【転職難易度S】高島屋の転職・中途採用情報！求める人物像や選考対策をIR資料から徹底解説！

高島屋はどんな会社？——難易度・事業・会社規模

高島屋は、日本を代表する百貨店の一つ。百貨店業を核に商業開発業や金融業などさまざまな事業を展開し、高島屋を中心に街の賑わいや人の流れを創出する「まちづくり」に取り組んでいます。

高島屋では創業200年の節目に向け、さまざまなカルチャーやエンタメを取り入れた次世代型ショッピングセンターをはじめとした革新的な挑戦を続けています。多様な価値観や背景をもつ人材を受け入れる環境も整っており、ブランド力や知名度もあいまって中途採用市場で人気を集める企業の一社といえます。

※「高島屋」の「高」は、正しくは「はしごだか」です。

高島屋の平均年収はいくら？

高島屋への転職において、年収水準は最も注視すべき指標の一つです。本記事では、有価証券報告書をはじめとする公開データに基づき、平均年収の実態を多角的に検証・解説します。

高島屋の平均年収は792万円

全国平均を大きく上回っており、待遇水準は高い部類に入ります。

出典：
高島屋「有価証券報告書」
厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

直近の年収推移

直近で年収は上昇傾向にあります。入社後も待遇が改善していく可能性も十分にあります。

出典：高島屋「有価証券報告書」

直近5年の年収推移を見ると、2022年2月期以降は一貫して上昇が続いており、特に2023〜2025年2月期は年約20万〜39万円の大幅な増加が続きました。2026年2月期は+14万3,000円と増加ペースが鈍化したものの、5年連続の上昇基調は維持しています。背景としては以下の要因が考えられます。

高島屋の働く環境は？

高島屋への転職において、「会社の経営は安定しているか」「ライフイベントを経ても安心して働き続けることができるか」といった視点も重要だと思います。公式情報をもとに、高島屋の労働環境や制度の実態を解説します。

財務データから見る経営の安定性と成長性

高島屋は、売上高4,923億7,000万円・経常利益568億円規模を誇る老舗百貨店グループが、次の成長サイクルへ向けた投資拡大フェーズに踏み出している段階です。国内百貨店業を主力としながら、商業開発業（不動産テナント賃貸）・金融業・建装業を併せ持つ多角的な収益構造を構築しています。グループ全体の連結売上高に占める国内百貨店業の比重が高い一方で、海外・金融・商業開発の各セグメントも成長の柱として着実に育っています。そのため、若手のうちから百貨店の枠を超えた多様な事業領域に関わる機会が得られる環境といえます。

自己資本比率33.4%・現金及び預金791億円（総資産比5.9%）を確保しており、借入を活用しながらも財務規律を維持した経営基盤の上に、腰を据えて挑戦できる心理的安全性が確保されていると考えられます。当期の親会社株主帰属当期純損失は−81億9,000万円と赤字に転じましたが、これは転換社債の期中償還に伴う一時的な会計処理（特別損失720億円超）が主因であり、本業の稼ぐ力を示す営業利益は535億円・経常利益は568億円を確保しています。営業CFも538億円のプラスを維持しており、CF比率（営業CF÷営業利益）は約1.01と、利益が現金として着実に回収できていることを示しています。

当期の設備投資額は436億2,300万円と、国内百貨店の改装・デジタル活用・海外事業を軸とした積極的な拡大投資フェーズにあります。その一方で、単体の従業員数は2022年2月期の4,298名から2026年2月期の3,463名へと5年間で約835名減少しており、人員の最適化が継続しています。こうした環境下でも、有報ではアセスメント制度やオープンエントリー・FA制度を通じたキャリアサポートなど、人的資本経営への取り組みが記載されており、スキル形成を後押しする制度環境が整いつつあると考えられます。

収益認識基準変更後の直近3期（第157〜159期）は売上高が年率平均約6.0%で拡大してきた実績があり、当期の減収（−1.23%）は前年度に大きく拡大したインバウンド需要の反動減が主要因です。国内顧客向けの売上は堅調に推移しており、中長期での成長維持が見込まれます。有報では2026年度の経営目標として総額営業収益1兆550億円・営業利益575億円を掲げており、2027年度以降の成長・投資回収フェーズへの移行を見据えた基礎固めが進んでいます。20〜30代の若手にとっては、百貨店事業の枠を超えてまちづくり・海外・金融という成長領域に直接触れながら、グループ変革の過程で自らのキャリアを積み上げられる環境として魅力を持つと考えられます。

出典：高島屋「有価証券報告書」

育休取得率・管理職女性比率・男女賃金差異

高島屋の男性育休取得率は229.2%と100%を大きく超えています。これは、前年度出産分の翌年度取得や分割取得（育介法改正により2回取得が可能）が集計に含まれるためで、実質的に育休対象者は全員が取得していると読み取れます。

管理職女性比率は34.8%で、小売・百貨店業界において比較的高い水準です。また、全労働者における男女賃金差異は59.9%となっています。これらの指標から、育児と仕事の両立支援や女性のキャリア継続において積極的な取り組みを進めている企業といえるでしょう。

出典：高島屋「有価証券報告書」

※育休取得率は「当年度の取得開始者数÷当年度の出産者数×100」で算出。期間のずれや分割取得により100%を超える場合があります。

福利厚生

高島屋では多様性を尊重し、すべての人が自分らしく活躍できるための環境を整備しています。この姿勢が最もよく表れているのが、休職・休暇制度です。出産・育児だけでなく「ワークライフバランス休暇」や「副業・ボランティア休職」「不妊治療休暇」など一人ひとりのライフステージや思い描くキャリアステージに合わせた休暇を用意することで、従業員にとっていきいきと働ける環境をつくっています。

参考：高島屋経験者採用サイト「働き方」

グループの成長や価値向上のための人材戦略

高島屋では多様な人材が主体的に能力開発・キャリア形成を行うことを大切にしています。具体的には「オープンエントリー制度」や「FA制度」など、多様なキャリア支援制度を用意しており、伝統を守りつつも受け身な姿勢ではなく、自律的にキャリアを拓く姿勢を促しています。社員の希望やアイデアを大切にし、人事異動や事業運営、経営に反映させる姿勢が、社員一人ひとりの適性や興味関心にあったキャリアの実現や、会社の成長につながっています。

育児や介護、副業など各種ライフイベントに対応した支援制度が充実

高島屋は、より質の良い接客やサービスを提供するために社員の働きがい向上が欠かせないとし、さまざまな支援制度を用意しています。たとえば、子の学校行事への参加を促す「スクールイベント休暇」や、失効した年次有給休暇を積み立て、育児や介護、不妊治療、ボランティアなどに使える「リザーブ休暇」などが導入されています。このように、育児や介護だけでなく、副業やボランティアなどに関する支援制度が充実しているのは高島屋ならではです。

さらに、高島屋の福利厚生制度は、同性パートナーや事実婚パートナーなど婚姻関係に相当するパートナーにも適用されます。利用できるのは、配偶者を対象とした福利厚生制度や高島屋グループの共済会メニューなどです。

参考：
高島屋「高島屋グループ 統合報告書2025」
高島屋経験者採用サイト「働き方」
高島屋経験者採用サイト「キャリア開発」

働き方

高島屋では、リモートワークや短時間勤務制度など、柔軟な働き方を可能にする制度が整っています。一般的な企業は制度の効率を求めて勤務パターンを絞りますが、高島屋は育児短時間勤務だけで9パターンの勤務時間を用意し、社員自ら働き方を選ぶ自主性を優先しています。さまざまな事情を持つ社員が離職せずに復帰できる環境こそが、百貨店の生命線である「おもてなしの心」と「顧客に寄り添う力」の維持につながると考えられているためです。

なお、高島屋の月平均残業時間は5.7時間、有給取得率は78.6%となっています。

参考：高島屋「働き方改革推進」
出典：
高島屋新卒採用サイト「データで見る高島屋」
高島屋「社会に関するデータ」

社風・カルチャー

進取の精神

好きなことを活かせる会社

「伝統」と「挑戦」どちらも大切にする風土

人を大切にするあたたかな職場環境

仕事とプライベートを両立できる環境
 

高島屋は、伝統を大切にしながらも「進取の精神」で新たな価値を生み出すカルチャーが魅力で、社員が自分の「好き」や個性を活かして活躍できる環境があります。顧客や仲間を尊重する温かな文化が根付いており、若手の挑戦を周囲が優しく見守り、支え合いながら高め合える環境も特徴です。

進取の精神

代表取締役社長の村田善郎氏はメッセージのなかで、既存のやり方にとらわれず新しいものごとに積極的に取り組もうとする「進取の精神」が高島屋のDNAであると述べています。他社が「百貨店ブランドの維持」に目を向ける一方で、高島屋は明治時代に海外へ販路を広げ、戦後には郊外型ショッピングセンターの先駆けとなる玉川高島屋S.C.を開業するなど、時代に合わせてビジネスモデルを柔軟に変革し続けてきました。このDNAは現在も現場に受け継がれており、少子高齢化・人口減少・技術革新など変化が加速する現代においても、高島屋の成長の原動力となっていると考えられます。

参考：
高島屋「トップメッセージ」
高島屋新卒採用サイト「社長メッセージ」

好きなことを活かせる会社

高島屋は、社員一人ひとりが好きなことを活かせる会社です。たとえば、「ファッションへの興味から高島屋に就職し、自分が見つけたブランドのポップアップショップの企画運営を任せてもらえた」「趣味のキャンプがもとになって店舗初のアウトドアに関するイベントに携わることができた」という声もあります。一般企業は効率的な「売れ筋」を追いますが、高島屋は「社員の熱量」を起点に企画が生まれている点が特徴です。

服飾品や食品、雑貨などさまざまな商品やサービスを扱う百貨店だからこそ、社員の興味関心を活かせる環境を提供できるのです。

参考：高島屋新卒採用サイト「インタビュー」

「伝統」と「挑戦」どちらも大切にする風土

高島屋の伝統と挑戦を大切にする風土は、企業メッセージである「'変わらない'のに、新しい」にも表れています。インタビューでは「昔から受け継がれている接客力やサービス力を次につなげたい」という声がある一方、「デジタル技術やアイデアを活用してお客さまに体験価値を提供したい」「高島屋の品揃えとオンラインストアの利便性を両立できる施策をどんどん試している」など、新しいものを取り入れようとする声も複数あります。おもてなしの姿勢や顧客を大切にする姿勢はそのままに、時代の変化や新しいニーズにも対応して変化し続けることで顧客との信頼を深め、事業を拡大させていると考えられます。

参考：
高島屋新卒採用サイト「インタビュー」
高島屋「経営理念」

人を大切にするあたたかな職場環境

顧客だけでなく取引先や社員同士など、周囲の人を大切にするのも高島屋の魅力の一つです。このあたたかな環境は、単なる親切心にとどまらず、高い接客技術を組織全体へ引き継ぐための教育システムとしても機能しています。社員インタビューでは「顧客や後輩のためにという気持ちで行動する、良い意味で『お節介』な人が多い」「失敗があったときに、『次はどうすれば良いか』を一緒に考えてくれる風土がある」という声が上がっており、高島屋で働く人には「お客さまのために」「一緒に働く人のために」という考え方が根づいていることがわかります。

参考：高島屋新卒採用サイト「インタビュー」

仕事とプライベートを両立できる環境

人を大切にする高島屋では、社員のやりがいを維持するための取り組みや環境整備にも積極的です。全社的にワークライフバランスを大切にしており、「連休を取りやすい」「オンオフの切り替えがしやすい」といった声があります。また、育児中の社員からは「勤務形態を選択できたり休暇制度が充実したりしているだけでなく、それをみんなが当たり前に活用している風土がある」という意見もあり、ただ制度が充実しているだけでなく、必要なときに制度を気兼ねなく利用できる雰囲気が醸成されていることがわかります。

参考：
高島屋新卒採用サイト「インタビュー」
高島屋新卒採用サイト「インタビュー」

離職率

高島屋の離職率は2.0%であり、ほかの百貨店ブランドと比較すると低い水準です。また、卸売業・小売業の平均離職率である15.1%と比べても13.1%以上低く、高島屋が業界内でも高い定着率を誇っている企業であることがわかります。平均年齢49.3歳・平均勤続年数25.3年という数値にも、長期にわたって働き続ける社員が多いことが反映されています。

出典：
高島屋「高島屋グループ 統合報告書2025」
株式会社三越伊勢丹ホールディングス「社会」
J.フロント リテイリング「人財戦略」
厚生労働省「雇用動向調査」

会社の離職理由として一般的に多いのは、労働条件や給与面での不満、人間関係、仕事内容に興味がもてなかったり適性がなかったりしたことなどです。一方で高島屋では、充実した休暇制度や納得性のある人事評価制度を運用し、社員が働きやすくやりがいを感じられる環境を整備しています。こういった取り組みが社員一人ひとりの満足度につながり、離職率が低くなっていると考えられます。

高島屋の転職・中途採用情報

ここでは、高島屋の中途採用に関する選考フローや求める人物像について解説します。

求める人物像と職種別スキル

高島屋では単なる販売にとどまらず、顧客や組織の課題を自ら見つけ、改善へ導ける「主体的な考動力」が重視されています。中途採用では職種に応じた実務経験が求められますが、根底にあるのはその専門性を「人のためにどう活かすか」という視点です。

高島屋

求める人物像

業務をより良くするための工夫ができる人

常に「人のために何ができるか」を考えられる人

現在の高島屋は百貨店を「モノを売る場」から「街のハブ」へと再定義し、「まちづくり・金融・海外」の事業に注力しています。情報システムや金融事業戦略など、各分野の即戦力となる専門スキルが特に重視される傾向にあります。求人によって実務経験年数の条件や、求められるレベル感、スキルの幅が異なるため、気になる職種の求人情報を確認し、自分が要件を満たしているか確認しましょう。

参考：高島屋「職種一覧（リスト形式）」

選考の流れと面接のポイント

高島屋の中途採用は標準的な選考フローですが、実務経験に加え企業理念への深い理解が求められます。高島屋は誠実さが「信頼」という資産を守るための武器と捉えているため、面接では経験や実績を示すとともに、「店是」に共感する姿勢を示しましょう。

選考フロー

選考期間は応募から内定まで一般的な転職活動と大きく変わらないことが予想されます。

参考：高島屋「職種一覧（リスト形式）」

面接のポイント

高島屋の中途採用では、基本的にその職種での実務経験や扱う商品の知識が求められます。そのため、面接では自分の経験や保有しているスキルについて、分かりやすく伝えることがポイントです。事前に高島屋での業務に活かせそうな経験・スキルを重点的に整理し、面接で伝えましょう。

また、高島屋は経営理念である「いつも、人から。」から分かるように、顧客や同僚、取引先など人と人のつながりを大切にする企業です。そのため、ただ経験やスキルをまとめるのではなく、「経験をお客さまのためにどう活かしたいか」「顧客や同僚とのコミュニケーションで意識したこと」など、仕事と人への向き合い方を絡めてアピールするのがおすすめです。

さらに、高島屋では創業当時から「店是」を掲げ、顧客第一主義を社員の心構えとして根づかせてきました。店是は4つの文章から構成され、「良い品を安く」「嘘や差別のない商売をする」など顧客に対する誠実な姿勢が表れています。面接では「店是」の考え方を参考に、自分を飾らず、失敗や弱点を正直に伝えることが大切です。単に失敗や弱点のみを語るのではなく、自らの課題として真摯に向き合い、どのように改善したかを伝えましょう。成果を強調するよりも、嘘のない誠実な姿勢が評価されると予想されます。

第二新卒での転職のポイント

高島屋では、卒業後3年以内なら職歴の有無にかかわらず新卒枠で応募できます。代表取締役社長の村田善郎氏によると、高島屋が新卒者に求めるのは「時代を切り拓くバイタリティ」です。百貨店の現場ではマニュアルを超えた「人間味のある提案力」が顧客との信頼につながるため、型にはまらない姿勢や主体性が評価されると考えられます。

また、思いやりを大切にする文化が育まれているため、周囲と協力して何かを成し遂げるためのコミュニケーションや人柄も重視されています。

高島屋新卒採用サイトでは内定者に向けたアンケートを公開しており、選考について「他社と比べて人柄重視で自分らしさをアピールできた」「自分自身の話を引き出そうとしてくれる質問が多かった」という声が上がっています。こうした声からも、完璧な回答を準備するよりも、「自分の性格やスキルで接客に活かせそうなもの」「高島屋で実現したいこと」などの要点を整理したうえで、素の自分を見てもらう意識で臨む方が効果的といえるでしょう。

参考：高島屋新卒採用サイト「今年の内定者に聞く 就職活動のホンネ」

中途採用の倍率や期限

中途採用の倍率について、公式のデータは公表されていませんでした。

また、公式サイトで掲載されている中途採用求人には応募期限が書かれていないことから、中途採用は通年で行われていると考えられます。ただし、人員が補充され次第求人は取り下げられる可能性があるため、期限の有無にかかわらず気になる求人には早めに応募するのがおすすめです。

なお2025年2月期の中途採用では、中途採用人数20人・中途採用比率36.4%の実績があります。

参考：高島屋「職種一覧（リスト形式）」
出典：高島屋「高島屋グループ 統合報告書2025」

高島屋に採用された人の出身大学

高島屋に採用された人の出身大学は以下のとおりです。

高島屋に関してよくある質問

高島屋の転職に関して、よくある質問をまとめています。

Q1. タカシマヤファイナンシャルパートナーズについて教えてください

タカシマヤファイナンシャルパートナーズは高島屋グループの企業で、主に金融分野を扱っています。高島屋で買い物をするとポイントが貯まる「タカシマヤカード」や、豊富な保険商品のほかにタカシマヤカード会員向けのサービスも取り揃えた「タカシマヤの保険」など、主に3つのサービスを展開しています。

上記以外にも、高島屋の一部店舗やオンラインでは、ファイナンシャルプランナーによるお金の無料相談も実施しています。高島屋グループ全体の営業利益の一定割合を占めており、まちづくり戦略やグループの成長に寄与している事業といえます。

参考：タカシマヤファイナンシャルパートナーズ「トップページ」

Q2. 未経験から正社員になれる高島屋の求人はありますか？

正社員の求人は、基本的に職種に関する実務経験や扱う商材の知識があることが条件です。そのため、未経験から挑戦するのは難しいといえます。

ただし、販売・サービス職の契約社員であれば、販売や接客の実務経験がなくても応募可能です。職務や職場への適性がマッチすれば、入社後1年で無期雇用へ転換される可能性があります。

参考：高島屋「契約社員（販売・サービス職）」

Q3. 高島屋の業界での立ち位置を教えてください

高島屋は、三越伊勢丹ホールディングス、松坂屋や大丸を運営するＪ．フロント リテイリングと並び、日本を代表する百貨店です。単純な売上高で比較すると三越伊勢丹ホールディングスやＪ．フロント リテイリングには若干劣るものの、高島屋はグループの強みや歴史を活かし、独自の成長を続けています。

出典：
株式会社三越伊勢丹ホールディングス「業績ハイライト」
Ｊ．フロント リテイリング「業績・財務ハイライト」
高島屋「有価証券報告書」

百貨店業に留まらずショッピングセンターを開発したり、タカシマヤカードや金融事業などを展開したりと、グループ企業それぞれの専門性を活かした総合的な事業展開を行っている点が、競合他社との違いといえます。

高島屋の会社概要