「東レはやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

東レはどんな会社？

東レは、繊維や機能化成品の開発・製造を中心に事業を展開する、日本を代表する総合化学メーカーです。ナイロンやポリエステルなどの繊維に加え、自動車・半導体向けの樹脂といった機能化成品、炭素繊維複合材料など幅広い先端素材を手掛けており、特に炭素繊維領域では世界トップシェアを誇ります。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

参考：東レ「1分で分かる東レ | 東レを知る」

東レがやばいといわれている理由とは？

東レが「やばい」といわれている理由には、「給与水準が知名度・規模の割に低いから？」「年功序列で評価・昇進が遅いから？」 などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「東レがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

東レ

やばいといわれている理由

知名度・規模の割に平均年収が低いから？

残業時間が長く、激務だから？

年功序列で評価・昇進が遅いから？

中堅・優秀な人材の離職が多いから？

繊維事業の将来性が乏しいから？

パワハラが噂されているから？

転勤・異動が多く生活設計しづらいから？

知名度・規模の割に平均年収が低いから？

結論からお伝えすると、「知名度・規模の割に平均年収が低いから？」という噂は、誤りです。東レの平均年収は全国平均・製造業平均をいずれも大きく上回っており、給与水準が低いとはいえません。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、東レ（単体）の平均年間給与は838万4,000円（平均年齢40.8歳）です。厚生労働省によると、全国の平均年収は396万4,800円、製造業の平均年収は382万3,200円であり、東レの平均年収は全国平均の約2.1倍、製造業平均と比べても約456万円高い水準にあることがわかります。

「知名度・規模の割に低い」という噂が広まった背景には、知名度や事業規模の大きさから「もっと高いはず」という期待値が先行し、実際の水準とのギャップが噂として語られやすいことが考えられます。転職を検討する際は、こうしたイメージ先行の噂に惑わされず、有価証券報告書などの一次情報で実際の給与水準を確認することが重要です。

出典： 
東レ「資料ライブラリ」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

残業時間が長く、激務だから？

「残業時間が長く、激務だから？」という噂は、誤りです。東レの月平均残業時間は製造業平均を大きく下回る水準にとどまっており、長時間労働が常態化しているとはいえません。

女性の活躍推進企業データベースに基づく開示データによると、東レ（単体）の月平均残業時間は5時間（2025年度）です。厚生労働省によると、製造業の平均残業時間は月14.3時間であり、東レの残業時間は業界平均の3分の1程度に抑えられていることがわかります。また、ESGデータ一覧によると、東レの2024年度の離職率は4.8%、年休取得率は93.7%であり、長時間労働の常態化を示す兆候は他の指標からもうかがえません。

「激務」という噂が広まった背景には、装置産業・グローバル企業に特有の「業務量の波」や、部署・役職による繁閑差の大きさが、口コミなどを通じて印象として語られやすいことが考えられます。実際の業務負荷は配属部署によって差がある可能性があるため、選考の過程で配属予定部署の働き方を確認しておくとよいでしょう。

出典： 
厚生労働省「女性の活躍推進企業データベース」 
東レ「ESGデータ一覧」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

年功序列で評価・昇進が遅いから？

「年功序列で評価・昇進が遅いから？」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。東レは人材育成・処遇・評価に関する方針を人材戦略として掲げているものの、昇格スピードや年功的な運用の実態を具体的な数値で示す公式データは確認できませんでした。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、東レは経営戦略と連動した人材戦略を策定し、人材育成・処遇評価・働き方改革に関する基本方針を定めています。ただし、平均昇格年数や昇格率といった、昇進スピードそのものを直接示す定量データは開示されていません。

東レの平均勤続年数は17.4年です。厚生労働省によると、製造業の平均勤続年数は14.9年であり、東レの勤続年数はこれをやや上回る水準にあります。歴史が長く、勤続年数の長い社員が多いことが、結果として年次を重視する運用のように見え、噂として広がっている可能性があります。転職を検討する際は、昇進実績やキャリアパスについて、面接などの場で個別に確認することをおすすめします。

出典： 
東レ「資料ライブラリ」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

中堅・優秀な人材の離職が多いから？

「中堅・優秀な人材の離職が多いから？」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。「中堅・優秀な人材」に限定した離職率のデータは公表されていませんが、全体の離職率および平均勤続年数のデータから、人材が定着している傾向はうかがえます。

ESGデータ一覧によると、東レの離職率は2021年度4.0%→2022年度4.9%→2023年度4.4%→2024年度4.8%で推移しています。厚生労働省によると、製造業の離職率は9.6%であり、東レの離職率はその半分程度の水準にとどまっていることがわかります。また、有価証券報告書（2026年3月期）によると、東レの平均勤続年数は17.4年（2026年3月期）と長く、人材が定着している傾向がうかがえます。

大手企業ゆえに離職者数の絶対数が話題になりやすいことに加え、中途採用比率が4割超と積極的な採用を行っていることから、人材の出入りが目立ちやすい構造が噂の背景にあると考えられます。転職を検討する際は、離職率の推移や中途入社者の定着状況なども併せて確認するとよいでしょう。

出典： 
東レ「ESGデータ一覧」 
厚生労働省「雇用動向調査」 
東レ「資料ライブラリ」

繊維事業の将来性が乏しいから？

「繊維事業の将来性が乏しいから？」という噂は、誤りです。東レの繊維事業は増収増益を確保しており、中期経営課題においても成長ドライバーの一つと位置付けられています。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、繊維事業の売上収益は2025年3月期の1兆111億円から2026年3月期には1兆511億円（前期比4.0%増）、事業利益は642億円から680億円（同5.9%増）へと増加しています。また、中期経営課題 “IGNITION 2028”では、衣料用一貫型事業やエアバッグ事業が成長ドライバーの一つと位置付けられています。

繊維産業全体が「斜陽産業」というイメージを持たれやすいことに加え、機能化成品事業における減損損失の計上（連結営業利益23.7%減）が報じられたことが、事業全体への不安として一括りに語られやすい背景にあると考えられます。将来性を見極める際は、事業セグメントごとの業績を個別に確認することが重要です。

出典： 
東レ「資料ライブラリ」 
東レ「中期経営課題 “IGNITION 2028”」

パワハラが噂されているから？

「パワハラが横行しているから？」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。内部通報のうちハラスメント関連の件数は増加傾向にあるものの、この増加が「横行」を意味するかどうかは公式情報からは判断できません。

ESGデータ一覧によると、東レグループの内部通報（相談）件数のうちハラスメント関連は、2021年度49件→2022年度32件→2023年度50件→2024年度65件と推移しています。同資料は内部通報制度そのものの運用状況を示すのみであり、ハラスメントの発生実態や深刻度を判断できる定量情報は開示されていません。

内部通報件数の増加は、制度の周知が進み声を上げやすくなった結果である可能性もあり、件数の増減だけでは実態を断定できません。こうした背景から噂として語られやすい面はありますが、実際の職場環境については、面接や社員インタビューなどを通じて確認することをおすすめします。

出典：東レ「ESGデータ一覧」

転勤・異動が多く生活設計しづらいから？

「転勤・異動が多く生活設計しづらいから？」という噂は、必ずしも事実とはいえないでしょう。東レはグローバルに事業を展開しており、異動が発生しうる企業構造であることは確認できますが、転勤・異動の頻度そのものを示す公式な定量データは確認できませんでした。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、東レは滋賀・愛媛・名古屋・東海・岡崎・三島など国内複数拠点に加え、韓国・アメリカ・フランスなどの海外関係会社を有する事業構造です。ただし、社員一人当たりの転勤・異動頻度に関する具体的な数値の開示はありません。

国内外に事業所が広く分散していることから、将来的な転勤の可能性そのものは否定できず、それが「生活設計がしづらい」という噂の背景になっていると考えられます。転勤の有無やエリア限定制度の有無については、選考段階で個別に確認しておくと安心です。

出典：東レ「資料ライブラリ」

東レに向いている人の特徴

東レに向いている人は、自社の技術開発にこだわりを持って取り組みたい人です。また、繊維関連のメーカー経験を活かして拡大フェーズの事業に携わりたい人や、長期的な視点でキャリアを積み、安定した基盤のもとで専門性を深めたい人も、東レで活躍しやすいでしょう。

自社の繊維素材技術を極限まで突き詰めたい人

繊維素材を扱うメーカー経験がある営業職もしくは研究職の人

自社の繊維素材技術を極限まで突き詰めたい人

東レに向いているのは、素材開発の実務経験を持ち、自社発の繊維素材技術を極限まで突き詰めることにこだわりを持って取り組みたい人です。

東レは、電解質膜や難燃剤「ガルフェン®」のように、自社発の素材開発を軸に据えた事業展開を続けています。キャリア入社社員インタビュー では、素材が持つ変革の可能性に共感し、技術を軸に顧客の課題解決に取り組みたいという入社動機が語られており、自社の技術を突き詰めることへのこだわりがうかがえます。

一方、同じ「繊維・素材業界」の帝人は中期経営計画において、「素材自体の競争力を源泉とする戦い方」から「顧客起点の戦い方」へと転換し、自社素材や自社生産にこだわらず社外の素材・サービスも組み合わせる方針を掲げています。同じ業界でもこうした戦略の違いがあり、自社の技術を突き詰めたい人にとっては、東レの方がより適した環境といえます。

素材の可能性を信じ、長期的な視点で技術を磨き続けたいエンジニア・研究者にとって、東レは最も力を発揮しやすい環境のひとつといえるでしょう。

参考： 
東レ「技術系 研究・技術開発 | キャリア入社社員インタビュー」 
帝人「中期経営計画 | 経営方針」

繊維素材を扱うメーカー経験がある営業職もしくは研究職の人

東レに向いているのは、繊維素材を扱うメーカーでの営業職・研究職経験がある人です。

東レは、中期経営課題 “IGNITION 2028”において2028年度に売上収益3兆円・事業利益2,300億円への拡大を目標に掲げており、有価証券報告書（2026年3月期）によると、主力の繊維事業・機能化成品事業を中心とした拡大投資フェーズにあります。繊維素材ドメインでの既存顧客開拓・新規用途提案を担う人材へのニーズが高まっており、同業他社での営業経験・研究職経験はそのまま業務に直結しやすい環境です。一方、同じ繊維・素材業界の帝人の中期経営計画によると、帝人は構造改革中であり、拡大フェーズの案件に積極的に関わりたい人には、東レの方が機会が多いといえるでしょう。

繊維素材関連の実務経験を持ち、その知識を即戦力として活かしながらキャリアを拡げたい人に、東レは特に向いているといえるでしょう。

参考： 
東レ「中期経営課題 “IGNITION 2028”」 
帝人「中期経営計画 | 経営方針」

東レに向いていない人の特徴

東レに向いていない可能性がある人の特徴は、「超継続」を前提とした長期的な研究開発より、短いサイクルで成果を求めたい人です。また、自らテーマを発掘する「アングラ研究」の文化より決められたテーマに沿って取り組みたい人や、一つの拠点に長期的に根を下ろす海外展開のスタイルより機動的な拠点の切り替えを望む人も、東レの風土にはあまり馴染まない可能性があります。

「超継続」を前提とした長期的な研究開発より、短いサイクルで成果を求めたい人

自らテーマを発掘する「アングラ研究」の文化より、決められたテーマに取り組みたい人

一つの拠点に長期的に根を下ろすより、 状況に応じて機動的に拠点を切り替えたい人

「超継続」を前提とした長期的な研究開発より、短いサイクルで成果を求めたい人

東レに向いていない可能性があるのは、「超継続」を前提とした長期的な研究開発より、短いサイクルで明確な成果を求めたい人です。

東レの主力製品である炭素繊維は、東レの研究・技術開発戦略によると、1961年に研究を開始し、1971年に商業生産を始めたものの、本命だった航空機用途での本格採用までには半世紀近い歳月を要しました。景気の波に左右されることなく研究・技術開発投資を継続する「超継続」の姿勢が事業の土台となっており、成果が出るまでのサイクルは長期に及びます。

スピード感を持って成果を出し、達成感を得ながら次のテーマに移っていきたい人にとっては、東レの「超継続」文化とのギャップが生じやすいでしょう。短いサイクルで成果を出せる環境を重視する方は、テーマ回転が早いスタートアップや消費財メーカーの方が合っている可能性があります。

参考：東レ「東レの研究・技術開発戦略 東レ先端材料シンポジウム2016」

自らテーマを発掘する「アングラ研究」の文化より、決められたテーマに取り組みたい人

東レに向いていない可能性があるのは、自らテーマを発掘する「アングラ研究」の文化より、あらかじめ決められたテーマに沿って着実に取り組みたい人です。

東レには、研究者が勤務時間の約20%を自由な研究に充てられる「アングラ研究」という制度があります。社員紹介では、目標性能に届かず伸び悩んでいたテーマについて、ある研究者が自らアングラ研究として独自に検証を重ね、従来性能を大きく上回る膜を生み出した事例が紹介されており、自らテーマを探り、その価値を見極めることが奨励される文化がうかがえます。

自らテーマを設定する主体性を求められる場面に「やることが多すぎる」と感じる人には、東レの自律研究文化とのギャップが生じやすいでしょう。職種を問わず、明確な指示のもとで着実に実行することにやりがいを感じる人は、役割分担が明確に設計された環境の方が力を発揮しやすい可能性があります。

参考：東レ「社員紹介」

一つの拠点に長期的に根を下ろすより、 状況に応じて機動的に拠点を切り替えたい人

東レに向いていない可能性があるのは、一つの拠点に長期的に根を下ろす海外展開のスタイルより、状況に応じて機動的に拠点を切り替えたい人です。

東レの強みによると、東レグループの海外生産活動は「長期にわたってその地に根を下ろし、その国・地域の経済発展に貢献すること」を基本方針としており、1963年のタイ進出以来、一度根を下ろした拠点を長期的に定着させながら事業を広げるスタイルを取っています。

市場環境の変化に合わせて進出先を柔軟に見直し、スピーディーに展開先を切り替えていきたい人にとっては、東レの「その地に根を下ろす」スタイルに制約を感じやすいでしょう。特に海外業務を想定した候補者は、入社前に担当予定拠点・海外赴任の頻度・駐在期間の目安を確認しておくことを推奨します。

参考：東レ「東レの強み」

東レによくある質問

東レへの転職でよくある質問を洗い出しました。「初任給はいくら？」「転勤は多い？」「選考フロー・面接回数はどうなっているの？」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

Q1. 東レの初任給はいくらですか？

募集要項・選考フローによると、2026年度の初任給は、28万8,500円～34万9,580円です。

出典：東レ「募集要項・選考フロー」

Q2. 東レは転勤（全国転勤）が多い会社ですか？

転勤の有無や頻度は、応募するポジションによって異なります。募集職種を見ると、各ポジションには滋賀・愛媛・名古屋・岡崎・三島・鎌倉など特定の勤務地が個別に紐づけられており、募集時点で勤務地が明確になっているケースが中心です。一方で、一部の研究職の求人では「当面なし、将来的には国内外への転勤の可能性があります」と明記されている例もあり、将来的な転勤の可能性が完全に排除されているわけではありません。転勤の有無を重視する場合は、応募するポジションごとの募集要項を確認することをおすすめします。

参考：東レ「募集職種」

Q3. 東レの選考フロー・面接回数はどうなっていますか？

採用プロセスによると、キャリア採用では、応募（またはキャリア登録）の後、書類選考（原則2週間程度で合否連絡）、面接（オンライン）、処遇説明（オンライン）、最終面接（対面）を経て内定に至る流れとなっています。面接自体は「面接」「最終面接」の2回が基本ですが、その間に処遇条件を確認する「処遇説明」の場が設けられている点が特徴です。

参考：東レ「採用プロセス」

東レの面接時に聞いておくべき質問

東レへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、東レの面接時に聞いておくべき質問を4つご紹介します。

Darwinプロジェクト（Dプロ）対象事業における研究現場の関わり方について

聞き方のNG例

Darwinプロジェクトという構造改革の取り組みがあるとのことですが、具体的にはどのような活動ですか？

聞き方のお手本例

私は研究者として、事業戦略の方向づけそのものよりも、対象事業の技術的な強み・弱みを整理し、改革の判断材料となるデータや知見を提供する立場で貢献したいと考えております。そこで、Dプロの対象となった事業では、研究・技術開発部門の担当者は日常的にどのような形で構造改革の議論に関わっているのか教えてください。

1つ目は、「Darwinプロジェクト対象事業における研究現場の関わり方」に関する質問です。

単に「どのような活動か」と尋ねるだけでは、公式サイトを読めば分かる範囲の質問にとどまり、アピールにつながりにくくなります。お手本のように、方針を主導する立場ではなく、判断材料を提供する実務者として貢献したいという等身大の姿勢を示したうえで、研究者が日常的にどう関わっているかを尋ねると、身の丈に合った関与の仕方を具体的にイメージしている印象を与えられます。

こうした質問が有効なのは、東レが投下資本が大きくROICが低い事業について、トップの主導のもと全社的な改革を進める方針を中期経営課題 “IGNITION 2028”で示しており、2028年度までに構造改革対象事業群の投下資本比率を2割強から1割弱まで低下させる計画を公表しているためです。

参考：東レ「中期経営課題 “IGNITION 2028”」

システム刷新後の運用・利活用推進フェーズへの中途入社者の関わり方について

聞き方のNG例

東レでは情報システム部門とTSCの役割分担があるとのことですが、それぞれどのような業務を担当していますか？

聞き方のお手本例

前職では、ERP導入後の運用定着フェーズで、現場の声を拾いながら活用推進を担ってきました。その経験から、システムを「使いこなせる状態まで作り込む」フェーズにこそ価値を発揮できると考えています。御社の募集要項では上流工程の要件定義からTSCが構築を担う体制が示されていますが、システム刷新後の運用・利活用推進フェーズには、中途入社者はどのようなタイミング・役割で関わることが多いのか、教えていただけますでしょうか。

2つ目は、「システム刷新後の運用・利活用推進フェーズへの関わり方」に関する質問です。

「役割分担は何ですか」という聞き方では、募集要項を読めば分かる範囲の確認にとどまります。お手本のように、導入後の定着・活用フェーズに価値を感じてきたという実務者としての志向を示したうえで、そのフェーズにいつ・どう関われるかを尋ねると、制度理解を超えて自分がどう貢献したいかを具体的に描けている印象を与えられます。

こうした質問が有効なのは、募集職種で「上流工程（要件定義）からTSCが入ってシステムを構築します」と役割分担が明記されている一方、キャリア入社社員インタビューでは、コミュニケーション基盤刷新プロジェクト終了後に運用および利活用推進を担当し、新しい機能の展開や新しいコミュニケーションスタイルの紹介・活用推進に取り組んでいる実例が紹介されているためです。

参考： 
東レ「募集職種」 
東レ「技術系 情報システム | キャリア入社社員インタビュー」

未経験分野からのオンボーディングとキャリア形成について

聞き方のNG例

未経験の分野に配属された場合、皆さんどのようにキャッチアップされているのでしょうか？

聞き方のお手本例

私はこれまで異なる業界の製品知識を扱ってきたため、入社直後は専門知識ゼロに近い状態からのスタートになると想定しています。研修で基礎知識を身につけた後、実際の商談でお客様に価値を伝えられるようになるまでには、どのくらいの期間、どのようなステップを踏むことが一般的か教えてください。

3つ目は、「未経験分野からのオンボーディングとキャリア形成」に関する質問です。

NG例のように「皆さんどのようにキャッチアップされていますか？」と広く問うと、個人の学習スタイルを尋ねているのか、会社の育成プログラムを尋ねているのか焦点が定まらず、漠然とした質問という印象を与えかねません。お手本のように、専門知識がゼロの状態から始まることを前提とした等身大の認識を示したうえで、独り立ちまでの期間・ステップを尋ねると、自分の立ち上がりを具体的にイメージしながら準備しようとする姿勢が伝わります。

こうした質問が有効なのは、キャリア入社社員インタビューで、入社直後は繊維に関する知識がほとんどゼロの状態から基礎を学ぶ機会があったこと、その後マーケティング戦略や英語の研修を経て、難燃材「ガルフェン®」の新規用途開拓を担当するに至った実例が紹介されているためです。

参考：東レ「事務系 繊維営業 | キャリア入社社員インタビュー」

スマートファクトリー化投資を通じたキャリア形成について

聞き方のNG例

スマートファクトリー化の設備投資に、中途入社者から積極的に関わっていくことは可能ですか？

聞き方のお手本例

入社後は、これまで生産現場の効率化で培った知見を活かし、スマートファクトリー化を推進する実務に早期から携わっていきたいと考えております。そこで、スマートファクトリー化関連の案件では、中途入社者はまずどのような役割から関わることが多いのか、また、そこから企画側の業務に携わるようになった方はどのくらいの経験を積んでいるか教えてください。

4つ目は、「スマートファクトリー化投資を通じたキャリア形成」に関する質問です。

NG例のように「積極的に関わっていくことは可能ですか？」とYes/Noで答えられる閉じた質問では、可否の確認にとどまり、候補者としてのキャリア観や意欲が伝わりません。お手本のように、いきなり企画側を担えるとは考えていないという等身大の認識を示したうえで、最初の関わり方と、そこから企画側へ進んだ人の経験年数を尋ねると、地に足のついたキャリア形成への関心が伝わります。

こうした質問が有効なのは、2026〜2028年度の設備投資として4,000〜5,000億円が計画されており、そのうち高付加価値化・スマートファクトリー化への配分も中期経営課題 “IGNITION 2028”のキャピタル・アロケーションで示されているためです。

参考：東レ「中期経営課題 “IGNITION 2028”」

東レについての詳細

東レは、繊維や機能化成品をメインに研究開発している基礎素材メーカーです。環境、建築、医療領域にも事業を展開しており、幅広い製品・サービスを提供しています。

東レの経営理念は「新しい価値の創造を通じて社会に貢献すること」であり、特に「発展」と「持続可能性」の両立をめぐる地球規模の課題に対し、革新技術・先端材料の提供によって、本質的なソリューションを提供していくことをビジョンとして掲げています。

事業・仕事内容

東レは、繊維や機能化製品など、主に5つの事業を展開しています。

出典：東レ「製品・サービス」

このうち、「繊維」と「機能化成品」を主力事業として位置づけ、「炭素繊維複合材料」は技術的な競合優位性と高付加価値性から成長戦略の柱に位置づけています。

東レの会社概要