NTTデータグループの中途採用情報！転職難易度・求める人物像・選考対策を徹底分析！

NTTデータグループはどんな会社？

NTTデータグループは、NTTグループの中核を担う、世界有数のITサービス企業です。 コンサルティングをはじめ、システム開発、ビジネスITアウトソーシングなどを一貫して提供しています。

世界50以上の国と地域で事業を展開し、グローバルな知見と各地域の特性を活かしたサービスが強みです。 大規模な社会インフラから企業のDX推進まで、幅広い領域で社会を支えるシステムを構築しています。

NTTデータグループの中途採用人数と中途採用比率

NTTデータグループは近年、経験者採用（中途採用）を大幅に拡大しています。直近の5年間で、経験者採用が2018年の96人から2024年には565人に増えています。

また、中途採用の比率は45.7%と高水準で、社内にない専門スキルや即戦力を重視する採用戦略をとっているようです。　

参考：株式会社NTTデータグループ「数字で知るNTTデータグループ」

中途採用（経験者採用）人数

2023年度におけるNTTデータグループの中途採用人数は565人です。2019年度から2023年度までの5年間に、中途採用人数は約360人増えていて、従来の日本企業とは一線を画した大胆かつ攻撃的な成長戦略を推進していることがわかります。

また、学歴別の中途採用比率をみると、大学・修士以上の方を中心に採用しています。中途採用の場合も、一定の知識や専門性を重視した採用が行われていることが考えられるでしょう。ただし、人数は少ないものの、大卒以外の方も採用されています。スキルや経験、成長意欲などを示せれば学歴に関係なくチャレンジすることが可能です。

中途採用人数が増えている背景

中途採用の人数が増加した背景にあるのは、2020年代初頭のDX（デジタルトランスフォーメーション）の加速や、2023年に行った持株会社体制への組織再編によるグローバル経営体制への移行です。経営戦略の一環として、即戦力になる専門性の高い人材を確保することを目的に経験者採用を拡大したと考えられます。

出典：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.116）」

中途採用比率

2024年度における株式会社NTTデータグループの中途採用比率は45.7%でした。2021年を除き、例年40～50％台を推移していて、単なる一時的な人員補充ではなく、中途採用を事業成長の成長戦略にしていることがわかります。

出典：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.116）」

中途採用における職種別の入社者比率

中途採用で最も採用されている職種は、「SE／PM」です。変革期の拡大に向けて、プロジェクトの現場を担う技術職に力を入れていると考えられます。

出典：NTTデータグループ「数字で知るNTTデータグループ」

NTTデータグループの働く環境

NTTデータグループの働き方は、個の専門性を尊重しつつ組織全体で支え合うスタイルです。事業の垣根を越えて知見を共有する文化があり、困難な局面でもスペシャリストに即座に相談できる「組織力」が、個人の成長とプロジェクトの品質を支えています。

一般的なIT企業が個人のスキルに依存し、属人化を招きやすいのに対し、同社はナレッジ共有を徹底するとともに、手厚い福利厚生で優秀な人財の長期定着を図っています。社会インフラを担う長期的プロジェクトには、知見を組織に蓄積し続けることが不可欠だからです。

一人ひとりを「資産」と捉え、ライフイベントに左右されず活躍できる環境を整える経営戦略こそが、不確実な技術変化の中でも顧客の信頼に応え続ける強固な基盤となっています。

社風・カルチャー

NTTデータには、個人の専門スキルを大切にしながら、チーム全体でフォローし合う風土があります。部署の垣根を越えてノウハウを共有し合う文化が根付いており、困ったときには社内の専門家からすぐにアドバイスをもらえる「横の連携」が、個人のスキルアップや質の高いアウトプットにつながっています。

一般的なIT企業が個人のスキルに依存しがちなのに対し、同社は組織知の活用を徹底しています。これは、技術変化の激しい市場で顧客の成果を実現するために、多様な専門性を結集させる「人財最大化」を経営戦略の核としているためです。この「組織で勝つ」風土こそが、同社の持続的な成長を支えています。

お互いを支え合うことで大きな成長につなげる

NTTデータグループには、事業の垣根を越えて知見を共有し合う文化があります。高度な専門性を持つスペシャリストが多いからこそ、困難な局面で頼れる存在がいることが同社の強みです。

実際、クラウド開発のノウハウ不足で性能問題に直面した社員は、インタビューで「社内のスペシャリストに相談したところ、迅速かつ的確な改善策を得られた」と語っています。このように、社外表彰者や高度資格保持者といった多様な専門家から即座にフィードバックを得られる環境があります。困った時にすぐ相談できる横のつながりが、個人の成長とプロジェクトの品質を支える大きな魅力となっています。

一人ひとりが成長し、その力を最大限発揮できる環境

NTTデータグループは「人財」を最大の資産と捉え、従業員の自立的な成長と柔軟な働き方を支える風土を築いています。

採用担当者は「技術変化の激しいIT業界で顧客の成果を実現するには、多様な人財の活躍が不可欠」と語っており、専門性に応じたキャリアパスやリモートワーク等の制度拡充に注力しています。近年は年間500名を超える経験者採用を行っており、多様なバックグラウンドを持つプロフェッショナルが即戦力として活躍できる土壌があります。一人ひとりの裁量を尊重し、その力を最大限に引き出す環境整備こそが、同社の成長戦略の核となっています。

参考：株式会社NTTデータグループ「採用担当からのメッセージ」

福利厚生

NTTデータグループの福利厚生は、男性育休取得率の目標達成率100％超や有休取得率80％以上という、極めて高い実効性が特徴です。最長6年の帯同休職や再採用制度など、ライフイベントによるキャリア断絶を防ぐ仕組みが高度に整備されています。

一般的な企業では福利厚生を「コスト」と捉えがちですが、同社では「事業継続のための投資」と位置づけています。社会インフラ等の長期的プロジェクトを支えるには、社員の知見の流出を防ぐことが不可欠だからです。

多様なライフスタイルを許容する文化を醸成し、優秀な人財の長期定着を図ることで、組織全体の技術力と顧客からの信頼を維持する経営戦略を具現化しています。

参考：
株式会社NTTデータグループ「福利厚生」
株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.78）」

キャリア継続支援の一環として仕事と育児・介護の両立を推進

NTTデータグループでは、従業員が安心して育児・介護と仕事を両立できるよう、さまざまな取り組みを行っています。

育児の場合は子どもが満3歳になるまで、介護の場合は同一の被介護人に対して最大1年半までの休職期間を取得することが可能です。一定期間育児や介護に専念したあとは、復職して引き続き勤務できます。

これとは別に、ライフプラン休暇として、失効した年次有給休暇の積立や勤続年数5年ごとに5日付与する制度（最大40日まで）があります。このように、仕事と育児を両立できる環境を整え、キャリアの継続を支援しています。

参考：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート（p.88）」

男性の育休取得率の目標達成率が100%超へ

NTTデータグループでは、2023年度に男性の育休取得率が目標値に対して105.7%を達成し、性別を問わず育児に専念できる環境が実証されています。単に制度があるだけでなく、男性育児ポータルの開設や体験談セミナーの開催など、心理的なハードルを下げる積極的な情報発信がこの飛躍的な数字を支えています。

一般的な企業では男性の育休は「権利」に留まりがちですが、同社では女性活躍推進と連動した「重要な経営戦略」と捉えています。多様な人財がライフイベントを犠牲にせず活躍できるカルチャーを醸成することで、組織の柔軟性を高め、IT業界の激しい変化に対応できる強固な集団を目指しています。

出典：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.118）」
参考：株式会社NTTデータグループ「10秒で答える、育児社員の働き方」

カフェテリアプラン

NTTデータグループには、さまざまな福利厚生のメニューから、従業員が自由に選択して利用できる「カフェテリアプラン」があります。毎年付与されるポイントに応じて、住宅補助や財産形成、健康、レジャー施設優待など、自由な組み合わせで利用することが可能です。

参考：株式会社NTTデータグループ「人事制度・福利厚生」

平均有給休暇取得率は83.2%

NTTデータグループの有給休暇取得率は、80～85%前後を推移しています。有給休暇取得率の平均は65.3%（厚生労働省調べ）です。NTTデータグループの有給休暇取得率は、それよりも15%程度高いことがわかります。

NTTデータグループでは、働き方改革の一環として、 リフレッシュ休暇やアニバーサリー休暇、ライフプラン休暇等を設けて、有給休暇の積極的な活用を推進しているのが特徴です。有給休暇を取得しやすい取り組みを続けているため、ワーク・ライフ・バランスを実現しやすい環境となっています。

出典：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.118）」
参考：厚生労働省「令和６年就労条件総合調査 結果の概況」

働き方

NTTデータグループの働き方は、社員の自律性を重んじ、働く場所や時間を最適化する高度な仕組みが構築されています。一般的な企業では制度の有無が焦点となりますが、同社は利用率6割超のリモートワークや、7割が活用するスーパーフレックスなど、実効性が際立っています。

この柔軟な環境整備の背景には、社員一人ひとりの裁量を高め、高い生産性と創造性を引き出す経営戦略があります。社内公募制度による挑戦機会の提供を含め、個人の自律的なキャリア形成を支援することで、IT業界の激しい変化に即応できる専門家集団の維持と事業成長につなげています。

参考：
株式会社NTTデータグループ「Welfare福利厚生」
株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.119 ）」
株式会社NTTデータグループ「統合レポート 2024」

リモートワーク（テレワーク／在宅勤務）制度

業務内容に応じて、リモートワークを導入しています。実施回数に上限はなく、働く場所のフレキシビリティの向上を実現しています。2023年度のリモートワークの利用率は63.2%でした。従業員の半数以上が活用していることがわかります。

参考：
株式会社NTTデータグループ「人事制度・福利厚生」
株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.119 ）」

短時間勤務制度

育児の場合は子どもが小学校3年生の年度末まで、介護の場合は介護休職とは別に最長3年まで、4～6時間の短時間の勤務を選択することができます。2023年度の利用者は、育児の場合が293人（男性13人、女性280人）、介護の場合が2人（男性1人、女性1人）でした。

参考：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.118）」

裁量労働制度・フレックスタイム制度

始業および終業の時間を、業務やプロジェクトにあわせて自分で決めることができる制度です。2020年10月にはコアタイムを撤廃したスーパーフレックスタイム制度を導入。時代の一歩先を進んだ働き方を実現しています。

なお、フレックスタイム制度の利用者は全社員の約7割と、非常に多い利用率です。

出典：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.78）」

社内公募制度

社内公募制度は、個人の成長のための新たなチャレンジを後押しする仕組みです。キャリアプランの一環として、興味のあるプロジェクトに応募することができます。

2023年度は291名の応募があり、実際に異動した方は169名でした。

出典：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.121）」

女性の活躍を後押しする制度

NTTデータグループでは、女性の活躍を後押しする制度がたくさんあります。特に、妊娠・出産・育児といったライフイベントに関する内容が充実しているため、仕事とライフイベントを両立するのに役立つでしょう。

不妊治療やつわりによる病気休暇、出産などは、女性だけでなく男性も取得できるのが特徴。女性だけに負担がいかない仕組みづくりを推進しています。

出典：株式会社NTTデータグループ「NTT DATA女性活躍支援」

離職率

NTTデータグループの離職率は3.0%と、一般平均の11.5%を大きく下回ります。これは高水準な給与だけでなく、生活とキャリアを両立できる環境整備により「人財の定着」を実現している成果です。

一般的なIT企業が離職による知見流出に悩むのに対し、同社は社員が長年留まることで、高度なノウハウを組織に蓄積しています。この「人財の継続性」こそが、複雑な長期プロジェクトを完遂し、顧客から厚い信頼を得るための経営戦略の要となっているのです。

参考：株式会社NTTデータグループ「サステナビリティレポート 2024 Data Book（p.117）」
　　　厚生労働省「令和６年 雇用動向調査結果の概要」

採用で求められる人物・スキル条件

NTTデータグループ

求められる人物像

自ら動き周囲を巻き込む「考導力」のある人

変化を楽しむ「変革力」のある人

仲間と目標を成し遂げる「共創力」のある人

NTTデータグループは、変革をリードする「強い情熱と意思」を持つ人財を求めています。

同社は前例のない難題に挑み、仲間と新価値を創る「共創力」を極めて重視します。これは、社会インフラのDXという大規模な変革を完遂する経営戦略に、主体的かつ不屈な原動力が不可欠だからです。

そのため、最新技術を能動的に学び、自身の専門性を「社会を動かす武器」へ昇華できる姿勢を具体的に示すことが、内定獲得に向けた最大のアピールになります。

採用で求められる人物像

NTTデータグループの採用では、自ら動き周囲を巻き込む「考導力」、変化を楽しむ「変革力」、仲間と目標を成し遂げる「共創力」の3つの能力のある人を求めています。一般的な企業が個人の完遂能力を重視するのに対し、同社は多様な専門性と連携する力を極めて重視します。

この背景には、一社では成し得ない大規模な仕組みで社会課題を解決するという経営戦略があります。現状維持に固執し、周囲との協調を欠く姿勢では、複雑な社会基盤のアップデートは困難です。だからこそ、最新技術への興味を武器に仲間と新たな価値を創り出せる姿勢が求められるのです。

中途採用で求められるスキル

NTTデータグループでは、高度な専門性と変革を主導する「自律的な思考力」が求められます。一般的な企業が即戦力の経験を重視するのに対し、同社は最新トレンドを能動的に吸収し、形にする姿勢を評価します。

背景には、顧客の事業変革を共に実現する「パートナー」へ進化する経営戦略があります。未知の課題に対し、自ら学び異分野の知見を統合する力がなければ、社会の仕組みを変えるような革新は起こせません。だからこそ、変化を楽しみながら自律的に価値を創出できるスキルが、持続的な事業成長を支えるために不可欠なのです。

企画・営業

NTTデータグループの企画・営業職は、ITサービスを通じて顧客の事業成長を支えるパートナーの役割を担います。単なるシステム販売に留まらず、プロジェクトの推進から長期的な関係構築までを主導するのが特徴です。

選考では法人営業経験やIT部門との調整経験が必須です。特に大手決済事業者向け等のポジションでは、決済技術や業界課題に対する深い知見が重視されます。また、グローバル案件の増加に伴い、ビジネスレベルの英語力も高く評価される傾向にあるでしょう。

コンサルタント

NTTデータグループのコンサルタントは、顧客企業の経営層と対峙し、IT・デジタル技術を駆使したビジネス変革を構想します。構想策定に留まらず、変革の実現まで顧客と一体となりプロジェクトを推進し、新たな価値を創出するのがミッションです。

選考では、金融機関向け企画やデータ分析等の専門知見が求められますが、未経験領域への学習意欲があればSIer出身者も歓迎されます。特に「正解のない難題をカタチにする過程」を楽しめるかが重視される傾向にあるようです。特定の専門知識に加え、自ら課題を見つけ出し、前向きに挑戦し続ける主体的な姿勢が重視されます。

SE・PM

SEはシステムの要件定義からテストまで技術工程を主導し、PMは予算・納期・品質の全責任を負いチームを成功へ導く、開発プロジェクトの核となる職種です。

選考では、特定の領域における「5年以上の実務経験」が前提となるケースが多く、具体的な実績を通じた即戦力性の証明が不可欠です。また、データセンターエンジニア等の専門職であっても、既存技術に固執せず最新トレンドを能動的に収集し、異分野の知識を吸収する意欲が極めて重視されます。高度な専門スキルと併せて、多角的な視点での折衝力や、技術的変化を楽しみながら学び続ける資質をアピールすることが、内定獲得のカギとなります。

R&D

最先端技術の研究開発を通じて、未来の事業の柱となるサービスを創出するのがR&D職のミッションです。要素技術の研究から社会実装に向けたプロトタイピングまで、技術を価値に変える幅広い工程を担います。

選考では、事業戦略やアフターサービス改革等の領域における「2年以上の実務・コンサル経験」が重視されます。単なるIT提供に留まらず、顧客の事業パートナーとして共にビジネスを推進する力が求められるため、一般的なコンサル職以上に実績の質が問われるのが特徴です。培った専門性を活かし、アライアンス構築や戦略策定においてどう貢献できるか、具体的なエピソードを交えてアピールすることが重要です。

スタッフ・その他

スタッフ職は、人事、財務、法務等の専門性を武器に、会社全体の運営基盤を支え持続的な成長を牽引する役割です。単なる後方支援に留まらず、経営戦略の実行やガバナンス強化、エンゲージメント向上といった組織課題に直接関与するのが特徴です。

選考では各領域の上流工程における実務経験が重視されます。例えば財務職では、単なる伝票処理ではなく戦略策定や資金管理の経験が求められます。グローバル展開が進む同社では、歓迎条件として英語力や米国CPA等の高度な資格が挙げられることも多いため、自身の専門スキルをどう経営基盤の強化に活かせるか、具体的に提示することが内定への近道です。

参考：株式会社NTTデータグループ「職種紹介」

中途・第二新卒採用の選考フロー・倍率

NTTデータグループの選考は、2回の面接を行う通年採用形式です。倍率は非公表ですが、数百倍に達する職種もある非常に狭き門と考えられます。

多くの企業がポテンシャルを重視するのに対し、同社は職種ごとの「専門性のフィット感」を厳しく見極めます。この方針は、社会インフラを支える長期プロジェクトの安定と、技術変化への即応を両立させるためです。

年間500名以上の多様な経験者を獲得し、外部の知見を循環させることで、市場環境に左右されない強固な体制を構築しています。個人のスキルを組織の実行力へ変える仕組みが、同社の持続的な拡大を支える土台です。

中途採用の選考フロー

NTTデータグループの中途採用の選考は書類選考や適性検査、面接など、一般的なフローで進みます。応募ポジションによってオンライン面接を行うことも可能です。なお、採用ページには、NTTデータグループ、NTTデータ、NTT DATA, Inc.のすべての求人票が記載されているので、募集ポジションの詳細を確認して間違いのないように応募しましょう。

参考：
株式会社NTTデータグループ「ご応募にあたって」
株式会社NTTデータグループ「よくあるご質問FAQs」

面接のポイント

面接のポイントは、自身の専門性を同社の「変革のビジョン」に結びつけ、具体的にどう貢献できるかを示すことです。

一般的な企業では汎用的なスキルが評価対象となりますが、同社は職種ごとに求める人財像を明確に定義しているため、求人票に即した「専門性のフィット感」が合否を分けます。特に社会インフラを担う長期プロジェクトが多い同社では、単発の課題解決力だけでなく、顧客と伴走し続ける粘り強さとリーダーシップが重視されます。

ITトレンドを捉える感性に加え、自身の経験が「顧客の永続的な事業成長」にどう寄与するのかを、公式のビジョンやバリューに紐づけて論理的に語ることが、相性の良さを伝える最大のポイントです。

第二新卒での転職のポイント

第二新卒の場合、社会人経験が1年未満の第二新卒の方は、新卒枠での応募が可能です。1年以上の経験者は中途採用枠でエントリーするようにしましょう。

第二新卒の選考では、自ら動く「主体性」と、チームで動く「協働性」が重視されます。

一般的な企業では可能性に期待するポテンシャル採用が中心ですが、同社は社会基盤を支える役割を担うため、若手であっても筋道を立てて考える論理的な力や、やり抜く力が厳格に問われます。

面接では、自ら課題を見つけて周囲を巻き込んだ経験を具体的に話し、数ある企業の中でなぜ同社なのかを自分の将来像と結びつけて伝える必要があります。結論から話す構成を徹底し、成長意欲をまっすぐ証明することが、合格へ近づくための大切なポイントです。

中途採用の倍率や期間

採用倍率は非公表ですが、国内最大手SIerとして人気が高く、数百倍に達する職種もある非常に高倍率だと考えられます。

採用形式は通年採用を導入しており、背景には事業拡大にともなう慢性的な専門人財不足と、ITトレンドの激しい変化への即応という狙いがあります。特定の時期に縛られず、年間500名を超える多様な経験者を獲得し続けることで、組織の機動性を高め、社会インフラを支える強固な体制を維持する経営戦略の表れといえます。

NTTデータグループに採用された人の出身大学

NTTデータグループの採用実績校は、国内の難関国公立・私立大学、地方大学、さらには海外大学まで多岐にわたります。特定の大学に偏らず、幅広い層から優秀な人財を確保している傾向があります。

なお、上記のほか、石川工業高等専門学校や東京工業高等専門学校といった専門学校からも採用されています。

NTTデータグループの平均年収・給料

NTTデータグループの平均給与は約923万円です。日本の平均年収は467万円なので、NTTデータグループの給与水準は非常に高いことがわかります。

給与が上昇している理由は、2023年の人事制度刷新により、専門性や成果をより重視する体系へ移行したためです。IT市場のDX需要が拡大するなか、高度なスキルを持つ人財を確保し、組織の実行力を高める経営戦略が背景にあります。

一般的な企業が業績に応じた一時的な還元を行うのに対し、同社は人財への投資を事業成長の土台と捉え、継続的な待遇改善を進めています。専門家が集まる体制を強化することで、更なる付加価値の創出を目指しています。

※2023年までは株式会社NTTデータの実績

出典：
株式会社NTTデータグループ「有価証券報告書等（金融庁への提出書類）」
国税庁「平均給与」

新卒の平均年収

NTTデータグループの新卒の給与は、28.2万円〜32.3万円で、年収換算では366万円〜419万円程度です。大卒平均約24万円や年収約308万円と比較して、非常に高い水準です。

一般的な企業が学歴重視の画一的な給与体系を採るのに対し、同社はグレード制を導入し、早期から役割に応じた処遇を徹底しています。この背景には、若手を「変革を担う専門家」と位置づけ、挑戦を促す経営戦略があります。激化するIT人財の獲得競争において、能力に見合う対価を保証することで、次世代の成長を支える層の定着を図り、持続的な事業拡大を目指しています。

参考：
株式会社NTTデータグループ「Requirements募集要項」
株式会社NTTデータグループ「募集要項」
※グレード5：修士了の方で内定前までに学会発表や修士論文の証跡を提示し、専門性が認められた場合
※平均給与は初任給に13を掛けて算出した概算値です（月給12ヶ月分+ボーナスを初任給1ヶ月分として計算）
出典：政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和５年賃金構造基本統計調査」

役職別の平均年収

役職別の平均年収は、一般社員で550万円程度、主任は700万円～850万円程度、課長は1,100万円～1,300万円程度と推察されます。高度な専門性を評価する「テクニカルグレード」制度の導入により、課長代理クラスでも1,000万円に届くケースがあります。

こうした報酬体系の背景には、DXを推進するITスペシャリストの市場価値に合わせ、高い待遇で優秀な人財を惹きつける経営戦略があります。役職ごとに明確な役割と報酬を定義することで、社員の自律的なスキル向上を促進。専門家の定着を図り、高品質なサービスを安定して提供できる体制を整えているのです。

参考：株式会社NTTデータグループ「職種検索Job Search」

給与手当

NTTデータグループの手当は、住宅補助や子育て支援など、生活の安定に直結する項目が充実しています。特筆すべきは一般企業と比べて非常に手厚い住宅補助費です。同社は独身者へ月4万円以上、既婚者等へ月7万円を超える高水準な補助を維持しています。

これは、社会インフラを支える長期プロジェクトの完遂には、社員の生活基盤の安定が不可欠という経営判断によるものです。住居費の負担を軽減し、若手から安心して専門性を磨ける環境を整えることで、優秀な人財の流出を防ぎ、高度な技術力を長期にわたって維持できる組織体制を構築しています。

参考：株式会社NTTデータグループ「募集要項」

NTTデータグループの転職に関してよくある質問

NTTデータグループへの転職を検討中の方によくある質問をまとめました。応募方法や勤務地など気になる情報がないかチェックしてみましょう。

Q1.複数のポジションへの応募はできますか？

興味のあるポジションが複数ある場合は、それぞれ応募することができます。ただし、一括ではなくポジション別に採用を行っているため、1ポジションずつの応募が必要です。詳細は募集職種をご確認ください。

Q2.勤務地はどこになりますか？

東京、千葉、神奈川といった首都圏が中心です。業務内容によっては関西や海外拠点の場合もあるので、募集要項をチェックしましょう。

なお、人事異動によって国内外への出向を命じられることもあります。また、業務内容によっては会社が認めた場合に限り、在宅勤務することも可能です。

参考：
株式会社NTTデータグループ「ご応募にあたって」
株式会社NTTデータグループ「よくあるご質問FAQs」

NTTデータグループについての詳細

NTTデータグループは、「Trusted Global Innovator／お客様から長期的に信頼されるパートナー」というグループビジョンのもと、統合ITソリューションを提供する世界有数のITサービス企業です。

コンサルティングからSI・ソフトウェア開発、メンテナンス・サポート、データセンター・通信端末機器販売等運用まで、フルスタックサービスを提供できるのが強みです。国内では官公庁や金融機関といった社会インフラを支える大規模システムの構築を行いつつ、企業のDX推進も支援しています。

事業・仕事内容

NTTデータグループでは、「公共・社会基盤分野」「金融分野」「法人分野」「テクノロジーコンサルティング&ソリューション分野」の4分野を軸に事業を展開しています。

公共・社会基盤分野

NTTデータグループの公共・社会基盤分野は、日本の行政（地方自治体）、医療、通信、電力といった社会の基盤をITで支える事業領域です。これらの領域で、年金システムや電力会社のシステムなど、大規模な基幹システムの構築・運用を長年担っています。

近年は単なるシステム開発だけでなく、政策提言などの上流コンサルティングにも力を入れています。 官民や業界の壁を越えた連携（エコシステム構築）を通じて、社会全体のDXを推進しています。 国民生活に不可欠なサービスを安定供給し、デジタル技術で社会課題を解決していくことがこの分野のミッションです。

金融分野

NTTデータグループの金融分野は、銀行の勘定系や決済ネットワークなど、日本の金融システムの中枢をITで支えています 。

長年の信頼を基盤に、既存事業モデルを超える（Beyond）、金融機関や他企業をデジタルでつなぐ（Connect）、金融の枠を超えて異業種やグローバルへとサービス提供を拡大する（Expand）をキーワードとした「BCE戦略」を推進しています。 これにより、金融システムの安定運用と革新を通じて、より広範な社会・経済への価値提供を追求しています。

法人分野

NTTデータグループの法人分野は、製造・流通・サービス業など多様な民間企業の「変革パートナー」としてビジネス成長をITで支援する事業領域です。 「ビジネスフォーサイト（未来予測）」を起点に、インダストリーコンサルティングやテクノロジーコンサルティングによって、ビジネスの変革を実現しています。

従来のシステム開発型から、自ら提案・発信する「アセットベースのビジネスモデル」へと変革を進めているのが特徴です。 これにより、顧客のビジネス変革を実現し、その提供価値を最大化することがミッションです。

テクノロジーコンサルティング&ソリューション分野

テクノロジーコンサルティング&ソリューション分野では、特定の業界に限らず、社会や企業が抱える課題解決に向けたオファリング（提供価値）を定め、価値創出を目指しています。

「公共・社会基盤分野」「金融分野」「法人分野」と連携し、横断的なソリューションの立案・提供を行っています。オフィス領域では、商品企画・開発から国内外の拠点を結ぶネットワークの設計・構築・運用など、ワンストップでサービスを提供できるのが特徴です。

参考：NTTデータグループ「事業紹介」

業界での立ち位置

NTTデータグループは、ITサービス業界において世界トップクラス（日本市場ITサービス市場ランキング1位、ITサービス市場売上高ランキング世界6位）の規模を誇る企業です。 2024年度の連結売上高は4兆6,387億2,100万円に達し、国内外で非常に大きな事業基盤を有しています。

国内では、官公庁や金融機関などの大規模な社会インフラシステムを長年手掛けてきた実績があり、高い信頼性があるのが強みです。近年は、これらの実績を基盤に、企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進やコンサルティングにも注力しています。

POINT

競合他社と比べた強みは？

競合他社（富士通、NEC、日立、アクセンチュア、野村総合研究所など）と比較した場合、以下の点が優位性として挙げられます。

 

• 広範なグローバルネットワーク（世界50カ国以上での事業展開）
• コンサルティングからシステム開発、運用まで一貫して提供できる総合力

• 特定のハードウェアに依存しないため、顧客にとって最適な技術を選定・提供できる

   

NTTデータグループは、NTTのユーザー系SIerですが、実態としては独立系SIerに近いといえます。

 

富士通やNECなどのメーカー系SIerと異なり、自社ハード製品を持たないため、顧客に最適な技術を中立な立場で選べるのが強みです。さらに、官公庁や金融機関、一般企業の案件で幅広い実績とノウハウがあるほか、NTT研究所の世界トップクラスの研究開発力（先端技術）も活用できます。

 

つまり、「幅広い実績からなる信頼性」と「世界水準の先端技術」を、「特定の製品に縛られない中立な立場」で提供できる点が、競合他社にはない大きな優位性といえるでしょう。

NTTデータグループの会社概要