「早稲田学習研究会はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

早稲田学習研究会はどんな会社？

早稲田学習研究会は、小学生から高校生までを対象に集団指導や個別指導を行う学習塾を運営する企業です。メイン事業として小・中学生向けの「W早稲田ゼミ」を展開しており、培った指導力を生かして、高校生向けの「ハイスクール」や個別指導を行う「ファースト個別」「マイ個別」 などの周辺事業も運営しています。

「生徒第一主義」のもと丁寧な手作り教材や年間120時間以上の無料補習など、生徒に寄り添う面倒見の良さで圧倒的な合格実績を誇ります。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

早稲田学習研究会がやばいといわれている理由とは？

早稲田学習研究会が「やばい」といわれている理由には、「平均勤続年数が短く離職率が高い」「残業時間が長い」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「早稲田学習研究会がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

早稲田学習研究会

やばいといわれている理由

平均勤続年数が短く離職率が高いから？

残業時間が長いから？

休みが取りづらいから？

少子化に伴い将来性が不安視されているから？

年収が低いから？

平均勤続年数が短く離職率が高いから？

「平均勤続年数が短く離職率が高い」という噂は、一部事実です。平均勤続年数は同業他社の平均を下回っている一方で、離職率そのものの数値は公式資料から確認できませんでした。

有価証券報告書（2025年3月期）によると、早稲田学習研究会の平均勤続年数は7.4年です。一方、同業他社の早稲田アカデミーは9.3年（2025年3月期）、ステップは12.5年（2025年9月期）、ナガセは11.6年（2025年3月期）といずれも7.4年を上回っており、早稲田学習研究会は学習塾業界の中でも勤続年数が短い水準にあるといえます。

一方で、離職率については開示されている情報がないため「離職率が高い」と断定することはできません。

「勤続年数が短く離職率が高い」という噂が広まった背景には、同業他社に比べて平均勤続年数が短いという公式データが実際に存在することに加え、離職率自体は公式に開示されていないものの、生徒・保護者対応に伴う負担の大きさや人材の入れ替わりの早さといった業界特有のイメージから「離職率も高いのではないか」という推測が重なって広がったと考えられます。

参考： 
早稲田学習研究会「有価証券報告書」 
早稲田アカデミー「有価証券報告書」 
ステップ「有価証券報告書」 
ナガセ「有価証券報告書」

残業時間が長いから？

「残業時間が長い」という噂は、必ずしも事実とはいえません。教師職の月給には固定残業代があらかじめ組み込まれており、業界平均を上回る残業を前提とした給与設計になっています。ただし、これは実際の残業実績を示す公式データではありません。

募集要項によると、週休2日制の教師職の月給には49時間分、週休3日制の場合は39時間分の固定残業代が含まれています。これは、時間外労働の上限規制（原則月45時間、厚生労働省）に近い、あるいはそれを上回る水準で設計されていることを意味します。

厚生労働省の調査による月間残業時間の一般平均は10時間、サービス業平均は9.9時間と比べても、月給に組み込まれた想定残業時間の水準は高めですが、これらの数値はあくまで給与体系上の想定時間であり、実際に社員が平均してどの程度残業しているかを示す実績データではありません。その実績データがない以上、残業の多さをそのまま断定することはできない点に留意が必要です。

「残業が多い」という噂が広まった理由としては、月給に組み込まれた固定残業代が法律上の原則的な上限（月45時間）に近い、あるいはそれを上回る水準で設定されている点が考えられます。また、学習塾は生徒の授業日（平日夜間・土日）に合わせて稼働する必要があり、講師のシフトが生徒スケジュールに従属しやすい業態特性も、噂の背景にあると考えられます。

参考： 
早稲田学習研究会「募集要項」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」 
厚生労働省「時間外労働の上限規制」

休みが取りづらいから？

「休みが取りづらい」という噂は、必ずしも事実とはいえません。公式の募集要項では週休2日制に加えて週休3日制という選択肢も用意されており、各種休暇も整えられている一方、有給休暇取得率や年間休日数の具体的な数値は公式資料から確認できないためです。

募集要項によると、休日は「週休2日制（日曜＋月～土曜で1日／固定休）」または「週休3日制（1週間のうち3日／固定休）」から選べる環境になっており、年末年始、ゴールデンウィーク、有給休暇、夏季休暇、慶弔休暇も設けられています。しかし、環境が整っている一方で有給休暇取得率や年間休日数の具体的な数値といった情報は開示されていないため、休みの取りやすさについて判断することはできません。

「休みが取りづらい」という噂が広まった背景には、夏期・冬期・春期講習など受験対策が集中する時期に生徒対応の予定が組まれやすく、繁忙期には個人の都合に合わせて休暇を調整しづらくなりやすいという業態特性が考えられます。

参考：早稲田学習研究会「募集要項」

少子化に伴い将来性が不安視されているから？

「少子化に伴い将来性が不安視されている」という噂は、一部事実といえます。日本の学齢人口が長期的に減少しているという構造的な環境変化自体は事実である一方、売上高は5期連続で増加しており、現時点で業績への明確な悪影響が出ているとはいえないためです。

有価証券報告書（2025年3月期）の「経営者による分析」によると、日本の小中高校生徒数は1985年度の2,226万人をピークに減少し、2024年度は1,198万人（2024年5月1日現在）となっています。

一方、同報告書によると、早稲田学習研究会の売上高は2021年3月期の54億6,762万円から2025年3月期の69億8,667万6,000円まで5期連続で増加。自己資本比率も2021年3月期の65%から2025年3月期には75.3%まで上昇しており、財務省の調査による全国平均42.10%を常に20ポイント以上上回る水準を維持しています。少子化という構造的な課題を抱える業界でありながら、業績および財務基盤は堅調に推移しているといえます。

参考：早稲田学習研究会「有価証券報告書」

また、有価証券報告書（2025年3月期）では埼玉県を中心とした新校舎展開によるエリア拡大、優良な物件と教師の確保、小学生低学年向け指導の強化、部門間シナジーの追求が今後の経営課題として挙げられており、少子化を見据えた市場の開拓と指導体制の強化が着実に進められているといえるでしょう。

こうした噂の背景として、少子化そのものは学習塾業界全体が共有する長期的な構造課題であるため、業界全体への不安が早稲田学習研究会固有の将来性への不安として語られやすいと考えられます。

参考： 
早稲田学習研究会「有価証券報告書」 
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」

年収が低いから？

「年収が低い」という噂は、一部事実です。全国平均・サービス業平均や競合の一部と比べれば年収は高い水準にあるものの、同じ学習塾業界の中には早稲田学習研究会より平均年収が高い競合他社も存在するためです。

有価証券報告書（2025年3月期）によると、早稲田学習研究会の平均年間給与は632万円です。厚生労働省の調査によると、給与所得者の全国平均給与は396万4,800円、サービス業平均は342万9,600円であり、早稲田学習研究会の平均年間給与はこれらを上回っています。また、北関東・埼玉県南部エリアで競合する早稲田アカデミーの平均年間給与は570万6,775円であり、こちらに関しても早稲田学習研究会の平均年収の方が高い水準です。

一方、同じ学習塾業界の中でも、神奈川県が地盤のステップの平均年間給与は726万1,750円（2025年9月期）、東進ハイスクールなどを運営するナガセの平均年間給与は861万3,693円（2025年3月期）と、いずれも早稲田学習研究会の632万円を上回っています。

「年収が低い」という噂が広まった背景には業界内でもステップやナガセのような高収益企業と比較されやすいことが考えられます。転職を検討する際は、全国平均や同一商圏の競合と比べた水準だけでなく、業界内での位置づけや固定残業代を含めた給与の内訳についても確認しておくと、入社後の実感とのズレを防げるでしょう。

参考： 
早稲田学習研究会「有価証券報告書（2025年3月期）」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」 
早稲田アカデミー「有価証券報告書」 
ステップ「有価証券報告書」 
ナガセ「有価証券報告書」

早稲田学習研究会に向いている人の特徴

早稲田学習研究会に向いている人は、クラス全体を同じ目標に向けて動かしていく指導に力を注げる人です。現場での気づきを教材・指導法という仕組みに変えていきたい人や窓口対応とバックオフィス業務を同じ校舎の中で両方担当したい人も、早稲田学習研究会で活躍しやすいでしょう。

クラスをまるごと合格へ導き切る指導に力を注ぎたい人

日々の指導で得た気づきを、教材や指導法の仕組みに変えていきたい人

窓口対応とバックオフィス業務を、同じ校舎の中で両方担当したい人

クラスをまるごと合格へ導き切る指導に力を注ぎたい人

早稲田学習研究会に向いているのは、クラス全体を同じゴールへ向けて動かしていく指導に力を注ぎたい人です。

募集要項によると、教師は小・中・高校生いずれかの授業を担当し、「中学受験部」「中学部」「高等部」のいずれかの部門に配属されます。各部門では、中学受験・高校受験・大学受験など各ステージの志望校合格に向けたカリキュラムが組まれており、20〜30人規模のクラス単位で、目の前の生徒全体を同じゴールへ動かしていく進め方が求められます。

同業他社のなかには個別指導が中心で、講師1人が数名の生徒を担当する形式を採用している企業もありますが、早稲田学習研究会ではクラス単位で生徒全体の理解度と目標到達を同時に管理する経験を積むことができます。部門をまたいだ教科部会を通じて指導法を検証・更新する仕組みもあり、自分の授業をクラス単位の成果につなげる指導設計力を磨ける環境です。

参考：早稲田学習研究会「募集要項」

日々の指導で得た気づきを、教材や指導法の仕組みに変えていきたい人

早稲田学習研究会に向いているのは、現場の指導で得た気づきを、自分だけにとどめず組織全体の仕組みに変えていきたい人です。

会社概要によると、早稲田学習研究会は約60拠点をすべて自社の直営網として運営しており、フランチャイズは介していません。全拠点が直営だからこそ、自分が担当するクラスで培った教材の工夫や指導のコツが、統括本部の教材開発・教師育成といった部門を通じて他校舎にもそのまま還元されやすい体制になっていると考えられます。実際に、募集要項によると、教師からのキャリアは塾長だけに限られておらず、統括本部で教材の開発・教師育成・広報・経営企画など経営部門を含めた分野へのキャリアチェンジも可能とされています。

このような環境では現場で指導を行う中で得た気づきを、他の教師や校舎にも通用する形に一般化・仕組み化する力が磨かれるため、現場の経験を組織の資産に変えていきたい人にとってやりがいのある環境といえるでしょう。

参考： 
早稲田学習研究会「会社概要」 
早稲田学習研究会「募集要項」

窓口対応とバックオフィス業務を、同じ校舎の中で両方担当したい人

早稲田学習研究会に向いているのは、生徒・保護者対応のような窓口業務と、書類作成や入出金管理といったバックオフィス業務を、同じ校舎の中で両方担当したい人です。

募集要項によると、事務職の業務には来客時の受付・電話応対といった窓口対応に加え、Excel・Wordを使った書類作成やデータ入力・管理、授業料等の入出金管理、校舎運営のサポートといった庶務業務が含まれています。特別な事務経験や教育業界での経験は不問とされており、大学卒以上であれば事務未経験からでも挑戦できる間口の広さも特徴です。

窓口対応のような対人業務と、正確性が求められるお金や書類の管理業務を一つの校舎の中で兼務するからこそ、どちらか一方に特化するのではなく、幅広い業務を通じて学校運営全体を裏方から支えたい人にとってやりがいのある環境といえるでしょう。

参考：早稲田学習研究会「募集要項」

早稲田学習研究会に向いていない人の特徴

早稲田学習研究会に向いていない人は、生徒一人ひとりに合わせて学びの進め方をゼロから設計したい人です。同じ勤務地で目の前の生徒と長く向き合いたい人や、担当する学年・教科を定めてじっくり指導技術を磨いていきたい人も、早稲田学習研究会の仕組みとは馴染みにくい部分があるでしょう。

生徒一人ひとりに合わせて、学びの進め方をゼロから設計したい人

同じ勤務地で、目の前の生徒と長く向き合いたい人

担当する学年や教科を定めて、指導技術をじっくり磨いていきたい人

生徒一人ひとりに合わせて、学びの進め方をゼロから設計したい人

早稲田学習研究会にあまり向いていない可能性があるのは、生徒一人ひとりに合わせて学びの進め方を一から設計することを軸に置きたい人です。

募集要項によると、教師は小・中・高校生いずれかの授業を担当し、20〜30人規模の集団授業を軸に据えています。部門別の募集要項によると、教師は中学受験部・中学部・高等部のいずれかに配属され、部門ごとに設計されたカリキュラムに沿って指導を進めます。個別指導ブランド「ファースト個別」「マイ個別」も直営で展開されており、生徒ごとの個別最適化そのものが存在しないわけではありませんが、教師職の主戦場は集団授業であり、部門共通のカリキュラムと教科部会で磨かれた指導法を、目の前のクラス全体に届ける進め方が中心になります。

そのため、生徒一人ひとりに合わせて学びの進め方を一から設計することを軸に置きたい人には、担当範囲の区切り方が想定と異なる可能性があります。そうした方は講師1人が生徒数名を担当する個別指導形式を基本に据え、教科や進度を生徒ごとに柔軟に組み替える学習塾のほうが力を発揮しやすいと考えられます。

参考： 
早稲田学習研究会「募集要項」 
早稲田学習研究会「公式サイト」

同じ勤務地で、目の前の生徒と長く向き合いたい人

早稲田学習研究会にあまり向いていない可能性があるのは、勤務地を固定して同じ生徒と腰を据え続けることを軸に置きたい人です。

会社公式サイトによると、早稲田学習研究会は群馬・栃木・埼玉の3県に約60拠点を直営で展開しています。これだけの規模の拠点網を自社で直接運営していることから、教師は特定の1拠点に固定されず、複数拠点を担当したり異動したりする可能性がある働き方が前提になっていると考えられます。実際に、募集要項には「社有車貸与制度」「車通勤OK（駐車場完備）」といった記載があるほか、社宅制度・引越費用負担などの制度も用意されており、拠点間の異動が起こりうることを踏まえた待遇設計になっていることがうかがえます。

そのため、勤務地を固定して腰を据え続けることを軸に置きたい人には、働き方の前提が想定と異なる可能性があります。そうした方は、勤務地の異動を前提としない環境の中、一つの教室で築いた生徒・保護者との関係性をそのまま長期間かけて積み上げていくほうがやりがいを感じられるでしょう。

参考： 
早稲田学習研究会「募集要項」 
早稲田学習研究会「会社概要」

担当する学年や教科を定めて、指導技術をじっくり磨いていきたい人

早稲田学習研究会にあまり向いていない可能性があるのは、担当する学年や教科を一つに定めて、その枠の中でじっくり指導技術を磨いていきたい人です。

募集要項によると、教師は中学受験部・中学部・高等部のいずれかに配属されます。あわせて、配属後は教科部会を通じて同じ教科を担当する他部門の教師と指導法を共有し、継続的にスキルを更新していく仕組みになっています。部門ごとに閉じて指導技術を磨くのではなく、部門をまたいだ議論をもとに指導法を更新し続ける進め方が前提になっている点が特徴です。

そのため、担当する学年や教科を一つに定めて、その枠の中でじっくり指導技術を磨いていきたい人には、期待される役割の広がり方が自身の希望と異なる可能性があります。そうした方は部門間の共有より個人の専門性や担当領域の深化に注力している学習塾の方が、受け持つ学年・教科に特化した指導スキルを磨いていけると考えられます。

参考：早稲田学習研究会「募集要項」

早稲田学習研究会によくある質問

早稲田学習研究会への転職でよくある質問を洗い出しました。「福利厚生はどうなっているのか」「転職難易度はどれくらいか」「未経験でも働けるのか」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

早稲田学習研究会の福利厚生は？

早稲田学習研究会は「（生徒第一主義）社員第二主義」のもと、将来の不安なく教育に没頭できる手厚い福利厚生を整えています。主な制度として、法人契約により家賃の最大49%を会社が補助し、敷金・礼金、仲介手数料、引越費用まで会社が全額負担する「社宅制度」「社員寮制度」があります。また、家族も通年無料で利用できる軽井沢・御宿の保養所、お子様の通塾費を補助する「学習塾補助手当」など、ライフステージの変化に寄り添う充実の待遇が揃っています。

参考：早稲田学習研究会「福利厚生・制度」

早稲田学習研究会の転職難易度は？

転職難易度は「応募の門戸は非常に広いが、熱意や人間性が厳格に評価される」といえます。応募資格は「大卒以上（事務職は30歳くらいまで）」のみで教員免許、文理の学部などは一切不問のため、応募自体のハードルは高くありません。しかし、主力サービスである「W早稲田ゼミ」は全員正社員による高い授業力を売りにしています。そのため、選考では「必ず成績を上げるという強い意志」や「生徒と真剣に向き合える情熱」、「向上心」といった人間力やポテンシャルが厳しく評価され、熱意が浅いと合格は困難です。

参考：早稲田学習研究会「募集要項」

早稲田学習研究会は未経験でも働ける？

早稲田学習研究会では教育業界や塾講師の経験がない方も求人に応募することが可能です。実際に、活躍中の社員のうち約70%が異業種からの転職組です。これらを可能にしているのが、入社後2か月から最大1年間におよぶ新人研修制度です。最初の1か月は統括本部でビジネスマナーや独自の「授業の型」を基礎から徹底的に学び、その後は配属先で先輩のアシスタント業務や数分間の「前説」などから段階的にスタートします。現場のサポートを受けながら安心して授業デビューを目指せる環境です。

参考： 
早稲田学習研究会「募集要項」 
早稲田学習研究会「中途採用ページ」

早稲田学習研究会の面接時に聞いておくべき質問

早稲田学習研究会へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、早稲田学習研究会の面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

活躍している教師の共通点に関する質問

聞き方のNG例

御社で活躍している先生にはどんな共通点がありますか？

聞き方のお手本例

新しい指導企画の立ち上げを任される中で、成果を出している教師の方に共通する特徴はありますか？

1つ目は、「活躍している教師の共通点」に関する質問です。

NG例は印象論だけを尋ねる質問で、企業研究の浅さが伝わってしまうため避けたほうが良いでしょう。新しい指導企画を任される場面があるということを前提に、成果を出している教師の方に共通する特徴を尋ねると、会社の指導スタイルまで理解した上で自分がどう成果を出せるかを考えている人だと伝わり、配属後すぐに自分から企画を動かせる人物だと期待してもらいやすくなります。

早稲田学習研究会は「生徒第一主義」を掲げ、決まった型をなぞるだけでなく教師個人が企画から実行までを担う場面があります。実際に社員インタビューでは、塾長が「グループディスカッション講座」の立ち上げなど、既存のカリキュラムをこなすだけでなく現場発の新しい指導企画を提案した例が掲載されています。自ら企画を立てて動く姿勢が求められる社風なので、中途入社者にとっては、前職での経験の型をそのまま持ち込むだけでは評価されない可能性があります。そのため、実際に活躍している教師の共通点を尋ねることは、入社後にどんな動き方が評価されるかの仮説を持つためにも重要です。

参考： 
早稲田学習研究会「社員インタビュー」

配属後の独り立ちに関する質問

聞き方のNG例

配属後、会社からどのようなサポートをしていただけますか？

聞き方のお手本例

初期研修を終えた現場配属の場合、一人で授業を任されるまでどの程度の期間を見込めば良いですか？

2つ目は、「配属後の独り立ち」に関する質問です。

NG例は配属後のサポートを受け身に尋ねる印象を与えるため避けたほうが良いでしょう。入社後は段階的な研修を経て現場に配属されるということを前提に、独り立ちまでの期間を具体的に尋ねると、入社後の具体的な行動量や期間まで確認していることが伝わりやすくなります。

募集要項によると、早稲田学習研究会は未経験者・第二新卒者も歓迎し、教員免許や指導経験の有無を問わない採用方針を取っています。また、入社後は統括本部にて最低1カ月の初期研修を経たのち、中学部・高等部・中学受験部のいずれかに適性を考慮して配属される段階的な育成プロセスが敷かれています。中途入社者にとっては、研修を終えたあと実際に一人で授業を任されるまでにどれくらいの実務経験を積む必要があるのか、見通しが立ちにくい環境です。そのため、独り立ちまでのペースを具体的にイメージしておくためにも、実際のプロセスを事前に確認しておく必要があります。

参考：早稲田学習研究会「募集要項」

経営体制刷新後の現場変化に関する質問

聞き方のNG例

社長が交代して、社内の雰囲気はどう変わりましたか？

聞き方のお手本例

社長交代による経営体制の刷新を経て、校舎運営や指導方針の決め方は実際にどう変わりましたか？

3つ目は、「経営体制刷新後の現場変化」に関する質問です。

NG例は経営体制の変化を雰囲気という印象論でしか捉えていない印象を与えるため避けたほうが良いでしょう。お手本例のように、経営体制が交代した局面にあるということを前提に、校舎運営や指導方針の決め方の実際の変化を尋ねると、経営体制の転換を前提として自分の役割を捉えようとしている人だと伝わり、変化の局面でも自分から動ける人物だと期待してもらいやすくなります。

役員プロフィールによると、佐藤誉氏は2023年6月に常務取締役、2025年1月に代表取締役社長に就任しており、経営体制が短期間で刷新されています。トップメッセージでは「学習塾業界におきましては、環境の変化に加え業界再編の動きも活発化しており、企業間競争は一層厳しさを増しております」と競争環境の厳しさが述べられています。業界再編・競争激化が進む中で経営トップが交代しており、これまでの運営方針がそのまま続いているとは限らない状況が生まれています。現場の校舎運営や指導方針の決め方が経営陣の交代を機にどう変わったのかが中途入社者には見えにくいため、現場レベルでの実際の変化を尋ねることは入社後にどの意思決定プロセスに沿って動けば良いかの仮説を持つために欠かせません。

参考： 
早稲田学習研究会「役員プロフィール」 
早稲田学習研究会「トップメッセージ」

早稲田学習研究会についての詳細

早稲田学習研究会は「生徒第一主義」を掲げて北関東を中心に約60拠点の学習塾を展開する企業です。主力サービス「W早稲田ゼミ」は、厳しい研修を経た「全員正社員の教師」が指導を担当します。主要な強みは、あえて駅前を避けて生活圏に自社ビルを出店するドミナント戦略です。固定費を徹底的に抑制し、そこで生まれた利益を授業の質向上や無料補習、社員への高待遇に還元する好循環を実現しています。

参考： 
早稲田学習研究会「同業他社との違い」 
早稲田学習研究会「会社概要」

事業・仕事内容

早稲田学習研究会は、小・中学生を対象とした集団指導塾「W早稲田ゼミ」を主要事業として運営しています。厳しい研修を経た教師が、手作りのオリジナル教材と年間平均120時間以上の無料補習を通じて指導にあたっているのが特徴です。周辺事業としては、高校生を対象とした集団指導塾「ハイスクール」と、1対1または1対2で対面指導を行う個別指導塾「ファースト個別」「マイ個別」を展開しています。

これらの事業間には、小・中・高一貫して学習をサポートできる仕組みにより生徒の長期的な在籍を促すシナジー効果があります。さらに、集団指導で培った高度な指導ノウハウや各学校の出題傾向を分析した手作り教材データベースを個別指導へ最適化して共有するほか、高等部と個別指導部門で東大生によるオンライン指導体制を相互に活用するなど、各部門の強みを融合した付加価値の高い教育プログラムを効率的に提供しています。

参考： 
早稲田学習研究会「2026年5月期 決算説明資料」 
早稲田学習研究会「4つのポイント」

早稲田学習研究会の会社概要