「丸井グループはやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

丸井グループがやばいといわれている理由とは？

丸井グループが「やばい」といわれている理由には、「将来性に不安があるから」「転勤や異動があるから」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「丸井グループがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

丸井グループ

やばいといわれている理由

将来性に不安があるから？

転勤や異動があるから？

離職率が高いから？

過去に不祥事があったから？

年収が低いから？

将来性に不安があるから？

「丸井グループは将来性に不安がある」という噂は、必ずしも事実とはいえません。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、丸井グループの連結売上高は2022年3月期の2,093億2,300万円から2026年3月期には2,768億6,200万円まで5期連続で増収となっており、売上高営業利益率も17.44〜18.14%の範囲で安定的に推移しています。

参考：丸井グループ「有価証券報告書（2026年3月期）」

一方で、自己資本比率は28.4%から21.4%へと5期連続で低下しており、2026年3月期の連結営業活動によるキャッシュ・フローも459億6,000万円のマイナス（前期は44億8,200万円のマイナス）と2期連続でマイナスとなっています。

ただし、同資料によると、営業キャッシュ・フローのマイナスはフィンテック事業拡大にともなう営業債権（割賦売掛金・営業貸付金）の増加が主因です。また、自己資本比率の低下も自己株式取得・株主還元強化という資本最適化策の結果であることが確認できるため、経営破綻や業績悪化を示す事実として断定することはできません。

「将来性に不安がある」というイメージを持たれやすいのは、自己資本比率の5期連続低下やキャッシュ・フローのマイナスといった指標が単体で切り取られて拡散されやすいためと考えられます。財務戦略の文脈から離れて数値だけが一人歩きすると、実態以上に危機感が醸成されやすいのでしょう。転職を検討する際は、単年度の指標だけでなく、複数期にわたる財務戦略の意図を確認することが重要です。

参考：丸井グループ「有価証券報告書」

転勤や異動があるから？

「丸井グループは転勤や異動がある」という噂は、一部事実といえます。グループ会社間の職種変更異動は制度として実在する一方、居住地の変更をともなう「転勤」の頻度を示す公式データは確認できず、すべての異動が「生活環境を変える転勤」にあたるわけではありません。

新卒・第二新卒採用 募集要項によると、勤務地はマルイ・モディ店舗（関東を中心に東海、関西、九州の21店舗）、丸井グループ各社本社（東京）、エポスカード営業所（東京、札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡、沖縄）、エイムクリエイツ営業所（東京、名古屋、大阪、福岡）と全国各地に及んでいます。また、有価証券報告書（2026年3月期）によると、社員の手挙げに基づく「グループ会社間職種変更異動」が2013年から本格的に推進されており、2026年3月期までに全グループ社員の約87%が職種変更を経験している状況です。

勤務地が全国の店舗・営業所に及んでいることに加え、グループ会社をまたぐ職種変更異動が制度として広く定着していることが、「転勤・異動が多い」というイメージにつながっていると考えられます。ただし、この職種変更異動は社員の「手挙げ」を基盤とした自己申告制であり、会社主導の一方的な転勤とは性質が異なる点には留意が必要です。転職を検討する際は、応募先の職種における異動の実態を面接等で具体的に確認しておくと良いでしょう。

参考： 
丸井グループ「新卒・第二新卒採用 募集要項」 
丸井グループ「有価証券報告書」

離職率が高いから？

「丸井グループは離職率が高い」という噂は、誤りです。

ESGデータブック（2026年3月期）によると、丸井グループの自己都合離職率は3.6%で、厚生労働省における小売業の離職率15.1%を大きく下回っています。

また、有価証券報告書（2026年3月期）によると、入社3年以内の離職率は約17%です。厚生労働省が発表した新規大学卒就職者における3年以内離職率の全国平均は33.8%であり、丸井グループの約17%はこれを大幅に下回る水準です。なお、自己都合離職率（3.6%）は在籍社員全体に対する年間の自主退職者の割合を示す指標であり、3年以内離職率とは集計の母数・期間が異なります。

小売業界全体の離職率が相対的に高い水準にあることや、店舗接客業に対する一般的なイメージから、実態以上に「離職率が高い」という噂が広まっていると考えられます。数値で見る限り、丸井グループの定着率は業界内でも高い水準にあるといえるでしょう。

参考： 
丸井グループ「ESGデータブック」 
丸井グループ「有価証券報告書」 
厚生労働省「雇用動向調査」 
厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」

過去に不祥事があったから？

「丸井グループは過去に不祥事があった」という噂は、一部事実です。2019年に元社員による詐欺事件が実際に発生していますが、公式に記録された行動規範・倫理基準違反件数はそれ以降ゼロで推移しています。

当社元社員の逮捕について（2019年11月13日）によると、元社員が丸井グループの設備工事において取引先に工事代金の水増し請求を行わせ金員を詐取したとして、詐欺の容疑で逮捕されたことは事実です。一方、ESGデータブック（2026年3月期）によると、2025年3月期と2026年3月期の2期連続で「行動規範・倫理基準に対する違反件数」は0件、うち差別・ハラスメント件数も0件で推移しています。

2019年の詐欺事件が当時報道されたことが噂の直接的な発端になっていると考えられますが、その後不祥事の再発は公式には確認されておらず、再発防止に向けた管理体制強化が図られていることがうかがえます。

参考： 
丸井グループ「ニュースリリース」 
丸井グループ「ESGデータブック」

年収が低いから？

「丸井グループは年収が低い」という噂は、一部事実です。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、丸井グループ（単体）の平均年収は688万8,700円です。厚生労働省における小売業の平均給与は412万3,200円であり、丸井グループはこれを約277万円上回っています。一方、同業の百貨店・小売大手である高島屋の有価証券報告書（2026年2月期）によると、高島屋（単体）の平均年収は792万円であり、丸井グループはこれを約103万円（約13%）下回っています。

「年収が低い」というイメージを持たれやすいのは、「百貨店・小売業＝年収が低い」という業界全体への先入観が先行しているためと考えられます。実態として小売業界平均（412万3,200円）を大きく上回っているものの、高島屋など同業大手との比較では一定の差が存在することも、噂の一部裏付けとなっているでしょう。

なお、高島屋の平均年齢（49.3歳）・平均勤続年数（25.3年）は丸井グループ（39.6歳・15.5年）より高く、年功的な給与カーブの違いがこの差の一因である可能性があります。転職を検討する際は、年齢・勤続年数のモデルケースを踏まえたうえで給与水準を比較することが重要です。

（ここで使用した小売業の平均年収は、厚生労働省の資料内の平均賃金を年換算したものであり、賞与・手当などは含みません）

参考： 
丸井グループ「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」 
高島屋「有価証券報告書」

丸井グループに向いている人の特徴

丸井グループに向いている人は、小売とフィンテック・エンタメを掛け合わせた複合的なキャリアを志向する人です。特定の職種にとどまらず幅広い事業領域を経験したい人や、手を挙げて新規事業に挑戦したい人も、丸井グループで力を発揮しやすいでしょう。

小売×エンタメ×フィンテックを掛け合わせたマーケティングに携わりたい人

複数事業を経験するビジネスプロデューサー型キャリアを目指す人

社内起業や共創投資に挑戦したい人

小売×エンタメ×フィンテックを掛け合わせたマーケティングに携わりたい人

丸井グループに向いているのは、マーケターやプランナーとしてのキャリア序盤〜中盤にあり、「小売×エンタメ・フィンテック」を掛け合わせた先進的なマーケティングに携わりたい人です。

丸井グループには、感情を動かす「ファンマーケティング」と、数値に基づく「フィンテックマーケティング」の双方を同時に実践できる、独自の事業環境が整っているからです。

具体的には、アニメやゲーム等とコラボしたエポスカードの企画や、「モノを売る場」から「体験や共創の場」へと進化した店舗でのイベント設計を通じて、ファンの熱量を高める施策に携われます。同時に、会員向けアプリやカード利用データを分析し、一人ひとりの「顧客生涯価値（LTV）」を向上させるデータドリブンなアプローチも追求できます。

定性的なファン心理と定量的な決済データの両方を扱い、この掛け合わせを軸に強いキャリアを築きたい人にとって、最適な環境といえます。

参考： 
丸井グループ「マルイノアニメ」 
丸井グループ「フィンテック」

複数事業を経験するビジネスプロデューサー型キャリアを目指す人

20〜30代で複数業界を経験する「ビジネスプロデューサー型キャリア」を目指す人も、丸井グループに向いているといえます。

丸井グループには、「手挙げ」を基盤とした自主性を重んじる風土があり、制度としてグループ会社間をまたぐ異動や出向が仕組み化されているためです。

具体的には、店舗での接客・店舗運営にとどまらず、エポスカード部門での企画・データ分析、さらには投資先スタートアップへの出向まで、「小売」「フィンテック」「新規事業」という全く異なる事業領域を実際に横断しながらキャリアを積むことができます。

若いうちから特定の職種に固定されず、多様な現場で知見を広げながら、将来的に事業を牽引する人材になりたい人にとって、理想的な挑戦の場となるでしょう。

参考： 
丸井グループ「人材開発方針」 
丸井グループ「フィンテック」

社内起業や共創投資に挑戦したい人

社内起業家・共創投資家として「イノベーターキャリア」に挑戦したい人も、丸井グループに向いているといえるでしょう。

丸井グループには、年次や部署を問わず社員が自ら手を挙げて新規事業やプロジェクトに挑戦できる、圧倒的な「手挙げ文化」と制度が定着しているからです。

実際、スタートアップへの共創投資のほか、社員の「好き」をビジネス化する全社員参加型の「『好き』を応援するコンクール」など、自発的に手を挙げる機会が豊富に用意されています。グループ社員の9割以上が横断プロジェクト等への参加意思を示すなど社内の熱量も高く、コンクール発の企画から「ミュージアムエポスカード」が事業化された実績もあります。

大企業ならではの強固な「店舗」や「カード会員基盤」を活用しながら、ゼロイチで事業を創り出す経験を積みたい人にとって、理想的な環境です。

参考： 
丸井グループ「共創投資」 
丸井グループ「自ら手を挙げる組織風土」

丸井グループに向いていない人の特徴

丸井グループに向いていない可能性のある人の特徴は、一つの職種・領域を長期間にわたって深掘りしたい人です。また、大規模なBtoB金融ソリューションや高度な金融工学の専門性を追求したい人も、丸井グループの事業構造には馴染みにくいでしょう。

一つの職種を10年単位で深めるスペシャリストキャリアを目指す人

BtoBのメガ・フィンテックキャリアを築きたい人

高度な金融工学・与信モデルのデータサイエンススキルを身に付けたい人

一つの職種を10年単位で深めるスペシャリストキャリアを目指す人

丸井グループに向いていない可能性があるのは、一つの職種・領域を10年単位で深掘りする「一貫型のスペシャリストキャリア」を目指す人です。

丸井グループの人材開発は、手挙げ制度を活用してグループ内の様々な職種や出向を経験し、多様な視点からイノベーションを起こす「ジョブローテーション型の育成方針」を重視しているためです。

この方針のもとでは、グループ間を異動しながら幅広い事業や職種を横断することが基本となるため、特定の部署や職種に長期間留まり、単一領域の専門性だけを継続して深めていく機会は限定的になります。

したがって、バイヤーや特定の職種専業など「単一の領域を極めてプロフェッショナルになりたい」という志向の人にとっては、他の職種への異動機会が多い丸井グループのキャリアパスは意図と合致しづらいといえるでしょう。

参考：丸井グループ「人材開発方針」

BtoBのメガ・フィンテックキャリアを築きたい人

BtoBの高度な金融ソリューションを動かす「メガ・フィンテックキャリア」を築きたい人も、丸井グループに向いていない可能性があります。

丸井グループのフィンテック事業は、800万人を超える個人会員向けサービス（エポスカード）を主軸としたBtoCモデルであり、BtoB領域でも個人事業主や中小店舗を対象とした小規模な与信が中心だからです。

この事業構造のもとでは、日々の実務として携わるのは個人会員に向けたLTV（顧客生涯価値）向上策や、中小事業者向けサービスの企画などがメインとなります。そのため、大手企業向けの国際決済インフラ構築や、複雑なBtoB向け金融システムの設計といった大規模ビジネスに携わる機会は限定的です。

したがって、法人向けの大型決済プラットフォームや金融インフラを動かすキャリアを志向する人にとっては、丸井グループの対象顧客や事業領域とのギャップを感じやすいといえます。

参考：丸井グループ「フィンテック」

高度な金融工学・与信モデルのデータサイエンススキルを身に付けたい人

高度な統計解析や金融工学を駆使する「データサイエンス・金融専門スキル」を極めたい人も、丸井グループに向いていない可能性があります。

丸井グループのエポスカード事業は、店舗という実質的な接点を生かした会員獲得と、個人向けの与信・マーケティングに強みを持つ「店舗連動型のBtoCモデル」だからです。

この事業構造のもとでは、会員データを用いたマーケティング企画や店舗・アプリでの与信運用が実務の中心となります。そのため、大規模な金融リスクモデルの構築や複雑な金融派生商品の開発といった、金融工学的な高度専門性を実務で深めていく機会は限定的です。

したがって、金融専業会社のような高度な数理モデルや、専門スキルそのものを突き詰めたい志向をもつ人にとっては、丸井グループの事業領域や期待される役割とのギャップを感じやすいといえます。

参考： 
丸井グループ「フィンテック」 
丸井グループ「キャリア採用」

丸井グループによくある質問

丸井グループへの転職でよくある質問を洗い出しました。「平均残業時間はどれくらいか」「採用実績校はどこか」「評価制度はどうなっているか」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

丸井グループの平均残業時間はどれくらいですか？

ESGデータブック（2026年3月期）によると、丸井グループの平均残業時間は年間71時間（2026年3月時点）であり、月ごとに換算すると5.92時間です。

厚生労働省における小売業の平均残業時間は7.2時間であり、丸井グループの残業時間はこれを1.28時間下回っています。

参考： 
丸井グループ「ESGデータブック」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和７）年11月分結果速報」

丸井グループにはどのような大学の採用実績がありますか？

丸井グループは特定の大学群に偏らず、旧帝大から地方私立・女子大まで幅広い層から採用しています。

大学院では東京大学、京都大学、大阪大学、慶應義塾大学、早稲田大学などの採用実績も豊富です。また、大学では早慶上智・MARCH・関関同立に旧帝大クラスの国公立も加わり、地方国公立・地方私立や女子大学まで幅広く含まれていることから、間口の広い採用が行われていると考えられます。

丸井グループにはどのような評価制度がありますか？

丸井グループでは、社員一人ひとりの成長が企業の持続的な成長につながるよう、中長期的な視点に立った「パフォーマンス評価」と「バリュー評価」の2軸からなる評価制度を導入しています。

パフォーマンス評価は、チームで設定した成果目標に対する達成度を基準に評価するもので、評価結果は賞与（ボーナス）に反映されます。一方、バリュー評価は、日常業務での貢献度やスキル等を多角的に評価する仕組みです。上司からの一方的な評価ではなく周囲も含めた「360度評価」を通じて客観的に測定され、その結果が昇給・昇進・昇格へつながる点が特徴となっています。

客観的な「360度評価」が取り入れられていることから評価制度の透明性が高く、働く社員からも「評価制度が明確で魅力的」と評価されています。また、半年に一度、将来チャレンジしたい仕事を申告できる「自己申告制度」や、一定の評価をもとに自らの意思で昇格試験に挑戦できる「CLP（チャレンジ・リーダー・プログラム）」などの仕組みとも連動しており、社員が自律的にキャリアを築ける環境です。

参考： 
丸井グループ「丸井グループの成長環境」 
丸井グループ「業務面はもちろん組織づくりを経験できる。」

丸井グループの面接時に聞いておくべき質問

丸井グループへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、丸井グループの面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

「事業モデル（小売×フィンテック）」への理解と貢献

聞き方のNG例

エポスカードの強みは何だと思いますか？

聞き方のお手本例

中途入社のマーケター・企画職として、まずエポスカードの会員データ分析とイベント企画のどちらの領域から業務に入るケースが多いか、現場での実態を教えていただけますでしょうか？

1つ目は、「事業モデル（小売×フィンテック）」への理解と貢献に関する質問です。

「エポスカードの強みは何だと思いますか？」という聞き方は、企業研究で調べればわかる内容を尋ねているに過ぎず、面接官には「調べてくればわかることを聞いている」という受け身な印象を与えてしまいます。また、「なぜその強みを知りたいのか」「自分がどう関わりたいのか」の背景が見えないため、主体性に欠ける印象を与えてしまう構成です。

一方で、お手本例は、「入社後のイメージ」が具体的に湧いており、入社後に携わるであろう具体的な業務（データ分析、イベント企画）を挙げているため、本気で働く姿勢が伝わります。また、丸井の強みである「エポスカードのデータ活用（店舗やオンラインでの仕掛け）」と「イベント（アニメ等のコンテンツコラボ）」という核となる実務を的確に捉えています。

社員インタビューでは、エポスカードの基盤システム開発から教育分野向け分割ローンなどのフィンテック新規事業企画まで、小売と金融をつなぐ現場の挑戦や、事業性とお客さま視点をどう両立させるかという難しさが語られています。入社後に自分のスキルがどの領域で活かせるかを事前にすり合わせておくことで、配属後のギャップを防げるでしょう。

参考：丸井グループ「悔しさを乗り越えて挑む、お客さまのための事業づくり【カラフルキャリア～私の原動力～#28】」

「売らない店舗（体験型・イベント型）」の現場課題

聞き方のNG例

マルイの店舗はこれからどうなっていくのですか？

聞き方のお手本例

店舗を「モノを売る場」から「体験や推し活・共創の場」へと転換を進められる中で、〇〇部門（配属先）として、この店舗価値のアップデートに伴い現在チャレンジしている具体的な取り組みがあればお聞かせください

2つ目は、「売らない店舗（体験型・イベント型）」の現場課題に関する質問です。

「マルイの店舗はこれからどうなっていくのですか？」という質問は、企業の重要戦略をまったく調べていないと思われてしまい、「そんなことも調べずに面接に来たのか」と厳しい評価を受けかねません。また、「これからどうなるか」という抽象的な問いは、面接の限られた時間では回答が難しく、表面的な一般論で終わってしまう可能性があります。

対して、お手本例は、マルイの「コア戦略とキーワード」を完璧に押さえられているため、「経営方針を深く理解している」という強力なアピールにつながります。また、会社全体の大きな方針を理解した上で、「では、自分の配属先となる部門では、具体的にどう動いているのか？」と焦点を絞っているため、シャープで知的な印象も与えられるでしょう。

実際、社員インタビューでは、イベント事業本部の担当者が店舗内外のイベントを企画から当日運営まで一貫して手がける裁量の大きさが語られています。体験型店舗への転換にともなって現場の役割や評価基準がどう変わっているかを事前に把握しておけば、配属後の働き方をより具体的にイメージできるでしょう。

参考： 
丸井グループ「『好き』を仕事に、社会課題解決もあきらめない【カラフルキャリア～私の原動力～#30】」 
丸井グループ「小売」

配属部署の現在地と課題

聞き方のNG例

入社までに勉強しておくべき資格は何ですか？

聞き方のお手本例

〇〇チームが現在最も注力されている事業課題と、入社までに準備しておくべきことがあれば教えていただけますでしょうか？

3つ目は、配属部署の現在地と課題に関する質問です。

資格の有無を尋ねる「入社までに勉強しておくべき資格は何ですか？」という聞き方は、「目的と手段」が逆転しており、「資格を取れば安心」と考えているような、やや表面的な印象を与えてしまいます。また、「何を勉強すればいいですか？」という聞き方は、「指示待ち（受け身）」な姿勢に見えてしまうため、マイナスに働くケースはあってもプラスに働くことはありません。

これに対し、お手本例は、「実務で成果を出すこと」に視点が向いており、「入社後に成果を出すために、今からできる最善の準備をしたい」という高いプロ意識が伝わります。また、「現場の課題」と「必要な準備」という2つの聞きたいポイントが1文に整理されているため、面接官も思考を整理しやすく、具体的で質の高い回答を引き出すことができ、好印象を与えられる質問です。

社員インタビューでは、想定外の質問に答えられなかった悔しさをバネに開発知識を独学で身につけ、任される範囲を広げていった経験が語られており、資格よりも現場課題への向き合い方が重視されている実態がうかがえます。この観点を踏まえて質問することで、即戦力として立ち上がるスピード感を印象づけられるでしょう。

参考：丸井グループ「悔しさの先に見つけた、デジタルの現場をつなぐ役割【カラフルキャリア～私の原動力～#29】」

丸井グループについての詳細

丸井グループは、「人の成長＝企業の成長」という経営理念を根幹に据え、社員の主体性と創造性を最大限に引き出す独自の組織風土を強みとする企業グループです。「すべての人が『しあわせ』を感じられるインクルーシブな社会を共に創る」というミッションを掲げ、自らを「社会実験企業」と位置づけています。

最大の特徴は、年齢や役職を問わず自らチャンスに挑戦できる公募制の「手挙げの文化」と、フラットに意見を否定せず交わし合う「対話の文化」が深く根付いている点です。さらに、仕事を通じて時間を忘れて没頭する「フロー状態」を体験できる組織作りに注力しており、働く人のウェルビーイングと創造性の発揮を企業の成長力としています。社員の自主性を大切にする風土が、丸井グループの変化と成長を支える強みとなっています。

事業・仕事内容

丸井グループは、商業施設を運営する「小売」と、クレジットカードを軸とした「フィンテック」を一体化させた独自のビジネスモデルを展開しています。お店を「モノを売るだけの場所」ではなく、エポスカードのファンになってもらうための「体験の場」と考えており、ネット通販の普及といった時代の変化に左右されず、小売と金融の相乗効果で安定した収益を生み出す「知識創造型ビジネス」へと進化を遂げています。

また、これら既存事業に加え、スタートアップ企業への出資や協業を行う「未来投資」にも注力。D2Cブランドやサステナビリティ分野の新興企業を支援・連携することで、次の時代のヒット事業を育てる活動を積極的に行っています。

参考：丸井グループ「事業戦略」

丸井グループの会社概要