ヨネックスが気になるあなたに、製造業のおすすめ転職サイト
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ヨネックスの転職難易度と採用基準
ヨネックスの中途採用は、多くの職種で担当領域の実務経験と英語力を求める一方、営業部門の国内の販売促進・店舗・ゴルフ場運営など未経験から応募できる職種もあります。
中途採用の人数は公表されていないものの、有価証券報告書(2022年3月期〜2026年3月期)によると、単体の従業員数は2022年3月期の1,180人から2026年3月期には1,467人となり、4年間で287人(約24%)増加しています。中途採用の募集もマーケティング部門・管理部門・営業部門・オペレーション部門・東京工場の5部門で行われており、事業の拡大にあわせて人員の採用を継続していることがうかがえます。
一方で、多くの職種では担当領域での実務経験と英語力が必須要件とされています。募集の間口は広いものの、採用に至るかどうかは、これまでの経験が応募職種の必須要件を満たしているかによって左右されるでしょう。
ヨネックスの転職難易度はCランクです。マーケティングや管理など5部門で中途採用の募集が行われており、応募の門戸は広く開かれています。一方で、求められるのは担当領域で1年以上〜6年以上の実務経験があり、英語を使って海外の拠点や取引先とも業務を進められる人材です。有価証券報告書(2026年3月期)によると、平均年収も641万2,452円と、国税庁の調査による製造業平均573万円を上回っており、入社後すぐに担当業務を任せられる即戦力を求めていると考えられます。
転職成功のポイントは、担当領域での実務経験に加えて、海外の拠点や取引先と協力して業務を進めた経験を具体的に示すことです。有価証券報告書(2026年3月期)によると、ヨネックスは連結売上の約7割を海外市場が占めているため、その経験を海外事業でどう生かせるかまで伝えられると、評価につながりやすいでしょう。応募前には求人票で業務内容や必須要件、求められる語学レベルを確認し、自分の強みと結びつけて説明できるよう準備することが大切です。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」
ヨネックスの中途採用比率
ヨネックスの中途採用比率と中途採用人数は公表されていません。ただし、有価証券報告書(2026年3月期)によると、管理職に占める中途社員比率は34.6%(2025年度・単体)で、管理職の3分の1超を中途入社者が占めています。また、2026年11月時点で中途採用の募集要項から確認できた求人は41件です。マーケティングや管理、営業、オペレーション、東京工場の5部門で募集があり、中途採用の間口は広く用意されています。
なお、管理職に占める中途社員比率は2021年度の28.7%から2025年度には34.6%まで高まっており、中途入社者が管理職として活躍する場面が増えています。コーポレート・ガバナンス報告書(2025年7月1日更新)でも「即戦力としての中途採用者の採用も積極的に行っております」と明記されていることから、中途採用はヨネックスにとって重要な採用手段の1つといえるでしょう。
ヨネックス単体の平均勤続年数は13.3年(2026年3月期)で、離職率は公表されていません。中途採用の募集要項を部門別に見ると、管理部門(16件)とマーケティング部門(15件)で募集の大半を占めており、営業部門は5件、オペレーション部門は4件、東京工場は1件にとどまっています。募集拠点も本社が36件と大部分を占めるため、店舗や工場の人員確保よりも、本社の企画・管理機能の強化を目的に中途採用を進めていると読み取れます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「コーポレート・ガバナンス報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックスの採用要件
ヨネックスの採用要件は、担当領域の実務経験と英語力を求める職種が中心で、営業部門の現場職種では競技経験や勤務条件が求められます。2026年11月時点で確認できた41求人の必須要件を職種別に整理すると、次のとおりです。
| 職種 | 必須要件 |
|---|
| マーケティング部門 | アパレル企画・開発またはマーケティング・商品企画の実務経験(3年以上)、機械工学系の専攻・経験(一部職種)、ビジネスレベルの英語力(一部職種) |
| 管理部門 | IR(5年以上)、採用(3年以上)、セキュリティ(3年以上)など担当領域の実務経験、ERP・CRM・BIのいずれかの運用・改善経験(一部職種)、ビジネスレベルの英語力(一部職種) |
| 営業部門 | 国内の販売促進・店舗系は県大会以上のバドミントン経験や土日祝日の勤務、海外代理店の営業推進・調達は海外事業の営業経験または3国間取引の実務経験(3年以上) |
| オペレーション部門 | 製造業での品質保証・品質管理(5年以上)または化学物質管理・品質管理関連業務(3年以上)の実務経験、QC検定3級以上(一部職種) |
| 東京工場 | サステナビリティ推進または環境対策に関連する業務経験(目安1年以上) |
出典:ヨネックス「中途採用 募集要項」
必須要件の傾向として、次の3点が読み取れます。
- 実務経験:経験年数が明記された求人では1年以上〜6年以上が求められ、3年以上が中心となっている。年数ではなく「ERP / CRM / BI のいずれかのシステムの運用・改善経験」のように、担当してきた業務内容そのものを条件とする求人もある
- 英語力:25件の求人が必須要件または必要言語として英語を挙げており、そのうち15件はビジネスレベル以上を求めている。求められる水準は「基礎会話レベル」から「ビジネスレベル以上」まで、職種によって異なる
- 海外とのやり取り:「海外出張可能な方」「海外工場とのやり取り経験」「海外事業の営業経験」など、海外の取引先や拠点と業務を進めた経験を複数の部門で求めている。一方で、資格を必須とする求人は品質管理の一部(QC検定3級以上など)に限られる
また、歓迎要件も職種によって傾向が分かれます。
- ヨネックスが扱う種目のスポーツ経験:「担当種目スポーツ経験者」「当社種目スポーツの経験者」など、17件の求人が歓迎要件としてスポーツ経験を挙げている
- 英語以外の語学やツール:「中国語,韓国語がビジネスレベルである事」「スペイン語(ビジネスレベル)」といった語学のほか、Illustrator・Photoshop、SAPなど、職種ごとに業務で使うツールのスキルを歓迎している
歓迎要件は、必須要件を満たしたうえでの加点材料である点に留意が必要です。満たしていないだけで選考対象から外れるわけではありません。
応募を検討する際は、まず希望職種の必須要件のうち、経験年数と英語の水準を満たしているかを確認しましょう。英語の水準は「基礎会話レベル」から「ビジネスレベル以上」まで求人ごとに幅があります。TOEICなどのスコアに加えて、海外の取引先とのメールや会議など、業務で英語を使った場面を職務経歴書に書き出しておくと、求人ごとの水準と照らし合わせやすくなります。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックスの未経験・異業種の採用実績
ヨネックスにおける職種未経験からの採用可否は、募集職種によって異なります。業界経験については、スポーツ用品業界での経験を条件とする求人は見当たらず、前職の業界にかかわらず業種未経験から応募可能です。
職種未経験から応募できるのは、営業部門の国内の販売促進・店舗・ゴルフ場運営の職種に限られています。これらの職種では、「県大会以上のバドミントン経験者」といった競技経験や、「土日出勤ができる方」などの勤務条件が求められます。
一方で、マーケティング部門や管理部門、オペレーション部門の職種では、中途採用の募集要項に「製造業における品質保証または品質管理の実務経験(5年以上)」「事業会社での採用経験3年以上」とあるように、担当する職務の実務経験が必須とされています。なお、マーケティング部門の一部求人はアパレル業界での商品開発経験も対象としており、近い業界からの転職も想定されています。
| 職種 | 業種未経験 | 職種未経験 |
|---|
| マーケティング部門 | 可 | 不可 |
| 管理部門 | 可 | 不可 |
| 営業部門(国内の販売促進・店舗・ゴルフ場運営) | 可 | 可※ |
| 営業部門(海外代理店の営業推進・調達) | 可 | 不可 |
| オペレーション部門 | 可 | 不可 |
| 東京工場 | 可 | 不可 |
出典:ヨネックス「中途採用 募集要項」
※国内の販売促進・店舗・ゴルフ場運営の職種は、職務経験の代わりに競技経験・関心と勤務条件を求めている。
なお、確認できた範囲の社員インタビューでは、異業種から転職した社員の前職まで明かされた実例は見当たりませんでした。ただし、入社前の経験を生かして活躍する社員や、中途入社後に管理職となった社員の事例は紹介されています。
たとえば、社員インタビュー(ヨネックスジャパン 事業開発部)で紹介されている社員は、2015年から米国でヨネックスのストリンガーとして活動したのち、2019年に来日して入社しました。入社前の経験を生かし、東京ショールームで多言語での接客やラケットの張上げ、シューズのフィッティングを担当しています。
また、社員インタビュー(本社 製品開発部)によると、2012年10月に中途入社した社員はウォーキングシューズの開発を担当し、2015年4月に主任、2018年4月に係長となり、インタビュー時点では課長として5名のメンバーを率いています。
このように、採用サイトでは中途入社者が管理職として製品開発を担う事例も紹介されています。異業種から応募する場合は、業界ではなく職種の実務経験が問われる点を踏まえ、前職の業務内容を応募職種の必須要件の言葉に置き換えて説明できるよう準備しておきましょう。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(本社 製品開発部)」
ヨネックス「社員インタビュー(ヨネックスジャパン 事業開発部)」
ヨネックスが気になるあなたに、製造業のおすすめ転職サイト
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ヨネックスの選考対策
ヨネックスの中途採用では、選考フローや面接回数、適性検査の有無は公表されていません。応募は中途採用の募集要項のエントリーフォームから行い、「自己PR」「志望理由」を入力します。エントリー時点の自己PR・志望理由が、最初の評価材料になると考えられます。
2026年11月時点で確認できた募集は41件で、多くの職種で担当領域の実務経験と英語力が必須要件に並びます。求める人物像にも、職種をまたいで「計画実行力」「コミュニケーション力」が繰り返し挙げられています。また、中長期ビジョン「グローバル成長戦略(2023年5月)」では、目指すカルチャーとして「成果重視」「新しいものを探し求める」を掲げています。ヨネックスは連結売上の約7割を海外市場が占めているため、海外の取引先や拠点と協力して成果を出した経験を具体的に伝えることが、選考対策の軸になるでしょう。この章では、選考フローに続いて、よくある選考の落とし穴、面接での想定質問、志望動機の組み立てを順に解説します。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「中長期ビジョン グローバル成長戦略」
選考フロー
ヨネックスの中途採用の選考フローは公表されていません。応募は、各求人のエントリーフォームから行います。「自己PR」や「志望理由」といった必要情報を入力して選考へ進みます。
選考の進め方は応募後に案内されるため、まずはエントリー時に提出する自己PRと志望理由が評価対象となるでしょう。応募前に希望する職種を絞り込み、必須要件に対して自分のどの経験が当てはまるかを整理したうえで、自己PRと志望理由に反映することが大切です。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックスのよくある選考の落とし穴
ヨネックスの選考を受けるうえでは、応募者が陥りがちな「選考の落とし穴」を把握しておくことが大切です。ここでは有価証券報告書や求人などの公式情報をもとに、評価されにくいアピールと評価につながる伝え方の違いについて解説します。なお、以下は採用情報から読み取れる評価軸に対する考察であり、実際に公表された選考基準ではありません。
競技経験を自己PRの中心に据えてしまう
競技経験を自己PRの中心に据えると、ヨネックスが中途採用者に期待する役割とずれていると受け取られる可能性があります。競技経験は応募職種での実務経験を補う材料と位置づけ、話の中心には担当領域で出した成果を置くほうが、ヨネックスの求める人材像と一致します。
中途採用の募集要項を見ると、「担当種目スポーツ経験者」「スポーツが好きな方」といったスポーツ経験は、国内の販売促進・店舗の一部職種で必須とされているのを除き、多くの求人で歓迎要件にとどまっています。多くの求人で必須要件とされているのは、担当領域での実務経験と語学力です。
また、有価証券報告書(2026年3月期)では、事業上のリスクとして「お客様の購買行動や嗜好の変化のスピードが加速」している点が挙げられています。営業部の社員もインタビューで「学生時代にバドミントンをプレーヤーとして過ごしてきましたが、メーカーの立場からの全く違う目線でのバドミントンという競技を知ることができ、お客様を支えていく喜びと素晴らしさが仕事のモチベーションに繋がっています。」と語っています。一例ではありますが、プレーヤーとメーカーとでは競技の見え方が大きく異なることがうかがえます。
以上を踏まえると、ヨネックスはスポーツ経験をあくまで加点要素と捉え、変化するお客様のニーズをつかんで仕事に生かせる人材を求めていると考えられます。プレーヤーとしての思い入れを中心に話すと、「競技が好きな人」と受け取られ、実務で何ができるかが伝わらない可能性があります。選考では、まず応募職種の必須要件に沿った実務経験と成果を示しましょう。そのうえで競技経験を「選手や販売店と同じ目線で課題をつかめる」といった実務上の強みとして補足すると、経験の位置づけが明確になります。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「社員インタビュー(ヨネックスジャパン 営業部)」
国内の実績だけをアピールしてしまう
国内での成果だけをアピールすると、海外の拠点や取引先と連携して業務を進めるヨネックスの働き方への適性が十分に伝わらないおそれがあります。国内向けの案件であっても、海外の取引先・拠点・顧客とやり取りした業務があれば、担当範囲や成果を国内の実績と同じ粒度で示しましょう。
有価証券報告書(2026年3月期)によると、ヨネックスは「連結売上の約7割を海外市場が占めており」、「中国向けの売上は連結売上の約50%」とされています。中途採用の募集要項を見ても、英語を必須要件または必要言語に挙げる求人は25件あり、採用担当の求人でも「英語力:中級程度」が求められています。実際に、社員インタビュー(本社 海外営業部)に登場する2010年4月入社の社員は、大型店営業部で3年間営業を経験したあと海外営業部へ移り、海外バドミントン選手との契約交渉や新製品の使用交渉、国際大会での用具サポートを担当しています。
これらを踏まえると、ヨネックスでは国内向けに見える職種でも英語力が求められ、国内営業から海外営業へ担当が移る例もあります。入社後に海外とのやり取りを担う可能性は十分にあると考えられます。国内で挙げた成果のみを伝えた場合、国内市場向けの人材と受け取られる可能性があります。
職務経歴書の段階から、各案件に「海外の取引先・拠点との接点の有無」と「使用言語」を書き添えておきましょう。国内向けの案件でも海外とやり取りした事実が見えれば、海外業務への対応力を判断する材料になります。面接での具体的な伝え方は、後述の想定質問Q1で解説します。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(本社 海外営業部)」
「中国市場でのバドミントン人気」を将来性の根拠として語ってしまう
中国でのバドミントン人気を背景にした成長だけを志望理由の根拠にすると、ヨネックスが意識している課題を踏まえていないと受け取られる可能性があります。中国市場の成長に触れる場合は、北米のテニスやインドのバドミントンなど、会社が次に伸ばそうとしている領域で自分の経験をどう生かすかまで語るほうが、会社の方針と一致します。
有価証券報告書(2026年3月期)では、事業等のリスクとして「中国向けの売上は連結売上の約50%を占めており、特定地域の売上比率が相対的に高くなっています」と記載されています。そのうえで、「特に、北米におけるテニス事業、インドにおけるバドミントン事業は重点領域」と位置づけています。一方で、決算説明会資料(2026年3月期)によると、北米セグメントの売上高は73億5,800万円で連結売上の4.5%にとどまります。営業利益も、人件費やマーケティング費用、DTCの取り組みに伴う費用の増加により、前期比54.2%減の2億5,600万円でした。
中途採用の募集要項でも、グローバル戦略室のテニス担当のマーケティング職では「GO-TO-MARKET経験者(特にアメリカ市場に対して)やMD経験者」が必須要件に挙げられています。中国市場は事業を支える柱である一方、会社は売上の偏りをリスクと捉え、北米のテニスやインドなど次の柱づくりに投資している段階と読み取れます。そのため、「中国で伸びているから将来性がある」という伝え方だけでは、会社の課題認識とかみ合わないと受け取られる可能性があります。選考では、新しい市場や販路を立ち上げた経験や、利益が伸び悩む事業を軌道に乗せた経験を挙げ、北米やインドなどの重点領域でどう再現できるかを説明できるよう準備しましょう。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
「歴史あるものづくり企業で腰を据えて働きたい」を志望動機の軸にしてしまう
伝統の継承や安定志向を志望動機の中心にすると、変革を進めるヨネックスの方針と合わないと受け取られる可能性があります。長く働きたいという思いを伝える場合は、新しい評価・等級制度のもとで、どんな役割に挑戦し成果を出したいかまで具体的に語るほうが、ヨネックスの方針と一致します。
有価証券報告書(2026年3月期)では、目指すカルチャーとして「世界のお客様のために楽しみながら競い合う」を掲げ、「新たな評価・等級・報酬制度についても…運用・定着を進めています」と記載しています。中長期ビジョン「グローバル成長戦略(2023年5月)」でも「成果重視」「新しいものを探し求める」が掲げられ、中途採用の募集要項には「新たなチャレンジや変革に積極的に取り組む意欲のある方」「前例のない課題に対してゼロベースで構想・実行できる方」と書かれています。
一方で、有価証券報告書(2026年3月期)には「創業以来、新潟県長岡市をはじめとする国内工場で培ってきたものづくりを強みとし」とあり、歴史や伝統への共感を伝えること自体は問題ありません。とはいえ、「腰を据えて」「長く」といった言葉が志望動機の中心になると、変化よりも現状維持を望んでいると受け取られる可能性があります。決算説明会資料(2026年3月期)では、「マネジメントパスに加え、スペシャリストパスを新設」したと説明されています。選考では、長く働きたい理由とあわせて、どちらの道で何に挑戦したいかまで示すと、ヨネックスが進める変革の方向性に沿った志望動機になります。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中長期ビジョン グローバル成長戦略」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックスの想定質問
ここでは、ヨネックスの選考で聞かれるであろう想定質問をまとめました。応募・選考を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。
Q1.海外の拠点や取引先と一緒に進めた仕事について教えてください
この質問では、海外の拠点や取引先のように、使う言語や働く場所が異なる相手との協働力が確認されると考えられます。英語力の水準は書類選考で一定程度把握できるため、面接では「相手とどう役割を分担し、どのような段取りで合意形成したのか」といった仕事の進め方が掘り下げられるでしょう。
背景には、海外市場での成長を重視するヨネックスの戦略があります。有価証券報告書(2026年3月期)でも「特に、北米におけるテニス事業、インドにおけるバドミントン事業は重点領域」と記載されています。社内の体制も変わりつつあり、有価証券報告書(2026年3月期)によると、単体の外国籍社員は2021年度の25名から2025年度には63名に増えました。中途採用の募集要項でも、英語を必須要件または必要言語に挙げる求人が多く見られます。
このように、ヨネックスでは社内外を問わず、海外拠点や海外の取引先との協業が増えていると読み取れます。回答では、中途採用の募集要項のミッション欄にある「ローカル視点でベストプラクティスを発見・発掘し、グローバル視点で横展開を考え」という記載を踏まえ、特定の国や地域で成果を上げた施策を、他の拠点にも展開した経験を例に挙げると効果的です。その際は、海外の担当者とどのように役割を分担し、自分がどの工程を主導したのかを時系列で整理して伝えましょう。海外拠点と連携しながら業務を進める力を、具体的に示すことができます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
Q2.計画どおりに進まなかった業務を、どのように立て直しましたか
この質問では、計画に遅れが生じた際のリカバリー力が確認されると考えられます。計画どおりに業務を進めた実績は職務経歴書でも伝えられるため、面接では想定外の事態が発生したときの対応力が評価のポイントになるでしょう。
背景には、計画どおりに業務をやり遂げる力を中途採用で重視するヨネックスの方針があります。中途採用の募集要項の「求める人物像」欄では、「計画実行力」が「アクションプランを立て、進捗状況の確認や調整を行いながら、計画通りの業務遂行を行う」力と定義され、職種を問わず繰り返し挙げられています。製品開発部やPMOの求人にも「開発遅延リスクの早期把握と対応」「製品を発売日までに確実に仕上げる」との記載があり、プロジェクト管理の進め方を社内で統一して「組織としてのプロジェクト遂行能力を底上げ」する方針も示されています。
製造現場でも、同じ姿勢が求められています。社員インタビュー(新潟工場 バドミントン製造第一部)では、部長を務める社員が「あわせて各工程の品質管理や生産に遅れが発生していないか、計画通り進捗できているかなどの生産管理体制の確認と各作業者が作業し易い環境づくりも心がけています。」と語っています。
このように、ヨネックスでは計画を確実に実行する力と、イレギュラーが生じたときの対応力が重視されていると読み取れます。回答では、日頃の進捗管理の方法と、計画にずれが生じた際の対処をあわせて伝えると効果的です。遅れを察知したタイミング、調整した相手とその内容、期日に間に合わせた手段を時系列で整理して話すことで、計画を遂行する力をアピールできるでしょう。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(新潟工場 バドミントン製造第一部)」
Q3.ご自身の提案を社内でどのように説明し、承認を得ましたか
この質問では、立場の異なる関係者を説得し、合意を形成する力が確認されると考えられます。他部署や社外の取引先と調整して業務を進めた実績は職務経歴書でも伝えられるため、面接では「提案の際にどのような根拠を示し、反対意見にどう対応したか」が掘り下げられるでしょう。
背景には、社内での方向性の共有を自社の課題に位置づけるヨネックスの姿勢があります。有価証券報告書(2026年3月期)には、「当社の目指す方向性や価値観をグローバルに共有し、従業員一人ひとりの理解と行動につなげる社内コミュニケーション戦略を策定」と記載されています。決算説明会資料(2026年3月期)でも、「国内全拠点の従業員を対象に社内コミュニケーション実態調査を実施」し、「3か年戦略と2027年3月期施策を策定」したと説明されています。
中途採用の募集要項の「求める人物像」欄でも、「コミュニケーション力」が「相手に伝わる言葉とストーリーで論理的なコミュニケーションを行う」力と定義されています。また、社員インタビュー(本社 グローバル戦略室)では、マーケティング課の社員が「もちろん、戦略を立てる上でロジカルでなければ実施まで辿り着かないですし、実施できたとしても各国からのフィードバックが悪ければ改善する必要があります。」と語っています。
このように、ヨネックスでは国籍や部門の異なる相手に対して、自分の考えを筋道を立てて説明し、合意形成する力が求められていると考えられます。回答では、提案の根拠だけでなく、反対意見をどう受け止め、提案に反映させたのかまで伝えましょう。たとえば「〇〇のデータを示して△△部門の懸念を解消し、条件を見直して承認を得た」のように、根拠から修正までの過程を示すことで、ヨネックスが重視する論理的なコミュニケーション力をアピールできます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(本社 グローバル戦略室)」
ヨネックスの選考で評価されやすい伝え方
ヨネックスの選考を受けようと考えている方に向けて、選考で評価されやすい伝え方の参考例をお伝えします。ぜひとも選考にお役立てください。
「ラケットに強いブランドへの憧れ」ではなく「提案の幅を広げた経験」をアピールする
バドミントンラケットで世界的に知られるブランド力に惹かれました。
主力商品に関連商品やサービスを組み合わせた提案を行い、顧客単価を〇%高めました。
ラケットで知られるブランドへの憧れを志望理由の中心にすると、シューズやウェア、バッグまで含めた提案を強化しているヨネックスの方針とずれた印象を与えかねません。主力商品だけでなく、関連する商品も組み合わせて提案し、売上や取引を広げた経験を伝えることで、事業の方向性に沿った人材であることを示せます。
有価証券報告書(2026年3月期)では「ラケット、シューズ、ウェアなどを含めたHead to Toe(頭からつま先まで)での提案」を掲げ、決算説明会資料(2026年3月期)でも「ラケットに加え、シューズ・ウェア・バッグなどを含めた提案を強化」と説明しています。用品区分別の販売実績を見ると、ウェア・バッグ等を含むその他の売上は379億3,900万円(2026年3月期・連結、前期比117.5%)で、ラケット以外の用品も売上を伸ばしています。中途採用の募集要項でもシューズやウェアの開発に関わる求人が10職種あり、提案の幅を広げられる人材が求められていることがうかがえます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
「販売支援の実績」ではなく「お客様の声を企画に生かした経験」をアピールする
販売店や営業担当を支援する販促業務で実績を上げてきました。
〇〇のお客様の声を収集・分析して△△の企画を見直し、反響を〇割高めました。
販売支援の件数や量を実績の中心にすると、マーケティングの役割を「営業支援」から「お客様起点」へ転換しようとしているヨネックスの方針とかみ合わない印象を与える可能性があります。お客様のニーズを捉え、それを企画に反映させた経験と成果を伝えれば、お客様起点のマーケティングを推進できる即戦力としてアピールできるでしょう。
中長期ビジョン「グローバル成長戦略(2023年5月)」では、マーケティングを「営業活動支援が中心」の状態から「お客様起点の戦略」へ移す方針が明記されています。中途採用の募集要項でも、7職種に「消費者インサイト」「顧客ニーズ・競合商品・業界トレンドに関するデータを収集・分析」といった記載があり、お客様のニーズを出発点に企画を立案した経験が重視されていると考えられます。
参考:ヨネックス「中長期ビジョン グローバル成長戦略」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
「システムを安定運用した経験」ではなく「データと仕組みで業務を改善した経験」をアピールする
既存の業務システムを止めることなく、安定的に運用してきました。
〇〇のデータを整理して△△の業務フローを見直し、処理時間を〇割短縮しました。
運用の安定だけを実績の中心にすると、保守・運用に特化したIT人材という印象にとどまり、IT変革を進めるヨネックスが求める役割とずれてしまうおそれがあります。安定運用の実績に加えて、データやシステムを活用して業務プロセスを改善した経験まで示すことで、基幹システムのグローバル展開やデータ活用を推進できる人材として面接官に印象づけられるでしょう。
決算説明会資料(2026年3月期)に掲載された中長期ビジョンでは、ITを「保守的なIT戦略」から「戦略の達成に向けたIT投資強化」へ移す方針が打ち出されています。有価証券報告書(2026年3月期)でも「基幹システムのグローバル展開、データやAIの活用による業務プロセスの高度化」を掲げています。さらに、中途採用の募集要項の求める人物像では「改善力」が「既存のプロセスを評価し、問題点や今後改善すべき点などを発見・整理し、改善策を実施して効率と品質を向上させる」と定義されており、IT系と品質管理系の6職種で挙げられています。こうした方針から、既存のシステムを守るだけでなく、データやITを活用して業務の進め方そのものを改善できる人材が求められていると考えられます。
参考:ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
「自社工場へのこだわり」ではなく「委託先や海外工場と品質基準をそろえた経験」をアピールする
日本の自社工場で、丁寧なものづくりに携わりたいです。
委託先の〇〇工場と品質基準をすり合わせ、△△の不良率を〇%削減しました。
自社内でのものづくりへの共感だけを伝えると、台湾・インド・タイの海外工場や協力工場まで品質管理を広げようとしているヨネックスの方針とずれた印象を与えかねません。委託先や海外工場と品質基準をすり合わせ、製品の品質を安定させた経験を伝えれば、社外の工場も含めた品質管理を任せられる人材としてアピールできます。
有価証券報告書(2026年3月期)では、台湾・インド・タイの海外工場や「協力工場も含めた品質管理の向上」に取り組むと記載されており、事業等のリスクでも「サプライチェーン全体での対応が求められており」と言及しています。中途採用の募集要項でも、「外部製造委託先に対する品質基準の提示と遵守状況の確認」「海外OEM工場への発注業務」など、社外の工場と連携する業務が品質・開発・調達の6職種で挙げられています。以上を踏まえると、委託先や海外工場と連携しながら、社外の生産拠点も含めて品質を管理できる人材が求められていると考えられます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックスで得られる経験・スキル
ヨネックスは、スポーツ用品事業を中心に、中国・台湾・北米・ドイツ・イギリス・インド・タイの海外連結子会社7社とともに事業を展開しており、海外売上が約7割を占めています。この環境で働くことで得られる経験・スキルを、多くの職種に共通するものと、マーケティング部門、管理部門、営業部門といった職種ごとの専門性の両面から、公式情報をもとに整理しました。
| 得られる経験 | 身につくスキル | 対象 |
|---|
| 海外の子会社・代理店・工場と連携して業務を進める経験 | 英語でのコミュニケーション力、海外拠点との業務調整力 | 多くの職種で共通 |
| EC・ショールーム・大会会場でお客様との直接の接点を企画・運営する経験 | 顧客接点の企画力、デジタルマーケティングの運用スキル | 多くの職種で共通 |
| 中途入社後にチームや専門領域のリードを担う経験 | チームマネジメント力、プロジェクトを推進する力 | 多くの職種で共通 |
| トップ選手の声を起点に競技用ウェア・シューズを企画・検証する経験 | 着用評価・性能評価にもとづく商品開発力 | マーケティング部門 |
| 各部門と基幹システム・業務アプリケーションを改善する経験 | 業務分析と改善提案のスキル、SAPなど基幹システムの知識 | 管理部門 |
| 協会・連盟・学校や大会と連携して競技普及と販売促進を進める経験 | 競技団体・販売店との関係構築力、販売企画の立案力 | 営業部門 |
出典:ヨネックス「中途採用 募集要項」
多くの職種で得られる経験・スキル
ヨネックスでは、海外売上の比率が高い事業構造や、事業拡大にあわせて組織と制度を見直している状況を背景に、多くの職種で次の3つの経験・スキルを得られます。
海外拠点との連携で身につく業務調整力
お客様との直接の接点づくりで身につく企画力
中途入社後のリード経験で養うマネジメント力海外拠点との連携で身につく業務調整力
ヨネックスは、売上の多くを海外で上げています。決算説明会資料(2026年3月期)によると、2026年3月期の地域セグメント別の売上構成比は、日本39.2%、アジア52.3%、北米4.5%、欧州3.7%です。日本セグメントにも「日本国内向け及び海外代理店向け販売」が含まれています。また、有価証券報告書(2026年3月期)によると、連結売上高は1,636億4,300万円で、中国・台湾・北米・ドイツ・イギリス・インド・タイに計7社の海外連結子会社を置いています。
また求人には、海外の取引先や拠点と進める業務が複数の部門にあります。中途採用の募集要項には「海外出張可能な方」「英文開示を含む情報発信」「海外代理店の販売実行力を最大化」「海外工場とのやり取り」といった記載があり、マーケティング部門・管理部門・オペレーション部門をはじめ、本社の業務でも海外とのやり取りが広がっていることがわかります。言語や拠点の異なる相手と日常的に仕事を進めるため、英語でのコミュニケーション力や、海外拠点との業務調整力を身につけやすい環境といえるでしょう。
参考:ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
お客様との直接の接点づくりで身につく企画力
ヨネックスは、お客様と直接つながる販売を強化しています。有価証券報告書(2026年3月期)では「DTC(Direct to Consumer)を重視」すると記載されており、「米国ではECサイトを通じたお客様との接点拡大」を進めるとともに、「東京、上海、大阪のショールームに加え、ポップアップストア」も展開しています。決算説明会資料(2026年3月期)によると、DTC売上(連結)は2026年3月期に前期比40%超増加しました。また、Yonex USAのECサイトは2025年4月に開設されています。
求人を見ても、こうしたお客様との接点を担う業務が多く見られます。中途採用の募集要項には「E コマース、ソーシャル、アスリート・プラットフォーム」「大会会場でのTeam Yonex Lounge等のデザイン、設営」「接客・販売業務」といった記載があります。また、社員インタビューによると、事業開発部の社員は東京ショールームで接客やラケットの張上げ、シューズのフィッティングを担当しています。このように、ECやショールーム、大会会場などでお客様との接点を広げている段階にあるため、特にマーケティング部門や営業部門では、オンラインと対面の両方でお客様との接点を企画・運営する経験を積めると考えられます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(ヨネックスジャパン 事業開発部)」
中途入社後のリード経験で養うマネジメント力
ヨネックスでは、管理職に占める中途入社者の割合が高まっています。有価証券報告書(2026年3月期)によると、単体の管理職に占める中途社員比率は、2021年度の28.7%から2025年度には34.6%に上昇しました。決算説明会資料(2026年3月期)でも、「等級制度を基軸とした人事運用へ移行」し、「マネジメントパスに加え、スペシャリストパスを新設」したと説明されています。なお、スペシャリストパスの利用実績は公表されていません。
求人にも、入社後にチームや業務をリードする役割を想定した記載があります。中途採用の募集要項には「将来のマネージャー候補としてご活躍いただきます」「将来的には主担当として運営全般をリード」とあります。また、社員インタビュー(本社 製品開発部)では、2012年10月に中途入社した社員が主任・係長を経て課長となり、5名のチームを率いています。管理職の3分の1超を中途入社者が占めていることから、マーケティング部門・管理部門・オペレーション部門をはじめ多くの職種で、チームや専門分野をリードする経験を積めると考えられます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(本社 製品開発部)」
職種別に得られる経験・スキル
ヨネックスでは、配属される職種によって得られる経験・スキルの中身が異なります。具体的には、マーケティング部門・管理部門・営業部門で次のような経験・スキルを得られます。
トップ選手の声を起点にした商品開発力(マーケティング部門)
基幹システムの改善で養う業務改善力(管理部門)
競技団体と連携した販売促進で養う関係構築力(営業部門)ここでは、2026年11月時点の中途採用求人から、採用サイトの社員インタビューの区分と中途採用の部門区分の両方に載っている、マーケティング部門、管理部門、営業部門の職種を取り上げています。
マーケティング部門:トップ選手の声を起点にした商品開発力
マーケティング部門の開発系職種では、トップ選手のデータや意見をもとに製品を開発する業務を担います。中途採用の募集要項の職務概要には、「プロ選手の動作解析やフィードバックをもとに、パフォーマンスを科学するウェアづくり」「大学や研究機関との共同研究推進」「シューズの性能評価試験」といった業務が挙げられています。
また、社員インタビュー(本社 ウェア開発部)では、ウェア開発部の社員が「ヨネックスウェアを着用する代表選手のフィッティングや、各国の市場調査、海外生産工場での品質管理指導で海外出張に行くこともあります。」と語っています。1名の社員の声ではありますが、選手へのヒアリングから海外工場での品質管理まで、1つの製品に一貫して関わる機会があることがうかがえます。競技用ウェアやシューズの企画・試作・検証に加え、着用評価や大学・研究機関との共同研究にも携わることで、選手の声を製品に落とし込む商品開発力が身につくと考えられます。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(本社 ウェア開発部)」
管理部門:基幹システムの改善で養う業務改善力
管理部門のIT系職種では、現場の業務部門と連携してシステムを改善する役割を担います。中途採用の募集要項には、「営業・購買・生産・物流・経理など幅広い部門と密にコミュニケーションを取りながら、業務上の課題を洗い出し、改善策を提案・実行」する業務が記載されています。さらに、「SAPを中心とした基幹システムや周辺システムの改修・改善対応」や、「業務部門とIT部門の橋渡し役」としての役割も挙げられています。
会社全体としても、ITの位置づけを見直す動きが進んでいます。有価証券報告書(2026年3月期)では「基幹システムのグローバル展開、データやAIの活用による業務プロセスの高度化」を掲げています。営業・購買・生産・物流・経理などの各部門と連携し、SAPを中心とした基幹システムやERP・BIツールの改善に取り組むなかで、業務分析と改善提案のスキルを実践的に磨ける環境といえるでしょう。
社員インタビュー(本社 情報システム部)でも、2004年入社の社員が「社内で抱えている運用課題等を利用部門と打ち合わせをし、対応を検討します。」と語っており、海外拠点ともTV会議で打ち合わせを行っています。1名の声ではありますが、利用部門や海外拠点と直接やり取りしながら課題を解決する働き方がうかがえます。業務部門の課題を起点に基幹システムを改善した経験は、事業会社の社内SEやITコンサルタントなど、業務とITの橋渡しを担う職種で生かしやすい経験と考えられます。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「社員インタビュー(本社 情報システム部)」
営業部門:競技団体と連携した販売促進で養う関係構築力
営業部門では、販売店への営業に加えて、競技団体と連携した普及活動も仕事に含まれます。中途採用の募集要項には、「協会・連盟・学校・実業団・地域団体等お客様に対する、当社商品の需要の増大を図る活動」や、「各種大会への協賛・後援を通じて…ラケット競技の普及・発展を図る活動」が記載されています。社員インタビュー(ヨネックスジャパン 営業部)の社員も、「担当地区の小売店様への新製品のプレゼン受注交渉及び販売企画の立案」「学校や協会・連盟との交渉」を担当しています。
有価証券報告書(2026年3月期)では、サステナビリティの4本柱の1つに「グローバルな競技の普及・発展」が掲げられており、営業の仕事に競技普及が組み込まれています。協会・連盟・学校・実業団・地域団体と連携し、大会の協賛・後援を通じて競技の普及と販売促進を進める経験を通じて、競技団体・販売店との関係構築力と販売企画の立案力が身につくといえるでしょう。販売店だけでなく協会や学校とも関係を築き、大会協賛まで含めた販売企画を立てた経験は、スポーツ業界に限らず、法人営業や地域マーケティングで多くの関係者を巻き込む力として生かせると考えられます。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「社員インタビュー(ヨネックスジャパン 営業部)」
ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックスの年収と離職率
ヨネックスは、平均年収641万2,452円と全国平均・製造業平均を上回る水準にあり、5期連続で上がっています。離職率は公表されていませんが、平均勤続年数や従業員数の推移、両立支援制度や処遇の状況を踏まえると、一定の定着はあると考えられます。
以下で、給与水準と人材の定着状況の両面から、ヨネックスの待遇を数値で見ていきます。
ヨネックスの平均年収は641万2,452円
ヨネックスの平均年収は641万2,452円(2026年3月期)と、全国平均・製造業平均のいずれも上回る水準にあります。業績の拡大と、職務・役割や成果に応じて給与・賞与を決める報酬制度の整備が、給与水準を支えていると考えられます。
| 比較対象 | 平均年収 | 差 |
|---|
| ヨネックス | 641万2,452円 | ― |
| 全国平均 | 486万6,000円 | +154万6,452円 |
| 製造業平均 | 573万円 | +68万2,452円 |
出典:ヨネックス「有価証券報告書」
国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
国税庁の調査によると、平均年収は全国平均が486万6,000円、製造業平均が573万円です。ヨネックスの平均年収は、全国平均を154万6,452円、製造業平均を68万2,452円上回っています。また、平均年齢は38.7歳で、厚生労働省の調査による一般労働者の平均年齢44.4歳より5.7歳若くなっています。比較的若い社員構成でこの年収水準にあることから、年齢を考慮すると待遇はさらに高い水準にあると考えられます。なお、平均年間給与には基準外賃金と賞与が含まれています。
過去5年間の推移を見ると、平均年間給与は2021年3月期から5期連続で増加しています。2022年3月期の522万3,204円から118万9,248円(22.8%)増え、直近期の伸び率は6.7%と、表に示した4期間で最も高くなっています。有価証券報告書(2022年3月期〜2026年3月期)によると、新たな評価・等級・報酬制度により「職務・役割、成果、能力等を総合的に勘案して給与及び賞与を決定する仕組みを整備」したとされています。同じ期間に連結売上高は744億8,500万円(2022年3月期)から1,636億4,300万円(2026年3月期)へ拡大し、2026年3月期には「過去最高益を計上」しました。
このように、新たな報酬制度の導入に加え、業績拡大で賃上げの原資を確保しながら人材獲得に向けて処遇を引き上げてきたことが、給与水準が伸びている背景にあると考えられます。入社後も、成果や役割に応じた処遇が期待できる環境といえるでしょう。
| 年度 | 平均年収 | 前年度との差分 |
|---|
| 2026年3月期 | 641万2,452円 | +39万9,980円 |
| 2025年3月期 | 601万2,472円 | +28万4,932円 |
| 2024年3月期 | 572万7,540円 | +17万4,830円 |
| 2023年3月期 | 555万2,710円 | +32万9,506円 |
| 2022年3月期 | 522万3,204円 | ― |
出典:ヨネックス「有価証券報告書」
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
ヨネックスの離職率
ヨネックスの離職率は公表されていません。
ただし、社員の定着は一定程度保たれている傾向がうかがえます。定着の目安となる平均勤続年数は短くなっているものの、その要因は退職の増加ではなく採用拡大とみられ、既存の社員の定着そのものが弱まっているわけではないと考えられるためです。
有価証券報告書(2022年3月期〜2026年3月期)によると、ヨネックスの平均勤続年数は2022年3月期の15.8年から15.1年、14.8年、14.0年と推移し、2026年3月期には13.3年まで短くなっています。それでも、厚生労働省の調査による一般労働者の平均勤続年数12.7年は上回っています。この数字だけを見ると、社員の定着が弱まっているようにも見えます。しかし、同じ期間に従業員数は1,180人から1,467人へ287人増え、平均年齢も39.8歳から38.7歳に下がっています。入社して間もない社員が増えれば平均勤続年数は自然と短くなるため、勤続年数の短縮は、離職が増えた結果というより、採用の拡大によって入社年数の浅い社員の割合が高まったことによる傾向とみられます。
また、定着を後押しする制度も整っています。公式サイト「ウェルネス(健康経営)」によると、育児短時間勤務は「1日6時間を下回らない範囲で変更可能※小学校3年生修了時まで」とされており、法定の3歳を超えて利用できます。子どもが小学生になっても勤務時間を調整しながら働き続けられる点は、定着を支える要素の1つと考えられます。加えて、前述のとおり平均年収も5期連続で上がっており、処遇面でも長く働き続けやすい条件が整っているといえるでしょう。
以上の一次情報から、ヨネックスは離職率を公表していないものの、社員が定着しやすい環境は維持されていると考えられます。
参考:ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「ウェルネス(健康経営)」
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
ヨネックスの働き方
ヨネックスの働き方は、配属先や職種によって異なります。本社勤務の多くの職種では在宅勤務を利用できる一方、店舗・ゴルフ場・工場の職種は出社が前提です。また、一部の求人には就業場所の変更の範囲「あり」と記載されており、入社後に転勤や異動がある可能性もあります。福利厚生では、小学校3年生修了時まで使える育児短時間勤務や企業内保育所の共同利用など、子育てと仕事の両立を支える制度があるほか、社員のスポーツ活動も推進しています。
リモートワークの可否について
ヨネックスでは、本社勤務の多くの職種でリモートワーク(在宅勤務)が可能です。ただし、在宅勤務は週1回までとされています。中途採用の募集要項の勤務時間欄には「在宅勤務制度 週1回可能」と記載されており、厚生労働省の女性の活躍推進企業データベースでも「在宅勤務・テレワーク」が導入制度として登録されています。
職種ごとに見ると、本社の企画・開発・管理系の職種では、在宅勤務とフレックスタイム制度の両方が記載されています。フレックスタイム制度のコアタイムは「11:00~15:00」で、在宅勤務とあわせて働く時間帯をある程度調整できると考えられます。一方、店舗・ゴルフ場・工場の職種や一部の本社職種には、在宅勤務の記載がありません。店舗は「10:30~19:00」、ゴルフ場は「変形労働時間制」、工場は「8:20~16:55」と勤務時間が個別に定められており、接客やコース運営、生産を担うため、勤務時間や勤務場所が決まった働き方になります。
なお、在宅勤務の実施率や利用者数、フレックスタイム制度の利用率といった実績値や、フルリモートに関する記載は公開情報にはありませんでした。在宅勤務は週1回が上限であることを前提に、出社中心の働き方を想定しておくのが現実的です。応募する職種で在宅勤務やフレックスタイム制度をどの程度利用できるかは、求人票の勤務時間欄や面接で確認しておきましょう。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース(ヨネックス)」
転勤と異動の有無について
ヨネックスの中途採用では、入社後に転勤や異動がある可能性があります。転居を伴う転勤の有無は公式に明記されていないものの、一部の中途採用の募集要項には「就業場所の変更の範囲:あり(会社の定める勤務地)」と記載されています。国内外に拠点があることからも、勤務地の変更は起こりうると考えられます。
有価証券報告書(2026年3月期)によると、国内には本社(東京都文京区)、新潟工場(新潟県長岡市)、東京工場(埼玉県草加市)、大阪支店、名古屋支店、仙台・福岡・札幌の営業所があります。海外では、中国・台湾・北米・ドイツ・イギリス・インド・タイに子会社を置いています。さらに、決算説明会資料(2026年3月期)では、富山県のバドミントン新工場を2026年8月に着工し、2027年に完成させる予定と示されており、拠点の拡大が続いています。
部署や担当地域の異動があることも、社員インタビューから確認できます。社員インタビュー(ヨネックスジャパン 営業部)によると、2008年入社の営業部の社員は、福井県、石川県、富山県、埼玉県、神奈川県の営業担当を経て、現在は東京都・千葉県を担当しています。また、社員インタビュー(新潟工場 研究開発室)に登場する2012年入社の社員も、半年間の製造部研修を経てバドミントン開発課に配属され、2017年4月に品質管理課、2019年4月に研究開発室へ異動しています。ただし、いずれも中途入社と明記された事例ではないため、中途入社者に同じ範囲の異動があるとは限りません。
なお、勤務地限定コースなどの選択制度や転勤の頻度は、公式情報からは確認できません。応募する求人票で勤務地や勤務地変更の可能性を確認し、面接で配属後の見通しを確かめておきましょう。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「有価証券報告書」
ヨネックス「決算説明会資料」
ヨネックス「社員インタビュー(ヨネックスジャパン 営業部)」
ヨネックス「社員インタビュー(新潟工場 研究開発室)」
福利厚生について
ヨネックスには、小学校3年生修了時まで使える育児短時間勤務や企業内保育所の共同利用といった育児の両立支援と、社員のスポーツ活動の推進に特徴のある福利厚生が整っています。加えて、従業員持株制度や確定給付型企業年金・企業型確定拠出年金(DC)なども利用できます。スポーツ用品メーカーとして、社員の健康づくりやスポーツ活動も支援しています。
| カテゴリ | 福利厚生 |
|---|
| 住宅関連 | ・住宅手当 |
| 育児・介護関連 | ・育児短時間勤務(小学校3年生修了時まで) ・育児休業(分割して2回・最長2歳まで) ・出生時育児休業(産後パパ育休) ・企業内保育所の共同利用 ・子の看護休暇 ・介護休業(通算93日) ・介護短時間勤務 |
| 活動・学習関連 | ・社員のスポーツ活動推進(バドミントン、テニス、ソフトテニス、ゴルフ、スノーボード、ランニングなど) ・女性活躍推進に向けた研修・ワークショップ |
| その他 | ・従業員持株制度 ・確定給付型企業年金 ・企業型確定拠出年金(DC) ・時間単位有給休暇(年5日) ・社員旅行 ・ストレスチェック・産業医面談 |
出典:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「ウェルネス(健康経営)」
ヨネックス「DE&I」
ヨネックス「コーポレート・ガバナンス報告書」
ヨネックスの求める人物像
計画を立てて最後までやり切る人
相手に伝わる言葉で論理的に話せる人
データからお客様の動きを読み取れる人ヨネックスは、全社共通の人物像は明示していませんが、中途採用の募集要項の「求める人物像」欄で職種をまたいで繰り返し登場する「計画実行力」「コミュニケーション力」「分析力」からは、「計画を立てて最後までやり切る人」「相手に伝わる言葉で論理的に話せる人」「データからお客様の動きを読み取れる人」の3つが求められていると読み取れます。
計画を最後までやり切る力が前提となり、そのうえで国籍や部門の異なる相手と認識をそろえて物事を進める力と、データからお客様の変化を捉えて製品や販売に生かす力が重視されていると考えられます。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
計画を立てて最後までやり切る人
ヨネックスは、計画を立てて最後までやり切る人物を求めています。中途採用の募集要項では「計画実行力」が「アクションプランを立て、進捗状況の確認や調整を行いながら、計画通りの業務遂行を行う」力と定義されており、職種を問わず繰り返し挙げられています。
その背景には、期日の決まった大型計画が進んでいることがあります。決算説明会資料(2026年3月期)では、テニスラケットの生産量を2031年3月期に2025年3月期比で約1.7倍へ増やす目標が示されており、富山県のバドミントン新工場も2026年8月に着工、2027年に完成する予定です。こうした大型計画を背景に、一部の求人では「プロジェクトにおける進捗管理や関係者との調整など、何らかのプロジェクト推進経験」「製品開発プロジェクトマネジメント経験」が必須要件として挙げられています。計画を立て、進捗を確認し、関係者と調整しながらプロジェクトを最後までやり遂げた経験を持つ人が、入社後も活躍しやすいと考えられます。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「決算説明会資料」
相手に伝わる言葉で論理的に話せる人
ヨネックスでは、相手に伝わる言葉で論理的に話せる人物を求めています。中途採用の募集要項では「コミュニケーション力」が「相手に伝わる言葉とストーリーで論理的なコミュニケーションを行う」力と定義されています。ヨネックスはミッションに「スポーツと人、人と人をつなぎ、よりよい未来を創造する」を掲げ、有価証券報告書(2026年3月期)でも「多様な意見の集合を事業成長の原動力として活かしていきます」と記載しており、国籍や部門の違う人と意見を合わせて仕事を進めることが前提になっていると読み取れます。
そのため、一部の求人では「関係部署と円滑に業務を進めるためのコミュニケーション・調整力」「社内/社外ステークホルダーとの豊富な折衝経験」が必須要件として挙げられています。立場の異なる相手と論点を整理しながら合意を形成してきた人材は、入社後も力を発揮しやすいでしょう。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「有価証券報告書」
データからお客様の動きを読み取れる人
ヨネックスは、データからお客様の動きを読み取れる人物を求めています。中途採用の募集要項では、「分析力」が「データを読み解き、業務に重要なインサイトを抽出する」力と定義されています。また、有価証券報告書(2026年3月期)では、グローバル成長戦略について「お客様一人ひとりの価値観やライフスタイルを理解し、地域や文化、それぞれの個性に応じたアプローチを深める」と記載されています。地域ごとに異なるお客様の動きを捉えることが、成長戦略の前提に置かれていることがうかがえます。
こうした方針を受けて、一部の求人では「データ収集・分析を通じてエビデンスを構築した経験」が必須要件、「ビジネスデータを読み解き、課題や示唆を整理する基礎的なデータ分析経験」が歓迎要件として挙げられています。データを分析するだけでなく、そこから得た示唆を業務の改善につなげられる人材が求められると考えられます。
参考:ヨネックス「中途採用 募集要項」
ヨネックス「有価証券報告書」
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| ハタラクティブ公式サイトを見る | ・未経験から正社員を目指す若年層の方・学歴や職歴に不安があり、安定した企業でキャリアをスタートしたい方 | ・面接実施後の内定率80.6% ※5・就職した方の約8割が社員数1,000名以上の企業に入社 ※6 |
| キャリアチケット就職エージェント公式サイトを見る | ・やみくもにエントリーを増やさず、自分に合う企業を見つけたい就活生の方・選考対策まで、プロに伴走してほしい方 | ・年間利用者26,000人 ※7・選考対策を受けた方の内定率は約1.7倍 ※8 |
※1 2024年度中途採用シェア タイズ調べ(2025年3月までを含む) ※2 2022年〜2024年ベストエージェント賞受賞 ※3 2023年4月~2024年3月の実績 ※4 調査委託先:GMOリサーチ&AI株式会社/調査方法:インターネットリサーチ/調査対象:一都三県居住・20-49歳・男女・IT専門職/回答者数:4172名/調査期間:2024年12月5日~13日 ※5 面接実施した求職者のうち内定が出た求職者の割合80.6%(2023年12月~2024年1月) ※6 就職した求職者のうち社員数1,000名以上の企業に入社した方の比率78.8%(2023年1月~2024年2月) ※7 2025年度実績 ※8 2025年度のご利用者で選考対策の実施有無を比較