境ではないといえます。

また、双日は「原則20時以降残業禁止」「月間所定外労働時間80時間超の残業社員数ゼロ」を目標に掲げ、コアタイムを撤廃したスーパーフレックス制度、全社レベルのテレワーク制度、勤怠システムによる残業上限超過の自動注意喚起などで長時間労働の是正を進めています。

「残業時間が長く激務」という噂が広まった背景には、総合商社のグローバルで難易度が高いプロジェクト対応のイメージがあると考えられます。しかし、実際は働き方改革や業務効率化により、長時間労働者は減少しています。

参考： 
双日「Sojitz ESG BOOK」 
双日「Sojitz ESG BOOK 社会性データ」 
双日「Sojitz ESG BOOK 労働慣行」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和6年分結果速報」

双日に向いている人の特徴

双日に向いているのは、支援する側から事業を動かす当事者へ回りたい人です。損益責任を持つポジションに挑戦したい人や、AI・データで事業の意思決定そのものを動かしたい人も、双日で活躍しやすいでしょう。

支援する側から、事業を動かす当事者になりたい人

損益責任を持つポジションに挑戦したい人

AI・データを用いて事業の意思決定そのものを動かしたい人

支援する側から、事業を動かす当事者になりたい人

双日に向いているのは、メーカーやコンサル、金融などで「提案・支援する側」を経験し、次は支援する側から事業を動かす当事者になりたい人です。

双日は商材を売るだけでなく、出資した事業会社の中に入り、現場メンバーと数字をつくる「事業のオーナー」としての経験を積める点が特徴です。実際に社員インタビューでは、FAS（財務アドバイザリー）や金融機関出身の社員が「助言だけでなく、当事者として投資後の価値創造までやりたいという想いが強くなり、双日を選んだ」「外部FA任せではなく、自分がオーナーシップを持って案件を動かすことが面白い」と語っており、提案側から当事者へ回るキャリアが実現できる環境であることが示されています。

また統合報告書（2025年）や有価証券報告書（2026年3月期）では、国内外に469社のグループ会社を有することや、若手・中堅社員を国内外の事業会社へ派遣するトレーニー制度を通じて経営人材を育成する方針が明記されています。

分析や提案で完結する仕事に物足りなさを感じ、実際に現場に入って事業を動かす経験を積みたい人は、双日に向いているといえるでしょう。

参考： 
双日「双日でM&Aに挑む理由~当事者として、戦略からPMIまでやり切る」 
双日「統合報告書」 
双日「有価証券報告書」

損益責任を持つポジションに挑戦したい人

双日に向いているのは、海外法人の責任者や出資先の経営幹部として、事業の損益に責任を持つポジションへ挑戦したい人です。

双日は若手・中堅を事業会社へ派遣して経営を任せる育成を行っており、早い段階で経営そのものに挑戦できる道が開かれています。Sojitz ESG BOOKでは、「環境変化を先読みした機動的な人材配置・抜擢」を掲げ、キャリア採用者を含む多様な人材の活躍機会を継続提供すると明記されています。

また、「年齢や性別を問わず本人の資質や能力ならびに取組意欲に応じて役割が与えられ、30代からグループ会社経営を担う実績が出てきている」とされており、早い段階から経営人材へステップアップできる環境であることが確認できます。

前職の経験を武器に自ら手を挙げれば、年次にとらわれず経営人材へのキャリアを歩みやすい環境であるため、損益責任を持つポジションに挑戦したい人にマッチした環境といえます。

参考：双日「Sojitz ESG BOOK」

AI・データを用いて事業の意思決定そのものを動かしたい人

双日に向いているのは、分析・提案で完了するのではなく、AIやデータを用いて事業の意思決定そのものを動かしたい人です。

有価証券報告書（2026年3月期）やSojitz ESG BOOKによると、双日は「Digital-in-All（全ての事業にデジタルを）」を掲げ、各事業の現場でデジタル実装を進めています。実際にデジタル事業開発部では、AIエンジニアやデータサイエンティストが営業・事業本部と直接組み、企画から開発・運用までをフルスタックで担当します。

需要予測や在庫最適化、新規ビジネス創出など、技術が事業の成果に直結する場面に携われるのが魅力です。多様な事業フィールドを舞台に、技術力とビジネス理解を掛け合わせ、データ人材としての市場価値を高めたい人にとって、双日は力を発揮しやすい環境だといえます。

参考： 
双日「有価証券報告書」 
双日「Sojitz ESG BOOK」

双日に向いていない人の特徴

双日に向いていない可能性があるのは、一つの専門領域を極めたいスペシャリスト志向の人です。また、既存の仕組みを守り着実に運営することで貢献したい人や、数値目標より仕事の質や裁量を重視して進めたい人も、双日の風土には馴染みにくいでしょう。

一つの専門領域を極めたいスペシャリスト志向の人

既存の仕組みを守り着実に運営することで貢献したい人

数値目標より仕事の質や裁量を重視して進めたい人

一つの専門領域を極めたいスペシャリスト志向の人

双日に向いていない可能性があるのは、前職で培った専門性を武器に、一つの領域を担当し続けて極めたいスペシャリスト志向の人です。

Sojitz ESG BOOKによると、双日は「多様な経験機会による人材育成」として、管理職登用までに出向や海外駐在を含む2つ以上の異なる業務経験を積むジョブローテーション制度を導入しています。また、双日が重要課題に掲げているのは、事業会社の経営を担う「経営人材」の継続的・計画的な育成です。専門職以外の総合職採用において、一つの分野を極めるスペシャリストというよりは、事業を丸ごと動かせる経営人材が求められるでしょう。

各領域の専門性は業務で生きるものの、業界や職務をまたぐ異動が前提となるため、一本道を極め続けるキャリアにはつながりにくい環境といえます。

参考：双日「Sojitz ESG BOOK」

既存の仕組みを守り着実に運営することで貢献したい人

双日に向いていない可能性があるのは、既存の仕組みを守り、着実に運営することで貢献したいと考える人です。

統合報告書（2025年）によると、双日は成長戦略として「新規投資の拡大」を掲げる一方、既存事業についても「赤字事業・不振事業の徹底的な収益改善と見極め」を進めています。また、事業投資マネジメントでは、既存事業であってもROICやCROICを用いて厳格にモニタリングし、期待するリターンが得られない場合、事業撤退やリソースの再配分の対象とする撤退該否判定の仕組みが定められています。

このように双日は事業投資・新規創出へ比重を移しており、「回っている仕組みを安定的に維持する」役割は相対的に小さい環境といえるでしょう。

参考：双日「統合報告書」

数値目標より仕事の質や裁量を重視して進めたい人

双日に向いていない可能性があるのは、数値目標より仕事の質や裁量を重視して進めたい人です。

統合報告書（2025年）によると、双日は「当期純利益1,200億円超」「ROE12%超」といった具体的な数値目標を掲げ、新しい事業への投資も「どれだけの利益を生み出せるか」という基準を満たすことを必須としています。新しい事業を立ち上げること自体が、つねに「いくら利益が出るか」「投じたお金に見合うリターンを出せるか」といった数字で評価される仕組みになっています。

良いアイデアが生まれても、利益の見込みや回収計画を数字で示すことが難しい場合、事業として認められにくい環境です。そのため、数値目標より仕事の質や裁量を重視して進めたい人にとって、双日はミスマッチが生じやすいと考えられます。

参考：双日「統合報告書」

双日によくある質問

双日への転職でよくある質問を洗い出しました。「選考フローは？」「福利厚生は充実している？」など、気になることがある方はご確認ください。

双日の選考フローを教えてください

双日の選考フローは、新卒採用とキャリア採用で共通して、「書類選考、複数回の面接および適性検査（面接と並行実施）」という流れになります。公式サイトによると、キャリア採用の場合は、Webからのエントリーおよび書類提出による書類選考後、東京本社で複数回の面接と適性検査が行われ、内定となります。

参考：双日「採用情報」

双日の福利厚生は充実していますか？

双日の福利厚生は、充実しているといえます。公式サイトやSojitz ESG BOOKによると、従業員持株会や確定拠出年金などの資産形成支援に加え、男女共通で取得できる有給の産後育児休暇（40日間）やファミリーサポート休暇が整備されています。また、保育料補助やベビーシッター利用補助といった育児サポートも手厚く、国から「プラチナくるみん」の認定を受けています。

参考： 
双日「採用情報」 
双日「Sojitz ESG BOOK」

双日の転職難易度はどれくらいですか？

双日の転職難易度は公開されていませんが、高い水準にあると考えられます。採用情報によると、双日の中途採用では、語学力や商社・事業領域での専門性・実績が求められる傾向にあります。

参考：HRMOS「双日株式会社 採用情報」

双日の面接時に聞いておくべき質問

双日へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、双日の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

中途入社後に関わる事業フェーズについて

聞き方のNG例

入社後はトレードと事業投資、どちらをやりますか？

聞き方のお手本例

入社半年間の、既存商内と新規投資案件の期待される業務比重を教えてください

1つ目は、「中途入社後に関わる事業フェーズ」に関する質問です。

この質問のねらいは、中途入社者に対して「既存トレードでの確実な実務」を求めているのか、「新規投資の発掘・実行」を初期から求めているのかを把握し、入社後に優先して取り組むべき点を見極めることにあります。

統合報告書（2025年）によると、双日はトレードから事業投資へのシフトを全社で推進しています。一方で、既存商内のデリバリー業務も収益の土台として重要であり、両者にどの程度のリソースを割くべきかは、配属初期に判断しづらいと考えられます。求められる業務の比重を事前に把握しておくことで、入社後の行動計画を立てやすくなるでしょう。

NG例の「トレードと事業投資のどちらをやりますか？」は、トレードで稼ぎながら投資機会を伺うという商社ビジネスの複合的な実態を理解していない印象を与えるため避けましょう。与えられた役割をこなす姿勢ではなく、業務の配分や期待される深さを自ら探る姿勢を示すことが重要です。

POINT

お手本となる聞き方の例

「入社後、部門の収益に貢献し、ゆくゆくは新規投資案件の発掘から携わりたいと考えております。御社は従来のトレードから『事業投資』へのシフトを推進されていますが、中途入社者が配属された際、最初の半年間は既存のトレード業務で基盤を固めることが期待されるのか、あるいは初月から新規投資に関わるのか、現場で期待される業務比重を教えていただけますでしょうか。」

参考：双日「統合報告書」

事業会社への出向やマネジメント層抜てきの基準について

聞き方のNG例

最短何年で事業会社の社長になれますか？

聞き方のお手本例

早期に事業会社の経営を任される方の、共通する行動特性を教えてください

2つ目は、「事業会社への出向やマネジメント層抜てきの基準」に関する質問です。

この質問のねらいは、投資先の社員を動かす「人間力」や「実行力」など、双日が求めるリーダーシップの質を把握し、評価軸をすり合わせることにあります。

統合報告書（2025年）やSojitz ESG BOOK、社員インタビューによると、双日は若手・中堅の段階から事業会社の経営を任せる育成を進め、現場のボトムアップを重んじるカルチャーを持っています。現場に入り込んで成果を出す姿勢が問われるため、評価される行動特性を事前に把握しておくことで、入社後に目指すべき方向を描きやすくなるでしょう。

NG例の「最短何年で事業会社の社長になれますか？」は期間だけを尋ねる質問で、役職そのものが目的化している印象を与え、事業価値向上へのコミットメントを疑われるため避けましょう。どのような行動が評価されるのかを尋ね、成長意欲と現場主義への理解を示すことが重要です。

POINT

お手本となる聞き方の例

「将来的には、投資先企業のPMIやハンズオン支援を通じて、事業価値を直接高められる事業経営人材へ成長したいと考えております。御社は他商社と比較しても少数精鋭であり、若手・中堅の段階から事業会社のCXOクラスとして出向・抜擢されるチャンスが豊富にある点に魅力を感じています。実際に事業会社のマネジメントを任される方には、どのような共通の行動特性がございますか？」

参考： 
双日「統合報告書」 
双日「Sojitz ESG BOOK」 
双日「事業の幅を広げる商社の仕事」 
双日「柔軟な発想で人を巻き込み、挑戦する」 
双日「双日でM&Aに挑む理由~当事者として、戦略からPMIまでやり切る」

中途入社者がぶつかりやすい「最初の壁」について

聞き方のNG例

中途社員への研修や教育制度は整っていますか？

聞き方のお手本例

中途入社者が躓きやすい点と、それをどう突破しているのかを教えてください

3つ目は、「中途入社者がぶつかりやすい最初の壁」に関する質問です。

この質問のねらいは、ステークホルダー調整や社内風土のなかで中途入社者が直面する課題と、それをどう突破しているかを把握し、入社前に準備しておくべき領域を明確にすることにあります。

統合報告書（2025年）や社員インタビューによると、双日では多様なステークホルダーを巻き込みながら合意形成を進める場面が多く、異業種からの中途入社者は社内調整やスピード感の違いに戸惑う場面もあると考えられます。現場で実際に機能している進め方を事前に把握しておくことで、活躍の土台を固められるでしょう。

NG例の「研修や教育制度は整っていますか？」は、会社が用意してくれる仕組みに乗りたいという受け身の姿勢が反映されているため避けましょう。育ててもらう前提ではなく、備えるための材料を集め、課題を自ら把握して動ける姿勢を示すことが重要です。

POINT

お手本となる聞き方の例

「入社前の現段階から、御社特有の業務環境やカルチャーに適応するための準備を進め、入社後の立ち上がりをスムーズにしたいと考えております。そのため、ステークホルダーの多さや社内の合意形成のスピード感など、異業種からの中途入社者が最初に共通してぶつかる壁を事前に把握し、自分なりに対策を考えておきたいです。現場で活躍されている中途入社の方は、どのような壁に直面し、それをどう突破されているのか、教えていただけますでしょうか？」

参考： 
双日「統合報告書」 
双日「事業の幅を広げる商社の仕事」 
双日「柔軟な発想で人を巻き込み、挑戦する」 
双日「通信から水まで。社会インフラの最前線で挑戦する」

双日についての詳細

双日は、自動車・インフラ・資源・化学品・生活産業などの幅広い分野で、貿易や事業投資を展開する総合商社です。

ボーイング社製航空機の販売やビジネスジェットの運航支援をはじめ、米国や豪州での省エネルギー事業、ベトナムにおける「ミニストップ」の店舗展開や総合食肉事業など、暮らしや社会基盤を支えるプロジェクトを手がけています。

単なる貿易にとどまらず、自ら現場に入り込んで事業を運営・成長させる「事業型ビジネス」への転換を進め、点在する事業をつなぎ合わせて大きな収益の「カタマリ」を生み出す実行力が、双日の強みです。

参考： 
双日「有価証券報告書」 
双日「統合報告書」

事業・仕事内容

双日のメイン事業は、「商品の輸出入・販売（トレード）」と、国内外の有望な企業やプロジェクトへの「事業投資」です。

7つの分野を軸に、モノの売り買いからインフラ施設の開発・運営やサービス提供といった現場での事業運営まで、幅広く手がけています。

参考： 
双日「有価証券報告書」 
双日「統合報告書」

長年の貿易で培ったネットワークや知見を活かして周辺領域の事業に投資し、自ら経営に参画してビジネスを育てることで、相乗効果を生み出しています。

双日の会社概要