当サイトはFactBoard株式会社が運営しています。本ページは一部PRを含みます。この記事では、ブイキューブへの転職を検討している方に向けて、「やばい」「やめとけ」といわれている理由をお伝えします。ネット上の噂の真偽や、その背景にある実態を調査しましたので、ぜひ本記事で正しい企業理解につなげてください。
目次
当サイトはFactBoard株式会社が運営しています。本ページは一部PRを含みます。この記事では、ブイキューブへの転職を検討している方に向けて、「やばい」「やめとけ」といわれている理由をお伝えします。ネット上の噂の真偽や、その背景にある実態を調査しましたので、ぜひ本記事で正しい企業理解につなげてください。
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ブイキューブは、日本航空をはじめとする幅広い業種の大手企業や官公庁のコミュニケーションDXを支えるIT企業です。ウェビナー・ハイブリッドイベントの配信を支援する「イベントDX事業」や、防音個室ブース「テレキューブ」を軸とした「サードプレイスDX事業」、そしてWeb会議・通話SDKなど企業内外のコミュニケーションを包括的に扱う「エンタープライズDX事業」の3つの事業を軸に展開しています。
本記事では、公式データと客観的な事実から評判の真相を徹底解明します。
ブイキューブが「やばい」といわれている理由には、「債務超過による上場廃止」「経営の悪化」などさまざまな内容があるようです。ただし、憶測やイメージから噂が広まっている場合もあるため、公式情報から「ブイキューブがやばいといわれている理由」と「その真偽」を確かめていきましょう。
ブイキューブ
やばいといわれている理由
「ブイキューブが債務超過で上場廃止になった」という噂は、「正しい」です。
有価証券報告書(2025年12月期)によると、2024年12月期に自己資本比率が初めてマイナスを記録し、債務超過が生じました。改善期間中もこれを解消できなかったため、2026年7月1日付で上場廃止となっています。
自己資本比率は以下のような推移を辿っています。
| 年度 | 自己資本比率 |
|---|---|
| 2021年度 | 33.1% |
| 2022年度 | 34.9% |
| 2023年度 | 5.0% |
| 2024年度 | -1.3% |
| 2025年度 | -23.0% |
出典:ブイキューブ「有価証券報告書等」
財務省の示す自己資本比率の全体平均は42.1%であり、ブイキューブはこれを大幅に下回り、マイナスの水準にまで悪化していることがわかります。また、有価証券報告書(2025年12月期)によると、2025年(連結)の営業損失は16億8,304万3,000円(営業利益率マイナス17.07%)であり、改善期間中も赤字が続きました。
この噂が広まった背景には、2023年の純損失56億2,300万円という巨額損失により自己資本が急速に毀損し、改善期間中も回復できなかったことがあると考えられます。上場廃止という事実が確定したことで、「やばいのでは?」という噂が広がったと推察されます。
参考:
ブイキューブ「有価証券報告書等」
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」
ブイキューブの「経営が悪化した」という噂は、「正しい」といえます。
資本コストや株価を意識した経営のページによると、2021年5月に買収した米国イベントDX企業・Xyvid社(現TEN Events)が、コロナ収束後にオフラインへの回帰が進んだことで需要が急減し、2023年12月期にのれんを全額減損した結果、純損失は-56億2,300万円に膨らみました。翌年の2024年12月期も-14億1,700万円の純損失を計上し、最終的に債務超過が生じて上場廃止に至っています。
なお、ブイキューブのプレスリリースによると、買収当時のXyvid社は「事業収益が既に黒字化し高い成長を実現している」と評価されており、少なくとも買収判断の時点では相応の根拠があったといえるでしょう。
「経営が悪化した」という噂が広まった背景には、コロナ禍の急成長から一転して巨額損失・上場廃止という結末が報道されたことが起因しているとみられます。コロナ特需を前提に固定費を拡大させたこと自体を「過剰投資」とする見方もありますが、これは事後的な結果論という側面もあります。
参考:
ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
ブイキューブ「ブイキューブ、イベントDX企業のXyvid社を買収、子会社化」
ブイキューブで「リストラや希望退職が実施され、人員削減の動きがあった」という噂は、一部事実です。
リストラが実施された事実は公式情報からは確認できませんが、適時開示情報によると、2023年8月に希望退職者の募集が公式に発表され、特別損失の計上と役員報酬の返納も確定しました。その結果、有価証券報告書(2025年12月期)をみると、2025年12月期単体の従業員数は259人と、希望退職発表前の2023年12月期(371人)から2年間で約30.2%減少しています。なお、資本コストや株価を意識した経営のページでも「2023年下期より、外注比率の最適化など原価改善や固定費の削減」に取り組んでいると公式に明記されています。
噂が広まった背景には、業績悪化を受けた固定費削減策として希望退職が実施され、その後も従業員数が大幅に減少したことがあると推測されます。上場廃止の決定も重なったことで、雇用の先行きへの不安が噂と結びつけて語られやすくなった可能性もあります。
参考:
ブイキューブ「適時開示情報 希望退職者募集等による経営合理化と特別損失の計上及び役員報酬の返納に関するお知らせ(2023年8月10日)」
ブイキューブ「有価証券報告書等」
ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
結論からお伝えすると、「平均年収が右肩下がりになっている」という噂は、必ずしも事実とはいえません。
有価証券報告書(2025年12月期)によると、平均年収は2019年から増減を繰り返しており、右肩下がりの傾向は確認できません。直近2025年度の平均年収は674万1,000円(単体)であり、厚生労働省の示す全国平均396万4,800円と情報通信業平均469万2,000円をいずれも上回る水準にあります。
| 年度 | 平均年収 |
|---|---|
| 2019年度 | 630万2,000円 |
| 2020年度 | 627万6,000円 |
| 2021年度 | 620万8,000円 |
| 2022年度 | 587万7,000円 |
| 2023年度 | 631万6,000円 |
| 2024年度 | 614万円 |
| 2025年度 | 674万1,000円 |
出典:ブイキューブ「有価証券報告書等」
ただし、同報告書によると2025年度の単体従業員数は259人と2年前から約30%減少しており、比較的年収の低い層の離職が含まれる可能性もあることから、単純な年次比較では実態を正確に把握しにくい点には注意が必要です。
「平均年収が右肩下がりになっている」という噂が広まった背景には、業績悪化や希望退職、従業員数の減少が相次いだことで「年収も当然下がっているはず」という推測が広まったことがあると考えられます。
参考:
ブイキューブ「有価証券報告書等」
厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況」
ブイキューブの「株価が暴落した」という噂は、「正しい」といえます。
資本コストや株価を意識した経営のページによると、株価・時価総額の推移は以下のとおりです。
| 年度 | 最高株価 | 最低株価 | 時価総額 |
|---|---|---|---|
| 2020年度 | 3,785円 | 495円 | 741億1,300万円 |
| 2021年度 | 3,585円 | 1,000円 | 261億7,200万円 |
| 2022年度 | 1,461円 | 671円 | 176億8,700万円 |
| 2023年度 | 772円 | 288円 | 79億1,500万円 |
| 2024年度 | 336円 | 183円 | 50億3,100万円 |
出典:ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
ピーク時(2020年12月期)の最高株価3,785円に対し、2024年の最低値183円は約95%の下落であり、時価総額も約741億円から約50億円へと約93%縮小しました。適時開示情報によると、2026年4月30日に整理銘柄に指定され、2026年7月1日(株式併合完了時は2026年6月26日)に上場廃止の旨が明記されています。
「株価が暴落した」という噂が広まった背景には、コロナ禍に記録した最高値から2024年の最低値までの約95%という急落幅の大きさに加え、最終的に上場廃止という結末を迎えたことがあるといえるでしょう。また、業績悪化の過程で株価が段階的に下がり続け、上場廃止という事実がその印象を決定づけたとみられます。
参考:
ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
ブイキューブ「適時開示情報 当社株式の上場廃止のお知らせ(2026年6月30日)」
結論からお伝えすると、この噂は「一部事実」といえます。
売上が段階的に減少しているのは事実ですが、「コロナ特需が消えたから売上が下がった」という単純な因果関係は成立しないと考えられます。
有価証券報告書(2025年12月期)によると、連結売上高は以下のような推移を辿っています。
| 年度 | 連結売上高 | 前期比 | 営業利益率 |
|---|---|---|---|
| 2021年度 | 114億9,360万1,000円 | =+38.8% | 11.75% |
| 2022年度 | 122億2,913万5,000円 | =+6.4% | 5.52% |
| 2023年度 | 110億8,467万3,000円 | -9.4% | -1.41% |
| 2024年度 | 104億6,384万6,000円 | -5.6% | -2.26% |
| 2025年度 | 98億5,946万7,000円 | -5.8% | -17.07% |
出典:ブイキューブ「有価証券報告書等」
2022年のピークから2025年までの減少は約19%にとどまっており、急落とはいいきれません。また「資本コストや株価を意識した経営」では「リモート文化は着実に定着していったものの、イベントDX事業における特定顧客の想定以上の減収や、コロナ禍に拡大した人件費を中心とする固定費が収益性を低下させる要因となりました」と説明されており、テレワーク需要が消えたのではなく、固定費と収益のアンバランスが業績悪化の主因であることが読み取れます。
「コロナ特需が消えてテレワーク関連の売上が減少した」という見方が広まったのは、2022年度まで微増が続いた後、2023年度から減収に転じてその後も回復できなかったという流れが印象に残ったためでしょう。減収自体は緩やかなものでしたが、最終的に債務超過・上場廃止という結末が重なり、コロナ終息が直接の原因という解釈が定着しやすかったと考えられます。
参考:
ブイキューブ「有価証券報告書等」
ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
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ブイキューブに向いているのは、上場廃止後の再建フェーズに飛び込み、黒字転換という具体的なゴールに向けて動ける人です。また、顧客の働き方改革に伴走しながら長期的な信頼関係を築く提案営業にやりがいを感じる人や、ツール提供にとどまらずイベントの企画から当日運営まで一手に担いたい人にとっても、ブイキューブで活躍しやすいでしょう。
ブイキューブに向いているのは、「再建フェーズから会社の黒字転換に貢献したい人」です。
資本コストや株価を意識した経営のページでは「単体(国内)では2023年下期より、外注比率の最適化など原価改善や固定費の削減、自社開発プロダクトの選択と集中の施策に取り組んでまいりました」とあり、早期の黒字化とROEを向上させていきたいことが明記されています。2期連続の赤字・債務超過を経た現在、黒字転換は経営上の最優先課題であり、コスト構造の見直しや事業ポートフォリオの再編といった経営改善の実務に、比較的早い段階から関わりやすい環境といえます。大企業では分業されがちなこうした意思決定の上流工程を、実務として経験できる点は再建フェーズならではの機会です。
また、ブイキューブの求人における人材要件として「TAO:Ownership(当事者意識)」への共感が明記されており、個人の主体性が公式に求められています。社員インタビューでも「自分からやってみたい!と手を挙げれば大小関係なく自己成長できる場所を作ることができる」という声があり、手を挙げた分だけ裁量が広がる文化が根付いていることがわかります。こうした環境では、職種の枠を超えた課題解決の経験が自然と積みやすくなります。
これらのことから、「誰かが整えた組織に乗る」のではなく、再建プロセス自体を動かす経験を求める方にとって、やりがいを感じやすい環境といえるでしょう。
参考:ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
「顧客の働き方改革に長期で寄り添う提案営業をしたい人」もブイキューブに向いている人の特徴の一つです。
プレスリリース(2024年11月)および有価証券報告書(2025年12月期)によると、テレキューブは3年連続シェアNo.1(2024年10月期)・2025年12月期末時点で累計39,756台という設置実績を持つ商材です。市場での認知と信頼が一定程度確立された製品を扱うことで、「製品を売り込む営業」ではなく「顧客の課題に向き合う営業」としてのスタンスが取りやすい職場といえます。
また、求人情報では、単発の導入で終わらせない継続的な伴走姿勢と、ツールの提供にとどまらないコミュニケーション体験の価値最大化へのこだわりが繰り返し強調されています。顧客の変革に長期で伴走しながら体験価値を設計するスタンスが求められており、ビジョンセールスやソリューションセールスとしての提案力を実践的に養える環境といえるでしょう。ツール提案にとどまらず、顧客の組織変革を支援するポジションに就くことで、「売る力」だけでなく「変革を設計する力」を実践の中で磨いていくことができます。
これらのことを踏まえると、製品の導入がゴールではなく、その先の顧客の変化や成長に長く関わり続けることに手応えを感じられる人にとって、力を発揮しやすい職場といえるでしょう。
参考:
ブイキューブ「プレスリリース 累計設置台数30,000台突破のテレキューブ、法人向け個室ブース市場で防音個室ブース設置台数シェアNo.1を3年連続獲得」
ブイキューブ「有価証券報告書等」
3つ目は、「ソフト提供にとどまらず、企画から当日運営まで一気通貫で関わりたい人」です。
事業紹介によると、イベントDX事業では製薬・採用・株主総会など幅広い分野のイベントのオンライン化を支援するにとどまらず、当日のディレクションやログ解析といった運用支援、さらにXR・メタバースなど最先端技術の活用まで一体で提供することが明示されています。社員インタビューでも、顧客のイベント内容に合わせて配信ツールからスタジオ構成までカスタマイズし、当日の運営支援までトータルで担うという事例が紹介されており、こうした一体提供が現場レベルで実践されていることがわかります。
上流の企画設計から当日の現場対応まで一気通貫で関わるため、「考える仕事」と「動く仕事」の両方を同じプロジェクトの中で経験できる点が、ブイキューブの特徴です。そのため、企画書を渡して終わりではなく、本番当日まで顧客と同じ景色を見続けることに充実感を覚える人に向いているといえるでしょう。
参考:ブイキューブ「事業紹介」
ブイキューブに向いていない可能性があるのは、安定した財務基盤のもとで腰を据えて専門性を深めたい人です。また、グローバル市場を舞台にキャリアを積みたい人や、データ連携を起点にしたBtoBマーケのパイプライン設計など、マーケティング領域の高度な専門職としてのキャリアを望む人にとっても、力を発揮しづらい環境に映るかもしれません。
1つ目の特徴は、「データ連携を軸にBtoBマーケのパイプライン構築を極めたい人」です。
事業紹介によると、イベントDX事業が対象とするのは採用説明会・株主総会・製薬業界向け講演会・社内研修など、用途や業界をまたぐ幅広いオンラインイベントです。プロダクト提供にとどまらずディレクションや運用支援まで一体で手がける事業構造であり、BtoBマーケティングの需要創出やリードジェネレーションに特化したプラットフォームとは性質が異なります。また、有価証券報告書(2025年12月期)でも、マーケティングテクノロジーやデータ統合基盤の構築を事業の軸には掲げていません。
そのため、データ連携を起点にパイプラインを設計・管理するキャリアを目指したい人にとっては、ON24のような専門特化型のマーケティングプラットフォーム企業を選択するほうが、ミスマッチを少なくできるでしょう。
2つ目の特徴は、「財務的に安定した大企業で長期的に腰を据えて働きたい人」です。
有価証券報告書(2025年12月期)によると、2025年度の自己資本比率は-23.0%、営業利益は-16億8,304万3,000円(営業利益率-17.07%)と、財務的に厳しい状況が続いています。財務省の示す自己資本比率の全体平均42.1%と比べても大きく乖離しており、構造改革と財務健全化はこれからの課題といえるでしょう。ブイキューブは改善に向けた取り組みを表明していますが、現時点で財務的な安定感を前提に長期的なキャリアを描きたい人には、厳しい判断を迫られる局面があるといえます。
加えて、社員インタビューでは安定志向の人や変化への抵抗感がある人は大変と感じるかもしれないという声もあり、変化のスピードを強みとする社風であることがうかがえます。
これらを踏まえると、財務の安定性を重視しながら腰を据えて働きたい人にとっては、事業面でも組織文化の面でも、求める働き方とのずれが生じるかもしれません。
参考:
ブイキューブ「有価証券報告書等」
財務省「法人企業統計調査 調査の結果」
3つ目の特徴は、「語学力を活かしてグローバル大手企業を相手にキャリアを積みたい人」です。
有価証券報告書(2025年12月期)によると、ブイキューブ単体の主要顧客は国内の大手企業や官公庁です。社員インタビューでは、海外他社とのパートナーシップ構築や海外システムの日本ローカライズを担う声もありますが、これは英語を使って世界市場を開拓するためというより、海外の優れたシステムを日本国内のお客様向けに展開するためのものです。なお、資本コストや株価を意識した経営にあるとおり、グループ会社である米国のTEN Holdingsは2025年2月にNASDAQへ上場し独自に事業展開していますが、国内で採用される多くの職種は、この国内向けビジネスが中心となります。
一方、ON24のCustomer Storiesに見られるように、同業他社にはサンフランシスコ本社でMicrosoft・SAP・Snowflakeなどのグローバル大手を顧客に持つ企業も存在します。
そのため、語学力を強みに世界規模のビジネスに携わりたい人にとっては、ブイキューブの事業規模や方向性とは目指すキャリアの軸がずれてくる可能性があります。
参考:
ブイキューブ「有価証券報告書等」
ブイキューブ「資本コストや株価を意識した経営」
ON24「Customer Stories」
ブイキューブへの転職でよくある質問をまとめました。「選考フローは?」「オレンジワークスタイルとは?」など、気になることがある方はチェックしてみましょう。
ブイキューブの中途採用は、「書類選考→1次面接→Web適性検査→2次面接→最終面接→内定」という流れで進みます。ただし、面接回数は職種や状況により変動する可能性があるため、選考案内の際に詳細を直接確認することをおすすめします。
結論からお伝えすると、「ブイキューブが潰れる」という情報は公式情報からは確認できません。有価証券報告書(2025年12月期)によると、2期連続の債務超過により上場維持基準に適合しなかったことを理由に、2026年7月1日付で上場廃止となりました。ただし上場廃止は倒産とは異なり、事業自体は継続しています。
また、適時開示(2026年5月18日)によると、AVA3HD株式会社をスポンサーとする最終契約の締結が公式に発表されており、スポンサー支援のもとで経営再建が進められていることが確認できます。現時点では事業の先行きを見通すことは難しいものの、黒字化に向けた再建が動き出している段階といえるでしょう。
参考:
ブイキューブ「有価証券報告書等」
ブイキューブ「適時開示 AVA3HD株式会社との間の最終契約締結についてのお知らせ」
オレンジワークスタイルとは、時間や場所を選べる働き方などのワークスタイルを追求するための制度の名称です。
求人情報によると、通勤やテレワークを問わずワークスタイルを構築するための支援として、オレンジ手当(2万5,000〜3万5,000円支給)やコアレスフレックスタイム制度、Web会議を活用したテレワーク勤務制度などが用意されています。
ブイキューブへ転職するにあたって、面接の最後にある「逆質問」はアピールの場であると同時に、あなた自身が企業を評価する貴重なチャンスです。ここでは、ブイキューブの面接時に聞いておくべき質問を3つご紹介します。
非上場化による社員への影響はありますか?
AVA3HDのスポンサー体制移行後、事業の方向性はどう変わりますか?
1つ目は、「上場廃止後の経営方針と現場への影響」に関する質問です。
IRニュースによると、2026年7月1日に上場廃止となり、AVA3HD株式会社をスポンサーとする最終契約が2026年5月18日に締結されています。非上場化・新スポンサー体制への移行は、事業の優先順位・経営方針・評価制度に影響しうる転換点であり、中途入社のタイミングとして現場レベルでどのような変化が生じているかを事前に把握しておくことは重要です。
NG例のように「社員への影響はありますか?」と漠然と聞くと、採用担当者の個人的見解に依存した回答になりがちで、準備の浅さが透けて見えかねません。
一方、お手本例をもとにした「御社が2026年7月1日に上場廃止となり、AVA3HD社をスポンサーとする新体制に移行された旨のIR発表を拝見しました。非上場化後の事業の優先順位や方向性に変化が生じていることがあれば教えていただきたいです。また、現場の社員の働き方や評価面で何か変わった点があれば合わせてお聞かせいただけますか。」のように、IRの発表内容を具体的に引用しながら経営方針と現場への影響を掘り下げる質問をすることで、公式情報をもとに入社後の環境変化を逆算して考えていることが伝わりやすくなります。
参考:ブイキューブ「IRニュース」
非上場化により、現場のどのような部分に変化がありますか?
再建フェーズで、意思決定スピードや現場の裁量はどのように変化していますか?
2つ目は、「非上場化後の意思決定スピードと経営スタイル」に関する質問です。
IRニュースによると、業績悪化に伴う上場廃止とスポンサー参画により、これまでの経営体制から構造改革・再建プロセスへと移行しています。そのため、現場がどのようなスピード感と裁量のもとで動いているかを把握しておくことは、入社後に力を発揮できる環境かどうかを見極める判断軸になります。
NG例のように「現場のどのような部分に変化がありますか?」と広く聞くと、採用担当者が回答の範囲を絞りにくく、表面的な答えにとどまりがちです。
一方、お手本例をもとにした「今回の上場廃止と新スポンサーの参画により、構造改革のフェーズに入られていると認識しています。再建を進めるにあたって、現場レベルの意思決定プロセスやスピード感、現場に与えられる裁量はこれまでと比べてどのように変化しているか、事例をもとに教えていただけますか。」のように、現状認識を共有した上で現場の実態を直接問う質問をすることで、厳しい状況を正面から受け止めつつ、自分が活躍できる環境かどうかを冷静に見極めようとしている姿勢が伝わりやすくなります。
参考:ブイキューブ「IR情報」
御社のDX推進状況についてお聞かせ願えますか?
SaaS+ServiceとData×AIの連鎖は現場でどう機能していますか?
3つ目は、「SaaSとAIの現場実装」に関する質問です。
求人情報では、SaaS+Serviceによる体験価値とData×AIによる課題解決価値の連鎖で顧客のビジネスクリエーションを実現することが発信されており、事業の差別化軸として位置づけられています。概念としてではなく実務レベルでどう機能しているかを確認することで、入社後に自分のスキルが現場のどの場面で活きるかをイメージしやすくなるでしょう。
NG例のように「DX推進状況についてお聞かせください」と聞くと、回答が広範囲に及びやすく、一般的な説明で終わってしまう可能性があります。
一方、お手本例をもとにした「SaaS+Serviceによる体験価値とData×AIによる課題解決の連鎖でビジネスクリエーションを実現することが紹介されていました。実際の現場では、この連鎖がどのような形で機能しているか、具体的な事例を一つ教えていただけますか。」のように、発信されているビジョンの言葉を手がかりに現場の実態を掘り下げることで、入社後の業務イメージを具体的に持って臨んでいる姿勢がアピールできるでしょう。
ブイキューブは、「すべての人が平等に機会を得られる社会の実現(Evenな社会の実現)」をミッションに掲げ、ビジュアルコミュニケーションを通じて企業のDXを支援する会社です。
メイン事業はオンラインイベント支援の「イベントDX」、防音個室ブース「テレキューブ」を展開する「サードプレイスDX」、Web会議・SDKなどの「エンタープライズDX」の3つです。プロダクト提供にとどまらず、ディレクションや運用支援まで一貫して担える点が強みとなっています。
メイン事業は、オンラインイベントの企画・配信・運用を担う「イベントDX」、防音個室ブース「テレキューブ」を展開する「サードプレイスDX」、Web会議・通話SDKなどで企業のコミュニケーション基盤を整える「エンタープライズDX」の3つです。
これに加え、VTuberのイベント開催を支援する「AERU」や、大規模同時アクセスの負荷テストサービス「ピークキューブ」も手がけています。大規模イベントの配信・運営で蓄積した高トラフィック対応の技術がピークキューブに、イベントの企画・演出ノウハウがAERUのVTuberイベント支援にそれぞれ転用されており、コア事業の知見が周辺事業の差別化につながっています。
| 事業 | 主なサービス・特徴 |
|---|---|
| イベントDX事業 | ウェビナー・ハイブリッドイベントの配信支援、運用設計・ディレクション、XR・メタバース等の最先端技術を活用した演出 |
| サードプレイスDX事業 | 防音個室ブース「テレキューブ」:累計設置39,756台(2025年12月期末時点)、3年連続シェアNo.1(2024年10月期) |
| エンタープライズDX事業 | Web会議・通話SDK、企業内外のコミュニケーション基盤整備 |
| その他の事業 | VTuberイベント開催支援(AERU STUDIO / AERU STATION)、大規模同時アクセス対応の負荷テストサービス(ピークキューブ) |
| 会社名 | 株式会社ブイキューブ |
| 設立 | 1998年10月 |
| 代表者 | 代表取締役社長 CEO 水谷 潤 |
| 資本金 | 18億3,200万円 |
| 本社所在地 | 東京都港区白金一丁目17番3号 NBFプラチナタワー16階 |
| 公式Webサイト | ・ブイキューブ |