「IDECはやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

IDECはどんな会社？

IDECは、制御用操作スイッチやプログラマブル表示器などのHMI（Human-Machine Interface）関連製品の開発・製造・販売をメイン事業とする製造企業です。このメイン事業で培った制御技術を生かし、「安全・防爆事業」「インダストリアルコンポーネンツ事業」「オートメーション＆センシング事業」を周辺事業として展開しています。

各周辺事業では、非常停止スイッチや制御用リレー、PLC・センサなどを手掛けています。また、2017年には欧州の産業用スイッチメーカーであるAPEM社をグループに迎えるなど、グローバルに製品ラインアップを拡充しています。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

IDECがやばいといわれている理由とは？

IDECが「やばい」といわれている理由には、「年収・給与が低水準」「会社の将来性に不安」「離職率が高い」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「IDECがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

IDEC

やばいといわれている理由

年収・給与が低水準だから？

評価制度が不透明で、昇進・昇給が停滞しやすいから？

会社の将来性に不安があるから？

離職率や自己都合離職率が高いから？

ハラスメントの噂があるから？

年収・給与が低水準だから？

「年収・給与が低水準」という噂は、誤りです。IDECの平均年収は全国平均・製造業平均いずれも大きく上回っており、給与水準が低いとはいえません。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、IDECの平均年間給与は681万6,000円です。厚生労働省によると、全国の平均年収は396万4,800円、製造業の平均年収は382万3,200円であり、IDECの平均年収は全国平均と比べて約285万円、製造業平均と比べても約299万円高い水準にあることがわかります。

「年収が低い」という噂が広まった背景には、IDECの給与体系がグレード制を採用しており、勤続年数に応じて自動的に昇給する仕組みではなく、昇給が役職・グレードの昇格に紐づいていることが考えられます。そのため、昇格に時間がかかる若手社員など一部の層にとっては、勤続年数を重ねても昇給を実感しにくく、それが「年収が低い」という印象につながっている可能性があります。

参考： 
IDEC「有価証券報告書」 
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

評価制度が不透明で、昇進・昇給が停滞しやすいから？

「評価制度が不透明で昇進・昇給が停滞しやすい」という噂は、一部事実です。評価の基準自体は公式に開示されており不透明とはいえません。一方で課長職への登用条件は厳格化されており、昇格の基準自体は上がっています。年収が資格等級（グレード）に連動する仕組み上、これが昇給にも影響している可能性は否定できません。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、IDECは「『The IDEC Way』に基づく役割定義とグレード定義した人事制度を採用し、人事評価との紐づけを行っております」と説明しており、評価の軸や昇格要件といった制度の枠組み自体は公式資料で示されています。一方で同資料によると、社内昇格試験において必須としている英語力基準を引き上げるとともに、AIリテラシーの資格も必須とするなど、課長職への登用条件を厳格化していることが確認できます。

ただし、これはあくまで登用条件（制度上のハードル）の変更であり、実際に何人が昇進したか、昇給率がどう変化したかといった昇進・昇給の実績データそのものは開示されていません。そのため、登用条件が厳しくなったことと「昇進・昇給が停滞している」という結果が実際に結びついているかどうかは、公式には確認できません。

結果がデータとして示されていないことが「不透明」、登用条件の厳格化が「停滞」という噂につながっている可能性があります。転職を検討する際は、昇格試験の運用状況を面接等で確認しておくと安心です。

参考：IDEC「有価証券報告書」

会社の将来性に不安があるから？

「会社の将来性に不安がある」という噂は、必ずしも事実とはいえません。連結営業利益は2023年3月期をピークに2025年3月期まで2期連続で落ち込みましたが、2026年3月期は増収増益に転じています。自己資本比率も一時的な低下はあったものの、51.2%から61.0%まで上昇しており、総じて財務基盤は厚くなっています。

有価証券報告書（2026年3月期）によると、直近5期の業績（連結）は以下のとおりです。

参考：IDEC「有価証券報告書」

営業利益が落ち込んだ2期には、それぞれ要因があります。2024年3月期は、コロナ禍の設備投資特需で代理店に積み上がった流通在庫の消化局面に入ったことで、新規受注が減少したことが影響しました。2025年3月期は在庫調整が上期まで残ったうえ、欧州の製造業を中心とした需要低迷、特殊車両業界の需要減、中国の不動産市況の低迷が重なったことが要因です。

いずれも、特需の反動（2024年3月期）や外部環境の変化（2025年3月期）によるものです。自己資本比率は61%と、財務省が示す平均値42.1%を超えており、 財務体質そのものに懸念があるわけではないことが読み取れます。営業利益率が16.8%から5.4%まで下がった2期分だけを切り取ると急速な業績悪化に見えることが、将来性への不安として語られる背景にあると考えられます。

参考： 
IDEC「有価証券報告書」 
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」

離職率や自己都合離職率が高いから？

「離職率や自己都合離職率が高い」という噂は、事実です。離職率自体は直近で製造業平均を上回るまで上昇しており、自己都合による離職の割合も3年連続で100%となっています。

ESGデータによると、2025年度のIDECの離職率（単体）は12.12%で、2023年度から2025年度までの2年で3倍以上に上昇しています。これは、厚生労働省による製造業の平均離職率9.6%を上回る水準です。また、自己都合による離職の割合は常に100%となっています。

参考：IDEC「ESGデータ」

自己都合離職率が3年連続で100%となっているのは、この期間にIDECが人員整理などの会社都合による離職を行っていないことを示しています。一方で、離職率自体が2023年度の3.69%から2025年度には12.12%へと大きく上昇している背景には、国内従業員を対象とした「セカンドキャリア支援制度（早期退職）」の施策が影響している可能性があります。同制度による離職も自己都合に区分されるため、離職率の上昇分がそのまま自己都合離職としてカウントされ、結果的に両方の数値が高く見えていると考えられます。

参考： 
IDEC「ESGデータ」 
IDEC「有価証券報告書」 
厚生労働省「雇用動向調査」

ハラスメントの噂があるから？

「ハラスメントの噂がある」という噂は、必ずしも事実とはいえません。IDECはハラスメントの通報・相談件数や内部通報件数を開示していますが、ハラスメントがあったことを示す客観的事実は公式情報から確認できないためです。

ESGデータによると、ハラスメントの通報・相談件数（連結）は2023年度4件、2024年度4件、2025年度4件とほぼ横ばいで推移しています。内部通報件数（連結）は2023年度4件、2024年度18件、2025年度11件と年により変動があるものの、これらの件数の内訳や、実際にハラスメントに該当した事案があったかどうかは公式には開示されていません。

噂が広がったのは、内部通報件数が2023年度の4件から2024年度には18件へ一時的に増加していることに対する不安が背景にあると考えられます。しかし実際にはハラスメントに該当する事案があったかどうかは公表されていません。転職を検討する際は、配属予定の部署や拠点の実際の職場環境について、面接等で具体的に確認しておくと安心です。

参考：IDEC「ESGデータ」

IDECに向いている人の特徴

IDECに向いている人は、一つの製品や技術領域にこだわらず複数の分野を横断して開発に携わりたい人です。また、現場の安全のために製品仕様を突き詰めたい人や、海外拠点の統合・立ち上げに主体的に関わりたい人も、IDECで力を発揮しやすいでしょう。

一つの製品にこだわらず、複数の技術分野を横断して開発に携わりたい人

現場の危険をなくすために製品の仕様を決めていきたい人

海外拠点の統合・立ち上げに携わりたい人

一つの製品にこだわらず、複数の技術分野を横断して開発に携わりたい人

IDECに向いているのは、一つの製品や技術領域にとどまらず、複数の技術分野を横断して開発に携わりたい人です。

決算短信（2025年3月期）によると、IDECは主力のHMI事業に加えて、安全関連機器や自動認識機器、システムソリューションなど複数の製品群を、操作スイッチを起点とする「制御機器」という一つの技術基盤の延長として、事業区分ごとに管理しています。

また、採用サイトの「仕事を知る」では、企画・開発・生産・販売・管理部門が一連の仕事の流れとして結びつき、入社1年目からプロジェクトに参加できる体制であることが説明されています。実際に、社員インタビューの「開発職」では、電子製品開発部でのソフトウェア開発では、プログラマブル表示器やティーチングペンダントなど複数製品のバージョンアップに際し、一つの工程だけを専任するのではなく仕様の検討から品質評価までを一気通貫で担当している様子が語られています。

スイッチ・表示器・安全機器という異なる製品カテゴリの仕様検討に触れることで、単一製品を深掘りするだけでなく隣接する製品領域の設計思想まで理解した「複数領域を横断する設計視点」を養えるほか、将来的にはHMIから安全機器・自動化システムまでを俯瞰して製品企画をリードできる技術者へのキャリアも描けます。

この点から、一つの製品にこだわらず複数の技術分野を横断して開発に携わりたい人に向いた環境といえるでしょう。

参考： 
IDEC「決算短信」 
IDEC「仕事を知る」 
IDEC「開発職」

現場の危険をなくすために製品の仕様を決めていきたい人

IDECに向いているのは、機能や価格だけでなく「その仕様が現場の事故を防げるか」を判断軸に置いて設計を進めたい人です。

決算短信（2026年3月期）によると、安全・防爆事業の売上高は126億6,500万円（前期比14.7%増）で、売上構成比は全社の約17%を占めています。一事業として一定の規模を持つのに加え、ESGデータでは環境・社会・ガバナンスと並ぶ独立した開示項目として「安全」を設けており、一事業部門の実績にとどまらず全社レベルの経営テーマとして安全を扱っていることがうかがえます。同事業は、産業現場の安全を守る「非常停止用押ボタンスイッチ」「安全スイッチ」「イネーブル装置」といった安全関連機器に加え、爆発性のガスが存在する現場での事故を防ぐ防爆関連機器で構成されています。また採用サイトのプロジェクトストーリーでは、現場で安全機能が無効化されてしまう実態を起点に新製品の開発が始まった経緯が語られています。

機械を確実に停止させる非常停止スイッチやイネーブル装置など、誤作動が人身事故に直結する製品の仕様検討・品質評価に携わり、安全規格・認証要件を製品の構造や回路に落とし込む設計力や、現場の使われ方まで踏み込んで仕様を決める判断力を磨けます。現場の安全を突き詰めたい人にとって、この判断力を鍛えられる環境といえます。

参考： 
IDEC「決算短信」 
IDEC「ESGデータ」 
IDEC「プロジェクトストーリー」

海外拠点の統合・立ち上げに携わりたい人

IDECに向いているのは、既存の枠組みを前提とせず、複数国にまたがる拠点の統合・再編に主体的に関わっていきたい人です。

決算短信（2025年3月期）によると、IDECは北米事業の強化に向けて米国拠点を統合し、新社屋設置のための土地・建物を取得したほか、2025年4月には連結子会社であるIDEC CORPORATIONとAPEM, Inc.の吸収合併を実施しました。同期の海外売上高は国内売上高を上回っており、海外拠点の運営体制そのものを見直していく局面にあります。採用サイトの「採用Q&A」によると、海外とのやり取りや英語の仕様書を読む機会があり、海外勤務の機会もあるとされています。

生産技術職であれば米州拠点との生産体制すり合わせ、管理部門であれば統合された海外子会社の業務プロセス調整など、買収した海外の専門コンポーネントメーカーを自社体制に統合していく実務に関わる機会があります。複数の国・拠点をまたいだ組織統合の実務経験や、英語での海外拠点とのコミュニケーション力、買収後の統合（PMI）を現場目線で進める調整力を若手のうちから磨けるため、将来的にはグローバル拠点の統括や海外現地法人の運営に近いポジションへのキャリアも見込めます。

参考： 
IDEC「決算短信」 
IDEC「採用Q&A」

IDECに向いていない人の特徴

IDECに向いていない可能性があるのは、制御機器以外の全く異なる産業ドメインを渡り歩きたい人です。また、一つの技術に大人数・大予算で専念し続けたい人や、特定の重点顧客と長く深く付き合いたい人も、IDECの事業構造にはあまり馴染みにくいでしょう。

全く異なる産業ドメインを渡り歩きたい人

一つの技術に大人数・大予算で専念し続けたい人

特定の重点顧客と、長く深く付き合いたい人

全く異なる産業ドメインを渡り歩きたい人

IDECに向いていない可能性があるのは、制御機器以外の全く異なる産業ドメインを複数またいでキャリアを広げていきたい人です。

決算短信（2025年3月期）の製品別売上高によると、HMI事業が売上構成比47.3%を占めるなど、売上の大半が制御機器関連の事業区分に集中しており、再生可能エネルギー関連製品を含む「その他」区分は僅少な構成比にとどまっています。同社の新中期計画も、既存の制御機器領域を深化させる方向性が中心に据えられています。

事業のリソース配分は制御機器という一つの技術領域に主軸を置く構造になっているため、ヘルスケアや社会インフラのように制御機器と全く異なる産業ドメインを複数またいでキャリアを広げていきたいという志向には、噛み合いにくい部分があると考えられます。同業の中には、制御機器以外にヘルスケア関連機器や社会インフラ関連のソリューションなど複数の産業ドメインを展開している企業もあり、そうした企業であれば性質の異なる産業分野の知見を得ていくキャリアを描きやすいでしょう。

参考：IDEC「決算短信」

一つの技術に大人数・大予算で専念し続けたい人

IDECに向いていない可能性があるのは、一つの専門技術領域に大規模な専属チームを組んで長期的に深耕していきたい人です。

決算短信（2026年3月期）によると、IDECの研究開発費は2026年3月期で29億4,500万円（売上高比4%）であり、単一の技術領域に数百億円規模を投じる大手電機メーカーとは投資規模が大きく異なります。IDECの製品ラインアップはスイッチ・安全機器・自動化機器・システムなど複数領域にまたがっており、研究開発は特定の一分野に大人数・大予算を投じて深く掘り下げる体制というより、幅広い製品群を少数精鋭で横断的にカバーする体制で運営されていると考えられます。

そのため、一つの専門技術領域に大規模な専属チームを組んで長期的に深耕していきたいという志向には、事業構造上あまり噛み合わない可能性があります。研究開発投資の規模がより大きい大手電機メーカーであれば、特定の技術領域に専属の大人数体制を敷いて長期的に深く追求していくキャリアを描きやすいでしょう。

参考：IDEC「決算短信」

特定の重点顧客と、長く深く付き合いたい人

IDECに向いていない可能性があるのは、少数の重点顧客と長期にわたって深く付き合っていきたい人です。

社内インタビュー「営業職」によると、担当エリア内で日々様々な業界の顧客と会う中で、身の回りの製品がどのように作られているかを肌で感じながら知ることにやりがいを感じているとされています。同インタビューに掲載された1日のスケジュール例では、午前から夕方にかけて客先訪問が4件組まれています。また同インタビューでは、主幹製品が国内トップシェアを誇ることで顧客の側からIDECを認知しているケースが多く、それが商談のきっかけになりやすいとも語られています。

特定の大口顧客に狙いを絞って集中的に関係を深めていくというより、担当エリア内の幅広い顧客層に日々アプローチしていく営業スタイルが中心になっていると考えられるため、少数の重点顧客と長期にわたって深く付き合っていきたいという志向には、あまり噛み合わない可能性があります。

グローバルに主要顧客を絞り込み、大口の重点顧客ごとに専属のアプリケーションエンジニアや営業担当を配置する体制を敷いている企業であれば、少数の大規模顧客と長期的に深く付き合っていくキャリアを描きやすいでしょう。

参考：IDEC「営業職」

IDECによくある質問

IDECへの転職でよくある質問を洗い出しました。「福利厚生の内容」「選考フロー」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

IDECの福利厚生にはどのようなものがありますか？

IDECの福利厚生には、育児休業や時短・時差勤務など、ライフステージの変化に合わせて働き続けられる支援制度が充実しています。ほかにも、財形貯蓄や従業員持株会、人間ドック補助のほか、最大9連休となるサマーバケーション休暇が設けられています。また、施設面ではシェフ常駐の社員食堂「Sakura Café」や無料のフィットネスジム、社内診療所があります。

参考：IDEC「働く環境」

IDECの選考フローについて教えてください？

IDECの選考フローは、エントリー後の書類選考とWEB適性検査を通過した後に面接が実施される流れです。面接回数は、新卒採用が1〜3回、キャリア（中途）採用では2回が基本となっています。応募する職種によって選考フローや回数が変更になる場合があるため、状況に応じた準備が必要です。

参考：IDEC「IDEC CORPORATION RECRUIT SITE」

IDECの面接時に聞いておくべき質問

IDECへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、IDECの面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。

複数プロジェクトを横断する業務体制に関する質問

聞き方のNG例

求人の業務内容を教えてください。

聞き方のお手本例

複数プロジェクトを横断する中、最初に苦労しやすい点はどこですか？

1つ目は、「複数プロジェクトを横断する業務体制」に関する質問です。

求人票によると、9名体制の専門チームがグループ3社の製品開発を担い、開発の上流から納品後まで一貫して携わるとされています。業務用無線ハンディターミナルやセンサ製品、IoT機器など複数の製品を並行して手がける中、各自が持つスキルを出し合いながら開発を進める体制であり、幅広い技術に触れられる一方、担当領域は個人の専門性に委ねられる部分も大きいと考えられます。

複数の製品・技術領域を横断して開発に携わる分、入社直後は自分がどこまで役割を担うべきか判断に迷いやすく、事前に苦労しやすい点を把握しておくことは入社後の動き方の仮説を持つために欠かせません。

NG例は求人を読めば分かることを聞き直しているだけの印象を与えるため避けたほうがよいでしょう。「9名体制でグループ3社の製品開発を手がけ、各自のスキルを出し合いながら開発を進めていると伺いました」と伝えたうえでお手本例のように「複数プロジェクトを横断する中、最初に苦労しやすい点はどこですか」と質問すると、立ち上げ期の難しさを見据えて備えようとする姿勢が伝わります。

参考：IDEC「求人票（【スタッフ】ソフトウェア開発）」

専門性を活かす役割の期待値に関する質問

聞き方のNG例

求人の業務内容を教えてください。

聞き方のお手本例

専門性を発揮する場面で、入社後まず期待される役割を教えてください。

2つ目は、「専門性を活かす役割の期待値」に関する質問です。

求人票によると、システムやファームウェアの開発、生産設備インテグレーション、データサイエンス、AI・IoT、さらには弁護士・公認会計士・医師などの専門資格まで、新卒・キャリアを問わず幅広い分野の第一人者を対象に募集しているとされています。雇用形態は契約社員で契約期間は1年ごとの更新とされており、実績や本人のキャリア次第で雇用形態の変更にも応じるとされています。

分野ごとに専門性を軸に個別採用される仕組みのため、既存の部署の枠に当てはめて考えると期待値を見誤りやすく、この質問は入社後にどこまで専門性を発揮すべきかの仮説を持つために欠かせません。

NG例は求人票の内容確認で終わっており、事前準備不足の印象を与えるため避けたほうがよいでしょう。「専門分野の第一人者として、契約社員という形で個別に採用されると伺いました」と伝えたうえでお手本例のように「専門性を発揮する場面で、入社後まず期待される役割を教えてください。」と質問すると、専門性を主体的に発揮する意欲が伝わります。

参考：IDEC「求人票（プロフェッショナル職）」

グローバル連携での役割分担に関する質問

聞き方のNG例

グローバルな連携について教えてください。

聞き方のお手本例

地域間の役割分担が流動的な中、着任後に整理すべき課題は何ですか？

3つ目は、「グローバル連携での役割分担」に関する質問です。

採用メッセージによると、全世界の社員が国を超えて連携し「One IDEC」として新しい未来を創造していく方針が示されています。グローバル連携を強める方針のもと各地域とのやり取りが活発化している最中であり、地域間の役割分担はまだ流動的です。

だからこそ実務でどこまで自分の裁量が及ぶかは事前に確認しておく必要があり、この質問は入社後に地域担当者とどう関わるべきかの仮説を持つために欠かせません。

NG例は調べれば分かる一般論を聞き直しているだけの印象を与えるため避けたほうがよいでしょう。「全世界のIDECグループ社員と国を超えて連携し『One IDEC』を実現していくと伺いました」と伝えたうえでお手本例のように「地域間の役割分担が流動的な中、着任後に整理すべき課題は何ですか？」質問すると、地域間の役割分担を主体的に整理しようとする姿勢が伝わります。

参考：IDEC「メッセージ」

IDECについての詳細

IDECは、押ボタンスイッチなどの制御用操作スイッチを中心としたHMI（Human-Machine Interface）事業を主力に、安全機器や自動化・センシング機器までを一貫して手掛ける制御機器メーカーです。創業以来80年近くにわたり培ってきた操作スイッチの技術力と、主幹製品が国内トップシェアを誇るブランド力を、安全性や自動化が求められる幅広い産業分野へ転用できる点に強みがあります。

参考：IDEC「IDECについて」

事業・仕事内容

IDECのメイン事業は、押ボタンスイッチやプログラマブル表示器、ティーチングペンダントなどの制御用操作スイッチ・表示器を手掛ける「HMI事業」です。

周辺事業では、非常停止用押ボタンスイッチやイネーブル装置を扱う「安全・防爆事業」、制御用リレーや端子台を扱う「インダストリアルコンポーネンツ事業」、PLCやセンサを扱う「オートメーション＆センシング事業」、顧客ニーズに応じた制御盤ソリューションや協働ロボットとの組み合わせを提案する「システム事業」を展開しています。

HMI事業の設計力や国内トップシェアの顧客基盤を周辺事業に活かす一方、安全機器や自動化・センシング機器、システム事業と組み合わせることで、操作スイッチから安全・自動化・システム提案までを一貫して提案できるようになる点が、主要事業と周辺事業のシナジーといえます。

参考： 
IDEC「HMI（Human Machine Interface）事業」 
IDEC「インダストリアルコンポーネンツ事業」 
IDEC「オートメーション＆センシング事業」 
IDEC「統合報告書」

IDECの会社概要