「新日本製薬はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

新日本製薬はどんな会社？

新日本製薬は、化粧品・健康食品・医薬品を企画し、通信販売と卸売販売で届けている企業です。

主力ブランド「パーフェクトワン」を軸に、ヘルスケアブランド「Fun and Health」なども展開しています。自社工場を持たないファブレス型の事業構造をとり、大学やパートナー企業との共同研究による独自素材・浸透技術の開発に注力している点が特徴です。

福岡市に本社を置き、東京オフィスや糸島コールセンターなど複数の拠点で事業を運営しています。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

新日本製薬がやばいといわれている理由とは？

新日本製薬が「やばい」といわれている理由には、「過去に不祥事があったから？」「年収が低いから？」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「新日本製薬がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

新日本製薬

やばいといわれている理由

過去に不祥事があったから？

年収が低いから？

残業が一部の部署に偏っているから？

休みが取りづらいから？

離職率が高いから？

特定の商品に依存しており、将来性に不安があるから？

働き方の柔軟性が低いから？

過去に不祥事があったから？

「過去に不祥事があったから？」という噂は、正しいといえます。2019年9月の元取締役による不正な経理処理が公表されているためです。

当社元取締役による不正行為について（2019年9月）によると、元取締役が複数年度にわたり業務関連性のない支出を経費請求していたことが判明し、経営体制の見直しが行われました。また、当社サーバーへの不正アクセスについて（第3報）（2024年8月）によると、第三者からランサムウェア攻撃を受け、VPN装置の脆弱性とパスワード推測が原因で不正アクセスが発生しました。外部専門機関の調査では情報漏洩は確認されておらず、セキュリティ強化など6項目の再発防止策が実施されています。

ガバナンス体制も見直されました。ガバナンスへの取り組みによると、2023年に監査等委員会設置会社へ移行し、取締役7名のうち5名が独立社外取締役、監査等委員3名は全員が独立社外で構成されています。ESGデータ集では、2025年度の法規制違反件数・個人情報漏洩件数はともに0件と報告されています。

噂が残り続ける理由は、不祥事や不正アクセスが発生した際に自社で適時開示を行い、その記録が検索結果に残りやすいことが挙げられます。発生した事実だけでなく、その後に講じられた再発防止策や統治体制まで確認しておくとよいでしょう。

出典：
新日本製薬「当社元取締役による不正行為について」
新日本製薬「当社サーバーへの不正アクセスについて（第3報）」
新日本製薬「ガバナンスへの取り組み」
新日本製薬「ESGデータ集」

年収が低いから？

結論からいうと、「年収が低いから？」という噂は、一部事実です。競合の化粧品メーカーと比べて平均年間給与が下回っているのは事実ですが、全国平均や業界平均と比べると高い水準にあるためです。

有価証券報告書（2025年9月期）によると、新日本製薬の平均年間給与は528万円です。厚生労働省によると全国の平均年収は396万4,800円、製造業の平均は382万3,200円（いずれも2024年）であるため、全国平均を131万5,200円、製造業平均を145万6,800円上回っています。

一方、競合と比べると見え方が変わります。プレミアアンチエイジングの平均年間給与は有価証券報告書（2025年7月期）によると755万9,000円、アイビー化粧品は有価証券報告書（2026年3月期）によると548万5,950円です。新日本製薬はプレミアアンチエイジングを227万9,000円、アイビー化粧品を20万5,950円それぞれ下回っており、同業比較では下位に位置します。

ただし、新日本製薬の平均年齢は37.9歳、平均勤続年数は7.9年です。製造業平均の43.8歳・14.9年をいずれも下回る、若く勤続の短い人員構成でこの水準にある点は考慮が必要です。

社会への取り組みによると、人事制度は等級・評価・報酬の3要素で構成され、物価高を踏まえた昇給率を前提としたベースアップと決算賞与の支給が行われています。教育制度でも賃金は年1回見直され、等級は管理職が「役割」と「責任」、一般社員が「能力」で決まると示されています。

噂の背景には、大手化粧品メーカーと並べた際に給料が見劣りすることが影響しています。応募の際は志望職種や等級の給料レンジを事前に把握しておくと確実です。

出典：
新日本製薬「有価証券報告書等」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
プレミアアンチエイジング「有価証券報告書」
アイビー化粧品「有価証券報告書」
新日本製薬「社会への取り組み」
新日本製薬「教育制度」

残業が一部の部署に偏っているから？

「残業が一部の部署に偏っているから？」という噂は、必ずしも事実とはいえません。新日本製薬が公表しているのは全社の月間平均残業時間のみで、偏りの有無を判断できる部署別・拠点別のデータが存在しないためです。

数字で見るによると、月間平均残業時間は20.0時間です。フルタイム勤務者のみを対象とし、集計期間は2024年10月1日〜2025年9月30日とされています。

厚生労働省によると、製造業の平均残業時間は月14.3時間、全国平均は月10時間です。新日本製薬は製造業平均を5.7時間、全国平均を10.0時間上回る水準です。

なお、数字で見るとESGデータ集のいずれも全社集計値のみの公表で、部署別の内訳や、みなし（固定）残業制度の有無・設定時間は確認できません。

偏りが噂される背景には、通販・卸売・研究開発・コールセンターなど業務性質の異なる部門が存在し、時期による負荷の差が生じやすい構造が挙げられます。データで裏付けられないため、選考時に希望部署の実態を質問して確かめるのが賢明です。

出典：
新日本製薬「数字で見る新日本製薬」
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」
新日本製薬「ESGデータ集」

休みが取りづらいから？

結論からお伝えすると、「休みが取りづらいから？」という噂は、誤りです。有給休暇取得率が製造業平均・全国平均をいずれも大きく上回り、年間休日数も公表されているためです。

出典：新日本製薬「ESGデータ集」

ESGデータ集によると、直近の有給休暇取得率は81.9%です。厚生労働省によると製造業の有給取得率は62.6%、全国平均は58.3%（いずれも2022年）であるため、製造業平均を19.3ポイント、全国平均を23.6ポイント上回っています。育児休業取得率も3年で上昇しました。

数字で見るでは、年間休日数125日、産休育休復帰率100%と公表されています。さらに社会への取り組みによると、2025年4月に育児・介護休業規程を改定し、介護休業を最大180日へ拡大したうえで年12日の介護休暇や介護時の勤務時間短縮制度を整備しました。

噂が出回る背景として、通販事業における繁忙期の存在が影響していると考えられます。取得単位などの細かな運用は、事前の確認をおすすめします。

出典：
新日本製薬「ESGデータ集」
厚生労働省「令和４年就労条件総合調査 結果の概況」
新日本製薬「数字で見る」
新日本製薬「社会への取り組み」

離職率が高いから？

「離職率が高いから？」という噂は、必ずしも事実とはいえません。定着度を直接示す離職率が公式資料で開示されておらず、噂を裏付けることも否定することもできないためです。

ESGデータ集には離職率の項目自体が設けられておらず、有価証券報告書（2025年9月期）にも記載がありません。厚生労働省によると製造業の離職率は9.6%、全国平均は14.2%ですが、比較の起点となる数値がないため高いとも低いとも判定できないのが実情です。

補足として確認できるのは周辺データにとどまります。平均勤続年数は7.9年で、製造業平均の14.9年を7.0年下回りますが、平均年齢が37.9歳と業界平均より5.9歳若く、勤続年数が短く出やすい人員構成である点は考慮が必要です。

またESGデータ集によると、正社員数は2023年度301名・2024年度309名・2025年度309名と横ばいで推移しており、大幅な人員の目減りは確認できません。

勤続年数の短さだけが一人歩きして噂となった可能性が高いため、実務環境や定着率は面接で直接問い合わせてみるとよいでしょう。

出典：
新日本製薬「ESGデータ集」
新日本製薬「有価証券報告書等」
厚生労働省「雇用動向調査」

特定の商品に依存しており、将来性に不安があるから？

結論からいえば、「特定の商品に依存しており、将来性に不安があるから？」という噂は、必ずしも事実とはいえません。売上高が5期連続で増加し、増収をけん引したのも主力の商品以外の育成ブランドであると公式に説明されているためです。

出典：新日本製薬「有価証券報告書等」

有価証券報告書（2025年9月期）によると、連結売上高は直近5期で21.4%伸びており、営業利益も5期連続で増加しています。2025年9月期の営業利益は47億8,200万円、営業利益率は11.62%と前期比1.2ポイント上昇しました。

財務基盤も安定しています。自己資本比率は5期連続で上昇し、2025年9月期は80.7%です。財務省によると製造業の平均は50.30%、日本企業全体の平均は42.10%（いずれも2024年度）であるため、製造業平均を30.4ポイント、全体平均を38.6ポイント上回る水準といえます。

商品構成についても、営業利益の主な増加要因は育成ブランド「PERFECT ONE FOCUS」と「Fun and Health」による増収効果であると説明されています。中期経営計画「Growth Next 2027」では、2027年9月期に売上高520億円・営業利益60億円・営業利益率11.5%を目標として掲げています。

チャネル別開示が中心でブランド別の内訳が見えづらいことが噂の原因ですが、業績推移を見る限り将来的な懸念は低いといえます。

出典：
新日本製薬「有価証券報告書等」
新日本製薬「成長戦略：中期経営計画『Growth Next 2027』」
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」

働き方の柔軟性が低いから？

「働き方の柔軟性が低いから？」という噂は、必ずしも事実とはいえません。方針として「柔軟な働き方の実現」を掲げている一方で、在宅勤務・時差出勤・副業の各制度については有無や利用実績を示す公式データが確認できないためです。

社会への取り組みによると、社内環境整備方針に「柔軟な働き方の実現」を掲げ、生産性向上とワークライフバランス向上をめざすと公表されています。ただし、在宅勤務・時差出勤・副業の制度名や利用率は示されていません。

制度として確認できるのは、育児・介護に関するものです。2025年4月の規程改定により、要介護状態にある家族の介護時は勤務時間を1日最大2時間まで短縮できるようになりました。福利厚生でも、子育て応援宣言のもとで送迎時間に合わせた勤務時間の短縮や看護休暇が整備されていると公表されています。

一方で、リモートワーク制度についての記載は確認できず、ESGデータ集にも在宅勤務利用率に関する項目は設けられていません。

複数拠点にまたがる事業形態から出社必須の業務も多く、実態が見えにくいことが噂につながっていると考えられます。リモートワークなどの適用状況は、応募時に確認することをおすすめします。

出典：
新日本製薬「社会への取り組み」
新日本製薬「福利厚生」
新日本製薬「ESGデータ集」

新日本製薬に向いている人の特徴

新日本製薬に向いている人は、膨大な顧客データを起点に定期購入モデルを育てていきたい人です。製造ではなく企画・ブランディングに専念したい人や、オンラインとオフラインをまたぐ販売設計に関わりたい人も、新日本製薬で活躍しやすいでしょう。

膨大な購買・顧客データを駆使したD2C（定期購入型）専門マーケターを目指す人

企画・プロモーションに特化したファブレス型の商品企画・ブランド開発者を目指す人

オムニチャネル型の販売戦略・セールスマネージャーを目指す人

膨大な購買・顧客データを駆使したD2C（定期購入型）専門マーケターを目指す人

新日本製薬に向いている人は、顧客データを分析して長期的な関係づくりに落とし込みたい人です。

これは単発購入が中心のEC企業とは異なり、同社はストック収益型である定期購入（サブスクリプション）モデルに経営資源を集中させているからです。中期経営計画「Growth Next 2027」によると、約660万人の顧客データベースを活用した「LTV（顧客生涯価値）の最大化」を狙うマーケティングが事業の軸となっています。

インタビューでも、通販事業部で定期購入のお客さま向けのDMや販促物を企画し、購買データの分析をもとに毎月PDCAを回している社員の仕事が紹介されています。 データを見て終わりではなく、次の施策に反映させるところまでが一連の業務として組み立てられており、定期購入モデルならではの実務に腰を据えて向き合える環境であることがうかがえます。

具体的には、約660万人規模の顧客データを分析してLTVや解約率を改善する施策立案のノウハウ、顧客データにAIを掛け合わせたデータ基盤の活用スキル、定期購入モデルにおける新規獲得から育成（CRM）までを一貫して設計する力が身につきます。

このように、D2C領域に特化した実務経験を積めるため、汎用性の高いマーケターとしてのキャリアを築きたい人に適した環境です。

参考：
新日本製薬「成長戦略：中期経営計画『Growth Next 2027』」
新日本製薬「インタビュー」

企画・プロモーションに特化したファブレス型の商品企画・ブランド開発者を目指す人

新日本製薬に向いているのは、製造工程ではなく商品コンセプトとブランディングに集中したい人です。

自社工場の維持・運用にリソースを割く大手メーカーとは異なり、同社は製造工程を外部へ委託する「ファブレス経営」を採用しているからです。製造負担がない分、顧客の声をもとにした商品企画やマーケティング戦略の策定に専念できます。

研究開発の強みによると、顧客の声をもとにした商品企画やブランディング、マーケティング戦略の策定にリソースを集中できる体制がとられています。インタビューでは、新ブランド「パーフェクトワンフォーカス」の立ち上げ初期から参画し、若年層向けのコンセプト設計とSNSプロモーションでブランドを急成長させた過程が語られています。

具体的には、顧客インサイトに基づく商品コンセプトの立案力に加え、外部のOEMパートナー企業と連携して最適な製造ルートをディレクションするサプライチェーン統括力・パートナーマネジメント力が身につきます。

このように自社工場を持たない強みを活かし、商品のプロデュースやブランディングに特化してヒット作を生み出したい人に適した環境です。

参考：
新日本製薬「研究開発の強み」
新日本製薬「インタビュー」

オムニチャネル型の販売戦略・セールスマネージャーを目指す人

新日本製薬に向いている人は、オンラインとオフラインをまたぐ販売設計の全体像を描きたい人です。

これは、単一のWeb広告に依存する新興D2C企業や、店舗営業がメインの従来型化粧品メーカーと異なり、新日本製薬が複数チャネルを組み合わせた販売手法をとっているためです。

中期経営計画「Growth Next 2027」によると、事業構成は通信販売（TVインフォマーシャル・EC等）だけでなく、卸売販売や店舗販売（直営店・取扱店）で成り立っています。インタビューによると、マスメディアとWeb広告を連動させたプロモーションを長年統括してきた人材が役員として在籍しており、チャネル横断のノウハウが組織に蓄積されていることがうかがえます。

具体的には、TV通販・EC・実店舗など異なるチャネルごとの顧客動向を捉え、相互送客を狙うクロスメディア戦略の立案力が身につきます。マスメディアを活用した大規模なテストマーケティングと広告投資の回収モデルも実践的に学べます。

このように、チャネルを横断した販売推進を主導できるため、総合的な販売戦略を担うスペシャリストを目指す人にとってやりがいのある環境です。

参考：
新日本製薬「中期経営計画『Growth Next 2027』」
新日本製薬「インタビュー」

新日本製薬に向いていない人の特徴

新日本製薬に向いていない可能性があるのは、原料や処方の基礎研究をキャリアの中心に据えたい人です。また、多数のブランドを並行して立ち上げたい人や、自社工場の生産技術を極めたい人も、新日本製薬の事業構造には馴染みにくいでしょう。

原料レベルの基礎研究から革新的な独自の薬用成分・新素材を研究開発したい人

多品種・多ブランドを並行して立ち上げる多角化ブランドマネージャーを目指す人

処方開発から自社工場での大規模量産・製造ラインの最適化・自動化に携わりたい人

原料レベルの基礎研究から革新的な独自の薬用成分・新素材を研究開発したい人

新日本製薬に向いていない可能性がある人は、分子レベル・原料レベルの基礎研究を志向する人です。

これは、新日本製薬がファブレス経営（工場を持たない経営形態）を基本としており、商品の製造や大部分の製剤処方・原料開発を社外の協力OEM企業に委託しているからです。

研究開発の強みにも示されている通り、自社での研究開発の重心は既存素材の組み合わせや浸透技術の応用などに置かれています。資生堂や花王、ロート製薬といった自社で大規模な中央研究所や工場を持つ企業のように、巨額の投資をして一から独自の新規薬用有効成分を発見・特許取得するような体制や設備環境は限られています。

このように、素材そのものを生み出す研究を極めたい人は、ファブレス型である新日本製薬の研究体制との間にギャップを感じる可能性があります。

参考：新日本製薬「研究開発の強み」

多品種・多ブランドを並行して立ち上げる多角化ブランドマネージャーを目指す人

年間で多数の新規ブランド立ち上げを経験したい人は、向いていない可能性があります。

新日本製薬のビジネスモデルは、「パーフェクトワン」や「パーフェクトワンフォーカス」などの主力ブランドに経営資源を集中させる「選択と集中」のスタイルをとっているからです。

中期経営計画「Growth Next 2027」においても、成長の軸は既存ブランドの育成と深耕（既存顧客との関係強化やターゲット層の拡大）に置かれています。数十のブランドを抱える総合化粧品メーカーや連続してD2Cブランドを立ち上げるスタートアップのように、次々と新規ブランドを多角化展開する事業構造ではないため、多様なブランドマネジメントに挑む機会は少ない傾向があります。

そのため、ブランドの立ち上げ回数や担当ブランドの多さをキャリア軸にしたい人は、既存ブランドの深耕を強みとする新日本製薬の事業構造と志向が合わない可能性があります。

参考：新日本製薬「中期経営計画『Growth Next 2027』」

処方開発から自社工場での大規模量産・製造ラインの最適化・自動化に携わりたい人

新日本製薬に向いていない可能性があるのは、生産技術や製造マネジメントを極めたい人です。

新日本製薬は自社で大規模な製造工場を持たず、製品の製造工程を外部のOEMメーカーに委託するファブレス形態をとっているからです。

研究開発の強みや採用情報にもある通り、自社でバルク（中身）の量産工場やパッケージ充填工場を保有していないため、生産ラインの自動化やプロセス改善といったエンジニアリング業務の範囲は限られます。社員のインタビューでも、社外のパートナー企業やOEMメーカーに対してディレクションやスケジュール管理、コスト調整を行う業務スタイルが紹介されています。工場を持つ大手化粧品メーカーやOEM製造会社で経験できるような、製造ロボットの導入や量産化の検討（スケールアップ）に直接携わる機会は限られています。

そのため、モノづくりの現場で生産技術や製造マネジメントのプロを目指す人は、外部委託を前提とする新日本製薬の体制に物足りなさを感じる可能性があります。

参考：
新日本製薬「研究開発の強み」
新日本製薬「インタビュー」

新日本製薬によくある質問

新日本製薬への転職でよくある質問を洗い出しました。「選考はどのように進むのか」「転勤はあるのか」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

Q1.新日本製薬の選考フローはどのようになっていますか？

キャリア採用は、書類選考のあと面接2〜3回という流れです。

FAQによると、エントリーから内定までは約2か月、書類選考の結果連絡は1〜2週間が目安とされています。

募集要項では試用期間3か月と公表されており、試用期間中の労働条件に差はないと案内されています。

出典：
新日本製薬「FAQ」
新日本製薬「募集要項」

Q2.新日本製薬に転勤はありますか？

原則として、各拠点への転勤の可能性があります。

FAQによると、転勤の頻度は人によって異なるとされており、住宅手当・単身赴任手当が用意されています。拠点は福岡本社・東京オフィス（丸の内）・吉塚オフィス・物流センター・糸島コールセンターです。

募集要項に掲載されている求人も福岡が中心のため、勤務地を限定したい方は応募時点で希望を伝えておくとよいでしょう。

出典：
新日本製薬「FAQ」
新日本製薬「募集要項」

Q3.新日本製薬は未経験や異業種からでも転職できますか？

未経験や異業種からの転職は可能です。

FAQによると、異業種出身の社員が多数在籍しており、未経験でも応募自体は可能とされています。ただしキャリア採用は即戦力採用が前提のため、これまでの経験をどの業務に転用できるかを整理しておくことが重要です。

入社後については、教育制度で年2回の人事考課、昇給は年1回、賞与は年2回（5月・11月）と公表されています。

出典：
新日本製薬「FAQ」
新日本製薬「教育制度」

新日本製薬の面接時に聞いておくべき質問

新日本製薬へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、新日本製薬の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

顧客の声（VOICE）を活かした商品開発に関する質問

聞き方のNG例

お客様から届くアンケートや口コミは、具体的にどのような形で商品開発の参考にされているのでしょうか？

聞き方のお手本例

50万件以上の顧客の声を活かす際、顧客の声から試作や商品開発へ反映する優先順位を決める基準は何でしょうか？

1つ目は、「顧客の声を活かした商品開発」に関する質問です。

NG例の、「参考にされていますか」という聞き方は、一見丁寧ですが企業の取り組みに対する表面的な確認にとどまっており、主体性に欠ける印象を与えます。企業の強みである顧客対応の姿勢は理解しているものの、「実際に活用されているか」という事実レベルの質問になってしまい、企業研究や入社後への意欲の深さをアピールしきれません。

お手本例のように「顧客の声を集めて活用している」という前提を理解した上で、その先の「膨大なデータをいかに厳選し、商品開発へ落とし込んでいるか」という実務の核心に迫れています。50万件という具体的な数値を踏まえ、意思決定の思考ロジックを学ぼうとする姿勢を示すことで、入社後の配属を見据えた視点を持っていると高く評価されます。

こうした質問が有効なのは、パーフェクトワンについてによると、新日本製薬がコールセンター等に届く50万件以上の「お客さまの声」を大切な財産と位置づけ、100回以上の試作を重ねて商品開発・改善に活かしているためです。声の量そのものではなく、そこから何を選ぶかが商品力を左右する構造のため、判断基準を聞くことで配属後に求められる思考のレベルまで把握できます。

出典：新日本製薬「パーフェクトワンについて」

独自成分（VCコラーゲン等）と技術の強みに関する質問

聞き方のNG例

他社にもオールインワン化粧品が多くある中で、パーフェクトワンの一番の強みやアピールポイントは何ですか？

聞き方のお手本例

世界初の「VCコラーゲン」など独自技術の開発において、他社製品と差別化するために研究開発で最もこだわっている点は何ですか？

2つ目は、「独自成分と技術の強み」に関する質問です。

NG例のように、製品の「強み」という抽象的な概要を尋ねるだけでは、自分で公式HPやパンフレットを読み込めばわかる範囲の回答しか得られません。悪気はなく質問しがちなパターンですが、面接官からは「製品に対する予備知識や独自の考察が不足している」「自ら調べる意欲が低い」と見なされてしまうリスクがあります。

お手本例のように、「VCコラーゲン」という具体的な独自成分名を挙げることで高い企業研究度を示しています。単なる技術スペックの確認にとどまらず、差別化を図るための「研究開発におけるこだわりや思想」を尋ねることで、商品開発に対する深い関心と、自社製品に誇りを持って働きたいという熱意をアピールできます。

こうした質問が有効なのは、研究開発によると、パーフェクトワンが「世界初のVCコラーゲン」や「リポソームコラーゲン」など、独自の研究開発・特許技術によって効果感を追求しているブランドだからです。ファブレス経営でありながら技術で差別化している構造だからこそ、こだわりの置きどころを聞くことで商品力の源泉を正しく把握できます。

出典：新日本製薬「研究開発」

海外展開（グローバル領域）に関する質問

聞き方のNG例

将来的に海外事業に携わりたいと考えているのですが、若手でグローバル領域に挑戦できる機会はありますか？

聞き方のお手本例

カンヌでのイベント露出など海外展開が進む中、今後グローバル領域をさらに強化する上での課題や求める人物像を教えてください。

3つ目は、「海外展開」に関する質問です。

NG例は、自分の成長やキャリア機会という「権利・機会の付与」ばかりに意識が向いているように聞こえてしまいます。意欲自体は悪くありませんが、企業側にどのように貢献できるかという視点が抜けているため、採用側から「成長環境を求める受け身な姿勢」として見られてしまう懸念があります。

お手本例のように、カンヌでの露出事例に触れることで事業の最新動向を把握していることが伝わります。企業の成長に伴う課題や求める人物像を質問することで、グローバル事業の立ち上げや拡大という課題に対し、自ら当事者意識を持って貢献したいという高い主体性をアピールできます。

こうした質問が有効なのは、新日本製薬が「パーフェクトワン」のグローバル認知獲得に向け、海外イベントへの出品を含めた市場アプローチを進めているためです。海外はこれから伸ばす領域であり、どのような壁があってどんな人材を求めているかを聞いておくことで、将来的なキャリアの描き方を判断できます。

参考：新日本製薬「スキンケアブランド『パーフェクトワン』がカンヌのイベントに登場～イベント当日の様子をまとめた動画をYouTubeで公開」

新日本製薬についての詳細

新日本製薬は、オールインワン美容液ジェル「パーフェクトワン」を中核とする、福岡発のヘルス&ビューティー企業です。

収益の中心は、化粧品を定期購入で届ける通信販売事業です。約660万人規模の顧客データベースを活用し、購買履歴や問い合わせ内容をもとに商品改善と販売施策を回す、データベースマーケティング型の事業構造をとっています。

製造は外部のOEMパートナーに委託するファブレス形態のため、経営資源は商品企画・研究開発・マーケティング・顧客対応に集中しています。この身軽さとデータ活用の掛け合わせが、他の化粧品メーカーと比べても特徴的といえるでしょう。

参考：新日本製薬「中期経営計画『Growth Next 2027』」

事業・仕事内容

新日本製薬の売上は、通信販売と卸販売という2つのチャネルで構成されています。

通信販売はTV・Web・カタログなどを通じた直接販売で、定期購入モデルが中心です。顧客一人ひとりの購買サイクルに合わせた提案を行うため、マーケティングと顧客対応が密接に連動しています。卸販売はドラッグストアや量販店といった流通経路を通じた販売で、通信販売では接点を持ちにくい層への到達を担っています。

職種は、商品企画、マーケティング、研究開発、営業、コールセンター運営、コーポレート部門など多岐にわたります。いずれも顧客の声を起点に商品と販売の改善を回していく点が共通しており、部門をまたいだ連携が求められます。

参考：新日本製薬「有価証券報告書等」

新日本製薬の会社概要