「青山商事はやばい」は事実と異なる！やめとけといわれる評判の理由を徹底解説

青山商事はどんな会社？

青山商事は、「洋服の青山」などのブランドを展開する紳士服専門店最大手の小売企業です。

「より良い物をより安く」という創業理念のもと、スーツをはじめとするビジネスウェアの販売を中核事業に据えながら、オーダースーツ・レディスウェア・カジュアルウェアまで幅広いラインナップを取り揃えています。また、フランチャイジー事業（「焼肉きんぐ」「エニタイムフィットネス」「セカンドストリート」等）やリユース事業など、ビジネスウェア周辺への多角化も進めています。2025年4月には「OMOリテール本部」「DX戦略本部」「人事戦略本部」を新設し、デジタルとリアルを融合させたOMO戦略を全社で推進中です。

本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。

青山商事がやばいといわれている理由とは？

青山商事が「やばい」といわれている理由には、「大量閉店が相次いでいる」「コロナ禍で赤字が続いた」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広がっている場合もあるため、公式情報から「青山商事がやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。

青山商事

やばいといわれている理由

全国で大量閉店・店舗統合が相次いでいるから？

「接客の押し売りがしつこい」というクレームや噂があるから？

女性の離職率が業界平均より高く、働き方に課題が残るから？

繁忙期が激務で残業が多いから？

一時的な平均年収の低下が懸念されたから？

過去に景品表示法違反の不祥事があり、ブランドイメージに影響したから？

コロナ禍の深刻な赤字や、希望退職・早期退職の募集によるリストラ感があったから？

全国で大量閉店・店舗統合が相次いでいるから？

「大量閉店が続いている」という噂は、一部事実といえます。ただし、その性格は経営危機による緊急閉鎖ではなく、構造改革の一環です。

青山商事は紳士服専門店チェーンとして長年にわたり郊外型大型店を中心に出店してきましたが、近年はビジネスウェア需要の変化（テレワーク普及・カジュアル化）や消費行動のオンラインシフトを受け、不採算店舗の閉鎖・統合を進めてきました。有価証券報告書（2025年3月期）によると、2025年3月期の連結売上高は1,947億9,000万円、連結営業利益は125億7,300万円（営業利益率6.45%）であり、黒字経営を維持しています。連結従業員数は6,561名、単体従業員数は2,792名と開示されており、企業規模も維持されています。

スーツ需要の長期的な縮小やEC化の波を受け、実際に店舗数の見直し・集約が進んでいることから、「大量閉店」と受け取られやすい状況にあると考えられます。しかし、これは業界全体に共通する構造変化への対応であり、業績悪化による追い込まれた閉鎖とは区別が必要です。

参考：青山商事「有価証券報告書」

「接客の押し売りがしつこい」というクレームや噂があるから？

「接客が押し売りでしつこい」という噂は、具体的な接客品質に関するデータ（苦情件数・解決率など）は公式資料から確認できないため、必ずしも事実とはいえません。

青山商事はサステナビリティデータブックにて、カスタマーリレーションシップマネジメントへの取り組みと行動規範の整備を継続的に開示しており、顧客対応の適正化に組織的に取り組んでいることは確認できます。ただし、個々の店舗・スタッフレベルの接客品質については公式情報のみでは判断が難しい部分があります。

紳士服店は接客による提案型販売を基本としており、顧客によってはその積極的な提案を「押し売り」と感じやすい面があることから、噂が広まったと考えられます。 接客品質に関する感じ方は個人差が大きいため、就業を検討される方は面接や職場見学などで実際の接客スタイルを確認することをおすすめします。

参考： 青山商事「サステナビリティ」

女性の離職率が業界平均より高く、働き方に課題が残るから？

「女性の離職率が業界平均より高い」という噂は、誤りといえます。公式データを確認すると、業界平均を大きく下回る水準であることがわかるためです。

サステナビリティデータブックによると、2024年度の女性離職率は11.1%（単体）と開示されています。厚生労働省の情報では、卸売業・小売業の就労形態計の離職率は15.1%であり、青山商事の女性離職率11.1%はこれを約4ポイント下回る水準です。

また、女性管理職比率は16.31%（単体）と公式に開示されており、2027年3月期末目標12.5%を既に上回っています。さらに、「えるぼし認定（2段階目）」「プラチナくるみん認定」「健康経営優良法人2024（6年連続）」なども取得しており、女性が働き続けやすい環境整備が進んでいることが公式資料から確認できます。

このような噂が広まったのは、「紳士服販売は男性向け商品を扱う職場」という先入観や、「小売業全体に女性離職が多い」という一般的なイメージを受けやすいためと考えられます。

参考： 
青山商事「サステナビリティ」 
厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概要」

繁忙期が激務で残業が多いから？

「残業が多く激務だ」という噂は、一部事実といえるでしょう。

月平均残業時間は全産業平均を上回っていることは事実ですが、変形労働時間制による繁閑調整や、有給取得率の開示など制度面の取り組みも確認できます。 有価証券報告書（2025年3月期）によると、月平均残業時間は16.5時間（単体）です。厚生労働省が調査した就業形態計の全産業月平均所定外労働時間10.0時間と比較すると、これを6.5時間上回っています。

ただし、変形労働時間制を採用しており、繁忙期（春先のスーツシーズン）に残業が集中しやすい一方、閑散期（7〜9月）は約32日間の公休を取得できる設計になっています。また、有給取得率は69.60%（2025年3月期・単体）と開示されており、取得促進の取り組みが継続していることがわかります。

「激務」という表現が一人歩きしている背景としては、繁忙期の残業集中と、アパレル小売業特有の土日・祝日出勤という働き方が、全職種・全期間を通じた印象として広まりやすいことが考えられます。

参考：
青山商事「有価証券報告書」 
青山商事「人材育成と働き方」 
厚生労働省「毎月勤労統計調査 令和６年分結果速報」 
青山商事「サステナビリティ」

一時的な平均年収の低下が懸念されたから？

「年収が下がった・低い」という噂は、一部事実といえます。コロナ禍における一時的な低下は事実ですが、現在は全国平均を上回る水準に回復しています。

有価証券報告書（2025年3月期）によると、直近の平均年収は506万8,000円（単体）と開示されています。厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」による業種別（小売業）の平均年収412万3,200円と比較しても、約95万円ほど上回っています。

また、2025年3月期の連結営業利益は125億7,300万円（営業利益率6.45%）と業績が回復しており、コロナ禍のような一時的な賞与急減が繰り返される状況ではないことが公式情報から確認できます。

給与体系については、公式採用サイトに転勤登録区分（S登録・A登録・B登録）によって基本給の水準が異なることが開示されており、登録区分によって年収に差が生じる構造です。

「年収が下がった」という噂の背景には、コロナ禍（2020〜2021年3月期）の業績悪化期に賞与が大幅に減少した事実があり、その時期の実体験や口コミが現在も参照されていると考えられます。

参考： 
青山商事「有価証券報告書」 
青山商事「募集要項」 
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

過去に景品表示法違反の不祥事があり、ブランドイメージに影響したから？

「景品表示法違反の不祥事があった」という噂は、必ずしも事実とは言えません。公式情報の範囲では、違反の記録を確認することができませんでした。

消費者庁「景品表示法に基づく法的措置件数の推移及び措置事件の概要の公表」において、青山商事に対する措置命令・課徴金納付命令の記録を確認できませんでした。また、サステナビリティデータブックにおいては「コンプライアンス」セクション（p.28）が設けられており、法令遵守体制の整備が継続的に開示されています。

噂の背景には、衣料・小売業界では過去に他社が景品表示法関連の指摘を受けた事例があり、業界全体のイメージから青山商事にも違反があったと誤解されやすい状況にあると考えられます。

参考： 
青山商事「サステナビリティ」 
消費者庁「景品表示法に基づく法的措置件数の推移及び措置事件の概要の公表（令和8年1月31日現在）」

コロナ禍の深刻な赤字や、希望退職・早期退職の募集によるリストラ感があったから？

「コロナ禍に深刻な赤字・リストラがあった」という噂は、一部事実といえます。コロナ禍により赤字・希望退職があったことは事実ですが、直近の状況は大きく改善されているためです。

コロナ禍（主に2020〜2021年3月期）において業績が悪化し赤字に転落したことは事実であり、希望退職募集が行われた経緯があります。しかし、その後は業績が回復し、有価証券報告書（2025年3月期）では希望退職者数は0と開示されています。

2025年3月期の連結営業利益は125億7,300万円（営業利益率6.45%）を計上しており、2022年3月期（連結）に純利益が黒字転換して以降、増益傾向が継続していることが公開情報から確認できます。

コロナ禍において実際に希望退職者の募集と業績赤字が発生しており、それがSNSや口コミを通じて広まったと考えられます。過去の記憶が「リストラが続いている」という誤解を生みやすい構造にあると推測されますが、直近では業績・雇用ともに回復・安定しているといえるでしょう。

参考： 青山商事「有価証券報告書」

青山商事に向いている人の特徴

青山商事に向いている人は、「働く人のために働こう」という青山マインドに共感し、ビジネスウェアを通じて顧客の人生の節目に関わることに意義を感じられる人です。OMO・DXという変革期の最前線で、デジタルと人の力を組み合わせた新しい接客体験の創造に主体的に取り組める人も、青山商事で活躍しやすいでしょう。また、チームや顧客との人のつながりを大切にしながら、丁寧な接客を通じて地域に根ざしたキャリアを築きたい人にもマッチしやすい環境です。

アパレルや小売の専門性を極めたい人

デジタルと対面を組み合わせた体験設計が好きな人

アパレルや小売の専門性を極めたい人

青山商事に向いている人は、接客技術・VMD（店舗空間デザイン）・商品企画などの専門スキルを磨き、アパレル小売のプロフェッショナルを目指したい人です。

競合他社のAOKIホールディングスは、カラオケやネットカフェ（快活CLUB）など多角化ビジネスで急成長しており、中途採用者にもアパレルに縛られない総合的な経営・マネジメント力や異業種へのジョブローテーションを求める傾向があります。

一方、青山商事はビジネスウェア事業を中核に据え、服飾のプロを育成する「コース制キャリアルート」を導入しています。入社後は原則全員が店舗の販売基礎からスタートしますが、最短入社3年目から自身の希望や目標に応じてコース変更に挑戦することが可能です。スペシャリストコース（CS向上・VMDなどの専門分野に特化したエキスパートを目指すコース）や企画コース（商品開発など本社の企画職として活躍するコース）が用意されており、社内公募制度を通じて販売員からVMDのスペシャリストや商品企画へと異動し専門性を高めた社員のインタビューも複数公式サイトに掲載されています。

「他業種への異動リスクを避け、どこまでもアパレルの専門性を極めたい」という明確な軸を持つ人に向いているといえるでしょう。

参考： 
AOKIホールディングス「事業内容」 
青山商事「キャリア・人材育成」 
青山商事「PEOPLE 01」

デジタルと対面を組み合わせた体験設計が好きな人

青山商事に向いているのは、デジタルツールと対面接客の両輪でお客様体験を設計することに前向きに取り組める人です。

2025年4月に「OMOリテール本部」「DX戦略本部」を新設し、2024〜2026年度の中期経営計画で「EC強化継続、デジタルマーケティング・OMO戦略の深化」を5つの基本戦略のひとつに掲げています。独自のOMOシステム「デジラボ」を洋服の青山全店に導入しているほか、Z世代向け新コンセプト店「AO+（アオヤマプラス）」ではデジタル採寸・AIスタイル診断など7つのデジタル技術を駆使しており、首都圏を中心に出店を強化中です。

競合他社のAOKIホールディングスが既存の大型店舗での標準化されたオペレーションや機能性商品の開発に強みを持つのに対し、青山商事は店舗の体験そのものをデジタルでアップデートする「小売DX」において、業界でも積極的にデジタル化を推進している企業のひとつです。

「リアルな接客の強み」と「ITツールの利便性」を掛け合わせた次世代のアパレル販売に挑戦したい中途採用者にとって、青山商事は活躍しやすい環境です。

参考： 
青山商事「青山商事が目指すもの」
青山商事「中期経営計画」
青山商事「青山プラス」

青山商事に向いていない人の特徴

青山商事に向いていない可能性のある人の特徴は、デジタルと対面接客の融合を加速させる変革期の中で、慣れ親しんだ業務スタイルや安定した役割分担を優先したい人です。また、アパレル以外の多様な業種を横断してキャリアを築きたい人や、フォーマルの文脈を外れたイノベーションを主戦場にしたい人も、青山商事の風土には馴染みにくいでしょう。

確立された仕組みの中で安定的に成果を出したい人

アパレル以外の業界経験も積みたいと考えている人

新ジャンルの機能性ウェアを企画・開発したい人

確立された仕組みの中で安定的に成果を出したい人

青山商事に向いていない可能性があるのは、既存の接客スタイルや業務フローを一定のまま維持することを重視する人です。

2025年4月に「OMOリテール本部」「DX戦略本部」を新設し、「AO+」店舗でのデジタル採寸・AIスタイル診断など現場レベルのデジタル活用が急速に拡大しています。トップメッセージでは「変革を従来にないスピードで実行するために、2025年4月に組織体制の大幅な見直しをおこなった」と明記されており、OMO・DX推進が全社の3本柱と位置づけられ、現場店舗まで及ぶ変革が続いています。

中期経営計画でEC強化・OMO深化が全社の優先課題とされているため、既存業務の継続安定を重視する人には変化のペースが合いにくい場合があります。「完成された仕組みの中でカチッと歯車として機能したい」という安定志向の人は、変化の激しさに戸惑う場面が生じる可能性があるといえるでしょう。

参考： 
青山商事「青山商事が目指すもの」 
青山商事「社長あいさつ」

アパレル以外の業界経験も積みたいと考えている人

青山商事に向いていない可能性があるのは、飲食・エンタメ・リユースなど多様な業界のビジネスモデルに触れ、幅広いマネジメント経験を積みたいと考えている人です。

競合他社のAOKIホールディングスは、複合カフェ「快活CLUB」やカラオケ「コート・ダジュール」、ブライダルなど非アパレル事業が連結売上・利益の大きな柱となっており、中途採用者にも異業種の店舗経営やマネジメントに若くから挑戦できるジョブローテーションが活発です。

一方、青山商事も「焼肉きんぐ」や「エニタイムフィットネス」「セカンドストリート」などのフランチャイジー事業を展開してはいるものの、これはあくまでビジネスウェア事業を中核に据えたうえでの周辺展開です。中期経営計画（2024〜2026年度）では「ビジネスウェア事業の変革と挑戦」が3カ年の主軸として設定されており、公式の事業紹介ページでも「当社グループの中核事業はビジネスウェア事業」と明記されています。

「様々な業界の異業種マネジメントを横断しビジネスパーソンとしての引き出しを増やしたい」という志向の人には、活躍できる職域の幅が限定的に感じられる場合があるでしょう。

参考： 
AOKIホールディングス「事業内容」 
青山商事「中期経営計画」 
青山商事「ビジネスウェア事業」 
青山商事「フランチャイジー事業」

新ジャンルの機能性ウェアを企画・開発したい人

「従来のスーツの常識にとらわれず、ライフスタイルの変化に合わせた革新的な機能性ウェアを企画したい」という人は、青山商事に向いていない可能性があります。

競合他社のAOKIホールディングスは、業界に先駆けてヒットさせた「洗えるスーツ」や、コロナ禍の在宅ワーク需要を捉えた「パジャマスーツ」など、ライフスタイルに寄り添った斬新なイノベーションを企画・提案するのが得意です。

一方、青山商事の商品開発は「正統派のビジネスウェア」としての枠組みとプライドを大切にしています。「ビジネスウェアガイド」では服の価値を「フォーマル度」という独自の軸で体系化しており、正統派ビジネスウェアとしての提案力を最大の強みとして打ち出しています。

「スーツという概念から離れて、生活者向けの新しい機能性アパレルを仕掛けたい」というトレンド重視の企画志向の人は、青山商事の開発方向性とはギャップを感じる可能性があるでしょう。

参考：青山商事「ビジネスウェアガイド」

青山商事によくある質問

青山商事への転職でよくある質問を洗い出しました。「アパレル未経験でも選考を通過できるか」「個人ノルマがあるか」「繁忙期の働き方はどうか」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。

青山商事の選考では、アパレル経験や服飾知識がない場合でも通過できますか？

十分に通過可能です。アパレル経験や特別な服飾知識、ファッションセンスなどは選考の合否に影響しません。

公式の募集要項でも「専門知識やファッションセンスは、入社後の教育研修制度を通じて習得できます」と明記されており、知識は入社後に学べば問題ないとされています。選考では、青山商事が重視している「青山商事という舞台で何を成し遂げたいか」という将来の目標と、それをやり遂げるための情熱（達成心）の2点を押さえておきましょう。

参考： 
青山商事「募集要項」

青山商事の販売職には個人ノルマがありますか？

給与が大幅に減るような強制ノルマや、未達成によるペナルティはありません。

よくある質問（仕事について）によると、店舗の売上計画に基づき、個人の能力に見合った「目標数値」を設定する形をとっています。この目標はペナルティのためではなく、成果を還元するための仕組みです。個人や店舗の目標を達成した際には、通常の給与とは別に「精励金（月ごとのボーナス）」が支給されます。

個人とチームの両方の成果を公平に評価する環境のため、数字に追われることなく、お客様一人ひとりに寄り添った誠実な提案に集中できる環境とされています。

参考： 
青山商事「よくある質問」 
青山商事「募集要項」 
青山商事「キャリア・人材育成」

青山商事は閑散期（夏季）と繁忙期で休日数が大きく変わりますが、繁忙期の働き方はどのようなものですか

変形労働時間制を採用しており、閑散期（7〜9月）に約32日間の公休を集中して取得できる設計になっています。年間公休107日で、半日有給・時間単位有給の制度も整備されています。

一方、繁忙期（春先の入学・就職・スーツシーズン）の月別休日数は公式情報に詳細な開示がなく、月平均残業時間は16.5時間（有価証券報告書2025年3月期・単体）と全産業平均を上回ることが確認されています。繁忙期の具体的な休日数や残業の集中状況については、面接時に確認することをおすすめします。

参考：青山商事「人材育成と働き方」

青山商事が「やめとけ」といわれる理由は何ですか？

「大量閉店が続いている」「激務で残業が多い」「コロナ禍にリストラがあった」など、さまざまな噂が広まっているためです。ただし、本記事で確認したとおり、閉店は経営危機ではなく構造改革の一環であり、業績は回復基調、希望退職者数も0（有価証券報告書（2025年3月期）と開示されています。すべての噂が事実とは限らないため、公式サイトや面接で正確な情報を直接確認することをおすすめします。

参考：青山商事「有価証券報告書」

青山商事の面接時に聞いておくべき質問

青山商事へ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、青山商事の面接時に聞いておくべき質問を4つご紹介します。

ビジネスウェアの専門性を極めるキャリアパスについて（販売・スペシャリスト志望）

聞き方のNG例

入社後、スペシャリストコースに応募できるようになるまでに、一般的に何年程度かかるのでしょうか。また、応募にあたって必要な資格や、クリアしなければならない売上目標などの条件があれば教えてください。

聞き方のお手本例

前職では店頭販売を経験しながら、「なぜこのスーツがこの顧客に合うのか」を体系的に語れる力が自分に欠けていると感じており、VMDや服飾コンサルティングの専門知識を軸にお客様への提案の質で差をつけられるスタッフになることを、次のキャリアの目標にしています。中途入社でスペシャリストコースへの挑戦を目指す場合、入社後の店舗業務においてどのような実績や姿勢が評価につながりやすいか、現場の実態を教えていただけますでしょうか？

1つ目は、「ビジネスウェアの専門性を極めるキャリアパス」に関する質問です。

NG例が「応募資格を確認する質問」であるのに対し、お手本例は「自分がどう成長して貢献したいかを示しながら、現場の知恵を引き出す質問」です。問いの方向がまったく逆であり、面接官が受け取る印象の差は大きいといえます。スペシャリストを目指す意志があるなら、条件確認より「どう動くか」を起点にした聞き方を選ぶのが得策です。

募集要項には、「専門知識やファッションセンスは入社後に教育研修制度を通じて習得できる」と明記されており、中途入社者がゼロから専門性を積み上げることが前提の環境です。そのため、スペシャリストとして早期に抜きん出るための「評価につながる実績・姿勢の優先度」は公式情報だけでは判断できず、現場の実態を直接確認する価値があります。

また、キャリア・人材育成ページには「透明性の高い評価制度により公平な評価がなされ、自己実現のために将来の目標設定を行いながらキャリア形成できる設計」と記載されており、中途入社者がスペシャリストコースへの社内公募に挑戦できるタイミングを把握しておくことが入社後の行動計画に直結します。

参考： 
青山商事「募集要項」 
青山商事「キャリア・人材育成」

OMO型店舗での接客マインドの変化について（販売スタッフ）

聞き方のNG例

デジタルツールや新しいシステムの操作が苦手な社員に対して、フォローアップ研修や習熟期間の設定といったサポート体制はありますか。また、OMO型店舗への配属は希望制なのか、それとも会社側からの指示で決まるのでしょうか。

聞き方のお手本例

前職のアパレル販売では「在庫から選んでもらう接客」が中心でしたが、御社が「AO+」でAIスタイル診断やデジタル採寸を導入していると拝見し、お客様ひとりひとりに合わせた提案の精度を人とデジタルの両軸で引き上げることこそ、今の自分が追求したいキャリアだと考えています。デジタル採寸やAIスタイル診断を活用した新しい接客スタイルが定着してきた現場で、スタッフが「デジタルに任せる部分」と「人が介在する価値」をどのように使い分けているか、現場の実態を教えていただけますでしょうか？

2つ目は、「OMO型店舗での接客マインドの変化」に関する質問です。

NG例は「自分がついていけるか」という守りの姿勢を印象づけてしまいます。変革を全社で進めているフェーズの企業に対して、不安の確認から入ることはリスクです。一方、お手本例のように「デジタルと人の強みを融合してリピートにつなげたい」という攻めの姿勢で聞けば、即戦力として変革に加わる覚悟が自然に伝わります。聞く内容が同じ「OMOについて」であっても、切り口ひとつで面接官の記憶への残り方は大きく変わるでしょう。

公式トップメッセージでは、2025年4月に「OMOリテール本部」「DX戦略本部」を新設し「変革を従来にないスピードで実行する」と明言されており、現場スタッフにも変革への主体的な参加が求められることは確実です。Z世代向け新コンセプト店「AO+（アオヤマプラス）」においてデジタル採寸・AIスタイル診断など7つのデジタル技術を導入し首都圏で出店拡大中であり、従来の「在庫から選ぶ接客」とは根本的に異なるスタイルへの転換が進行中です。自分の販売経験をどう再定義して貢献すべきかを事前に把握しておくことが、即戦力としての立ち上がりにつながります。

参考： 
青山商事「社長あいさつ」 
青山商事「中期経営計画」 
青山商事「青山プラス」

地域限定勤務を選んだ場合のキャリアアップの機会について

聞き方のNG例

B登録（地域限定）を選んだ場合、S登録（全国転勤）と比べて昇給・昇格のスピードや、賞与の評価基準に差が出ることはありますか。また、一度B登録を選んだ後でS登録に変更した場合、それまでのキャリアに影響が出ることはあるのでしょうか。

聞き方のお手本例

家庭の事情から今後は居住地域を固定してキャリアを築く必要があり、「転勤なし＝キャリアが頭打ち」という不安を抱えていました。ただ、特定の地域に深く根を張り、現地の顧客特性や店舗課題を誰よりも熟知した「地域密着型のスペシャリスト」こそが、会社に最も長く貢献できる人材だという確信を持っています。御社の転勤登録制度でB登録（転居を伴う転勤なし）を選んだ場合でも、昇格やスペシャリストコースへの挑戦といったキャリアアップの機会は全国転勤のS登録と同様に開かれているかを教えていただけますでしょうか？

3つ目は、「地域限定勤務を選んだ場合のキャリアアップの機会」に関する質問です。

転勤登録制度を選ぶ前に、「地域密着のスペシャリスト」として、長くキャリアを積めるルートが実際に用意されているかどうかを確かめておくことは重要です。ただ、NG例のように損得軸で聞いてしまうと、転勤を避けたい個人的な事情が透けて見えてしまいます。お手本例のように「地域を強みにして会社に貢献するルートを探っている」という文脈に置き換えることで、同じ疑問をポジティブな意欲として面接官に届けることができます。

募集要項には、「転勤登録制度により『転居を伴う転勤なし（B登録）』『エリア内での勤務（A登録）』もしくは『全国転勤（S登録）』となり、ライフイベントなどに合わせて働き方を変えることも可能」と明記されています。ただし、登録区分ごとのキャリアアップ機会の差異については公式情報に詳細な記載がないため、「地域密着型スペシャリスト」として長期貢献できるルートが実際に設計されているかを面接で確認することをおすすめします。

参考：青山商事「募集要項」

青山ならではの接客スタイルについて（販売・接客職）

聞き方のNG例

カジュアル化が進む中で、フォーマルスーツの販売比率や売上目標は年々変化していますか。また、来店されるお客様のニーズがカジュアル寄りにシフトしている店舗では、販売員に求める接客スタイルも変わってきているのでしょうか。

聞き方のお手本例

前職のアパレル販売では「カジュアル商品の売れ行きが良いから、フォーマルの接客に時間をかけすぎるな」という現場の空気があり、フォーマルの価値を深く伝える接客を磨ける場が少ないことに限界を感じていました。御社の「ビジネスウェアガイド」でフォーマル度を軸にした体系的な服飾提案を拝見し、正統派フォーマルへのこだわりを接客の核として追求できる環境だと確信しています。カジュアル化の波の中でも正統派フォーマルの魅力を伝え抜くために、御社の接客で最も大切にされている「青山ならではのこだわり」を教えていただけますでしょうか？

4つ目は、「正統派フォーマルへのこだわりと、青山ならではの接客スタイル」に関する質問です。

NG例のように、販売比率や売上目標を確認する質問にとどめると、数値管理への関心にとどまり、ブランドへの共感や接客への熱量が伝わりません。お手本例のように「正統派フォーマルの魅力を伝え抜いてブランド価値向上に貢献したい」という姿勢で聞くことで、市場変化を逆手に取り、青山商事の強みを能動的に活かそうとしていることが面接官に伝わります。

ビジネスウェア事業紹介には「ベーシックなスーツからオーダースーツ、カジュアルまであらゆるビジネスウェアを取り揃えた4ブランド一体の空間」と明記されており、カジュアルとフォーマルが混在する売場で「正統派フォーマルの価値をどう伝えるか」という接客の軸を現場レベルで把握しておく必要があります。この質問により、市場の逆風の中でも青山商事の強みを能動的に活かそうとしている意欲と、フォーマルへの専門的なこだわりを持つ候補者という印象を面接官に与えられます。

参考：青山商事「ビジネスウェア事業」

青山商事についての詳細

青山商事は、「洋服の青山」「SUIT SQUARE」などのブランドを展開する、紳士服・ビジネスウェア専門店最大手の小売企業です。

「より良い物をより安く洋服の販売を通して社会に貢献する」という創業理念のもと、全国にチェーン展開を拡大してきました。現在は東証プライム上場企業として、ビジネスウェア事業を中核に据えながら、カード事業・印刷メディア事業・フランチャイジー事業・不動産事業など多角的な事業を展開しています。

近年はOMO・DX戦略を全社で推進しており、独自のOMOシステム「デジラボ」の全店導入や、Z世代向け新コンセプト店「AO+（アオヤマプラス）」の首都圏展開など、デジタルとリアルを融合させた次世代の店舗体験の設計に積極的に取り組んでいます。

事業・仕事内容

青山商事の主力事業はビジネスウェア事業であり、スーツ・ジャケット・スラックスから小物・カジュアルウェアまで幅広いビジネスウェアを取り扱っています。

「洋服の青山」「SUIT SQUARE」「P.S.FA（ピーエスファ）」「麻布テーラー」などの複数ブランドを展開し、既製品からオーダースーツまでカバーしています。グループ子会社glob（グロブ）を通じて「焼肉きんぐ」「エニタイムフィットネス」「セカンドストリート」等のフランチャイジー事業をビジネスウェア事業に次ぐ第2の柱と位置づけており、事業ポートフォリオの多角化を推進しています。店舗スタッフの仕事は、お客様のビジネスシーンや体型に合わせたウェアの提案・接客が中心です。

参考：青山商事「事業紹介」

青山商事の会社概要